著者

山根 宏 青木 忠一

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. EE, 電子通信エネルギー技術 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.108, no.150, pp.1-6, 2008-07-17

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通信のブロードバンド化やユビキタス化に伴い、アクセス・構内ネットワークが高機能化されてきているが、省電力化に伴って機器の低電圧化が進められ、過電圧や過電流に対する耐力が低下してきている。本報告では、屋外に設置された通信システムの電源線から侵入する雷サージに対する誤動作を低減するブレーカの開発、及び家庭内で通信として最近普及してきている高速電力線通信システムから発生する漏洩電磁界低減用ブロッキングフィルタの小型化に向けて検討した結果、40dB以上の挿入損失、従来の約1/3の容積が得られた結果について述べる。

著者

梶川 村本

出版者

社団法人溶接学会

雑誌

熔接學會誌

巻号頁・発行日

vol.29, no.6, 1960-06-25

著者

原田 隆史

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告データベースシステム(DBS) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2003, no.51, pp.197-204, 2003-05-22

被引用文献数

2

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文化的価値のある情報メディアのうち,Webページおよびテレビニュースを対象として,体系的保存のための組織的な取り組みを紹介する。近年,Webページは作成される数の増加にともなって情報源としての重要性が高まっている。Webページには短期間で消失するものや更新されるものが多く,重要性の高まりとともに,その保存の必要性が高まってきている。このようなWebページの保存は米国のThe Internet Archiveをはじめとして米国や北欧諸国の国立図書館で近年盛んに行われるようになってきている。また,テレビニュースアーカイブは映像と文字をあわせもつ貴重な情報メディアであるが,日本ではほとんどその保存活動が行われていない。ここでは,米国のVanderbilt UniversityのTV News ArchiveやCNN Television Archive BBC Television News Archiveなどを紹介し,日本における活動のための基礎的な資料を提供する。This paper describes the activities of systematic archiving projects of web pages and TV news among the information media which is culturally valuable. In recent years, web pages have been becoming more and more important as information resources as the growing numbers of them have been made. Many of them, however, are not existed so long or are updated soon, archiving them has become urgently necessary. The archiving projects of web pages, e.g., The Internet Archive, have been done lately in the national libraries in the United States and Scandinavian countries. TV news also is valuable information media containing both images and characters. This paper introduces Vanderbilt University Television News Archive, CNN Digital Archive, National Film and Television Archive etc.

著者

ビュフヲン 著

出版者

大日本農会

巻号頁・発行日

vol.上, 1885

著者

松本 勝明

出版者

北海道大学公共政策大学院 = Hokkaido University Public Policy School

雑誌

年報 公共政策学

巻号頁・発行日

vol.9, pp.127-141, 2015-03-31

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Nationals of EU member countries (EU citizens) have the right to move and reside in other member countries. However, it is permitted for the member countries to attach restrictions and conditions to this right. When nationals of EU member countries move to another member country and reside there, they can generally receive the same social benefits as the citizens of that country. However, to avoid excessive financial burden on member countries, which accept nationals from other member countries, they are not responsible for providing social assistance benefits to jobless nationals of other member nations. In Germany, for example, such people do not receive basic security benefits provided to individuals seeking jobs (Hartz IV benefits). This treatment has become the object of debate. By taking up issues such as this, this paper examines the relationship between human movement that transcends national borders and the receiving of social benefits.

著者

STANDIFIRD S.

雑誌

Journal of Management

巻号頁・発行日

vol.27, pp.279-295, 2001

被引用文献数

2 74

著者

森地 敏樹

出版者

日本乳酸菌学会

雑誌

日本乳酸菌学会誌 (ISSN:1343327X)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.71-75, 1998-03-31 (Released:2012-09-24)

被引用文献数

1

著者

岡田 早苗

出版者

日本乳酸菌学会

雑誌

乳酸菌研究集談会誌 (ISSN:21870438)

巻号頁・発行日

vol.1, no.2, pp.41-47, 1991-09-09 (Released:2012-09-24)

参考文献数

11

著者

岡田早苗

雑誌

微生物

巻号頁・発行日

vol.4, pp.151-166, 1988

被引用文献数

2

著者

渡辺 容一郎

出版者

日本大学

雑誌

政経研究 (ISSN:02874903)

巻号頁・発行日

vol.49, no.4, pp.1811-1836, 2013-03

著者

久保倉 洋子

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.7-13_1, 1983-02-05 (Released:2009-12-11)

参考文献数

18

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低温流通生肉のより適切な生菌数測定法を確立し, 合わせて生菌数に及ぼす各種要因の影響を解析する目的で, 冷蔵, 冷凍生肉 (牛, 豚, 鶏カット肉各40例) の生菌数を, 3種の試料接種法, すなわち, 塗抹法 (培地温度5°) 及び混釈法 (培地温度50°及び60°) と, 6種の培養温度 (7°,25°,30°,32°,35°,37°) とを組合わせた培養法で求め統計処理を行った. 1) 接種法別にみた生菌数は, いずれの培養温度とも塗抹法で最も高く, また, 培養温度別にみた生菌数は, いずれの接種法とも25°培養で最も高かった. 従って, 塗抹, 25°培養法で最も多い生菌数が得られた. 2) この方法で得られた生菌数は, 食品衛生検査指針による35°培養法で得られた生菌数よりも有意 (p≦0.01) に多かった. 3) 25°とその他の培養温度で得た生菌数の間に有意 (p≦0.05またはp≦0.01) の相関関係がみられた. 4) 生菌数に影響する要因としては, 生肉の流通様式 (冷蔵, 冷凍) が最も重要で, 次いで肉種, 培養温度, 接種法の順であった.

