著者

申 知燕

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2019, 2019

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1.はじめに<br><br> グローバル化の進展に伴い,国際移住が急速に増加しており,グローバルシティと呼ばれる先進国の大都市は,様々な属性を持つ国際移住者を吸収してきた.初期のグローバルシティが吸収していたのはグローバルエリートおよび低賃金労働者層といった,両極化された集団であった.しかし,近年は両者に限らず,より多様な移住目的や様相を持つ移住者が増加しており,中でも,多方向的な移動や,母国との強い結びつきを特徴とするトランスナショナルな移住者が多く見られるようになった.<br><br> 日本においても,少子高齢化の進行や,グローバルな人材への需要を受けて,移住者の受け入れに関する議論が拡大している.しかしながら,移住に関連する議論の多くは,永住目的の労働移民を前提とすることが多く,すでに渡日しているか,今後さらに増加すると考えられるトランスナショナルな移住者については,その実情がつかめていない.そこで,本研究では,東京における近年の韓国系移住者(以下韓人)を事例に,かれらの生活行動および居住地選択の面からトランスナショナルな移住者の特徴を明らかにし,過去の移住者との相違点や関係を把握しようとした.<br><br> 本研究にあたっては,2016年4月から2018年11月にかけて移住者を対象としたアンケートおよびインデップス・インタビュー調査を実施し,移住者個人から得た資料を収集・分析した.<br><br><br><br>2.事例地域の概要<br><br> 本研究では,東京都および神奈川県,埼玉県,千葉県を含む首都圏を事例地域とし,韓人の集住地および市内各地の韓人居住地に注目した.東京においては,20世紀初頭から戦後直後の間に渡日したオールドカマー韓人移住者とその子孫が定住している他,1970年代から1980年代にかけては就労目的で渡日・定住したニューカマー移住者も多数存在しており,当時の韓人は東京における外国人の中で最も高い割合を占めていた.1990年代以降は,高等教育機関への留学や一般企業での就労を目的に移住した韓人若年層移住者の増加が顕著に見られる.首都圏における韓人人口は約15万2,000人であり,東京都および神奈川県の一部地区には集住地も複数カ所形成されている.<br><br><br><br>3.知見<br><br> 本研究から得た結論は以下の3点である.<br><br> 1点目は,1990年代以降に東京に移住した韓人は,主に留学や留学後の就職をきっかけに滞在している移住者層(ニューニューカマー)で,オールドカマーおよびニューカマー移住者とは区別される点である.東京における韓人ニューニューカマーは,キャリアのステップアップを試みて移住を行った層であり,その多くが留学を海外生活の第一段階としているため,日本への定住よりはグローバルスケールでの移動とキャリア形成を念頭に入れている.また,かれらの人生全般における移住経験,アイデンティティ,人的ネットワークなどの面においてもトランスナショナルな側面が多く見られるという点も特徴的である.<br><br> 2点目は,東京において韓人ニューニューカマーの居住地分布は完全に分散しており,既存の移住者とは居住地選択や集住地利用の様相が完全に異なる点である.オールドカマーが三河島や枝川,上野などに不可視的な集住地を,ニューカマーが新大久保に可視的な集住地をそれぞれ形成している一方で,ニューニューカマー移住者は,東京都の23区全体に分散しており,23区外の首都圏居住者は少なかった.また,かれらは,飲食店利用や食材購入のために,オールドカマーやニューカマーが形成した集住地に時折訪れる程度であり,集住地への依存度はあまり高くない.東京において,韓人ニューニューカマー移住者の集住地形成や郊外居住が見られない理由としては,移住者個人の高学歴・専門職化した属性,東京における単身者向け住宅・社宅・寮の存在,エスニック集団別のセグリゲーションがあまり起こらない都心部の民族構成などが同時に作用したと考えられる.

