著者

榊原 康文

出版者

北海道大学文学部西洋史研究室

雑誌

西洋史論集

巻号頁・発行日

vol.9, pp.24-46, 2006-03-23

著者

豊島 慎一郎 仁平 典宏

出版者

社会学研究会

雑誌

ソシオロジ (ISSN:05841380)

巻号頁・発行日

vol.57, no.2, pp.97-104, 2012

著者

仁平 典宏

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.28, no.2, pp.247-268, 2013

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社会的に弱い層が災害時により大きな被害を受けるという脆弱性のモデルは,東日本大震災においても妥当するのだろうか.この問いに答えるためには,まず津波災害と原発事故災害とを分けて考える必要がある.津波災害に関しては,高齢者と漁業従事者が多く居住する地域で特に被害は大きかったのかという問いについて,地域間比較の分析を通じて検証を試みる.その上で,モデルから外れた事例として岩手県陸前高田市に注目し,津波や仮設住宅の生活におけるリスクをどう回避してきたのか,その条件は何かということについて調査データをもとに分析する.次に,原発事故災害について検討する.その出発点は,被曝と避難に伴うリスクが高齢者と若者で異なるという事実である.だが,被曝リスクをゼロにすることにこだわる場合,そのリスク構造の差異を適切に扱えない上に,有効な政策的・実践的方向性も示せなくなる.以上を通じて,地域や時期,問題によって,特定の社会的カテゴリーが有する災害に対するリスクが多様な形をとることとその含意について論じる.

著者

宮城 孝 森脇 環帆 仁平 典宏 山本 俊哉 藤賀 雅人 神谷 秀美 金 呉燮 松元 一明 崎坂 香屋子

出版者

法政大学現代福祉学部現代福祉研究編集委員会

雑誌

現代福祉研究 (ISSN:13463349)

巻号頁・発行日

no.16, pp.135-176, 2016-03

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陸前高田地域再生支援研究プロジェクトは、東日本大震災において岩手県で最も甚大な被害にあった陸前高田市において、被災住民自身が地域の再生、生活再建に向けてその課題を話し合い、主体的な取り組みを行うことを支援してきている。そして、仮設住宅および被災地域におけるコミュニティの形成のあり方を共に模索しながら、今後の復興における地域再生のモデルづくりに寄与することを目的として、今日まで活動を続けている。本プロジェクトは、上記に関する活動の一環として、2015年8月に、2011年から引き続き5回目となる市内・外合わせて48の仮設住宅団地の自治会長等へのインタビュー調査を行っている。本稿は、仮設住宅自治会長等に対するインタビュー調査結果等についての概要を記したものである。内容としては、居住5年目を迎えた仮設住宅団地における①転出・転入、空き住戸等の居住状況、②高齢者や子どもなど配慮が必要な人の状況、③住環境、生活環境の問題と対応、④自治会活動とコミュニティ形成の状況、⑤外部支援団体の関与の状況、⑥住宅再建・復興まちづくりに関する情報や意見等についてであり、それらの全体的な概要と各9地域の特徴について整理している。調査時点において震災発生から約4年半が経とうとしており、仮設住宅での暮らしが長期化する中、2014年末から一部災害公営住宅への入居が始まり、また、高台への移転が開始されてきており、住宅再建が目に見えてきた地域と、大規模な土地のかさ上げによる区画整理事業の完成時期が明確でなく、なかなか将来の展望が目に見えない世帯が少なからずあり、昨年度に比べて世帯・地域間格差の広がりが見られ、今後の支援のあり方が問われる。本稿で記した概要に加えて、各仮設住宅団地のデータの詳細を報告書としてまとめ、仮設住宅団地自治会長、行政、市議会、支援団体等広く関係者に送付し、今後の復興施策へのフィードバックを図っている。

著者

宮城 孝 藤賀 雅人 山本 俊哉 仁平 典宏 廣瀬 克哉

出版者

法政大学現代福祉学部現代福祉研究編集委員会

雑誌

現代福祉研究 (ISSN:13463349)

巻号頁・発行日

no.13, pp.99-125, 2013-03

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陸前高田地域再生支援研究プロジェクトは、東日本大震災において岩手県で最も甚大な被害にあった陸前高田市において、被災住民自身が地域の再生、生活再建に向けてその課題を話し合い、主体的な取り組みを行うことを支援しつつ、仮設住宅および被災地域におけるコミュニティの形成のあり方を共に模索しながら、今後の復興における地域再生のモデルづくりに寄与することを目的として、今日まで活動を続けている。本プロジェクトは、震災2年目を迎えた被災地において、昨年に引き続き2回目となる市内・外合わせて52の仮設住宅団地の自治会長等へのインタビュー調査を8月に実施しており、本稿は、その調査結果について整理した内容を記したものである。内容としては、①仮設住宅団地における地区別居住状況、②自治会活動とコミュニティ形成の状況、③独居高齢者や高齢者に関する状況と課題、④子どもに関する状況と課題、⑤住環境の問題と対応、⑥住田町の仮設住宅の住環境と居住状況、⑦外部支援団体の関与、⑧住宅再建・復興まちづくりに関する情報・取り組みと意見等である。最後に、これらの調査結果を踏まえて、状況の変化に合わせた復興計画の進捗管理のあり方について論述している。