著者

伊坂 忠夫

出版者

一般社団法人 日本生体医工学会

雑誌

BME (ISSN:09137556)

巻号頁・発行日

vol.16, no.11, pp.1-1, 2002-11-10 (Released:2011-09-21)

著者

小松 左京

出版者

日本宇宙生物科学会

雑誌

Biological Sciences in Space (ISSN:09149201)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.93-98, 1991

著者

當山 冨士子 高原 美鈴 大城 真理子

出版者

沖縄県立看護大学

雑誌

沖縄県立看護大学紀要 (ISSN:13455133)

巻号頁・発行日

no.14, pp.1-12, 2013-03

著者

當山 冨士子 高原 美鈴 大城 真理子 田場 真由美 蟻塚 亮二 仲本 晴男 大宜見 恵 Toyama Fujiko Takahara Misuzu Oshiro Mariko Taba Mayumi Arizuka Ryouji Nakamoto Haruo Ogimi Megumi 沖縄県立看護大学 琉球大学保健学研究科 沖縄共同病院 沖縄県立総合精神保健福祉センター 今帰仁村役場 Okinawa Prefectural College of Nursing University of the Ryukyus Graduate School Okinawa Kyoudou Hospital Okinawa Prefectural General Mental Health Center Nakijin Town Office

出版者

沖縄県立看護大学

雑誌

沖縄県立看護大学紀要 (ISSN:13455133)

巻号頁・発行日

no.14, pp.1-12, 2013-03

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【目的】戦闘が行われた沖縄本島とその周辺離島村を含む町村に在住する沖縄戦体験者の精神保健、特に戦争トラウマの現状について把握する。【方法】〈研究デザイン〉量的研究。〈調査期間〉平成24年4月~同年7月。〈対象〉戦闘が行われた沖縄本島の4町村(南部1、中部1、北部2)および沖縄本島周辺離島の2村(南部1、北部1)を含む6町村在住者で、当該町村の介護予防事業に参加していた沖縄戦体験者で、75歳以上の者。〈調査に使用した尺度および質問紙〉1)WHO-5(World Health Organization Mental Health Well Being Index-five items:精神的健康状態表)。2) IES-R(Impact of Event Scale-Revised)改訂 出来事インパクト尺度日本語版によるトラウマの程度を測定。3)沖縄戦に関する質問紙を使用した。【結果】収集したデータ303のうちIES-Rに欠損値がない257を解析対象とした。性別では女218(84.8%)、男39(15.2%)で、平均年齢は82.5歳。WHO-5の平均得点は21.6(±4.2)。IES-Rの平均得点は23.2(±16.1)で、PTSDハイリスク者とされる25点以上が106(41.2%)あった。「沖縄戦を思い出すきっかけ」では、「戦争に関する映像・新聞記事」が208(80.9%)であった。IES-R得点と関連があったのは、「戦争を思い出す頻度」「誰かが危険な目に遭うのを目撃した」「当時の年齢で14歳以上と14歳未満」であった。【結論】今回の対象は、PTSDハイリスク者が4割いたにも関わらず、精神的健康状態は良好であった。その理由として、沖縄戦体験者はレジリエンスがあり、沖縄には"ユイ"という相互扶助の精神があり、地域の共同体との繋がりがあったからだと推察される。また、PTSDハイリスク者が4割もいたことから、沖縄戦体験高齢者の介護や看護を行う際には、沖縄戦によるトラウマやPTSDを意識し関わることが必要だと考える。

著者

橋田 光太郎

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

pp.100233, 2015 (Released:2015-04-13)

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本研究は「都市地理学の視点から見た八幡の変遷に関する研究」の一部をなすもので,研究の目的は旧八幡市の戦災を概観し,市長・守田道隆が展開した復興内容を明らかにすることである。検討の際には,地域形成者としての公権力や為政者の重要性に着目して考察した。

著者

勝安芳 (海舟) 編

出版者

福田敬業

巻号頁・発行日

vol.追讃1話, 1890

著者

原 由子 竹内 康二 熊 仁美 竹内 弓乃 原口 英之 菅佐原 洋 山本 淳一

出版者

日本行動分析学会

雑誌

日本行動分析学会年次大会プログラム・発表論文集

巻号頁・発行日

no.26, 2008-07

著者

杉原 たまえ 石田 裕 三津浜 三栄子 鈴野 弘子 豊原秀和

出版者

東京農業大学

雑誌

東京農業大学農学集報 (ISSN:03759202)

巻号頁・発行日

vol.52, no.4, pp.186-192, 2008-03-15

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本研究は,南西諸島のような物理的・環境的条件の限定された地域における在来的な自生植物資源の有用性に関する研究である。沖縄県伊江村(伊江島)では,アブラナ科のハマカブラBrassica campestris L.を,マーナと称し,島の人々はかねてから利用してきた。この植物は日本全国で確認されているが,沖縄県においては自生地が限られ,またこれを日常的に食しているのは伊江島だけといわれている。雑草であるがゆえに,この植物の生産に取り組んでいる農家は,2戸に過ぎない。われわれはこのマーナに関する一般的特性に関する聞き取り調査をおこない,さらに栄養分析をおこなった。その結果,特にマーナのポリフェノール含有量は比較的高い数値で,一般的な野菜の10倍程度であった。日常的に利用されながら雑草的な扱いにとどまっているが,成分的には機能性に加え,栄養学的な面でも優れていることが示され,今後食用化が進められるべき素材であることが示唆された。伊江島では製糖工場が閉鎖され,農家の高齢化も伴って耕作放棄が目立ちつつある中で,ラッカセイ,トウガン,花卉につぐ,マーナの特産化が模索されるべきであろう。

著者

三浦 良邦

出版者

大阪大学大学院英文学談話会

雑誌

Osaka Literary Review (ISSN:13487841)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.99-107, 1974-11-25