著者

金沢 幾子

出版者

経済資料協議会

雑誌

経済資料研究 (ISSN:03853586)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.1-100, 1989-03-30

著者

慶應義塾大学アート・センター編

出版者

慶應義塾大学アート・センター

巻号頁・発行日

2013

著者

BREEN John

出版者

国際日本文化研究センター

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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伊勢神宮は日本の最も重要な聖地の一つであって研究はおびただしいが、伊勢神宮の近現代史に限っては研究がないも同然である。本研究は明治維新から20世紀をへて今に至る伊勢神宮の通史をこころみるものである。伊勢神宮の天皇、国家、そして国民との関係をつねに視野に入れながら、波乱万丈の近現代史をたどる。明治期における伊勢神宮の空間的改革、伊勢をめぐる戦前のメディアなどの言説、戦後における伊勢神宮の法人化および脱法人化の動きに光をあてる研究である。

著者

西尾 正輝 田中 康博 阿部 尚子 島野 敦子 山地 弘子

出版者

日本音声言語医学会

雑誌

音声言語医学 (ISSN:00302813)

巻号頁・発行日

vol.48, no.3, pp.215-224, 2007-07-20 (Released:2010-06-22)

参考文献数

76

被引用文献数

3

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dysarthria263例 (言語治療実施群187例と言語治療を実施しなかった対照群76例) を対象とし, 言語治療成績について検討し以下の結果を得た.1.脳血管障害, 脊髄小脳変性症, パーキンソン病に起因する言語治療実施群では言語治療前後で比較して有意に明瞭度が改善したが, 対照群では有意差は認められなかった.2.脳血管障害に起因する言語治療実施群では, 重症度にかかわりなく有意な明瞭度の改善が認められ, 重症化するほど, 改善の程度が大きくなる傾向が認められた.また, 病期にかかわりなく有意な明瞭度の改善が認められた.3.ALSに起因する言語治療実施群では言語治療前後で比較して有意差は認められなかった.軽度例は経時的に明瞭度がほぼ確実に低下し, 重度例のほとんどは最重度の段階で停滞した.以上の結果に基づいて, dysarthriaの臨床において有効な言語治療手法について検討を加えた.

著者

野中 福次

出版者

公益社団法人 日本アイソトープ協会

雑誌

RADIOISOTOPES (ISSN:00338303)

巻号頁・発行日

vol.4, no.2, pp.37-43, 1956-04-30 (Released:2010-07-21)

参考文献数

12

著者

山田 剛良

出版者

日経BP社

雑誌

日経エレクトロニクス (ISSN:03851680)

巻号頁・発行日

no.921, pp.150-154, 2006-03-13

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2006年7月1日の施行が秒読みになったRoHS指令。有害物質としてPb(鉛)を規制の対象にしたことで,「古くて新しい技術」である導電性接着剤が,あらためて注目されている。低温での実装が可能な点や高い耐熱性といった特徴が,Pbフリー化が進む電子機器で懸念される実装の問題を解決する現実的な手段として有望視されているからだ。

著者

越野 啓一

出版者

金沢星稜大学

雑誌

金沢星稜大学論集 (ISSN:13473905)

巻号頁・発行日

vol.36, no.2, pp.99-110, 2002-12-01

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1997年, 米国財務会計基準審議会(FASB)と国際会計基準委員会(IASC)から, セグメント情報の開示に関して, 従来の会計基準を抜本的に見直した新たな会計基準が相次いで公表され, それぞれ, 1997年12月15日以後および1998年7月1日以後開始する事業年度に係る財務諸表から発効している。わが国では, 1993年に連結財務諸表規則に盛り込まれたセグメント情報が, 1997年4月1日以後開始する連結会計年度に係る連結財務諸表から全面的な開示が義務づけられるとともに, 1999年4月1日以後開始する事業年度からは, 有価証券報告書等の財務諸表以外の部分でも, より充実したセグメント情報の開示が要求されている。これら3つの会計基準の目的は, 企業経営の多角化・国際化の実態を財務諸表に適切に反映させることで共通しているが, その内容にはかなりの差異がみられる。本稿では, 主として財務分析の視点から, 目的適合性, 信頼性, 検証可能性および比較可能性といった会計情報の質的特徴に注目しながら, これらの基準を比較検討した。その結果, 今日のセグメント情報による財務分析では, 企業間比較はもとより, 同一企業内での期間比較においても新たな分析視角が求められることが確認された。

