著者

安冨 潔 刑事訴訟法研究会

出版者

慶應義塾大学法学研究会

雑誌

法學研究 : 法律・政治・社会 (ISSN:03890538)

巻号頁・発行日

vol.52, no.3, pp.91-96, 1979-03

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判例研究

著者

長野 太郎 ナガノ タロウ Taro NGANO

出版者

清泉女子大学

雑誌

清泉女子大学紀要 (ISSN:05824435)

巻号頁・発行日

no.60, pp.105-126, 2012-12

著者

高倉 新喜

出版者

山形大学

雑誌

山形大学法政論叢

巻号頁・発行日

vol.54, pp.59-72, 2012-09-30

著者

山口 明子

出版者

日本西洋古典学会

雑誌

西洋古典学研究 (ISSN:04479114)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.98-115, 1965-03-27 (Released:2017-05-23)

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The assertive sentence is by definition a form of proposition the content of which is presented as an assertion made by the speaker This assertiveness can also be expressed by way of vocabulary, using a certain group of verbs called verba adfirmandi (e g arbitror, puto, censeo, iudico, intellego, scio, etc) Now arises a question what is the relation between the assertiveness derived from the very form of the assertive sentence and the nature of assertion of the above verbs common to all the members of the group ? This is the first question Then comes the second what are the features characteristic to each member of the group apart from their common class-meanings, and, what is the correlation they may have with the form-meaning of assertive sentences Through the observation of verba adfirmandi used in Cicero's Letters (ca 500 in number), it is concluded 1) that the verba adfirmandi can be divided into two sub-groups one is that of verba ludicandi denoting judgement by the speaker of the things unknown and uncertain, and the other that of verba recognoscendi which denote recognition of the things as true or certain 2) that the assertive sentence describes things as they are, with no regards to the gap existing between expression and things expressed When the speaker feels it necessary to assert the content of his utterance more expressly, either as his judgement or as his recognition, he usually resorts to verba adfirmandi, and the result thus attained is that he stands also as the subject of the verb so as to express his responsibility for his assertion more distinctively 3) that both of these sub-groups may also be used for stylistic purposes i e verbs belonging to the former sub-group may denote contents of the sentences as something uncertain or at least as a judgement made by the subject of the verb only (i e not by the speaker), regardless whether it is true or not, whereas the verbs belonging to the latter sub-group express it as a fact 4) that the difference in distribution between these sub-groups can be explained, in the present writer's opinion, by the difference in stylistic nature of the sub-groups For example, the use of the 2nd person of verba iudicandi (putas etc), when used in assertive sentences, produces an impression more or less impolite, and, therefore, it is recommended to avoid it in politer expressions On the other hand, that of verba recognoscendi can be used in similar sentences quite freely, without such restrictions 5) that when a certain group of activities, such as absolutely mental activities or activities considered not honourable to their agents, are to be expressed, the expression always takes a form of oratio obliqua led by the verb of verba iudicandi (vereris-videris vereri etc) in contrast to the activities laudable to the speaker, which are expressed by means of verba cognoscendi (tibi curae est-scio tibi curae esse etc) Though the differences between these subdivisions of verba adfirmandi are essentially of logical nature, it is possible to say that the author of the Epistulae fully makes use of such differences in his own manner and for his own purposes, communicating subtle evaluations of a given activity or of its agent on the part of the speaker, and thus accomplishing a style of a true master of prose

著者

里村紹巴

出版者

刊

巻号頁・発行日

vol.[2],

著者

加藤 元海 見並 由梨 井上 光也

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.65, no.2, pp.77-85, 2015-07-30 (Released:2017-05-23)

参考文献数

22

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地球上における急激な人口増加に伴う食料問題の対策の1つとして、栄養価や生産コストの面から昆虫を利用することが有益であるとの報告書を2013年に国連食糧農業機関がまとめた。現在食べられているのはほとんどが陸生昆虫で、水生昆虫は少ない。しかし、水生昆虫の一部はザザムシや孫太郎虫として日本では食用とされてきた。本研究では、比較的大型で採集しやすい水生昆虫であるヘビトンボ、ヒゲナガカワトビケラ、大型カワゲラを対象に食用昆虫としての可能性を探るため、水生昆虫の生物量や収穫のしやすさを河川において現地調査し、加えて水生昆虫食に対する意識調査を行なった。底生動物の生物量は0.1から7.5g/m2の範囲で、うち食用昆虫の割合は平均で63%だった。また、生物量と捕獲努力量との間には正の相関がみられた。大型の水生昆虫を効率的に採集するには、降水や水生昆虫の生活史を考慮すると冬から初春に行なうのが適切であろう。昆虫食に対する意識では、見た目への抵抗感に関する記述が多くみられた。しかし、水生昆虫を食べる前より実際に食べた後の方が肯定的な意見が増えた。水生昆虫食の普及には、見た目の工夫を施し、抵抗感を打ち消す広報や教育によって、今後、水生昆虫が食材として受け入れられる可能性はあると結論付けた。

