著者

研究代表者 田島公

出版者

田島公

巻号頁・発行日

2015

著者

赤尾 嘉治

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2015年春季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.13-16, 2015 (Released:2015-07-31)

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昨今話題となっているサイバーセキュリティ等の問題に関して、情報漏えい事件の手口の巧妙さについても、アタック範囲が国内外とグローバルに拡大している。海外では、国家戦略の一環としての策定・体制強化を推進しており、日本を数年先行していると言われている。各企業の体制強化も進展しているが、我国の情報保護の対応能力はまだまだ不十分であると認識せざるを得ない。セキュリティ対応は①予防として、②監視・測定での、③インシデント発生時、それぞれに要求される。今回は、原点に戻り取り得る予防的対応策の構造を明らかにしながら確実にシステムを構築できる方法についての考察を試みたい

著者

赤尾 嘉治

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2016年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.1-4, 2016 (Released:2016-11-30)

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企業の経営課題は、自社の業績に直結する「コスト削減」や「新規ビジネス開拓」に関するものが多い。震災以降の関心事をピックアップすると「事業継続、コスト削減、コンプライアンス対応、グローバル展開、新規ビジネス創出」などが上がる。近年これらの中にサイバー攻撃への対応が付け加えられた。経営情報が、「電子化された」とき、その脅威やリスクを的確に把握している経営者は少ない。サイバー攻撃を防御するための意思決定時の経営陣の行動様式に関する研究をする。

著者

三角 育生

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.54, no.6, pp.500-505, 2015-12-15 (Released:2016-07-01)

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2015 年9 月4 日,サイバーセキュリティ基本法に基づく初めての基本的な計画であるサイバーセキュリティ戦略が閣議決定された.この戦略は,「自由,公正かつ安全なサイバー空間を創出・発展させ,もって『経済社会の活力の向上及び持続的発展』『国民が安全で安心して暮らせる社会の実現』,『国際社会の平和・安定及び我が国の安全保障』に寄与することを目的とするものである.本稿では,同戦略の概要と,その背景となる主要なコンセプト及びいくつかの同戦略に基づく施策の例について概説をする.

著者

徳永 亜希雄 長沼 俊夫 金森 克浩 齊藤 由美子 高木 達夫 田中 浩二

出版者

横浜国立大学教育人間科学部

雑誌

横浜国立大学教育人間科学部紀要. I, 教育科学 = Journal of the Faculty of Education and Human Sciences, Yokohama National University. The educational sciences (ISSN:13444611)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.102-115, 2017-02-28

著者

田河 育也

出版者

公益社団法人 精密工学会

雑誌

精密工学会誌 (ISSN:09120289)

巻号頁・発行日

vol.76, no.7, pp.755-758, 2010-07-05 (Released:2011-01-05)

参考文献数

4

被引用文献数

1 1

著者

浅原 時泰

出版者

社団法人 有機合成化学協会

雑誌

有機合成化学協会誌 (ISSN:00379980)

巻号頁・発行日

vol.72, no.6, pp.728-729, 2014-06-01 (Released:2014-07-16)

参考文献数

12

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Nitroso compounds have drawn much attention of synthetic organic and biological chemists because of their usefulness as synthetic intermediate as well as interesting bioactivity. Here, a recent report about the simple and selective preparative method for nitrosoarenes using nitrosonium tetrafluoroborate is described. It provides versatile nitrosoarenes including heteroarenes which are not easily prepared by alternative method.

著者

久保盛丸 著

出版者

葭江書房

巻号頁・発行日

1915

著者

壽命院立安 [著]

出版者

刊

巻号頁・発行日

vol.[2], 1600

著者

河北 展生

出版者

慶應義塾大学

雑誌

史学 (ISSN:03869334)

巻号頁・発行日

vol.44, no.3, pp.375-388, 1972-04

著者

東 佑次 葛葉 泰久

出版者

日本気象学会

雑誌

大会講演予講集

巻号頁・発行日

vol.94, 2008

著者

山崎 桃子 石川 匡子 塚本 研一

出版者

日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会大会研究発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.29, 2017

