著者

遠藤 信一

出版者

JAPANESE ASSOCIATION OF INDIAN AND BUDDHIST STUDIES

雑誌

印度學佛教學研究 (ISSN:00194344)

巻号頁・発行日

vol.49, no.1, pp.452-449, 2000-12-20 (Released:2010-03-09)

出版者

日経BP社

雑誌

日経バイオビジネス (ISSN:13464426)

巻号頁・発行日

no.54, pp.72-74, 2005-11

---

前回紹介したように、BRICs(ブラジル、ロシア、インド、中国)4カ国が持つ研究力を日本の製薬企業が活用する魅力度を評価した*1結果、インドと中国が同点で首位となった。今回は、存在感が急速に高まるインドの研究開発の状況と魅力を紹介する。

著者

鶴尾 隆 笹月 健彦 高井 義美 中村 祐輔 田島 和雄 谷口 維紹

出版者

東京大学

雑誌

特定領域研究

巻号頁・発行日

1999

---

総括班:研究期間内の毎年2回のがん特定領域6領域合同での研究代表者会議、夏、冬のシンポジウムを行った。また、がん、ゲノム、脳のミレニアム3領域合同でのシンポジウム、トランスレーショナルリサーチワークショップ、がん特定国際シンポジウムを開催した。総括班会議を開催し各領域の研究調整及び推進を行った。平成17年度には、「特定領域研究がん」の主要な成果を、次代を担う学生、若い研究者などを対象とした「がん研究のいま」シリーズとして、「発がんの分子機構と防御」「がん細胞の生物学」「がんの診断と治療」「がんの疫学」の4冊にまとめた本を刊行した。研究資材委員会:総分与数9300に達する腫瘍細胞株の供給を行ってきた。DNAバンクを設立し発足させる準備が進んでいる。スクリーニング委員会:9種の異なるスクリーニング系からなる抗がん活性評価系によって、これまでに約1500個の化合物を評価した結果、様々な特徴を持つ新規抗がん剤候補物質を見出した。研究交流委員会:290件の派遣を行い、日独、日仏、日韓、日中のワークショップを開催した。若手支援委員会:若手研究者ワークショップを開催し、延べ542名の参加者を得、18件の共同研究を採択した。がんゲノム委員会:臨床がん検体988症例、ヌードマウス移植腫瘍85検体(9臓器由来)、がん細胞株39株について遺伝子の発現情報解析を終了し、データベース化を行っている。腫瘍バンクについては、合計8000症例近い腫瘍組織とDNAが収集されて、平成14年度より研究者に配付している。動物委員会:末分化リンパ球NKT細胞の核を用いてのクローンマウスの作製に成功した。また、新しい遺伝子トラップベクターを開発した。分子標的治療委員会:耐性克服の研究を進めるとともに、イマチニブ、ゲフィチニブについては、その臨床効果と遺伝子発現パターンについての研究が進展し、臨床効果予測に有効な遺伝子群の同定に成功した。

著者

鈴木 俊哉

出版者

[出版者不明]

巻号頁・発行日

2010-12

---

制度:新 ; 報告番号:甲3187号 ; 学位の種類:博士(理学) ; 授与年月日:2010/12/9 ; 早大学位記番号:新5482

著者

加藤敏

雑誌

精神科治療学

巻号頁・発行日

vol.19, pp.955-961, 2004

被引用文献数

6

著者

財津 義貴 稲見 昌彦 前田 太郎 舘 〓

雑誌

日本バーチャルリアリティ学会大会論文集 = Proceedings of the Virtual Reality Society of Japan annual conference (ISSN:13424564)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.397-398, 2000-09-18

被引用文献数

1

著者

岡松甕谷 著

出版者

金港堂

巻号頁・発行日

vol.1, 1910

著者

九城 育夫

出版者

東京大学理学部

雑誌

東京大学理学部廣報

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.3-4, 1991-06

著者

青木 俊明 荒砥 真也 塩野 政徳

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

建設マネジメント研究論文集 (ISSN:18848311)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.55-64, 2007