著者

ed. by John Moore

出版者

Jane's Publishing

巻号頁・発行日

1969

出版者

聯合プレス社

巻号頁・発行日

0000

著者

Knaup Hans-Joachim

出版者

慶應義塾大学日吉紀要刊行委員会

雑誌

慶応義塾大学日吉紀要 ドイツ語学・文学 (ISSN:09117202)

巻号頁・発行日

no.44, pp.1-26, 2008

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1. 「カリスマ的存在」としての医師を目指して : シュヴェニンガー博士の影響2. natura sanat, medicus curat「自然が癒し医師は見守る」 : 医療規範としての「ナサメク(Nasamecu)」とその人種論への応用3. 「野性的精神分析」と「サタナーリウム」4. 庭園都市(ガルテンシュタット)の構想と実践 : 個別医療を越えて5. 超人としての医師と民族の治癒 : グロデックとヒトラー

著者

山本 道也

出版者

流通経済大学

雑誌

流通經濟大學論集 (ISSN:03850854)

巻号頁・発行日

vol.43, no.4, pp.191-206, 2009-03

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1992年3〜11月に行われた1旬につき2回,計54回の2.5Km-帯状センサスにより,茨城県竜ヶ崎市近郊(竜ヶ岡)では,7科43種2,457個体のチョウが目撃され,群集構造,種数個体数多様性,優占種の季節変化について解析が行われた。以下はその結果である。1.総目撃個体数6以上のチョウ32種の27の調査季節への個体数分布マトリックスに,群分析と主成分分析を併用して二つの群集と,二つの活動季節を分類した。2.3月上旬〜8月中旬には,モンシロチョウ>アオスジアゲハ>ァゲバ>コチャバネセセリ>コミスジ>ルリシジミが優占する全25種からなる春夏群集が成立していた。3.8月下旬〜11月下旬には,ヤマトシジミ>オオチャバネセセリ>キチョウ>ツバメシジミ>イチモンジセセリ>サトキマダラヒカゲ>キタテハが優占する全18種からなる秋群集が成立していた。4.総目撃種数総目撃個体数多様性値から判断して,調査地のチョウ群集は,1985年の落ち込みから回復し,調査初期の状態に戻ったと判断された。

著者

原 靖英 山元 恭介 北浦 健生

出版者

神奈川県農業総合研究所

雑誌

神奈川県農業総合研究所研究報告 (ISSN:03888231)

巻号頁・発行日

no.147, pp.1-6, 2005-03

被引用文献数

1

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「湘南キャンディシリーズ」は、'湘南キャンディレッド'、'湘南キャンディピンク'及び'湘南キャンディルージュ'の3品種のバラである。'湘南キャンディレッド'は、1996年に、当所保有の中間母本同士の交配により育成された切り花用バラ品種で、2001年7月に種苗法による品種登録申請を行った。花色は明るい赤色で、花形はカップ咲き、花弁のタイプは半剣弁、花弁数は平均44枚と多く、スプレータイプとしてはやや大きめの花を咲かせる。花は1花茎あたり5輪程度つき、花の高さは良く揃い、2次的に発生する側蕾の数は少ない。切り花用として、年間を通して安定して収穫することができ、養液栽培に適している。'湘南キャンディピンク'及び'湘南キャンディルージュ'は'湘南キャンディレッド'から2001年1月に自然発生的に得られた花色の異なる変異枝を固定したもので、2003年9月に種苗登録申請を行った。花色は'湘南キャンディピンク'は淡いピンク色、'湘南キャンディルージュ'は濃いピンク色で、両品種とも花の形はオリジナルの'湘南キャンディレッド'とよく似ている。花は1花茎あたり4-5輪程度つき、花の高さは良く揃い、2次的に発生する側蕾の数は少ない。切り花用として、'湘南キャンディレッド'同様年間を通して安定して収穫することができ、養液栽培に適している。

著者

明晉靖〓源輯刻

巻号頁・発行日

vol.[5], 1680

著者

永田 雄三

出版者

日本女子大学史学研究会

雑誌

史艸 = Journal of historical studies (ISSN:02883066)

