著者
渡邉 裕 中村 貞吾
雑誌
ゲームプログラミングワークショップ2011論文集
巻号頁・発行日
vol.2011, no.6, pp.62-67, 2011-10-28

人間がゲームをプレイする際には癖などの個人の特徴がプレイスタイルとして現れる.囲碁においてプレイスタイルは棋風と呼ばれており,本研究はプロ棋士の棋風を囲碁AIに模倣させることを最終目的としている.しかし,棋風を形成する要素は今のところ不明なので,それらを統計的分析によって明らかにすることを試みた.「盤上における着手の絶対位置」「獲得しようと狙う領域の相対的な位置関係」「攻撃/防御に対する積極性」の3つの要素を定式化し,特定の棋風を持つ棋士と棋士全体とで特徴要素の比較を行ったところ,いくつかの要素で有意差が見られた.
著者
佐藤 彰
出版者
一般社団法人 日本ロボット学会
雑誌
日本ロボット学会誌 (ISSN:02891824)
巻号頁・発行日
vol.34, no.2, pp.113-115, 2016 (Released:2016-04-15)
参考文献数
12
被引用文献数
1 4
著者
常川 真央 小野 永貴 岡野 裕行 谷村 順一
出版者
情報知識学会
雑誌
情報知識学会誌 (ISSN:09171436)
巻号頁・発行日
vol.28, no.4, pp.314-317, 2018-12-08 (Released:2018-12-21)
参考文献数
6

文芸同人誌は日本の独自の文芸活動として発展し,作家の揺藍期を研究する格好の資料である.しかし,新興の文芸同人活動である「文学フリマ」の文芸同人誌に関しては,網羅的かつ体系的なデータベースは構築されてこなかった.本研究では日本大学芸術学部文芸学科に寄贈された文芸同人雑誌即売会『文学フリマ』の第3回から現在に至るまでの約一万冊以上におよぶ見本誌に基づき,文芸同人誌に適したデータモデルについて検討した.その結果として,同人誌を対象とする既存のメタデータモデルは,同人誌固有の性質である「委託販売関係」などを扱えない課題を発見した.
著者
工藤 恵理子
出版者
青山学院女子短期大学
雑誌
青山學院女子短期大學紀要 (ISSN:03856801)
巻号頁・発行日
vol.55, pp.125_a-113_a, 2001-12

A study was conducted to investigate the effect of effortful reasoning on self-serving bias for success and failure. It was hypothesized that when effortful reasoning takes place before attribution, self-serving bias would be exaggerated. Fifty-eight female college students received either success or failure feedback on social sensitivity test. After reading feedback, participants in the effortful reasoning condition were asked to write down as many reasons as they thought responsible for the outcome, Participants in the no reasoning condition did not receive such instruction. Effortful reasoning led attributions into more self-serving manner. In the success condition, internal attribution was significantly greater than external attribution although they did not differ in the failure condition. The result supported the hypothesis. Implications for cultural psychological view of Japanese self-criticism were discussed.
著者
Takashi Narihiro Masaru Konishi Nobu Tomoyuki Hori Tomo Aoyagi Yuya Sato Tomohiro Inaba Hidenobu Aizawa Hideyuki Tamaki Hiroshi Habe
出版者
Japanese Society of Microbial Ecology · The Japanese Society of Soil Microbiology
雑誌
Microbes and Environments (ISSN:13426311)
巻号頁・発行日
pp.ME18108, (Released:2018-12-22)
被引用文献数
6

The present study characterized the interactions of microbial populations in activated sludge systems during the operational period after an increase in the wastewater flow rate and consequential ammonia accumulation using a 16S rRNA gene sequencing-based network analysis. Two hundred microbial populations accounting for 81.8% of the total microbiome were identified. Based on a co-occurrence analysis, Nitrosomonas-type ammonia oxidizers had one of the largest number of interactions with diverse bacteria, including a bulking-associated Thiothrix organism. These results suggest that an increased flow rate has an impact on constituents by changing ammonia concentrations and also that Nitrosomonas- and Thiothrix-centric responses are critical for ammonia removal and microbial community recovery.
著者
見並 良治 久米川 昌弘 尹 煕元
出版者
社団法人 人工知能学会
雑誌
人工知能学会全国大会論文集
巻号頁・発行日
vol.8, pp.79-79, 2008

