著者
竹崎 友吉 東條 壽
出版者
一般社団法人 日本機械学会
雑誌
機械學會誌
巻号頁・発行日
vol.33, no.156, pp.221-236, 1930

飛行機の構成材料として今日では各國共競て金属を使用する傾向が著しくなり、金屬機の研究と云ふ事柄が、世界的趨勢と成つて來たのである。尤も夫々其國の産業状態や、發達の經路、或は異つた製造方針に依つて材料選擇の上に違ひはあるが、大體に於て既に試験の時代を過ぎ、實用の時期に入つたものと云ひ得やう。今木材と金屬に就て述ぶる前に、金屬機の發達の經路及現今各國で使用して居る金屬機に就て述べ度いと想ふ。
著者
Yoshiaki Kuriu Akifumi Kawamura Tadashi Uragami Takashi Miyata
出版者
(社)日本化学会
雑誌
Chemistry Letters (ISSN:03667022)
巻号頁・発行日
pp.140103, (Released:2014-03-01)
被引用文献数
9

We prepared lectin-imprinted hydrogel layers on surface plasmon resonance (SPR) sensor chips by atom transfer radical polymerization (ATRP). In a buffer solution with a target protein, SPR signal and binding constant of the lectin-imprinted hydrogel layer chip were much larger than those of nonimprinted hydrogel layer chip prepared without using a template lectin. By molecular imprinting with ATRP, recognition sites for the target lectin were formed within hydrogel thin layers on the SPR sensor chips. The lectin-imprinted hydrogel layer chips with recognition sites for target protein are candidates as highly sensitive sensor devices for SPR sensing system.
著者
鈴木 丈一郎 中島 啓介 國松 和司 高柴 正悟 原 宜興 和泉 雄一 横田 誠 鴨井 久一 小田 茂 福田 光男 川浪 雅光 野口 俊英
出版者
JAPANESE SOCIETY OF PERIODONTOLOGY
雑誌
日本歯周病学会会誌 (ISSN:03850110)
巻号頁・発行日
vol.49, no.2, pp.162-174, 2007-06-28
被引用文献数
4 3

臨床歯学では,知識だけでなく技能および患者対応を含めた総合的な習得が求められている。そこで今回,今後の歯周病学実習の内容を検討するために各大学の歯周病学実習で行っているOSCEや臨床実地試験問題の実態を把握することを目的とし,全国29歯学部・歯科大学から,臨床前の歯周病学の臨床基礎実習内容と実習運営の現状に関してアンケート調査を行った。調査対象者は,歯周病学を担当する日本歯周病学会理事29名で,歯周病学実習の実態把握のための無記名式の質問票を,平成15年12月に郵送し,平成16年3月10日までに回収を行った。その結果,29校のうち,4年次に実習を開始するところが最も多く,次いで5年次に開始していた。実習の回数は,2回~23回まで幅広い分布を示していた。また,1回の実習時間は,90分から360分の間に分布しており,総実習時間の平均は34.5時間であった。実習の内容としては,過半数の大学が実施しているのは,歯周診査,ペリオチャート・レントゲン診断,ブラッシング指導,スケーリング,歯周外科,咬合調整,暫間固定であった。OSCE形式の課題としては,ブラッシング指導が最も多く,次いで,スケーリング・ルートプレーニングであった。最近の傾向としては,歯周病の病状説明かブラッシング指導に重点が置かれている。OSCEにおける歯周病学の課題は,今後の歯周病学教育の方向性を示すものであり,非常に重要性が高いと考えられる。
著者
佐藤 滋
出版者
東北学院大学
雑誌
研究活動スタート支援
巻号頁・発行日
2011

1920 年アイルランド統治法の施行によって、北アイルランド政府・議会は独自の立法権限、財政権限などを獲得し、イギリスは実態として「連邦制国家」となった。法施行直後は、これを機能させようとした勢力もいたが、第二次世界大戦を経て、1920 年法は形骸化するに至る。本研究は、この間の経緯を、財政権限委譲論議を中心に分析することで、イギリスおよびイギリス帝国における統合と分離の力学を明らかにする。
著者
写真要報社 編
出版者
上田写真機店
巻号頁・発行日
1912

1 0 0 0 OA 映画検閲年報

出版者
内務省警保局
巻号頁・発行日
vol.昭和17年, 1943
著者
鳥飼 安生 根岸 勝雄
出版者
東京大学生産技術研究所
雑誌
生産研究 (ISSN:0037105X)
巻号頁・発行日
vol.5, no.1, pp.10-13, 1953-01-01

始めに,超音波の映像に対する,位相差顯微鏡の理論と方法の応用という問題を扱つた。これは結局,超音波の場が一種の位相格子であることに基ずいているのであるが,理論と実驗結果とがよく一致して,位相差法の妙味が感得される。次に,超音波による光の廻折とその映像についての応用という面を展望して見た。割に簡單な事柄であるのに案外色々な応用面が見られるのである。とにかく現象が直接眼に見えるということは,大層楽しくもあり,又心強いことでもある。