著者

清水 和裕

出版者

東洋文庫

雑誌

東洋学報 = The Toyo Gakuho (ISSN:03869067)

巻号頁・発行日

vol.73, no.1・2, pp.055-061(102~108), 1992-01

著者

Yu KODAMA Naotaka TOMIOKA Motoo ITO Naoya IMAE

出版者

Japan Association of Mineralogical Sciences

雑誌

Journal of Mineralogical and Petrological Sciences (ISSN:13456296)

巻号頁・発行日

vol.115, no.5, pp.407-415, 2020 (Released:2020-11-03)

参考文献数

28

被引用文献数

4

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A focused ion beam (FIB) scanning electron microscope (SEM) equipped with a low–energy Ar–ion gun, an electron back–scattered diffraction (EBSD) detector, and an energy dispersive spectrometer (EDS) was newly developed for microfabrication, followed by submicroscopic chemical and crystallographic analyses in an identical sample chamber. The surface condition of mineral samples requires extreme care during FIB milling process, especially for EBSD measurement, as the EBSD pattern is greatly affected by a damaged amorphous surface caused by a high–energy Ga–ion beam (30 keV), even when this damaged layer is only tens of nanometers in thickness. Low–energy broad Ar–ion beam milling (1 keV) overcomes this problem and allows us to obtain sharp EBSD patterns. We applied the microfabrication–analysis protocol to a cosmic spherule. Comprehensive mineralogical datasets from SEM images, X–ray elemental maps, and EBSD patterns were successfully obtained from a minute mineral sample, where conventional cutting and polishing processes are not possible.

著者

Shibata Keishi

出版者

長崎大学水産学部

雑誌

長崎大学水産学部研究報告 (ISSN:05471427)

巻号頁・発行日

no.22, pp.105-108, 1967-03

著者

デップナー J

出版者

オリエンス宗教研究所

雑誌

神学ダイジェスト (ISSN:02864894)

巻号頁・発行日

no.1, pp.17-18, 1965-03-01

著者

風間 敬一

出版者

公益財団法人 日本醸造協会

雑誌

日本釀造協會雜誌 (ISSN:0369416X)

巻号頁・発行日

vol.57, no.2, pp.124-131, 1962-02-15 (Released:2011-11-04)

参考文献数

14

著者

柳田 明進 池田 榮史 脇谷 草一郎 松田 和貴 髙妻 洋成

出版者

日本銅学会

雑誌

銅と銅合金 (ISSN:13477234)

巻号頁・発行日

vol.59, no.1, pp.167-172, 2020 (Released:2020-11-19)

参考文献数

10

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To evaluate the corrosion mechanism of copper artifacts and to propose the effective reburial method that suppresses the corrosion of copper artifacts at the underwater archaeological site, corrosion tests were carried out at the Takashima underwater archaeological site using copper and copper with wood. The results of the corrosion test specified that corrosion proceeded by the effect of H2S or HS–even in dissolved oxygen (DO)–depleted conditions at the underwater archaeological site. In the case of the copper with wood, the corrosion rate dramatically increased in comparison with the copper samples due to the effects of wood as nutrient salt for sulfate–reducing bacteria. These results indicate that it is necessary to control the mass transfer of chemical species like H2S, HS–, and Cu+ for suppression of corrosion of copper artifacts at underwater in addition to DO–depleted conditions. The results of the study also suggest that covering copper artifacts using porous media like sandy soil is an effective means for the preservation of them.

著者

山﨑 裕司 長谷川 輝美

出版者

学校法人高知学園 高知リハビリテーション学院

雑誌

高知リハビリテーション学院紀要 (ISSN:13455648)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.7-12, 2004-03-31 (Released:2018-08-30)

参考文献数

13

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本研究では理学療法に対するコンプライアンスが不良であった患者に対して応用行動分析学的介入を行い,その効果について検討した.対象は長期臥床後に著しい廃用性変化を呈した虚弱高齢患者である.介入前,患者の理学療法への参加率は50%前後であった.介入では,まず筋力増強訓練,座位訓練行動を定着させるために先行刺激として明確な事実の教示とポジティブルールを設定した.後続刺激としては,嫌悪刺激の除去と正の強化刺激の整備を実施した.介入後,理学療法への参加率はすみやかに100%となった.8週間の介入によって著しい筋力・歩行能力の改善を認め,筋肉痛や膝関節痛の出現にもかかわらず,理学療法への参加行動は維持された.以上のことから,本症例に対する応用行動分析学的介入は理学療法への参加行動を定着させる上で有効なものと考えられた.