近年,株式市場の日中に変動に対する分析が着目され始めている.日中変動は従来の日次を基準とする変動とは異なる統計性を示すため,市場での売買活動に直結する成果が期待されている.本論文は, 日中変動の分析を発展させ,価格変動を生み出す売買注文表(板と呼ばれる)情報に関する分析を行った.具体的には,買い気配情報および売り気配情報を表す,双方の板の形状についてクラスター分析による分類を行い,板形状の特徴が日中の価格変動とどのような相関を持つかについて,統計的分析を行った.
著者
山内 正雄 末廣 忠延 西尾 祐二
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.36 Suppl. No.2 (第44回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.A3P2010, 2009 (Released:2009-04-25)

【はじめに】肩腱板損傷は、理学療法の臨床現場において比較的発生頻度の高い整形外科疾患である.今回我々は、肩腱板損傷にて肩甲上腕関節の関節可動域制限により、著しく日常生活動作に制限をきたした患者に対するManual therapyを経験した.そこで、その経過を報告するとともに、若干の考察を加えて報告する.【症例】45歳、女性.2008年5月頃に、誘因なく肩関節の可動域制限を認めた.放置していたが夜間痛のため背臥位で眠れなくなり、6月に当院を受診し左肩関節周囲炎と診断され、物理療法と理学療法を開始となる.一般的な理学療法を施行していたが、左肩関節可動域の悪化が認められ、肩関節造影により左肩腱板損傷の診断となりManual therapy開始となった.症例には当発表について説明し、同意を得ている.【理学的評価】左肩関節可動域は、屈曲50度、伸展-10度、外転30度、外旋-50度、内旋60度であった.運動の大半は肩鎖関節と胸鎖関節と体幹で行われ、肩甲上腕関節の動きはほとんど認められなかった.ゼロ肢位にすると肩甲骨が下方回旋し内側縁が浮き上がった.左右の肩甲骨を同じ位置に保持すると、肩甲上腕関節は屈曲30度、水平内転50度、内旋60度の位置になった.肩甲上腕関節のJoint playはHypomobile、End feelはLess elastic、Impingement signは陽性、大円筋、肩甲下筋、大胸筋の内旋筋群の短縮と棘上筋と上腕二頭筋に圧痛を認めた.【経過】9月4日よりManual therapyを開始した.当初は週に3回、肩甲骨をベルトで固定し肩甲上腕関節屈曲・外転・伸展に内・外旋を加えた最大可動域でのTraction、大胸筋・上腕二頭筋のマッサージと筋のストレッチを行った.Joint playと関節可動域が少し改善した9月10日から、肩甲上腕関節屈曲・外転・伸展に内・外旋を加えた亜最大可動域でのGride、肩甲骨付着筋のマッサージと筋のストレッチを加えて行った.10月下旬には、結滞と洗髪動作が困難なものの、それ以外の日常生活動作は可能になった.【考察】肩関節周囲炎や肩腱板損傷によって肩関節に可動域制限を生じた場合、肩関節のどの部位で可動域制限があるのかを評価しないで、上腕骨という長い梃子を用いた一般的な徒手的関節可動域訓練や棒体操が多く行われている.しかし、肩関節は肩甲骨・上腕骨・鎖骨等で構成される複合関節であるため、肩甲上腕関節の著しい可動域制限があった場合に、長い梃子を用いて可動域改善訓練を行うと、肩鎖関節の関節包が伸張されHypermobileとなり可動域が改善したようにみえることが少なくない.しかし実際には、肩甲上腕関節の可動域はほとんど改善されていないだけでなく、肩鎖関節が不安定になってしまう.肩甲骨をベルトや楔等でしっかり固定することで、肩鎖関節のHypermobileを予防し肩甲上腕関節だけの動きを改善する必要性があると考える.
著者
岸上 伸啓 Nobuhiro Kishigami
出版者
国立民族学博物館
雑誌
国立民族学博物館研究報告 = Bulletin of the National Museum of Ethnology (ISSN:0385180X)
巻号頁・発行日
vol.35, no.3, pp.399-470, 2011-02-25

