著者

Khaokhrueamung Amnaj

出版者

首都大学東京

巻号頁・発行日

2014

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首都大学東京, 2014-09-30, 博士(観光科学)

著者

赤羽 貞子 川合 博 畑 優子

出版者

メディカ出版

雑誌

ネオネイタルケア (ISSN:13414577)

巻号頁・発行日

vol.16, no.3, pp.240-246, 2003-03

著者

森 孝一

出版者

アメリカ学会

雑誌

アメリカ研究 (ISSN:03872815)

巻号頁・発行日

vol.1992, no.26, pp.145-164, 1992-03-25 (Released:2010-10-28)

参考文献数

60

著者

薗田 碩哉

出版者

実践女子大学

雑誌

実践女子短期大学紀要 (ISSN:13477196)

巻号頁・発行日

no.28, pp.1-10, 2007-03

著者

稲月 正 谷 富夫 西村 雄郎 近藤 敏夫 西田 芳正 山本 かほり 野入 直美 二階堂 裕子 高畑 幸 山ノ内 裕子 内田 龍史 妻木 進吾 堤 圭史郎 中西 尋子

出版者

北九州市立大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2009

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在日韓国・朝鮮人と日系ブラジル人との生活史の比較分析からは(1)「移民」第1 世代の多くは周辺部労働市場に組み込まれたこと、(2)しかし、移住システム、資本主義の形態などの違いが社会関係資本の形成に差をもたらし、それらが職業的地位達成過程や民族関係(統合)の形成過程に影響を与えた可能性があること、などが示されつつある。また、在日韓国・朝鮮人の生活史パネル調査からは、(1)1990 年代後半時点でも見られた祖先祭祀の簡素化やエスニシティの変化が進んでいること、(2)その一方で 「継承」されたエスニシティの持続性自体は強いこと、などが示された。

著者

太田 幸夫 オオタ ユキオ Yukio Ota

雑誌

駿河台法学

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.1-27, 2016-02

著者

齋藤 百合子

出版者

明治学院大学国際学部付属研究所

雑誌

明治学院大学国際学部付属研究所研究所年報 = Annual report of the Institute for International Studies (ISSN:13443976)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.31-43, 2014-10-01

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共同研究:「流域文化圏形成の研究」中間報告/JOINT RESEARCH: A Research on the Historical Process of Forming Cultural Zones: Interim Report

著者

アイヌの智慧でシラオイ再生プロジェクト事務局

出版者

経済産業省

巻号頁・発行日

2010-03

著者

角 哲也 竹門 康弘 野原 大督

出版者

京都大学防災研究所

雑誌

平成30年7月豪雨災害調査報告書

巻号頁・発行日

pp.78-83, 2019-03-29

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平成30年7月豪雨災害では, 西日本を中心とした広い地域で長時間にわたる豪雨が発生し, 各地で記録的な出水が発生した. ダム貯水池の洪水調節操作によって下流河川の水位低減に大きく貢献した流域があった一方で, 長引く洪水調節によりダムの洪水調節容量が満水となる見込みとなり, やむを得ずダムが異常洪水時防災操作を実施した流域もあった. 本稿では, 当該豪雨災害におけるダム治水操作の実施状況を概観し, その効果と課題を分析するとともに, 今後の大規模な出水に向けたこれら課題への対応策の方向性を述べる.

著者

安江 明夫

雑誌

研究年報/学習院大学文学部 (ISSN:04331117)

巻号頁・発行日

no.62, pp.289-317, 2016-03-01

著者

片山 浩誠

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

テレビジョン学会誌 (ISSN:03866831)

巻号頁・発行日

vol.50, no.11, pp.1659-1665, 1996-11-20 (Released:2011-03-14)

参考文献数

11

著者

瀧澤 友美

出版者

武蔵野大学通信教育部

雑誌

人間学研究論集 = Bulletin of human studies (ISSN:21867267)

