出版者

[愛知県公害調査センター]

雑誌

愛知県公害調査センター所報

巻号頁・発行日

no.5, pp.75-84, 1977-12

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採石場の酸性廃水から,硫酸を生成する細胞を分離した。本菌は運動性を有するグラム陰性の桿菌で,寒天培地上では0.5mm以下の微小なコロニーを形成する。エネルギー源として,チオ硫酸塩をすみやかに酸化し,等モルの硫酸を生成した。又,イオウの場合には,誘導期の後,増殖と共に硫酸を生成し,最終培地pHは2以下に下がった。しかし,初発培地pHが酸性では,増殖も硫酸の生成も起こらなかった。なお,2価鉄イオン,硝酸塩を,それぞれ,エネルギー源及び最終電子受容体とする事はできなかった。本菌は酵母エキスを除き,従属栄養条件下では生育できなかったが,チオ硫酸塩培地にグルタミン酸,コハク酸,ピルビン酸を添加する事により,増殖及び硫酸の生成は,著しく促進された。一方,クエン酸,酢酸は阻害効果を示し,グルコースはそれ程の影響を与えなかった。これらの性質より,本菌は,Thiobacillus intermediusと同定される。

出版者

三菱重工業

雑誌

三菱重工技報

巻号頁・発行日

vol.47, no.4, 2010

著者

滝沢 優子

出版者

同志社大学国文学会

雑誌

同志社国文学 (ISSN:3898717)

巻号頁・発行日

no.66, pp.25-36, 2007-03

著者

林 為人 高橋 学 李 小春 鈴木 清史

出版者

一般社団法人日本応用地質学会

雑誌

応用地質 (ISSN:02867737)

巻号頁・発行日

vol.40, no.5, pp.299-305, 1999-12-10

被引用文献数

4 6

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難透水性岩石の透水係数を測定する場合, 供試体を流れる水が極微量であるため, 供試体と被覆材料との間を流れる側面流が発生しないことが正確な透水係数を得る前提条件となる.本研究では, 3種類の異なる方法で被覆を施した白浜砂岩供試体を用いて, トランジェントパルス法透水試験を実施した.その結果, 熱収縮チューブのみによる被覆の場合は側面流が発生し, 透水係数の過大評価を招く恐れがあえることが明らかになった.側面流を防ぐ対策として, 熱収縮チューブを被せる前に, 低粘性シリコンゴムを供試体表面に塗布することによって, 側面流の発生を防げることが判明した.次に, 本研究での実験条件において, 発生した側面流の流量および, 側面流の水みちを円筒形キャピラリーと等価した場合の等価キャピラリー半径を定量的に評価した.等価半径0.01mmほどの側面流水みちは透水試験結果に影響を及ぼすことが明らかになった.さらに, 弾性論に基づいて被覆材料の封圧伝達特性を検討した結果, 岩石供試体の弾性係数が被覆材料のそれ以上あれば, 被覆材料は封圧をほぼ忠実に供試体に伝達できることが判明した.

著者

杉山 晋輔

出版者

早稲田大学法学会

雑誌

早稲田法学 (ISSN:03890546)

巻号頁・発行日

vol.74, no.3, pp.87-120, 1999-03-10

著者

山本 哲司

出版者

龍谷大学

雑誌

龍谷紀要 (ISSN:02890917)

巻号頁・発行日

vol.30, no.2, pp.37-54, 2009-03-12

著者

徳永 惇 栗林 祿郎

出版者

一般社団法人 資源・素材学会

雑誌

日本鑛業會誌 (ISSN:03694194)

巻号頁・発行日

vol.60, no.709, pp.180-184, 1944-05-22 (Released:2011-07-13)

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筆者等は先般來各種銅合金屑の電解による分離再生に關する研究を行ひ好結果を得、黄銅屑、青銅屑、白銅屑の電解分離に關する研究報文は既に本會誌に發表したが其後青銅・燐青銅の電解分離の研究實績が得らるるに至つたので茲に其の大要を報告する。青銅を陽極として電解する場合陽極中の錫を陰極に入らしめない様にするのに如何なる條件を選べきかを特に追求しi) 電解液の温度を50~55℃程度に高く保つ事。ii) 電解液物中のH2SO4を30g/L. 程度以下に保つ事。iii) 陽極中に少く共10%程度のZnを含ましめ陽極の分極法防止劑として働かしむる事。等が最も緊要な條件であり、此等の條件を満足せしむれば陽極中に5~10%或はそれ以上のSnを含む場合でも陰極中に入るSnを0.005%以下に抑壓する事が出来る。燐青銅を陽極とする場合は陽極中の燐が液中に入り燐酸錫の疎水性沈澱を作りSnを液相又は膠質懸濁相から除去するから陰極銅の品位は益々良好となる。燐酸曹達を液中に投じても此の好結果が得られる。