文化人類学者は,さまざまな時代や地域,文化における人類とクジラの諸関係を研究してきた。捕鯨の文化人類学は,基礎的な調査と応用的な調査からなるが,研究者がいかに現代世界と関わりを持っているかを表明することができるフォーラム(場)である。また,研究者は現代の捕鯨を研究することによってグローバル化する世界システムのいくつかの様相を解明し,理解することができる。本稿において筆者は捕鯨についての主要な文化人類学研究およびそれらに関連する調査動向や特徴,諸問題について紹介し,検討を加える。近年では,各地の先住民生存捕鯨や地域捕鯨を例外とすれば,捕鯨に関する文化人類学的研究はあまり行われていない。先住民生存捕鯨研究や地域捕鯨研究では日本人による調査が多数行われているが,基礎的な研究が多い。一方,欧米人による先住民生存捕鯨研究は実践志向の研究が多い。文化人類学が大きく貢献できる研究課題として,(1)人類とクジラの多様な関係の地域的,歴史的な比較,(2)「先住民生存捕鯨」概念の再検討,(3)反捕鯨NGO と捕鯨推進NGO の研究,(4)反捕鯨運動の根底にある社会倫理と動物福祉,およびクジラ観に関する研究,(5)マスメディアのクジラ観やイルカ観への社会的な諸影響,(6)ホエール・ウォッチング観光の研究,(7)鯨類資源の持続可能な利用と管理に関する応用研究,(8)クジラや捕鯨者,環境NGO,政府,国際捕鯨委員会のような諸アクターによって構成される複雑なネットワークシステムに関するポリティカル・エコロジー研究などを提案する。これらの研究によって,文化人類学は学問的にも実践的にも捕鯨研究に貢献できると主張する。
著者
田中 泉澄 北村 明彦 清野 諭 西 真理子 遠峰 結衣 谷口 優 横山 友里 成田 美紀 新開 省二
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
vol.65, no.12, pp.744-754, 2018-12-15 (Released:2018-12-27)
参考文献数
20

目的 大都市部在住の高齢者における孤食の実態についてその頻度を含めて明らかにするとともに,孤食と食品摂取の多様性との関連を示す。方法 2016年6月に,東京都大田区に在住する65歳以上の男女を対象とし,15,500人に自記式調査票を郵送した。回答を得た11,925人(回収率76.9%)のうち,データ欠損を含まない8,812人(有効回答率56.9%)を分析対象とした。毎食一人で食事をとる1週間当たりの日数を孤食頻度として0,1~3,4~6,7日群に分類した。食品摂取多様性得点(DVS)は,10の食品群それぞれの1週間あたりの摂取頻度から算出し,3点以下の場合をDVS低値と定義した。統計解析は,DVSまたは各食品群について「ほぼ毎日食べる」の有無を従属変数,孤食頻度を独立変数,年齢,居住地域,BMI,教育歴,等価所得,就業,独居,既往歴,飲酒,喫煙を調整変数とした二項ロジスティック回帰分析を行った。結果 男性の47.1%,女性の48.5%が週1日以上の孤食であり,さらに男性の14.9%,女性の16.9%が週7日(毎日)孤食であると回答した。孤食頻度0日群と比較して,男性ではすべての頻度の孤食群でDVS低値に対するオッズ比が1.51~2.00と有意に高値を示した。女性では,孤食頻度7日群でのDVS低値のオッズ比は1.15(95%信頼区間0.92-1.43)と有意差はみられなかった。男女とも孤食習慣のある群では,非孤食群と比較して緑黄色野菜類,果物類,油を使った料理を「ほぼ毎日食べる」オッズ比が有意に低値を示した。結論 大都市部の高齢者では,男女ともに半数近くに孤食習慣があることが明らかとなった。孤食群は非孤食群と比較して年齢や等価所得,同居家族の有無とは独立して食品摂取の多様性が低い傾向を示した。本成績は,孤食習慣のある大都市部高齢者の低栄養対策に資する有用な知見となると考えられる。
著者
劔 陽子 池田 洋一郎 稲田 知久 緒方 敬子 木脇 弘二 小宮 智 長野 俊郎 服部 希世子 林田 由美 渕上 史
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
vol.65, no.12, pp.755-768, 2018-12-15 (Released:2018-12-27)
参考文献数
7

