著者

鈴木嘉一著

出版者

中央公論新社

巻号頁・発行日

2011

著者

渡邊 隆弘 情報組織化研究グループ

出版者

日本図書館研究会

雑誌

図書館界 (ISSN:00409669)

巻号頁・発行日

vol.63, no.2, pp.114-121, 2011-07-01

著者

鴨野 洋一郎

出版者

公益財団法人史学会

雑誌

史學雜誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.122, no.2, pp.188-211, 2013-02-20

---

It was in the late fifteenth century that the city of Florence began trading with the Ottoman Empire on the basis of friendly diplomatic relations, mainly selling Florentine woolens and silks and buying Oriental goods. Medium-sized Florentine woolen makers played an important role in this trade. These companies took part in international commerce as "trading manufacturers", that is, both producing woolens then selling them in the Ottoman Empire, but on a more restricted scale than the largest companies had ever done. It became indispensable for the costs incurred in this trade to be stable and predictable in order that such companies could continue taking part in international trade. This paper focuses on the Guanti Wool Company already referred to by H. Hoshino. It sent Bartolomeo Guanti to Bursa as its agent in 1484 to initiate trade with the Ottoman Empire, selling garbo cloth and buying Persian raw silk. This company, which had sold more than a thousand bolts of cloth over more than ten years at Bursa, is one example of "trading manufacturers". The author of this paper has utilized Guanti, Co. ledgers and its agent's account book in researching the facts surrounding its Ottoman trade during the 1480's, mainly from the point of view of costs incurred, dividing them into three categories... 1) transportation costs of woolens, 2) costs incurred at Bursa and 3) import charges for Persian raw silk... and analyzing the ratios of each cost to sales figures. From this analysis it is evident that the ratios of costs incurred in the Ottoman trade were stable and their compositions almost predictable. The risks involved in trade, shipwrecks and theft, could be reduced by means of insurance and legal statutes. This characteristic feature of the Ottoman trade made the Guanti, Co. a medium-sized wool company acting in the role of a "trading manufacturer", as shown by concrete data of such activities of the company.

著者

指 昭博

出版者

神戸市外国語大学外国学研究所

雑誌

神戸市外国語大学外国学研究 = Annals of foreign studies (ISSN:02899256)

巻号頁・発行日

vol.85, pp.5-16, 2013-03-01

著者

加藤 詔士

出版者

名古屋大学

雑誌

名古屋大学史紀要 (ISSN:09155848)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.55-100, 2001-03-31

---

国立情報学研究所で電子化したコンテンツを使用している。

著者

武藤 哲郎

出版者

大妻女子大学

雑誌

大妻女子大学紀要 文系 (ISSN:09167692)

巻号頁・発行日

no.41, pp.194-184, 2009-03

著者

西村 春輝 望月 聡

出版者

日本感情心理学会

雑誌

感情心理学研究 (ISSN:18828817)

巻号頁・発行日

vol.21, no.Supplement, pp.32-32, 2013 (Released:2013-09-19)

著者

仁科 浩美 ニシナ ヒロミ NISHINA Hiromi

出版者

山形大学

雑誌

山形大学紀要. 教育科学 = Bulletin of Yamagata University. Educational Science (ISSN:05134668)

巻号頁・発行日

vol.15, no.4, pp.75-92, 2013-02-15

---

本稿は、口頭発表時における質疑応答に対する理工系外国人留学生の意識と態度について、日本人学生との比較を通し、PAC(Personal Attitude Construct 個人別態度)分析により、「個」の特徴について質的に分析・検討したものである。その結果、同じ群である外国人留学生においても、意識・態度には多様性が見られ、日本語に関わる要因と専門の内容に関わる要因とを日本滞在の時間経過とともに段階的に切り離して捉えている事例や、回答の誤りに気がついたり、適切な回答ができないと判断すると、反論や質問の複雑化を恐れ、対話を「あきらめ」、切り上げる態度を示す事例などが見られた。日本人学生との比較においては、教員の存在に発言を遠慮・躊躇したりする点と、わかりやすい説明を行なうことの難しさを挙げた点で共通するものがあった。他方、留学生独自の特徴としては、質疑応答の受容・産出に対する一定の日本語力や、動転に伴う日本語の忘却や方言の聞き取りへの対応力等、日本語に関して意識・態度が示されている点と、研究に対する社会的関与への意識が特に見られない点が挙げられた。