著者

馬場 英朗 石田 祐 奥山 尚子

出版者

日本NPO学会

雑誌

ノンプロフィット・レビュー (ISSN:13464116)

巻号頁・発行日

vol.10, no.2, pp.101-110, 2010

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NPO法人の財源については,事業収入のような自律した財源を伸ばすべき,寄付や会費などの多様な財源も確保すべき,といった様々な議論が行なわれている.本稿では,NPO法人の収入構造と財務的持続性の関係について,大阪大学NPO研究情報センターが公開するNPO法人財務データベースを用いて,計量モデルによる実証分析を行なった.その結果,短期持続性については事業収入を集中的に拡大することが有効であり,中長期持続性については寄付金や会費などの多様な財源を獲得することが有効であると判明した.現在,多くのNPO法人では日々の業務に追われ,ファンドレイジング活動に労力を割けないという実態がある.しかし,寄付などの幅広い財源を確保できなければ中長期的に疲弊して,NPO法人が活動を持続できなくなる可能性がある.パネルデータや寄付及び事業収入などの内訳情報を入手して引き続き研究成果を積み上げることにより,NPO法人がとるべき収入戦略を探る必要がある.<br>

著者

林部 祐太 小町 守 松本 裕治

雑誌

研究報告自然言語処理(NL)

巻号頁・発行日

vol.2011, no.10, pp.1-8, 2011-05-09

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文脈情報と格構造の類似度を用いた日本語文間述語項構造解析手法を提案する.センタリング理論に基づく局所文脈情報と述語と項候補の共起頻度といった意味的情報という大まかには2つの情報を用いて従来の文間述語項構造解析は行われてきた.ところが,いずれの手法を用いても,「Xを逮捕した」という文をもとに「自首した」のガ格項がXであると判定することはできなかった.そこで本論文では,格構造の類似度と述語項構造解析の履歴を用いることで,文章全体の文脈情報(大域文脈情報)から文間述語項構造解析を行うことを提案する.We improve Japanese inter-sentential predicate argument structure analysis with contextual information and similarity between case structures. Two types of clues have been often used in previous work. One is local contextual information based on centering theory, and the other is semantic information such as co-occurrences between a predicate and an argument candidate. However, those approaches fail to identify the nominative argument in the sentence "He turned himself in to police", even if the document has a sentence like "The police arrested him." Thus, we propose a new method using global contextual information and similarity between case structures in order to exploit global contextual information over a document.

著者

吉田 克志 大口 富三

出版者

日本植物病理学会

雑誌

日本植物病理學會報 (ISSN:00319473)

巻号頁・発行日

vol.64, no.4, pp.307-314, 1998-08-25

被引用文献数

2

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ダイコンベと病菌吸器形成に及ぼすダイコン根組織への接種前熱処理の影響を調査した。べと病罹病性品種の自首宮重および抵抗性品種の平安時無の根組織(5×5×3mm)を, 50℃の温水に30秒間以上浸漬後に本菌を接種すると, 本菌の吸器形成がともに抑制され, 菌糸様構造物として細胞内に生育伸長し, 時として隣接する細胞内にも侵入したが細胞間隙には入らなかった。この構造物の形成は50℃-60秒間処理で最多となったが, その生育伸長は接種24時間後には停止した。熱処理による吸器形成の抑制効果は50℃-30秒間処理では処理24時間後には失われたが, 50℃-60秒間処理では処理48時間後以降も持続した。CTC蛍光観察により, 吸器に膜結合性のCa^<2+>の特異蛍光が認められたが^<3,19)>, 菌糸様構造物にはこの蛍光はほとんど観察されず, 吸器とは性質が異なっていた。また, 熱処理ダイコン根組織のべと病菌侵入部位にはリグニンおよびカロースの蓄積が認められないこと, 非病原菌であるウリ類炭そ病菌の感染が同組織で観察されること, 熱処理根摩砕液にはべと病菌吸器抑制効果が無いことが観察された。また, 細胞膜ATPase活性は熱処理により抑制されることが観察された。以上の結果から, べと病菌吸器形成の抑制は宿主の抵抗反応によるものではなく, 吸器形成に関与する宿主細胞の代謝機構が熱処理により可逆的あるいは非可逆的損傷を被ったためであると推定され, べと病菌吸器形成に宿主細胞の応答が重要であることが示唆された。