巻号頁・発行日

no.59, pp.139-142, 2018-11

著者

平川 新 ヒラカワ アラタ HIRAKAWA Arata

出版者

東北大学東北アジア研究センター

雑誌

東北アジア研究 (ISSN:13439332)

巻号頁・発行日

no.2, pp.199-210, 1998-03-31

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論文

著者

塩沢幸一 [述]

出版者

京都府国防協会

巻号頁・発行日

1936

出版者

花屋久次郎

著者

大槻 博

出版者

多摩大学経営情報学部

雑誌

経営・情報研究 多摩大学研究紀要 = Tama University Journal of Management and Information Sciences (ISSN:13429507)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.27-42, 1998-03-01

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報告者は、消費者の銘柄決定の大部分は店頭において行われるという問題提起を1980年に店頭購買行動調査を用いておこない、メーカーの販促努力が、やがて店頭に向かうであろうことを予告した。次いで1985年に店頭マ−ケティングという新語をつくり業界に登録するとともに、日用消費財のプロモーションにおいては、マス広告よりもむしろ店頭からの訴求が重要であることを指摘し、メーカーのプロモーション戦略がマス広告重視から店頭マ−ケティング重視へ移るにちがいないと論述した。 本稿は、かっての予測・予告を仮説として、それらを立証するための地味な作業であり、また、なぜそうなったかを明らかにするとともに、セールス・プロモーションの延長上に店頭マーケティングの新しい戦略的意味を見いだそうとする試みである。この15年の間には、華々しく登場しながら、実際に役立つこともなくたちまちにして消えて行ったマ−ケティング理論もどきが多数あったが、年月を超えて使える理論の構築が、いま望まれている。 The author predicted in 1980 that CPGM, i. e. consumer packaged goods manufacturers, might shift their promotion emphasis in the next stage from mass media advertising to the in-store promotion. This is a study to verify that the prediction has proved to be correct. The annual reports of CPGMs were analyzed focused on sales promotion and advertising expenses. The results of this analysis verifies original prediction and points out the causes of these changes.

著者

山中, 信古

出版者

写

著者

森丘 保典 伊藤 静夫 持田 尚 大庭 恵一 原 孝子 内丸 仁 青野 博 雨宮 輝也

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

体育学研究 (ISSN:04846710)

巻号頁・発行日

vol.48, no.2, pp.181-190, 2003-03-10 (Released:2017-09-27)

被引用文献数

1 2

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本研究の目的は,異なる種目を専門としながらほぼ同等の400m走能力を有する被験者群(SPR、MID,DEC)を対象として,間欠的な漸増負荷走行テスト(MART)を行い,Laから推定されるパワーと400m走記録との関係を検討することであった。結果の要約を以下に示す。1)MARTにおける安静時から速度増加中のLaおよびPBLaにおいては,SPRが最も高く, MIDが最も低かった。この結果,PBLaはSPRがMIDに比べて有意に高い値を示し,P3mM,P5mMはMIDがSPRに比べて有意に高い値を示した。2)400m走記録とMARTにおけるPmaxとの間(r = -0.662,P<0.05),およびP60%Laとの問(r = -0.662,P<0.05)には,いずれも有意な相関関係が認められた。以上のことから,MARTは400m走能力を反映するテストとして有用であること,また,P60%Laは400m走能力を反映する評価指標の一つとして用いることができることなどの可能性が示唆された

著者

甘粕 潔

出版者

日本監査研究学会

雑誌

現代監査 (ISSN:18832377)

巻号頁・発行日

vol.2010, no.20, pp.26-34, 2010-03-31 (Released:2016-05-09)

参考文献数

8

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日本公認会計士協会が財務諸表監査における不正への対応指針として示した監査基準委員会報告書第40号は,「不正リスク要因」すなわち「不正に関与しようとする動機やプレッシャーの存在を示す,又は不正を実行する機会を与える事象や状況」の識別を重視している。不正リスク要因は,米国の犯罪学者クレッシーによる横領の発生要因に関する仮説に基づく概念である。クレッシーの仮説は,横領は信頼に背く行為であり,不正リスク要因は個々人の主観的認知により生じるなど,監査人が不正への対応力を高めるうえで有効な示唆を与える。不正は意図的に隠ぺいされ,その発見は容易ではない。そのため,不正対策の要点は,的確なリスク評価に基づく未然防止にある。監査人は,不正リスク要因の理解に裏打ちされた想定力・察知力・質問力を高めるとともに,不正防止・発見への対応強化に向けて,他の関係者との連携をより積極的に図らなければならない。