目的 2016年4月に発生した熊本地震における熊本県内各保健所の災害対応を振り返り,今後の災害時における保健所・保健医療行政の役割・あり方について考察する。方法 2016年8~9月にかけて,県内各保健所長が発災後超急性期~亜急性期における自分が勤務する保健所の対応について,また県保健所長会長が同時期における所長会としての活動について,記述的にまとめた。これらを「所長会の活動」,「被害が大きかった地域を管轄する保健所の活動」,「被害が比較的小さかった地域を管轄する保健所の活動」に分けてまとめ,KJ法により課題や反省点を抽出した。活動内容 所長会は県の医療救護対策本部における「コーディネーター連絡会議」に参画し,全県的な対応が必要な事項について調整する等の活動を行った。被害が大きかった地域を管轄する保健所は,支援者・団体の調整,市町村支援として避難所の衛生管理や感染症対応支援等の活動を行った。保健所内の指揮命令系統がうまく動かなかった,市町村や外部支援団体に保健所の機能が知られていなかった,県本部との意思疎通が困難であった,などが課題として挙げられた。被害が比較的小さかった地域を管轄する保健所は,職員の安否や管内の被害状況を確認後,待機体制をとった。その後,県本部からの指示により職種別に職員を被災地域の保健所に応援派遣し,また二次避難者を管内に受け入れた。保健所「チーム」としての応援派遣はなかった。長期間の待機による職員の疲弊,ニーズと実際の応援のミスマッチ,被害が小さかった地域にも開設された避難所への対応が保健所により異なっていたこと等が課題として挙げられた。結論 次の災害に備え,災害時の保健医療部局における一本化した指揮命令系統の確立,管理職のマネジメント能力の強化,市町村や関係団体との平時よりの連携強化,災害時保健所活動についてのマニュアルの整備,被災地域を管轄する保健所への人員補強計画の作成等に取り組む必要がある。
著者
秋本 美加 斉藤 功 﨑山 貴代
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
vol.65, no.12, pp.769-776, 2018-12-15 (Released:2018-12-27)
参考文献数
19