---

公共事業の合意形成では、周囲の他者の意向が自己の態度形成に強く関わることがある。特に、地方部では、強いコミュニティーが残っている地域も多く、この傾向は強まると思われる。一般に、交渉においては、その過程の公正さが重要であることが報告されているが、他者の意向の影響を取り込んだ検討は十分には行われていない。そこで、本稿では、不利益を想起させる同調圧力が、行政担当者から示される場合を想定し、市民の態度形成の仕組みについて検討を行った。東北工業大学の学生を対象にシナリオを用いた心理実験を行ったところ、次のような知見を得た。すなわち、1) 周囲の人の反対を相千に伝えた場合には、同調圧力が生じる一方で手続き的公正さの評価が高まる。2) 周囲の反対とそれによる不利益受忍の可能性が知覚された場合には、自己利益保護の観点から賛否態度が形成される傾向が示唆された。このとき、手続きの公正さは重要な態度形成要因ではないことも示唆された。3) 周囲の人の反対が知覚されない場合には、自己利益感と手続きの公正さに基づいて態度が形成されることが改めて確認された。

著者

佐藤 浩一 猿山 恵未

出版者

群馬大学教育学部

雑誌

群馬大学教育学部紀要 人文・社会科学編 (ISSN:03864294)

巻号頁・発行日

vol.58, pp.143-153, 2009

著者

千葉 和夫

出版者

日本社会事業大学

雑誌

日本社会事業大学研究紀要 = Study report of Japan College of Social Work : issues in social work (ISSN:0916765X)

巻号頁・発行日

vol.59, pp.85-98, 2013-03

---

筆者は大学卒業後、(財)日本レクリエーション協会に奉職し"レクリエーション指導者養成事業"の企画や実践に当たってきた。そこでは見事なプログラム展開を見せる優れた指導者に出会うことがしばしばであった。そして、その"見事さ"とは何か?を考え始めるようになってきたのであったが、一つの答えは"グループ(小集団)"活用との結論に至ったように想起される。すなわち、彼らは"グループダイナミクス""エンカウンターグループ"などの知見を意識的・無意識的に活用していたのであった。 筆者は、その後18 年間を経て日本社会事業大学に転職した。"グループワーク"の講義に当たって、当初は前述したような観点に立って展開していたが、"グループダイナミクスなどを活用したソーシャルワーク(Social Work with Groups)"という視座からやや離れた内容に陥りがちであったことは否めなかったように思われた。 以上のような内発的・外発的動機により、"グループワーク論"を実践的基盤から理論モデルを活用して立て直し、その有効性をより鮮明に描こうとした。After graduating from university, I worked at National Recreation Association of Japan and was in charge of the planning and practicing of "recreation leadership training projects". Through that job, I met plenty of great leaders who developed excellent programs, which led me to think what makes such "excellence", and I remember I concluded that one answer was utilization of "groups (small groups)". That is, the great leaders utilized knowledge of, for example, "group dynamics", "encounter groups" and so on, consciously or unconsciously.Subsequently, after 18 years, I took a new job at Japan College of Social Work. In the beginning, I developed my lecture of "group work" on the basis of the viewpoint described above. However, I think it is undeniable that the contents of my lecture tended to somewhat depart from the viewpoint of "social work utilizing group dynamics and the like (Social Work with Groups)".With the intrinsic and extrinsic motivations described above, I have tried to reestablish a "group work theory" on the practical basis by utilizing theoretical models and to exhibit its effectiveness more vividly.

著者

緑川 明憲

出版者

慶應義塾大学国文学研究室

雑誌

三田國文 (ISSN:02879204)

巻号頁・発行日

no.54, pp.47-76, 2011-12

---

図削除【はじめに】【寂源略伝】【『寂源書簡聚』翻刻・略解題】

著者

八木 清

出版者

山梨大学

雑誌

特定領域研究

巻号頁・発行日

2010

---

本研究課題は非調和振動理論を開発し,水素結合系の動的挙動の解明を目的としている。これまでに我々は孤立分子系に対する振動理論として振動擬縮退摂動論や瞬間振動状態解析法を開発してきた。本年度は,これまでの理論を周期系へ拡張した。エネルギーがサイズに対して無矛盾となる条件を見出し,それに基づき理論を定式化した。この方法をプログラムに実装し,高分子(ポリエチレン,ポリアセチレン)へ応用した。この方法により高分子の赤外スペクトルを高精度に求めることが初めて可能となった。また,非調和ポテンシャルを効率的に構築する方法論を新たに開発した。3次,4次の非調和定数からカップリングの強い振動モードを重点的に構築することで高精度かつ高効率に非調和性を評価することができる。この評価により,カップリングが強いと判断されたカップリング項は高精度な手法で構築し、一方、弱いと判断されたカップリングはレベルの低い手法で構築、あるいは無視することで、全体の精度を損なうことなく、効率よく計算することが可能となった。また,振動モードを局在化させることで効率的にポテンシャルを構築できることを理論的に明らかにした。系が大きくなるに従い基準振動モードは一般的に非局在化する傾向にある。これは系の様々なモードが偶然縮退するためであるが,このような広がった振動モードを用いてポテンシャルを多体展開すると収束が遅く不利であることを指摘した。この解決方法として,局在化した振動モードを用いることを提案した。従来の方法では異性体間におけるIRスペクトルの変化の方向性すら記述できず、定性的に破綻していたが、新しい方法は変化の方向性を正しく再現し、さらに実験精度に迫る計算が可能であることが分かった。