巻号頁・発行日

no.3, pp.141-162, 2014-03-01

著者

田中常憲 著

出版者

文友堂書店

巻号頁・発行日

1934

著者

大田区立郷土博物館文化財担当編

出版者

大田区教育委員会

巻号頁・発行日

2014

著者

泉田 温人 須貝 俊彦

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2018, 2018

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1.はじめに<br> 氾濫原内の相対的な地形的高まりである「微高地」は,自然堤防だけではなく,様々な河川作用が形成する微地形の複合体である.自然あるいは人工堤防の破堤を形成要因とするクレバススプレーは,微高地を構成する微地形の一つである.平成27年9月関東・東北豪雨による鬼怒川の破堤洪水では茨城県常総市上三坂地区にクレバススプレーが形成され,微高地の発達過程におけるその重要性が再認識された.著者らはクレバススプレーが広く分布する(貞方 1971)とされる常総市域を含む鬼怒川下流域の氾濫原において,平成27年9月関東・東北豪雨を受けて形成されたクレバススプレー及び歴史時代に形成されたクレバススプレーに対し地形及び堆積物分析を行ってきた.本発表ではその二つの地形を比較し,調査地域ではクレバススプレーがどのように成長し,微高地発達に寄与してきたのかを検討した.<br><br>2.平成27年9月関東・東北豪雨によるクレバススプレー<br> 2015年9月10日に発生した鬼怒川の破堤洪水によって,破堤部付近で"おっぽり"の形成などの激しい侵食が生じた一方,その下流側では淘汰の良い中~粗粒砂層からなる最大層厚80 cm程度のサンドスプレーが堆積した(泉田ほか 2016b).破堤部を起点とする堤外地への洪水流向断面において,両者の分布領域の間に侵食・堆積作用がともに小さい長さ100 m程度の区間が存在した(泉田ほか2016b).この区間からサンドスプレーの堆積区間への移行は洪水流向断面内の遷緩点で生じた.サンドスプレー形成区間より下流では洪水堆積物層は薄く,地形変化量は微小だった.洪水前後の数値表層モデルから計算された,破堤部から約500 m以内の範囲における総堆積量及び総侵食量はそれぞれ約3.7万m³及び約8.0万m³であり,本破堤洪水では侵食作用が卓越した(Izumida et al. 2017).<br><br>3.歴史時代に形成されたクレバススプレー<br> 上三坂から約4.5 km上流に位置する常総市小保川地区は17世紀初期にクレバススプレーの上に拓かれた集落である.小保川のクレバススプレーは鬼怒川左岸に幅広な微高地が一度成立した後に形成を開始し,ある期間に鬼怒川の河床物質が繰り返し遠方に堆積したことで微高地を二次的に拡大したと考えられる(泉田ほか 2017).既存の微高地上では急勾配かつ直線的な長さ約1.5 kmのクレバスチャネルが掘り込まれ,クレバスチャネルの溢流氾濫による自然堤防状の地形であるクレバスレヴィーがその両岸に形成された一方で,チャネル末端では間欠的な大規模洪水によるイベント性砂層及び定常的に堆積する砂質シルト層の互層からなるマウスバーが形成された.両区間は,クレバススプレー形成以前の鬼怒川の微高地と後背湿地の境界域でクレバスチャネルの緩勾配化に伴い遷移したと推定され,マウスバー部分が後背湿地上に舌状に伸長したことで微高地が面的に拡大したと考えられる.小保川のクレバススプレーは厚い流路堆積物からなるクレバスチャネルを含め堆積環境が卓越し,侵食的な要素は鬼怒川本流とクレバスチャネルの分岐点に位置するおっぽり由来と考えられる常光寺沼のみである.<br><br>4.考察<br> 上三坂と小保川のクレバススプレーの形成時間スケールと地形の分布する空間スケールの差異から,両者の地形はクレバススプレーの発達段階の差を表すと考えられる.しかし,両調査地のクレバススプレーは,ともに破堤洪水により鬼怒川の河床物質が氾濫原地形の遷緩部分に堆積しサンドスプレーあるいはマウスバーが形成されたことで,鬼怒川の微高地発達に寄与したことが明らかになった.調査地域におけるクレバススプレーの発達は(1)クレバスチャネルの形成による河床物質の運搬経路の伸長,(2)その下流に位置する堆積領域の河川遠方への移動,そして(3)侵食環境から堆積環境への転換によって特徴づけられた.上三坂が位置する常総市石下地区の鬼怒川左岸の微高地及び地下地質が複数時期のクレバススプレー堆積物からなることが報告されている(佐藤 2017).クレバススプレーの形成は常総市付近の鬼怒川氾濫原において普遍的な営力である可能性があり,微高地の発達過程で激しい侵食作用を含む地形変動が繰り返されてきたことが示唆される.<br><br>参考文献:泉田温人ほか 2016a. 日本地理学会発表要旨集89, 165. 泉田温人ほか 2016b. 日本地理学会発表要旨集90, 181. 泉田温人ほか 2017. 日本地球惑星科学連合2017年大会, HQR05-P06. Izumida et al. (2017). Natural Hazards and Earth System Sciences, 17, 1505-1519. 貞方 昇 1971. 地理科学 18, 13-22. 佐藤善輝 2017. 日本地理学会講演要旨集 92, 150.