著者

申 知燕

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2020, 2020

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<p>1.はじめに</p><p></p><p> 近年のグローバルシティでは,国際移住が急激に増加していく中で,従来の労働移民に加えて,トランスナショナル移住者が多く見られる.中でも,留学生やホワイトカラー労働者といった,国際的なキャリア形成を目標とする若年移住者層の急増によって,移住者の集住地を含む都市空間全体が大きく変化している.このような変化は,居住地や商業施設の立地条件だけでなく,インターネットやスマートフォンの普及による移住者の行動変化にも起因すると考えられる.しかしながら,従来の研究は,都市空間における物理的空間としての集住地と移住者間の関係に注目したものが多く,バーチャルな空間がいかに既存の集住地に影響を及ぼしているのかについて把握した研究は少ない.そこで,本研究では,グローバルシティにおける近年の韓国系移住者(以下韓人)を事例に,かれらのオンラインサイトおよびコミュニティの利用状況から,トランスナショナルな移住行動,中でも場所の制約のないオンライン空間でのエスニックな活動が集住地や都市空間全体に与える影響を明らかにしようとした.</p><p></p><p> 本研究にあたっては,2013年5月から2020年1月にかけて移住者を対象としたアンケートおよびインデップス・インタビュー調査を実施した他,回答の中で言及されたオンラインサイト・コミュニティについて,情報を収集・分析した.</p><p></p><p></p><p></p><p>2.事例地域の概要</p><p></p><p> 本研究では,現代における代表的なグローバルシティであるニューヨーク,ロンドン,東京の大都市圏を事例地域としている.それぞれの事例地域における韓人人口数はニューヨークで約22万人,ロンドンで約1万人,東京で約15万人と推定されている.各地域では,戦前もしくは戦後直後から韓人の流入が続いており,主に旧期移住者によって,インナーシティや郊外を中心に集住地が3〜5カ所程形成されてきた.しかし,1980年代後半から,高等教育機関への留学や一般企業での就労を目指して移住する若年層が増加しており,かれらは既存の集住地には流入せず,大都市圏各地,特に市内中心部および生活・教育環境の良い一部郊外に散在するようになった.</p><p></p><p></p><p></p><p>3.知見</p><p></p><p> 本研究から得た結論は以下の3点である.</p><p></p><p> 1点目は,1980年代後半からグローバルシティに移住した韓人は,自らのアイデンティティを保持し,エスニックな必要を満たすために,散在しながらもオンラインサイトやコミュニティを利用することである.かれらからは,集住をし,エスニックビジネスを営み,集住地のコミュニティに積極的に参加するといった,旧期移住者特有の移住行動が見られないが,それはかれらが現地社会に同化しているからではなく,移住過程でインターネットを通じてエスニックな資源を得られるからであると考えられる.かれらは,移住の前段階で,母国や経由地でオンラインサイトやコミュニティを利用することで移住先に関する情報を収集しており,移住後も,それらの情報と自らの社会経済的資本を適切に活用することで,既存の集住地に深く依存しない生活を送る.</p><p></p><p> 2点目は,オンラインサイトやコミュニティは,エスニックな資源を必要とした個人移住者によって自発的に設立・管理・利用される傾向が強い点である.オンラインサイト・コミュニティの利用者は,オンライン上でエスニックな情報交換,親睦活動,中古商品の売買などを行っており,中でも情報交換機能を重視している.これらのサイトやコミュニティは,移住後に情報交換や人脈形成の必要性を感じた個人移住者の善意によって,非営利目的で立ち上げられたものが多く,管理者はサイト・コミュニティが大型化しても,商業化させて収益を得るよりは,一利用者として参加し続ける傾向があった.一部の企業は,インターネットを積極的に利用する移住者層をターゲットとし,同時代の韓国で販売されるような商品やコンテンツを提供することを目的にウェブサイトを立ち上げるが,通販サイトを除いては,情報提供や交流の機能がサイト維持のための原動力となっている.</p><p></p><p> 3点目は,このようなオンラインサイト・コミュニティの利用様相は,かつて物理的な空間としての集住地が持っていた機能の一部が切り離され,バーチャル空間上に別途存在するようになったことを示すことである.大都市圏に散在し,集住地に頻繁に訪れることが難しい移住者にとって,場所の制約がなく,自由に多様な情報を得られるオンラインサイト・コミュニティは唯一無二なエスニック空間となる.しかし,その存在により,逆説的に,集住地に凝集する必要性は低下するため,集住地の機能分化とオンライン化が進む.</p>

出版者

愛知県防災会議

巻号頁・発行日

vol.昭和48年修正, 1973

著者

芦田 貴司 小野 圭昭 田中 栄士 上杉 直斗 村岡 正規 小正 裕

出版者

一般社団法人 日本摂食嚥下リハビリテーション学会

雑誌

日本摂食嚥下リハビリテーション学会雑誌 (ISSN:13438441)