目的 産後の母親の疲労は,身体的・精神的健康と関連があり育児困難感にも影響する。よって効果的な産後のケア実践において,母親の産後の疲労の状態を知ることは重要である。そこで本研究は,産後1か月までの母親の疲労感の変化および影響する要因を明らかにすることを目的とした。方法 A 市内の調査施設BおよびCで出産した20歳以上の母親154人を対象とし,出産後の産院入院中と1か月健診時に無記名自記式アンケート調査を行った。調査内容は,産後に受けたサポートの内容,睡眠・食事の状況,身体的ストレス状態,精神的ストレス状態,睡眠が不足した状態,育児困難感で構成される山﨑らの産後の疲労感尺度とした。この尺度は合計点が高いほど産後の疲労感が強いことを意味しており,本研究では1か月健診時と産院入院中のスコアの差を従属変数として重回帰分析を行った。有意水準は0.05とした。結果 産後の疲労感尺度の全体得点は産院入院中76.1点,1か月健診時69.7点と有意に低下した(P<0.001)。下位尺度では身体的ストレス状態と育児困難感で有意に得点が低下した(P<0.001)。産後の疲労感尺度全体およびすべての下位尺度得点には,産院入院中と1か月健診時の2時点で正の相関が認められた(P<0.001)。2時点の産後の疲労感尺度のスコアの差を従属変数とした重回帰分析により,産後の疲労感尺度全体と下位尺度の身体的ストレス状態,育児困難感において,正常からの逸脱による児の入院が抽出された。その他,産後の疲労感尺度の下位尺度において,身体的ストレス状態ではバランスのよい食事,精神的ストレス状態では出産年齢,睡眠が不足した状態では母子同室,出産前に自分の母親と同居に有意な関連があった。結論 産後の疲労感尺度全体の得点は,産院入院中と1か月健診時で比較すると有意に低下した。産後の疲労感尺度全体に対して産後1か月までの正常からの逸脱による児の入院は産後の母親の疲労感を増加させる要因であった。下位尺度では,正常からの逸脱による児の入院の他,バランスの良い食事,高齢出産,出産前に自分の母親と同居の有無,産院入院中の母子同室が影響した。産後の母親の疲労感を予測し,分娩後早期から継続して疲労回復に向けた専門的なケアを実施する必要がある。
著者
矢野, 了安
出版者
巻号頁・発行日
vol.[2],
著者
渕野 裕之 福井 ななみ 飯田 修 和田 浩志 川原 信夫
出版者
Japanese Society of Food Chemistry
雑誌
日本食品化学学会誌 (ISSN:13412094)
巻号頁・発行日
vol.25, no.3, pp.152-159, 2018 (Released:2018-12-21)
参考文献数
35

The inhibitory effect of Kaempferia parviflora (black ginger) constituents on nitric oxide (NO) production was examined. From the methanolic extract of K. parviflora rhizome, 16 flavones, 14 flavanones, 2 diarylheptanoids, 2 chalcones and a stilbene were isolated and their inhibitory activities toward NO production were examined. As a result, two methoxyflavones, 5,7,3’,4’-tetramethylluteolin and 5,7-dimethoxyflavone showed significant activities. Most of the flavanone constituents, except for 5,7,3’-trimethoxy-4’-hydroxyflavanone, showed lower activities. The most potent active constituent of Black ginger was the chalcone flavokavin B; its derivative, flavokavin A, also showed significant activity. The curcumin and its derivative, 1-(4-hydroxyphenyl)-7-phenyl-1,6-heptadiene-3,5-dione, showed significant activity. Only one stilbene was isolated, and it showed low activity.
著者
宮田 裕光 藤田 和生
出版者
日本動物心理学会
雑誌
動物心理学研究 (ISSN:09168419)
巻号頁・発行日
pp.1105190072, (Released:2011-06-07)
参考文献数
73
被引用文献数
2 4

Planning, or an internal process of making decisions about one's future behavior, appears advantageous not only for humans but also for non-human species. In fact, recent studies have shown that many non-human primates as well as some avian species may be endowed with planning capacities. Those animals are suggested to plan in order to meet not only present but also future needs, as opposed to the Bischof-Köhler hypothesis. Testing planning in a wider variety of species using various setups would be required to uncover phylogenetic and ecological factors that may have facilitated evolution of planning. In particular, it is important to examine planning abilities by using general learning tasks instead of species-specific situations such as tool-use and food-caching. After reviewing evidence on planning by non-human animals, we introduce recent findings about planning by pigeons in operant tasks including computerized navigation and maze tasks. Planning capacities may be shared across species from wider-ranging taxa than have been assumed. Metacognition of planning would serve as one of the most important topics for the future quest.

1 0 0 0 OA 楠窓謾筆 18巻

著者
武田, 松斎
出版者
巻号頁・発行日
vol.[6],