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【目的】おいしさを損なわない減塩にはうま味や風味の付与が有効だと言われているが、魚醤はその両方を有しており、減塩による味の物足りなさを補うことが期待できる。そこで本研究では、魚醤を利用した新規減塩調味料の可能性について検討した。<br />【方法】食塩水(0.234、0.584、1.0%)にグルタミン酸(以下Glu)[0.015%(検知閾値相当)、0.03%(認知閾値相当)、0.08%(認知閾値以上)]、アラニン(以下Ala)[0.0825%(検知閾値相当)、0.1%(認知閾値相当)、0.3%(認知閾値以上)]をそれぞれ添加した水溶液を調製し、二点比較法にて塩味強度の官能評価を行った。また、塩分濃度1.0%に希釈した市販魚醤にAlaを添加し、塩味強度を評価した。この際、食品に用いた際の減塩効果を検討するため、イノシン酸(以下IMP)を添加したお吸い物として呈示した。<br />【結果】食塩水にGlu、Alaをそれぞれ添加した結果、いずれのアミノ酸も認知閾値以上の添加で塩味増強が確認できた。Gluを添加した食塩水にAlaを加え、アミノ酸の相乗効果による塩味増強を評価した結果、Alaを認知閾値以上添加した際に塩味増強が表れ、GluとAlaの混合比が2:1の際に最も効果が高かった。魚醤にIMPを添加したお吸い物を作製し評価した結果、GluとAlaの比が1:8の際、塩味増強が高かった。この際、うま味と甘味の強度が同程度となり、魚醤希釈液よりも香りや苦味が抑えられ、より味強度が増した。また、魚醤希釈液の塩分濃度をさらに低下させてもAlaにより味の物足りなさを補うことができ、減塩効果が期待できることが分かった。以上より、魚醤を用いた減塩調味料の開発が可能であることが示唆された。

出版者

出雲寺文治郎[ほか]

巻号頁・発行日

vol.[1], 1780

著者

加藤 主税

出版者

愛知工業大学

雑誌

愛知工業大学研究報告. A, 教養関係論文集 (ISSN:03870804)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.31-39, 1976-03-31

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我々は外界を時間的には「コト」として, 空間的には「モノ」として, 切り取って把握している。言語の簡潔性, 経済性などの理由から, 英語においては, 本来「モノ」を表わすべき表現が「コト」を表わすのに用いられることが, 日本語より多い。故に二義性が生じることになる。本稿では, この二義性を異なる基底構造をもつ別の表現であり, 表層構造において, 同一になったものと考える。「コト」を表わす「モノ」表現は「コト」を表わす「コト」表現と同様に基底構造において, EVENTを有し, それ故この種の句をeventive NPと命名する。このEVENTは表層にいたる段階で消去される。nominalizationは本来eventive NPのみであるはずであるが, non-eventive NPも存在することは注意を要する。さらにeventive constructionと日本語との関係を論じ, eventiveという概念が英文理解上不可欠であることを示す。

著者

広沢虎吉 口演

出版者

岡本偉業館

巻号頁・発行日

1904

著者

出口王仁三郎 著

出版者

天声社

巻号頁・発行日

1935

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[35] 十五 鉄炮之部,

著者

猪又 直子

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.62, no.7, pp.813-821, 2013-07-30 (Released:2017-02-10)

参考文献数

10

著者

村上 宝久 熊谷 進

出版者

一般社団法人 国立医療学会

雑誌

医療 (ISSN:00211699)

巻号頁・発行日

vol.31, no.12, pp.1370-1380, 1977-12-20 (Released:2011-10-19)

参考文献数

24

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注射による三角筋拘縮症は, 三角筋部(主に中央部)に行われた筋肉内注射の影響によつて筋線維に変性(線維化)が起こり, 筋肉の伸張性が減じて拘縮を発生し, 肩の機能に障害をもたらすものである. そして, 三角筋部の主として肩峰部に線維性索状化を発生することが多いため, 肩の外転位拘縮(内転制限)を主徴候とする. 三角筋部は, その解剖学的特殊構造よりみて, 障害を受ければ容易に拘縮が発生する要素を多分に含んでおり, 大腿四頭筋以上に危険な注射部位といえる.今回, 我々は, 昭和41年より51年にかけて, 当科を訪れた注射による三角筋拘縮症の44例55肢について各方向より検討を加え, いささかの知見を得たので報告する. また本症の治療については, 大腿四頭筋拘縮症と同様にいまだ確立されたものがないのが現状であり, その手術適応, 手術時期, 手術方法などについても, 我々の考えを述べてみる.

著者

木村 泰子 恵比根 佳雄

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. A・P, アンテナ・伝播 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.105, no.355, pp.63-67, 2005-10-13

参考文献数

7

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IMT-2000方式における基地局アンテナの水平面内ビーム幅はサービスエリアであるセクタ分割角より狭くすることにより加入者容量が増大することは知られている.すでに設置されているIMT-2000用基地局アンテナは, セクタ分割角と水平面内ビーム幅を一致させて用いているため, 加入者容量の向上を図るためには基地局アンテナの交換が必須となる.しかし, アンテナの交換はサービスの中断が伴うとともに, アンテナ設置コストの増大を招き経済的な問題も生じる.これらの問題を解決するために, 金属導体をアンテナ近接に配置することでビーム幅を調節する方法はすでに報告されている.しかし, これらは垂直偏波素子のみのアンテナであった.本報告では, 垂直偏波と水平偏波の偏波共用アンテナの検討を行うために既存の3セクタ用偏波共用120°ビームアンテナに金属でできた反射器を配置することで水平面内のビーム幅に与える影響をモーメント法で解析した.そしてその解析結果より, 反射器を調整することで偏波共用90°ビームアンテナになることを明らかにした.