巻号頁・発行日

vol.14, no.2, pp.123-133, 2010-08-31 (Released:2020-06-26)

参考文献数

28

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【目的】近年,誤飲・誤嚥事故を目的として嚥下機能の解明,摂食・嚥下障害原疾患の予防および治療法の確立等の研究がおこなわれているが未だ十分ではなく,摂食・嚥下障害をもつ患者や高齢者では日々誤飲・誤嚥事故のリスクに直面している.そこで,阪神地区を調査対象として,市消防本部への調査を実施して誤飲,誤嚥事故の実態を明らかにし,その調査結果を詳細に分析することにより窒息事故を回避する一助とすることを考えた.市消防本部への調査を実施し,3 カ年の全救急業務の中から誤飲・誤嚥に関する事案を抽出して,その内容を検討した.【方法】都市圏のベッドタウンのひとつである阪神地区を対象に,平成16 年から18 年までの3 カ年に各市の消防局・消防本部に救急要請があった全救急事故のうち,一般負傷の中から,誤飲・誤嚥に関するすべての事案を抽出し分析をおこなった.調査内容は,①性別,②年齢,③傷病程度,④覚知時刻,⑤事故概要,である.回収したデータをもとに誤飲,誤嚥とその他の3 群に分類した.この調査は,平成19 年2 月におこなった.【結果】今回の調査対象とした地域の救急車要請件数は年平均261.7 件であった.そのうち,誤飲件数の割合は年平均15.8%,誤嚥件数の割合は年平均75.5%,その他の割合は年平均8.7% であった.誤嚥件数では,男女間に有意な差が認められた.年齢別発生件数では,誤飲は若年層に多く,誤嚥は後期高齢者でもっとも多かった.傷病程度は誤飲,誤嚥事故とも軽症がもっとも多かった.しかし,誤嚥事故の中には,誤飲事故ではみられなかった重症や死亡例が認められた.覚知時刻は,誤飲事故のもっとも多く発生したのは20 時台で,誤嚥事故は12 時台であった.原因物質は,誤飲事故でもっとも多かったのは薬品で,誤嚥事故ではパンであった.【考察】それぞれの食事形態や食べ物の特性を理解して食べることは,窒息を防止する効果的な方法である.また,家族との同居の場合には,家族に救急システムの指導をおこなうことや,窒息を解除する方法を指導するなどの啓発活動の重要性が示唆された.

著者

中尾 俊一 森田 十誉子 安井 利一 田中 園治 小野沢 裕彦 田中 入 大高 義文 菅沼 信夫 徳光 史彦 山本 瑞哉

出版者

一般社団法人 口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.41, no.5, pp.643-653, 1991

被引用文献数

6 4

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The purpose of this study was to investigate the clinical effect of dentifrice R containing 0.05% tranexamic acid and 0.05% dipotassium glycyrrhizinate on the improvement of periodontal disease compared with dentifrice T containing 0.05% tranexamic acid.<BR>Subjects were 148 adults who had no serious oral or systemic diseases. They were divided into two groups equally and performed toothbrushing twice a day for four weeks with dentifrice R or T.<BR>The PMA index, redness, swelling, and plaque score were selected as indices for clinical evaluation of periodontal condition.<BR>The results obtained were as follows.<BR>1) Dentifrice R was significantly superior to dentifrice T in the improvement of PMA index (p<0.01), redness (p<0.01) and swelling (p<0.05). There was no significant difference in the improvement of plaque score between dentifrices R and T.<BR>2) The mean improvement rates of dentifrice R and dentifrice T were 37.0% and 26.3% in PMA index, 40.7% and 25.2% in redness, and 36.7% and 29.9% in swelling, respectively.<BR>3) No particular side effects were observed during this clinical study.