著者

Nakamichi Yusuke Yoshioka Aya Kawai Shigeyuki Murata Kousaku

出版者

Nature Publishing Group

雑誌

Scientific reports (ISSN:20452322)

巻号頁・発行日

vol.3, 2013-09-11

被引用文献数

17

---

ATP特異性の獲得メカニズムの解明 : 新薬と新しい物質生産系の開発に期待. 京都大学プレスリリース. 2013-09-11.

著者

松崎 浩二 山内 信弥 津崎 順

出版者

日本水産増殖学会

雑誌

水産増殖 (ISSN:03714217)

巻号頁・発行日

vol.57, no.2, pp.339-340, 2009-06-20 (Released:2012-09-26)

参考文献数

5

---

Ninety-seven individuals of Pacific saury Cololabis saira collected off Kumano in Mie Prefecture on February 6, 2008 were kept in a 30 m3 columnar tank at 15°C. They were reared under light levels adjusted to 1,400 lx between 08:00 to 17:00 and 20 lx between 17:00 to 08:00 using five halogen lamps. Ratio of the total number of eggs spawned between 08:00 to 13:00, 13:00 to 17:00 and 17:00 to 08:00 was 62%, 20% and 18% respectively from March 22 to April 20, 2008. Also as a result of counting spawning behavior per hour, spawning occurred actively between 08:00 to 13:00, while under 20 lx conditions 97% of spawning activity occurred between 06:00 to 08:00. This indicates that Pacific saury probably actively spawned from pre-dawn to noon.

著者

向山 寛夫

出版者

問題と研究出版

雑誌

問題と研究 (ISSN:02887738)

巻号頁・発行日

vol.28, no.2, pp.44-49, 1998-11

著者

中村武羅夫 著

出版者

新潮社

巻号頁・発行日

1926

著者

古賀(巽) 理恵 古賀 信康

出版者

一般社団法人 日本生物物理学会

雑誌

生物物理 (ISSN:05824052)

巻号頁・発行日

vol.53, no.4, pp.190-193, 2013 (Released:2013-07-25)

参考文献数

15

被引用文献数

3

---

Protein folding occurs because the native interactions collectively outweigh non-native interactions, resulting in funnel-shaped energy landscapes. The funnel-shaped landscapes of natural proteins are rugged due to evolution for function or neutral drift. We describe an approach to designing ideal protein structures stabilized by consistent local and non-local interactions. The approach is based on rules relating local structures to tertiary motifs, which make possible the design of strongly funneled energy landscapes. Guided by these rules, we succeeded in designing five ideal alpha-beta protein structures with different topologies completely from scratch. These results illuminate how the folding funnels of natural proteins arise.

著者

新野 基

出版者

東京国際大学

雑誌

応用社会学研究 (ISSN:09159835)

巻号頁・発行日

no.14, pp.105-128, 2004

著者

佐々木 理奈

出版者

日本赤十字看護大学

雑誌

日本赤十字看護大学紀要 (ISSN:09142444)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.71-79, 2008

著者

山川 麻美 鈴木 起代子 小泉 典章

出版者

ヘルスワ-ク協会

雑誌

アディクションと家族 (ISSN:13444743)