著者

高橋 力矢

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能 (ISSN:21882266)

巻号頁・発行日

vol.33, no.6, pp.901-904, 2018-11-01 (Released:2020-09-29)

著者

栗坂 秀夫

出版者

一般社団法人 日本デザイン学会

雑誌

デザイン学研究特集号 (ISSN:09196803)

巻号頁・発行日

vol.2, no.3, pp.10-11, 1994-11-30 (Released:2017-11-27)

著者

笠信太郎 著

出版者

同文館

巻号頁・発行日

1928

著者

プレハノフ [著]

出版者

同人社書店

巻号頁・発行日

1927

著者

笠信太郎 著

出版者

同文館

巻号頁・発行日

1928

著者

笠信太郎 著

出版者

大畑書店

巻号頁・発行日

1933

出版者

総合地球環境学研究所

雑誌

大学共同利用機関法人人間文化研究機構 総合地球環境学研究所報 「地球研ニュース」 = Humanity & Nature Newsletter (ISSN:18808956)

巻号頁・発行日

no.69, pp.1-16, 2017-11-30

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特集1研究者メシお昼ごはんをとおして研究活動の実態にせまる!鎌谷かおる + 皇甫さやか特集2ゲームと環境問題〈その2〉ゲームカフェ地球研にようこそ食をめぐる環境問題を遊びながら学ぶ王 智弘 + 太田和彦 + 熊澤輝一 + 三木弘史 + 三村 豊 + 遠山真理 + 寺本 瞬◆連載 百聞一見 フィールドからの体験レポート研究者はサポーター藤吉 麗◆所員紹介――私の考える地球環境問題と未来「地球研のお宝」収蔵庫―― 地球研アーカイブズ大谷通高◆表紙は語る僕の仕事上原佳敏

著者

米地 文夫 姜 奉植 ビスタ ベット.B

雑誌

総合政策 = Journal of policy studies (ISSN:13446347)

巻号頁・発行日

vol.2, no.3, pp.297-309, 2000-12-31

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地名は音声と文字との二つの形で伝えられる地理的情報で、それぞれの人類集団が用いる言語と文字とで表現されるが、地名の読みないし発音と文字による表記との間に"ずれ"があって、他国を訪れた旅行者にとっては、表音文字の通りに読んでも通じない、というような不便さに直面することが少なくない。かなり多くの地名の表記にこのような問題点のあることは、これまでほとんど指摘されたことはなかったが、本稿はそのような綴りと発音との不一致の例として、英国のウスター、日本の東京、ネパールのカトマンドゥ、韓国の金海などを取り上げ、そのような事例が諸言語にみられること、また、その類いの"ずれ"が生じたのには、さまざまな原因があり、また、そのような"ずれ"による分かりにくさへの対応としては、発音に合わせたローマナイズ表記やかな表記の併用が望ましいことを論じた。

著者

鈴木 明子 赤崎 真弓 西野 祥子

出版者

日本家庭科教育学会

雑誌

日本家庭科教育学会大会・例会・セミナー研究発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.46, pp.2, 2003