雑誌

第40回医療情報学連合大会(第21回日本医療情報学会学術大会)

巻号頁・発行日

2020-11-17

著者

黒木 敏郎

出版者

公益社団法人 日本水産学会

雑誌

日本水産学会誌 (ISSN:00215392)

巻号頁・発行日

vol.33, no.3, pp.264-274, 1967 (Released:2008-02-29)

参考文献数

8

被引用文献数

1 1

著者

野々村 美宗

出版者

一般社団法人 システム制御情報学会

雑誌

システム/制御/情報 (ISSN:09161600)

巻号頁・発行日

vol.64, no.4, pp.131-134, 2020-04-15 (Released:2020-10-15)

参考文献数

22

著者

米川 哲夫

出版者

ナウカ

雑誌

窓 (ISSN:13438018)

巻号頁・発行日

no.98, pp.14-17, 1996-09

著者

山崎 瑞紀 倉元 直樹 中村 俊哉 横山 剛

出版者

日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.48, no.3, pp.305-314, 2000-09

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山崎・平・中村・横山(1997)に引き続き, 本研究においては, アジア出身学生の対日態度, 及び対異文化態度と, それらに影響する要因の関係を検討した。態度形成モデルは, エスニシティ(民族性)の観点から構成された。「対日態度」, 「対異文化態度」, 「友人関係」, 「肯定的経験」, 「否定的経験」, 「自分たちのエスニシティがホスト社会に受け入れられているという認知」といった構成概念が測定された。日本語学校に通う399名のアジア出身学生が質問紙に回答した結果, 以下の点が示唆された:(1)「日本人による受容の認知」は, 肯定的な対日態度, 対異文化態度の形成に重要な役割を果たす, (2)中国出身の学生は, 韓国出身の学生よりも, 日本人と豊かな「友人関係」を形成しており, 「肯定的な経験」が多く, 滞在社会は自分たちの民族文化に対して関心を持っている, と感じており, より親和的な「日本人イメージ」を形成している, (3)さらに, 前回, 留学生を対象に行った調査結果と比較したところ, 日本語学校生は留学生よりも, 「肯定的経験」が少なく「否定的経験」が多いこと, 「日本人との交流意図」, 「異文化との交流意図」が低いことが示唆された。

著者

菅谷 奈津恵

出版者

公益社団法人 日本語教育学会

雑誌

日本語教育 (ISSN:03894037)

巻号頁・発行日

vol.145, pp.37-48, 2010

被引用文献数

1

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<p> 日本語の動詞活用が項目学習であるのか,あるいは規則学習であるのかを検討するために,造語動詞と実在動詞を用いた活用テストを実施した。調査対象者は41名の留学生で(中国内モンゴル出身39名,韓国出身2名),日本語レベルにより上位,中位,下位に分けた。</p><p> 分析の結果,実在語の正答率は造語よりも有意に高く,どちらも日本語レベルが上がるに従って正答率も上がっていた。また,造語動詞では,語尾の一致する実在語がない「かぷ」が他の造語(「ほむ」「ほく」「むる」)よりも有意に低くなっていた。以上から,日本語の動詞活用においては,トップダウンで規則を適用する能力と,一つ一つの活用形を記憶する項目学習の働きの両者が関わっていると推測される。そして,Klafehn(2003)による日本語母語話者を対象とした調査と比較した結果,日本語学習者と日本語母語話者とは,動詞活用の処理方法が異なる可能性が示唆された。</p>

著者

藤田 知也 榊原 雄一郎

出版者

關西大学經済學會

雑誌

關西大學經済論集 (ISSN:04497554)

巻号頁・発行日

vol.67, no.3, pp.429-446, 2017-12-10

著者

小関 利紀也

出版者

日本デザイン学会

雑誌

デザイン学研究 (ISSN:09108173)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.21-30, 1995

参考文献数

52

被引用文献数

1

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モダン・デザインの成立において,空間の問題が重要な意味を持っている事はいうまでもない。ところで日本美の特質が,その空間的性格にあることはこれまでにくり返し指摘され,また,日本の造形芸術が,19世紀ヨーロッパのデザインに大きな影響を与えた事も知られている。けれども当時のヨーロッパの空間表現への日本の造形芸術の影響は絵画などでは僅かに指摘されてはいても,デザイン空間の成立に及ぼした影響についてはほとんど論じられたことがない。この論文では空間のジャポニスムの最初の現れをゴドウィン,ドレッサー,マッキントッシュのデザインに見,その空間的デザインがリバティー商会を通じてヨーロッパ大陸に伝えられ,スリュリエ-ボヴィ,ヴァン・ド・ヴェルドによって発展させられた事,それは1897年のドレスデン工芸博覧会へのビングによる,ヴァン・ド・ヴェルドの"アール・ヌーヴォ"の店の内装展示の出展を契機として,急速にドイツの地にひろまり,それがその後のモダン・デザイン空間の発展に結び付いていった経過を明らかにした。