巻号頁・発行日

vol.24, no.3, pp.243-251, 2007-11

著者

植木 保昭

出版者

九州大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2008

---

有機系廃棄物であるポリエチレン(PE)とゴミ固形化燃料(RDF)を還元材に用いた酸化鉄(ウスタイト)の還元実験を行ったところ、RDFを用いた方が高還元率を得ることができた。これは、PEは固定炭素を含有していないが、RDFは固定炭素を含有しているため、RDFの熱分解によって試料内部に多くのチャーが残留し、このチャーによりガス改質反応(CO_2+C=2CO、H_2O+C=H_2+CO)が生じ、COが長時間発生し続けることで、還元雰囲気が持続したためであると考えられる。また、有機系廃棄物が熱分解されて生じた炭素がガス改質反応に及ぼす影響について調査することを目的として、炭素結晶性や比表面積が水蒸気-炭素間反応に及ぼす影響について注目して調査を行った。熱分解炭素としてRDF、木材粉(Wood)とCH_4ガスを1100℃で熱分解させたCarbon Black(CB)を用いた。ラマン分光分析の結果(ラマンスペクトルにおけるI_V/I_G値)から、熱処理温度が高い炭素ほどI_V/I_G値が小さくなり、黒鉛化が進行し結晶性が向上していることが分かった。一方、水蒸気による炭素のガス化速度は全ての炭素で熱処理温度が高くなるにつれて小さくなった。ガス化速度とI_V/I_G値、及び比表面積の関係は、両指標ともにガス化速度とおおよそ直線関係が得られた。I_V/I_G値が小さくなると反応性が悪くなるのは、黒鉛化が進行し結晶性が向上すると反応サイトが減少する事と、炭素の脱離が起こりにくくなる事が要因であると考えられる。同様に比表面積が小さくなると反応性が悪くなるのは、反応サイトが減少するためだと考えられ、I_V/I_G値と比表面積にも相関関係があると推察される。

著者

若林 芳樹

出版者

地理科学学会

雑誌

地理科学 (ISSN:02864886)

巻号頁・発行日

vol.49, no.2, pp.53-75, 1994

---

本研究は,行動地理学の領域とその構成を明らかにするために,欧米で刊行された3つの教科書をとりあげ,それぞれで採用された用語と文献を手がかりとしながら,内容分析を行なったものである。まず,採用された用語と文献の教科書間での重複状況を分析した結果,29の用語と52の文献が共通項として摘出された。その内訳は,行動科学に由来するものが多く,行動地理学の学際性を表わしていた。一方,データ収集法や数理モデルに関する記述量,時間地理学や人文主義的研究の位置づけなどの点では,教科書による差異がみられた。次に,共通項として摘出された用語と文献について,それらが引用された箇所を章単位に集計したデータに因子分析を適用し,行動地理学の構成を検討した。その結果,行動地理学の共通項は,環境知覚や意思決定モデルを土台とした基本的概念と,居住地移動,消費者行動,都市問題・都市計画,メンタルマップ,災害知覚などの応用事例から構成されることが明らかになった。また,人文主義的研究も共通項を構成する一成分として摘出されたが,その取り上げ方には教科書による違いが認められた。

著者

岡田 誠 五十嵐 洋一郎

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.54, no.10, pp.1040-1045, 2013-09-15

---

日本の認知症高齢者の推計人数は,2012年の段階で462万人,前期認知障害の高齢者数を含めれば862万人にのぼる.認知症を取り巻く社会的課題は日本の社会にとって大きなインパクトを持つ.一方,認知症を含め,現代社会の課題は相互に複雑に絡み合い,状況や全体像も曖昧である.誰がその課題に対して新たな力をもたらすステークホルダかも明確ではない.本稿では,企業の視点から,社会的課題自体をさまざまな組織を結びつけるバウンダリー・オブジェクトとして機能させる意味とアプローチについて,認知症プロジェクトを例として紹介する.

著者

小森田賢史 我妻 知典 千葉 恒彦 横田 英俊 井戸上 彰 羽鳥 光俊

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.49, no.7, pp.2623-2633, 2008-07-15

---

次世代ネットワークの中核技術として標準化が進められているIMS(IP Multimedia Subsystem)/MMD(MultiMedia Domain)においては,各端末の通信を制御するためにSIPを用いる.さらに,筆者らが着目するMMDでは移動端末のモビリティサポートのためにMobile IPの利用が想定されている.しかしながら,このSIPとMobile IPを併用する方式においては,それぞれが独立して処理を行うため,MMDセッションの移動制御が非効率となり,その結果ハンドオーバの遅延を招くという問題がある.本論文では,それら2つのプロトコルを連携させることにより,MMDセッション制御を高速化する手法を提案し,その方式設計について述べる.さらに,提案に基づいて実装,および評価を行い,MMDセッション制御時間の改善性について示す.