著者

氏家 宏 市倉 賢樹

出版者

日本古生物学会

雑誌

日本古生物学會報告・紀事 新編 (ISSN:00310204)

巻号頁・発行日

no.91, pp.137-"150-1", 1973-09-20

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日本海より得た約40本のピストン・コアのうち25本の予察的検討をおこない, 炭酸石灰補償深度が非常に浅いことを知り, 日本海特有の溶存酸素に富む冷水塊に帰因すると推察する。いっぽう, 同深度より浅い鳥取市沖水域より得たコア(V28-265)は, 920cmに及ぶ全長にかけて, ほぼくまなく浮遊性有孔虫を産出する。卓越する"Globigerina" pachydermaのcoiling ratioから, コア頂部より約120cmのところに完新世・更新世境界(約11, 000年前)を認め, それを境にして古水温の上昇, 還元的条件から酸化的条件へなどの古環境の急変があることを示唆する。もう一つの優勢種であるGlobigerina umbilicataは, ほぼ同コア更新統のみに限られ, 中・高緯度地方の上部鮮新統ないし更新統の示準種となるかもしれない。ただし, V28-265は, Riss-Wurm間氷期には達していないらしい。

著者

堀辰雄 著

出版者

養徳社

巻号頁・発行日

1944

著者

安原 健允

出版者

日本甲殻類学会

雑誌

Cancer : 会員連絡誌 (ISSN:09181989)

巻号頁・発行日

no.9, pp.45-49, 2000-05-01

被引用文献数

3

著者

三船 温尚 清水 克朗

出版者

富山大学

雑誌

高岡短期大学紀要 (ISSN:09157387)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.97-131, 1996

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平成6年から爵を中心とした青銅器調査を,京都大学文学部博物館(京都市),黒川古文化研究所(西宮市),泉屋博古館(京都市),久保惣記念美術館(和泉市),東京国立博物館(台東区),東京大学文学部考古学陳列室(文京区)などで行った。爵の他,〓,角,觚など黄河流域における初期青銅器約50点について,合范痕跡周辺を調査観察した。本稿はこのうち,爵の柱,〓,器身,脚の調査報告を中心とし,併せて今だにその詳細が解明されていない,具体的な爵の鋳型分割方法を考察するものである。

著者

安森 敏隆

出版者

梅光学院大学

雑誌

日本文学研究 (ISSN:02862948)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.161-172, 1980-11-01

著者

久保山 力也

出版者

法と心理学会

雑誌

法と心理 (ISSN:13468669)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.45-50, 2010

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本稿では、交通事故ADR(裁判外紛争解決)システムに着目し、特にわが国のADRにおける「相談」の価値を再評価しながら、ADRがおかれた環境の変化にも依拠しつつ、「法と心理」研究の可能性について探る。交通事故ADRについては、「相談」が紛争解決プロセスの一翼を担っており、さまざまな問題をはらみつつも、一定の成果をあげてきた。次世代型ADRでは、こうした環境を発展させ、より紛争当事者の「想い」にそった紛争解決システムの充実が望まれている。たとえば、リーガルプロフェッションと紛争当事者とのコミュニケーションを通じ、「協働」により紛争解決を達成する仕組みづくりが求められる。「法と心理」研究は、さまざまな「想い」を含む「相談」フェイズの具体的、実証的な研究の分野において、特に強い貢献が期待されているのである。

出版者

東亜経済調査局

巻号頁・発行日

1934

著者

中村 菊男

出版者

日本政治学会

雑誌

日本政治學會年報政治學 (ISSN:05494192)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.103-108, 1950-10-20 (Released:2009-12-21)

著者

柴田 護 鈴木 則宏

出版者

日本臨床社

雑誌

日本臨床 (ISSN:00471852)

巻号頁・発行日

vol.71, no.12, pp.2135-2140, 2013-12

著者

国立国会図書館収集書誌部

出版者

国立国会図書館

巻号頁・発行日

vol.2008年, 2008-12-25