著者

小野 映介

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 2018年度日本地理学会春季学術大会

巻号頁・発行日

pp.000018, 2018 (Released:2018-06-27)

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Ⅰ.はじめに近年,自然災害への社会的関心の高まりを背景として,地形に注目した新聞・テレビ報道が多くなされるようになった.とりわけ,沖積平野を構成する氾濫原の微地形は,河川氾濫や地震時の液状化と関連することから,取り上げられる機会が多い.しかし,氾濫原の微地形を対象とした研究は盛んに行われているとは言い難く,地形分類については問題点が残されている.本発表では,問題点を提示するとともに,その解決のための素案として「階層的地形分類」を紹介する.Ⅱ.平成27年9月関東・東北豪雨と平成28年熊本地震に関する研究や報道における微地形の扱い2つの災害を検証する際に,インターネットで閲覧可能な「国土地理院土地条件図」や「国土地理院治水地形分類図」が研究者や報道機関によって用いられた.平成27年9月関東・東北豪雨では,鬼怒川左岸(茨城県常総市三坂町地先)における堤防の決壊が注目された.破堤地点の周辺に発達する微高地は,数値地図25000(土地条件)では自然堤防,治水地形分類図-更新版(2007~2014年)では微高地(自然堤防)および砂州・砂丘に分類されている.しかし,鬼怒川左岸に見られる微高地は,河畔砂丘とクレバススプレーが主体となって形成されたものである.氾濫原の微高地=自然堤防という分類は,他地域でも見られる.こうした分類は,地形学的見地からすると違和感があるが,全国統一基準の項目で分類を行う際には仕方のないことかもしれない.ただし,微地形は当地の地形発達の「癖」を示す場合が多い.例えば,クレバススプレーの発達する鬼怒川左岸では,破堤のポテンシャルが高いことが示唆される.そうした,地形の成因と発達史に関する知見を地図に組み込むことができれば,治水対策に生かされるかもしれない.また,平成28年熊本地震では,白川と緑川の間における液状化が問題となった.液状化の集中域は,数値地図25000(土地条件)の自然堤防,治水地形分類図-更新版(2007~2014年)の微高地(自然堤防)と一致することから,「自然堤防で液状化が発生した」という報道があった.しかし,白川と緑川の間に発達する帯状の微高地は,地形学的には蛇行帯と解されるべきであり,液状化は蛇行帯を構成する1つの要素である旧河道で発生したとみられる.両図を用いる際には,それらが「主題図であること」,「デジタル化を経て分類項目の簡素化が進んでいること」を踏まえる必要がある.Ⅲ. 階層的地形分類地形を分類するという作業は地形研究の根幹であり,古くから研究が進められてきた(小野2016).空間・時間・成因を考慮した統合的な地形分類を行おうとした中野(1952)はLand form Typeの概念のもとで「単位地形から出発して,地形区,さらに地形表面をカバーしようとする」分類方法を示した.ここで注目されるのは,地形に階層性(Area>Group>Series>Type)を持たせた点である.その後,沖積平野を対象とした地形分類は大矢(1971)や高木(1979)などの議論を経て,高橋(1982)による系統樹の概念に至った.系統樹によって地形面>地形帯>微地形を捉える階層区分は,地形発達過程を考慮したものとしては,現時点で最も矛盾の少ない分類手法の1つである.例えば,氾濫原と後背湿地という2つの地形用語は,しばしば混同されるが,地形を階層的に捉えた場合,氾濫原は扇状地やデルタなどと並んで,後背湿地の上位に位置づけられる.したがって,氾濫原と後背湿地が並立する分類図を認めない.また,ポイントバーやクレバススプレーを事例にすると,前者はリッジやスウェイルなど,後者は落堀(押堀)やローブの集合体として捉えられる.