1 0 0 0 OA 映画検閲年報

出版者
内務省警保局
巻号頁・発行日
vol.昭和16年, 1943

1 0 0 0 OA 映画検閲年報

出版者
内務省警保局
巻号頁・発行日
vol.昭和15年, 1943

1 0 0 0 OA 記録 : 詩集

著者
高村光太郎 著
出版者
竜星閣
巻号頁・発行日
1944
著者
猪下 光
出版者
岡山大学医療技術短期大学部
雑誌
岡山大学医療技術短期大学部紀要 (ISSN:09174494)
巻号頁・発行日
vol.8, no.1, pp.69-76, 1997-09-10
被引用文献数
2

本研究の目的は,臨床看護婦の離職の実態と離職願望およびその背景因子との関連性について実証分析を行うことである。2箇所の地方都市の公立病院で働く看護婦582名を対象として,離職と転職の意志と理由ならびに個人要因と職場要因についての調査を実施した。その結果,次のような知見を得た。 1) 地方都市の大規模公立病院で働く看護婦の8割が卒業後ずっと同じ病院で勤務していた。 2) 実際の離・転職者は調査対象者の約15%であり,その7割を20代が占めた。 3) 20歳代の離職には2つの理由が見られた。一つは結婚・出産および家族の世話による離職であった。職業と家庭の両立は困難と考えていた。もう一つは未婚の看護婦による他の看護職への転職であった。 4) 約6割が離職願望をもっていた。離職願望の背景として,仕事要因と個人要因および年齢的な特徴が見られた。すなわち,20代では自分の適性や能力への不安。30歳代では子育てと労働条件の負担。40歳代以降では健康上の理由であった。しかし給料との関連は低かった。 5) しかし地方都市の公立病院においては離職者は減少傾向にあり,就労形態は「若年短期未婚型」より「中高年継続就労型」へと以降しているものと考えられた。The purporse of this study is finding existing situation and those reasons of nurses who would resign or desired to resign from their jobs. A survey was conducted to 582 nurses in two public hospitals located in the province. The following results were obtained. 1. 15% of all the target nurses would segign soon. 70% of which was in age of twenties. 2. There were two main reasons of resignation among nurses in age of twenties. One was getting married, having child or family care ; they felt it is difficult to continue both their working life and family one. The other was they were planning to be qualified for another nursing professional. 3. 60% of all the target nurses desired to resign from their jobs. 4. The reason was different by age group. Each had own reason ; Anxieties for their aptitude and ability as nurses in the twentie, responsibility for their children and family menbers in the thirties, and anxieties for health in the forties and fifties. But amont of salaries did not affect their disire.
著者
一柳 峻夫
出版者
帝京平成短期大学
雑誌
帝京平成短期大学紀要 (ISSN:09177442)
巻号頁・発行日
no.15, pp.63-69, 2005-03
著者
石津 健太郎 村上 誉 宮本 剛 フィリン スタニスラヴ チャン ハグエン スン チェン アレムスグド ヨハネス 原田 博司
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. SR, ソフトウェア無線 (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.109, no.155, pp.43-50, 2009-07-22
被引用文献数
5

本稿では,NICTが開発したヘテロジニアス型コグニティブ無線システムについて述べる.本システムはIEEE1900.4仕様が規定するシステムアーキテクチャに従って構成されており,コグニティブ無線基地局とネットワーク再構築マネージャの機器から構成される.コグニティブ無線基地局は,設定されたユーザプリファレンスとネットワーク再構築マネージャからの指示に基づいて,具備している複数の無線データ通信デバイスの中から,最適なものを選択して接続する.利用者端末はコグニティブ無線基地局を介して,最適な無線アクセス技術(Radio Access Technology),および,最適な無線アクセスネットワーク(Radio Access Network)により,インターネットに接続することが可能になる.本システムは,2009年3月に開催された電子情報通信学会の移動通信ワークショップにおいて実証実験により動作検証を行い,基本機能について確認を行った.
著者
宮田 久美子 林 裕子
出版者
看護総合科学研究会
雑誌
看護総合科学研究会誌=Journal of comprehensive nursing research (ISSN:1344381X)
巻号頁・発行日
vol.14, no.2, pp.3-16, 2013-02-28

遷延性意識障害患者の看護介入の目的と内容について文献調査を行った。看護基礎教育の教科書2件と医学中央雑誌Web Ver.5で検索した研究論文91件を対象とし,質的帰納的に分析した。結果:遷延性 意識障害患者への看護介入の目的は【生活援助】,【合併症予防】,【意識障害の回復】,【生活行動の回復】 の4つに大別された。その介入内容は,【生活援助】は[栄養方法の工夫],[日常生活全般の援助]など7項目であった。【合併症予防】は,[口腔内状態の改善],[褥瘡の予防・改善]など5項目であった。 【意識障害の回復】は,[意識レベル改善],[身体刺激の生理的評価]であり,【生活行動の回復】は[筋・ 関節拘縮の改善],[生活行動獲得]であった。論文数の推移から,遷延性意識障害患者の看護の目的は, 【生活援助】から【意識障害の回復】,【生活行動の回復】へ変化の過渡期にあり,その看護介入は開発途上であることが推察された。

1 0 0 0 OA 映画検閲年報

出版者
内務省警保局
巻号頁・発行日
vol.昭和14年, 1943