著者

輪田 慧 鳥越 俊行 今津 節生

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会誌 : 映像情報メディア (ISSN:13426907)

巻号頁・発行日

vol.64, no.6, pp.774-777, 2010-06-01

被引用文献数

1

著者

杉浦 徹

雑誌

コミュニケーション障害学 (ISSN:13478451)

巻号頁・発行日

vol.28, no.3, pp.207-210, 2011-12-31

参考文献数

2

著者

藤澤 和子

出版者

日本コミュニケーション障害学会

雑誌

コミュニケーション障害学 (ISSN:13478451)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.23-29, 2004-04-25 (Released:2009-11-19)

参考文献数

11

被引用文献数

1

---

話しことばのない青年期の自閉症者1名に対し,シンボルと文字を使ったコミュニケーションの個別指導を3年間行った.その結果,話題を共有した相互的なやりとりが増えた.生活場面でも,自発的なコミュニケーション行動が増加し,両場面で他者の視点を理解したコミュニケーション行動が認められた.本事例では,AAC手段による指導や情緒的に安定できる日常的な人間関係が,自閉症の対人機能に改善をもたらしたと考えられた.

著者

高泉 喜昭 石田 宏代

出版者

日本コミュニケーション障害学会

雑誌

聴能言語学研究 (ISSN:09128204)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.40-46, 1999-04-30 (Released:2009-11-18)

参考文献数

1

---

重症心身障害児施設に入所している重症心身障害児者(重症児者とする)に対し,より自発的な意思表出を目的に補助代替コミュニケーション(以下AAC)を導入した.その結果,彼らの生活やコミュニケーション行動に変化がみられ,AACは重症児者にとってQOLの視点から意義あるものと考えられた.しかしながら,AACの意義を実現していくためには重症児者個人の諸能力の検討だけでなく,援助する側のAACに対する知識,考え方など,重症児者をとりまく環境の面も含めた多角的,相互的視点に立った援助体制が必要と考えられた.特に施設という環境にあっては,重症児者のニーズをふまえ病棟職員を中心としたチームアプローチが重要な援助体制であると思われた.

著者

西野 喜一

出版者

判例タイムズ社

雑誌

判例タイムズ (ISSN:04385896)

巻号頁・発行日

vol.44, no.2, pp.p37-47, 1993-01-15

著者

浜上 則雄 加賀山 茂

出版者

有斐閣

雑誌

ジュリスト (ISSN:04480791)

巻号頁・発行日

no.650, pp.p95-101, 1977-10-15

被引用文献数

1

著者

井上 翔太 櫨山 淳雄

雑誌

研究報告ヒューマンコンピュータインタラクション(HCI)

巻号頁・発行日

vol.2014-HCI-157, no.56, pp.1-6, 2014-03-06

---

本論文では Twitter 上でのつながり構築支援を目的とし,その構築支援手法の提案とシステム構築を行った.Twitter 上でのつながり構築は主に人間関係や趣味などのつながりから推薦されてきたが,人間関係や趣味でつながりが強い相手であっても,Twitter の利用頻度や投稿量が違いすぎるとコミュニケーションがうまく行えない場合がある.そこで本研究では,活動時間帯,活動量を用いたつながり構築を行えば,よりコミュニケーションをとりやすくなると考え,活動時間帯,活動量からつながり構築支援手法を提案し,システム構築,実験を行った.被験者にアンケートを行い,活動時間帯,活動量を用いた推薦は,活動時間帯,活動量を用いない推薦より,ユーザーのツイートを被験者が目にしやすいという結果が得られた.また,ツイートの中で,テレビ番組の話題など,リアルタイム性の高い話題に興味を持ったと言う回答も得られた.結論として,Twitter というリアルタイム性の高いマイクロブログにおいて,趣味や興味を取り入れず,ユーザーの活動形態を利用したユーザー推薦を行った結果,ユーザーの趣味や興味以外の日常的なツイートにおいても興味関心を抱くことがあることがわかった.またそれらは多くの人が共通して話題にするもので,特にリアルタイム性の高いものであるため,活動時間帯が同じことが重要であるという結論が得られた.