著者

樋口 和彦

出版者

横浜市立北綱島特別支援学校

雑誌

奨励研究

巻号頁・発行日

2010

---

重度重複障害時の期待感が心拍に影響し、心拍が期待感を計る尺度となり得るか検討した。本研究では実際の指導場面において、重度重複障害の子どもが「学習の状況を把握しやすい手がかりの選定と提示方法」、「状況理解の程度」等を、拍数を利用してアセスメントを試みた。方法としては、対象児に、パルスオキシメータを装着し、対象児とパルスオキシメータを同時にビデオ撮影し、教材の呈示の仕方や声かけの仕方の違いによる期待心拍反応の出現比率を比較した。本実験に先立ち、プレ実験として訪問指導場面の行動をビデオ撮影し、期待心拍反応と思われる変化を観察した。その結果、タンバリンや太鼓など、大きな音を伴う活動の始まりに心拍の低下が見られることがあった。しかし、特定の場面で必ず反応がある訳でもないことも示唆された。様のアプローチをしていると考えられる活動において、ある日は心拍の低下があり、ある日は低下が見られないことも多かった。対象児(小学2年:重度重複障害)は、かかわりがない場面においても心拍数の変化はあり、覚醒状態や気温等等が影響していた。プレ実験後、活動で使う教材を提示するときに、(1)音声によるインフォメーション、(2)音声+触覚によるインフォメーション、(3)音声+触覚+教材の出す音によるインフォメーションの3パターンを作って係わることにした。その結果、(1)>(2)>(3)のように期待心拍反応の頻度は高まっていた。しかし、期待心拍反応が見られない試行も多く、重度重複障害児の場合、期待心拍反応を、正確に見いだすことが困難であることが示唆された。これには、その日の体調等も影響を与えていると予測される。今後は、研究を一歩進めて、期待心拍反応が出たと思われる試行と出ていない試行の覚醒状態・体調等の基礎的な情報を加味して観察を行う必要性が感じられた。

著者

新川 達矢 岩楯 麻由 松山 恵理 山田 光穗

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. IMQ, イメージ・メディア・クオリティ (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.112, no.40, pp.19-22, 2012-05-11

被引用文献数

1

---

書籍の電子化が急速に始まっている。それにも関わらず、今のところ、それほど普及しているとは言えない。電子書籍はスワイプ、フリック、スクロールなど多彩な指の動きを駆使して読書することができる。人が電子書籍に対して抱いている要望や課題をアンケートで調査するとともに、電子書籍を眼球運動や頭部運動、手、指の動きを巧みに使ってどのように読んでいるのかについて調査した.

著者

山本 尚利

出版者

早稲田大学WBS研究センター

雑誌

早稲田国際経営研究 (ISSN:18826423)

巻号頁・発行日

vol.44, pp.79-91, 2013-03-31

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1424, pp.38-40, 2008-01-14

---

下のグラフを見てほしい。これは、売上高1000億ドル、500億ドルを超える企業の推移を示したものだ。 米「フォーチュン」の「グローバル500」によると、売上高1000億ドル超の企業は2000年度には16社。それが、2006年度には30社にほぼ倍増した。売上高の基準を500億ドルに下げれば、51社が121社とその傾向はより鮮明になる。10兆円、5兆円を軽く超える企業が次々と生まれている。

著者

水町 寿伸 中原 慶太 前川 進 副島 満 高木 優 荒木 祐美子 芹川 習 田宮 芳孝 渡辺 靖友 米湊 健 鶴田 修 佐田 通夫

出版者

日本消化器がん検診学会

雑誌

日本消化器がん検診学会雑誌 = Journal of gastroenterological cancer screening (ISSN:18807666)

巻号頁・発行日

vol.47, no.1, pp.43-54, 2009-01-15

被引用文献数

1

著者

笹木 圭子

出版者

The Japan Society for Analytical Chemistry

雑誌

分析化学 (ISSN:05251931)

巻号頁・発行日

vol.61, no.1, pp.69-69, 2011

---

[Additions]「分析化学」第60巻第12号にて,印刷会社のミスにより下記の誤りがございましたので,お詫びするとともに訂正いたします(PDF参照).