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【目的】 子どもたちひとりひとりが家庭生活における意思決定をどのような基準で何を考えてどのように行っているのか、その実態を明らかにし、傾向を把握することは、児童・生徒の日常行動をふまえた家庭科カリキュラムの構築と授業設計のために必要不可欠である。本研究では「食事を主体的に準備して食べる」という状況における意思決定の背景を探ることを目的とした。【方法】 日本家庭科教育学会が2001年に実施した『家庭生活についての全国調査』の意思決定場面「休日にあなたが自分で昼ごはんを用意しなければならないとしたら、どんなことを気にかけますか」を用い、11項目について重視する順序を問うとともに、その判断基準や考え方を尋ねる自由記述形式の9つの下位質問項目を設定し、無記名自記式集合調査を行った。併せて休日の昼食などの実態について質問した。 調査時期は2002年9~11月、調査対象は九州地区の小学校4年生93名、小学校6年生105名、中学校2年生93名および高等学校2年生81名、計372名であった。男女の割合は各学年ともほぼ同数であった。 意思決定項目への順位づけの結果を分析し、特徴的な集団の自由記述から、意思決定の背景およびその問題を探った。【結果】 意思決定において重視する項目の順序には、4つの学年各々で有意差がみられた(フリードマンの検定、4学年とも〆0.01)。食事を主体的に準備して食べるという状況下での意思決定の際の基準やプロセスは多様であることが確認できた。このことをふまえてカリキュラムの構築および援業設計を行う必要がある。 しかしながら、夜業を行う際には学習者の意思決定の集団的特徴を知ることも必要である。何らかの傾向を探るために、中学生以下で1番重視すると答えた人数が最も多かった(高校生では2位)「自分で料理ができること」について、その該当者の自由記述を分析した。その結果、同じ項目を意思決定の順位づけの際上位にあげなかった(10および11番目に選択)者と同様に、手間をかけて食事を用意することを特に肯定する記述はみられなかった。該当者は2番目には「おなかいっぱいになること」や「後かたづけが簡単なこと」を気にすると回答した者が多く、このことを裏付けていると思われる。一方、野菜を食べることの大切さや添加物の問題を気にしている者もいたが、調理技能との関連について記述している者はほとんどみられなかった。児童・生徒たちの行動は、健康や環境を意識し、よりよい食生活を営むための必要性から発生しているというよりも、食べるということに対する欲求が大きい誘因となって起こっている場合が多いと推察する。 また、「野菜がたくさん食べられること」と「肉がたくさん食べられること」をそれぞれ1番目および2番目で重視すると答えた者の特徴を比較した。前者は女子に多くみられ、"野菜はいろいろな性質をもっている"、"野菜の栄養素は他で補えるものが少ない"、"身体にいいものが入っていないと不安"など栄養バランスに言及した記述も多く、「自分で料理ができること」も順位づけの上位であった。しかしながらその該当者の中にも、「添加物が少ないこと」を"気にしない"と記述した者が半数近くおり、意思決定の多様な傾向がみられた。また、後者の該当者は男子に多くみられ、「おなかいっぱいになること」を意思決定の順位づけの上位にあげた者が比較的多かった。 家庭科教師は、児童・生徒には多様な意思決定プロセスがあることをふまえ、軽業において、より質の高い健康な食生活を目指して何をしなければならないのかを考えさせる場面を設定することが必要である。

著者

野本 理

出版者

上越教育大学学校教育研究センター

雑誌

教育実践研究

巻号頁・発行日

vol.20, pp.151-156, 2010

著者

西本 昌弘

出版者

関西大学東西学術研究所

雑誌

関西大学東西学術研究所紀要 (ISSN:02878151)

巻号頁・発行日

vol.43, pp.1-23, 2010-04-01

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In the academic circles of ancient Japanese history, the Tokharians, who drifted to the Japanese shores in 654 and 657, were thought to be the Dvaravatians who lived in a region that is now part of Thailand. Some believed that they were from Persia or the Tokhara Islands. However, in Chinese historical documents, including Buddhist texts, Tokhara was only used to refer to the Tokharians in the Western regions and thus, distinguished them from Dvaravati in Thailand and Persia. It is difficult to believe that the ancient Japanese did not know this.The Tokharians lived in the upper and middle valleys of the Amu, a region now part of northern Afghanistan. In the first half of the seventh century, the West Turk ruled Tokhara, and the Ashina royal family lived in the Katsu (near Kundus) and governed it. After 628, an insurrection erupted in West Turk and Islamic movements closed to Tokharistan in around 650. Around this time, the Ashina started to aggressively approach Tang. Tokhara vigorously approached Tang in the 650s.Caravans of Tokharian merchants traveled to Tang with the visit of the Tokharian delegate. The Tokharians who reached the Japanese shores are assumed to be some of them.

著者

岸 保行 浜松 翔平

出版者

新潟大学経済学会

雑誌

新潟大学経済論集 = 新潟大学経済論集 (ISSN:02861569)

巻号頁・発行日

vol.103, pp.115-129, 2017-09

著者

米澤 好史

出版者

心理学評論刊行会

雑誌

心理学評論 (ISSN:03861058)

巻号頁・発行日

vol.30, no.3, pp.311-331, 1987 (Released:2019-07-24)

著者

金田 賢哉 堀 浩一

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 第28回全国大会(2014)

巻号頁・発行日

pp.1A24, 2014 (Released:2018-07-30)

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インターネットに記載される多くの文章が読み手の評価を受ける。多くの文章を掲載する上で、それが書き手にとって特に重要な場合、書き手と読み手の視点の違いをうめたり、より良い印象を読み手に与えるために、文章の変更を提案する手法の考案を目的とし、その前段階として、編集者の再編集や評価結果と文章の関係の分析について報告する。

著者

中原 誠

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

日本心理学会大会発表論文集 日本心理学会第70回大会 (ISSN:24337609)

巻号頁・発行日

pp.1PM140, 2006-11-03 (Released:2018-07-03)