著者

山浦 浩太 糸井川 栄一 熊谷 良雄 梅本 通孝

出版者

一般社団法人 地域安全学会

雑誌

地域安全学会論文集 (ISSN:13452088)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.377-385, 2008-11-14 (Released:2019-04-18)

参考文献数

12

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In the Japanese postwar era, flood control measures focused mainly on river improvements and dams. Meanwhile, urbanization gave birth to new flood risks, so comprehensive flood control measures that have storage facilities, osmosis plants, and soft measures began. This thesis aims to test the hypothesis that these new flood control measures have not only physical effects but also psychological effects to risk perception. By conducting a questionnaire survey, it became clear that recognition of flood control measures is important in the formation of flood risk perception.

著者

原田 昇

出版者

一般財団法人 運輸総合研究所

雑誌

運輸政策研究 (ISSN:13443348)

巻号頁・発行日

2020

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<p>この本は,MaaS(Mobility as a Service)の実践を検討している若手の騎士四名(日高洋祐,牧村和彦,井上岳一,井上佳三)が,世界的に進むMaaSの議論と実践を踏まえて,MaaSの「本質」を事例とともに解説し,その「先」にある交通,社会,ならびに全産業のビジネスモデルの変革を論じたものである.世界にやや遅れてMaaSへの取り組みが進んでいる我が国において,MaaSに取り組むあらゆる人たちに,そして,その社会的影響に関心のある人たちに,役立つ内容となっている.</p>

著者

谷口 守

出版者

一般財団法人 運輸総合研究所

雑誌

運輸政策研究 (ISSN:13443348)

巻号頁・発行日

2020

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<p>楽しい本である.たとえて言えば,まるでバイキング料理のようだ.執筆者はそれぞれの専門分野から総勢18名.書き方や内容を特に調整している様子はうかがえない.自動運転というキーワードのみ著者間共通で,あとは素材の切り取り方も味付けもそれぞれに自由奔放である.全部で16章ある各章のポイントとなる用語を独断で抜き出して並べてみても,「幸せ」「安全・安心」「戦略」「つながる」「管制システム」「ゲームAI」「ロボット」「イノベーションジレンマ」「建築」「都市」「公共交通」「高齢ドライバー」「パーソナルモビリティ」「運輸人手不足解消」「農業自動化」「電力事業」とそのカバーする範囲は極めて広い.自動運転がタイトルにつく書籍は近年とみに増えているが,その中でも異色の存在といえよう.また,内容から判断し,自動運転だけの領域にとどまらず,いわゆるCASEと呼ばれるモビリティ・イノベーション全体を視座に含めた書籍と位置付ける方が適切だろう.</p>

著者

吉田 康英

雑誌

中京経営研究 = CHUKYO KEIEI KENKYU

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.75-84, 2103-03