著者

Giuliani Gaston Chaussidon Mare Hueze Michele

出版者

日経サイエンス

雑誌

日経サイエンス (ISSN:0917009X)

巻号頁・発行日

vol.31, no.5, pp.86-95, 2001-05

---

現在,エメラルドの産地といえば,コロンビアが有名だ。コロンビア産の石は透明度が高く,色も美しい。

著者

村松 正隆

出版者

跡見学園女子大学

雑誌

跡見学園女子大学マネジメント学部紀要 (ISSN:13481118)

巻号頁・発行日

pp.103-115, 2003-03-15

---

論者は本橋において,フランス革命期に学問上のリーダーシップをとると同時に,現実の医療政策にも少なからぬ影響を与えたイデオロジスト,カバニスの議論を取り上げる。カバニスの哲学は市民に対して,「自らの情念が公益のかわりを占めてしまうことがないように」良識を要求するものであったが,この要求は何らか超越的審級への訴えによってなされるものではなく,人間本性それ自身に基盤をもつものであった。この論点を理解するためには,カバニスの主要著作『心身関係論』の議論を整理しなければならない。「感覚性」の概念を導きの糸としつつ人間における「肉体的なもの」の重要性を強調するカバニスは,さらに人体において諸器官がお互いに「共感」しあいながら,全体的なネットワークをなしていることを強調する。この「共感」の概念は,さらに他者とのコミュニケーションの場面においても重要な意義を持つようになる。人間は他者に「共感」することによって初めて自らの情念ではなく公益に従う存在となる。だからこそカバニスにとっては,「共感」の能力,ならびにこれと密接なつながりをもつ「模倣」の能力を陶冶することが重要となる。

著者

鈴木 隆子

出版者

九州大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011-04-28

---

今回の事例において、エスクエラヌエバのアメリカ事務所は閉鎖し、ニューヨークを基点とする国際的な出版会社の投資によるソーシャルビジネス化の動きは8か月の協議の末とん挫した。つまり、4年の間にアメリカとの関係の中で様々な動きはあったものの、ビジネス化はなかなかうまくいかなかった。そのため当初目的としていたこれをモデルとした教育開発モデルにはつながらなかった。しかし今後も教育支援するための投資を募り、質の高い農村教育を広めていくことは重要である。今回の経験から、賛同投資家の増加に貢献するため、新たな研究課題「途上国農村における初等教育の教育成果に関する調査―コロンビアでの追跡調査」が生まれた。

著者

鰍沢 千鶴

出版者

上智大学

雑誌

上智大学国文学論集 (ISSN:02880210)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.53-71, 1995-01-15

著者

内田 みどり

出版者

和歌山大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2002

---

1960年代以降、「国家安全保障ドクトリン」に基づいて軍・警察が非暴力的な組合運動や左翼運動をも弾圧するようになったウルグアイでは、1973-85年の軍事政権下で多くの国民が投獄・拷問された。こうした弾圧をさけるため、おもに隣国アルゼンチンに逃れた人々のなかには「コンドル作戦」の対象となって強制失踪させられたもの、作戦時に殺害されたもの、暗殺されたものがいる。2000年8月、バッジェ大統領が国民和解のため設置した「平和のための委員会」は、免責の是非については決着済みとしながら、強制失踪被害者と目される人々の遺体を発見し、遺族に返すことに活動を限定し、2002年末に任務を終了した。この委員会はウルグアイで長い間無視されてきた強制失踪問題が存在すること、失踪に国家が関わっていたことをはじめて認めた点で、強制失踪被害者遺族から評価された。だが軍部が情報を提供せず、謝罪もせず、また委員会の調査では被害者の遺体の所存を突き止めることはできなかったことなどから、委員会は加害者と被害者の和解や社会の平和ももたらしたとはいえない。しかも米州諸国における強制失踪問題は新たな展開をみせ、委員会設置当時のバッジェの思惑(遺体発見に限定し訴追は回避)を超えている。まず、米州人権裁判所はペルーにかんし免責法が米州人権条約違反であるとはっきり認めた。2003年5月に就任したアルゼンチン・キルチネル大統領が自国の免責法廃止と軍政時人権侵害の訴追を決めたこともバッジェとウルグアイに対する圧力となっている。

著者

内田 みどり

出版者

和歌山大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2013-04-01

---

2013~15年には、訴追に熱心だったモタ判事の異動や失効法時効不適用法への違憲判決等、司法府の軍政期人権侵害訴追に対する冷淡な姿勢が目立った。訴追に冷淡なムヒカ大統領の意向が間接的に影響を及ぼしているという指摘もある。2014年の大統領選挙では軍政をめぐる記憶を政治利用してきた伝統政党の候補は過去とのつながりを隠し、逆に拡大戦線がそれをあてこするという記憶の政治利用があった。元ゲリラ/人質のウィドブロ国防相は軍と沈黙の掟を共有し人権団体を非難するなど、ウルグアイの記憶闘争は「被害者」が分裂し、錯綜している。今後は記憶の政治利用の長い伝統の中に、この記憶闘争を位置づける視点が必要である。

著者

平田 荘周 大西 崇文 奥元 敦洋 金子 幸生 畠中 龍太 畠中 龍太

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

日本機械学會誌 (ISSN:00214728)

巻号頁・発行日

vol.109, no.1048, pp.198-201, 2006-03-05

著者

田中 耕一

出版者

文芸春秋

雑誌

文芸春秋

巻号頁・発行日

vol.81, no.2, pp.112-124, 2003-02

著者

田中 耕一

出版者

日本質量分析学会

雑誌

質量分析 = Mass spectroscopy (ISSN:13408097)

巻号頁・発行日

vol.45, no.1, pp.113-121, 1997-02-01

著者

田中 耕一

雑誌

化学工学 = CHEMICAL ENGINEERING OF JAPAN (ISSN:03759253)

巻号頁・発行日

vol.68, no.2, pp.116-117, 2004-02-05

著者

吉田 多見男 田中 耕一 井戸 豊 秋田 智史 吉田 佳一

出版者

応用物理学会

雑誌

應用物理 (ISSN:03698009)

巻号頁・発行日

vol.72, no.8, pp.999-1003, 2003-08-10

著者

橋井 美奈子 樋口 善博 松川 茂 東田 陽博 東田 陽博 松川 茂

出版者

金沢大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2010

---

CD38は細胞内カルシウムイオン(Ca2+)上昇に働くセカンドメッセンジャーであるサイクリックADPリボース合成酵素としての働きを有する。質量分析によりCD38に結合するキナーゼ (PKと略) を見いだしたので、CD38により活性化する生理作用がPKの調節を受けるかを検討した。CD38発現細胞ではCa2+振動などCa2+シグナル増強作用がみられ、PK阻害によりこの効果は抑制された。よってCD38により増強する細胞内Ca2+シグナルにPKが関与していることがわかった。

著者

児島 明

出版者

鳥取大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2008

---

越境移動する人びとの教育に関する先行研究を検討して浮かび上がってきたことの一つに、いわゆる「若者の危機」について数多くの研究が蓄積されるなかにあって、移動する青年の「移行」については、ほとんどまともな研究がなされていないことがあった。これは、従来の移行研究が、「日本人」を前提としたナショナルな枠組みに暗黙のうちにとらわれ、移動あるいは移動する人びとの視点を欠いてきたことに起因するものと思われる。そこで、国境を越えた移動のなかで青年期を過ごすブラジル人青年の移行経験について、かれらが自身の「自立」や「自己実現」をどのように意味づけ生きているのかに注目し、日本とブラジル両国での聴き取り調査を行なった結果、かれらの語りからは、移動による獲得と喪失の経験をめぐって、「獲得の持続」「喪失への転化」「喪失の累積」「獲得への軌道修正」という四つの物語が析出された。とりわけ「獲得への軌道修正」は、度重なる移動による「喪失」経験の累積を断ち切る可能性として、移行支援の文脈からも興味深いものであった。ただし、「軌道修正」の可否は、当該の青年が居住する地域においてアクセス可能な諸資源の有無、あるいはそうした諸資源へのアクセスを可能にしてくれる知人・友人や支援団体(社会関係資本)の有無といった偶然性に大きく左右される。その意味では、ニューカマー青年の移行の結末は、かれらの自己決定ないし自己責任に安易に帰されるべきものではない。移行期を生きる青年はさまざまなゆらぎのなかを生きており、国境を越えた移動の経験もそうしたゆらぎをもたらす大きな要因の一つである。人間形成の途上にあって、ゆらぎながら生き方を模索する可塑的な存在としてニューカマー青年を理解し、どのような局面でどのような働きかけが望ましいかを熟慮することは、今後、ニューカマー青年に対する実効的な移行支援を構想するにあたり重要なポイントとなる。

著者

五十君 麻里子

出版者

九州大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2004

---

本年度は、ローマ法における合意についての研究を行うため、とりわけ諾成契約と問答契約の関係に着目した。合意のみによって効力を発生する諾成契約はローマで「発明」されたと言われるが、この諾成契約に伴いあわせて問答契約も締結されるケースがまれではなかった。このことは、売主の担保責任が売買契約訴権で追求できるようになったのちにも、担保責任を問答契約で設定していると思われる事例が扱われていることからもわかる。またウァッローの『農書』にも家畜売買のマニュアルとして、重畳的に問答契約を締結することが勧められる。このような事例から、必ずしも合意の法的効力が当然と認識されていたのではないのではないか、との仮説に達し、2005年10月に熊本大学において開催された日本法制史学会研究大会にて「合意の法的効力-諾成契約債務と問答契約債務の関係をてがかりとして」と題し、報告を行った、さらにこの研究成果については、本経費から一部支出して招聘したエラスムス・ロッテルダム大学、タモ・ワリンガ博士とフローニンゲン大学、ヨハネス・ロキン教授をアドヴァイザーとして迎え、貴重なご意見をうかがった(両先生はこれ以外にも本務校にてそれぞれ2度の講演をおこなっていただいた)。この研究に際しては法学関係文献のみならず、ひろくローマ史文献の渉猟が必要であったため、これにつとめた。