著者

小池 良典 野口 一人 田野辺 博正 松岡 茂登

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. PS, 光スイッチング (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.102, no.394, pp.17-22, 2002-10-15

参考文献数

15

被引用文献数

4

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北海道千歳市内に波長周回性AWG(Arrayed-waveguide grating,アレイ導波路回折格子)を用いたフルメッシュWDMネットワーク(AWG-STARネットワーク)を構築し、実フィールドにおける安定性及び機能性の検証を行った。千歳市役所、市立図書館、中心街コミュニティセンター、市民文化センター、千歳アルカディア・プラザの5拠点にWDMノードを設置し、全拠点間にフルメッシュ波長パスを設定した。2002年7月1日の運用開始後、システムは安定に動作している。また、GbE(Gigabit・Ethernet)、SDH(Synchronous Digital Hierarchy)、HD-SDI(High Definition-Serial Digital Interface)といった各種信号の伝送実験を行い、AWG-STARネットワークの機能性(プロトコル/ビットレート無依存)を実証した。

著者

中山 實

出版者

日本建築仕上学会

雑誌

Finex (ISSN:09156224)

巻号頁・発行日

vol.17, no.102, 2005-09

出版者

日経BP社

雑誌

日経ア-キテクチュア (ISSN:03850870)

巻号頁・発行日

no.692, pp.5-7, 2001-05-14

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築系技術従業員数が100人以上の大事務所では,半年間で一人当たり736万円を受注—。本誌が全国の主要な設計事務所を対象に,昨年10月から今年3月までの建築設計・監理業務の受注実績を尋ねたところ,このような結果が出た。同様に,50人以上100人未満の中事務所では616万円,50人未満の小事務所では572万円だった。

著者

橋本 宗明 山川 龍雄 熊野 信一郎

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1099, pp.26-39, 2001-07-09

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「コンフェデレーションズカップで準優勝したサッカーの日本代表といった心境でしょうか」 九州北部を地盤とするディスカウントストア(DS)、Mr Max(ミスターマックス、本社福岡市)の平野能章社長はこう言って笑う。 同社は昨年12月、千葉県幕張地区に首都圏初となる新習志野店をオープンしたばかりだ。幕張は、流通企業が今、最も注目している場所である。

著者

磯野 真由

出版者

首都大学東京

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2010

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平成24年度は、昨年度に引き続き、マイクロビーム照射実験では、増殖期の神経幹細胞における細胞核へのプロトン照射粒子数に対する生存率について、結果の精度向上を図り、線量依存性を示唆する結果が得られた。また、照射粒子数100個を細胞核へ照射した際の、DNA損傷の修復およびアポトーシスの誘発率について評価した。DNA損傷の修復は経時的な損傷修復が見られ、アポトーシスの誘発率は非照射細胞と比べて有意な上昇が見られた。よって、マイクロビーム照射実験のDNA損傷およびアポトーシス誘発率については、線量依存性についてそれぞれの検討を行い、昨年度に得られたブロードビームX線照射実験の結果と比較することによって、細胞核または一細胞という標的の違いによる放射線感受性の違いについて明らかに出来るという方向性が見えた。X線照射実験については、今年度より、分化誘導条件で神経幹細胞を培養し、異なる分化段階でマイクロビーム照射実験と同等の照射線量で放射線照射を行い、分化効率への影響について検討を行った。異なる分化段階での照射によって、神経細胞への分化効率の違いが示唆された。細胞分化の際には主に細胞核DNAが関与しており、X線で示唆された分化段階の違いによる分化効率の違いは、DNA損傷の修復機構および修復関連因子、細胞周期制御因子に対する放射線の影響が関与していると考えられる。今後、マイクロビーム照射を用い分化誘導条件で細胞核照射を行い、DNA損傷修復に伴う関連因子と分化関連因子との相関の有無について検討していきたい。これは分化の程度、すなわち発生段階における放射線感受性の違いを解明する一つの手がかりとなり得る。

著者

李 東生 井上 裕

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1298, pp.96-99, 2005-07-04

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問 売上高は伸びているのに、直近の1〜3月期は最終赤字でした。TCL集団はこれまで順調に成長してきたのに、いったい、どうしたのですか。 答 2つの要因があります。1つは、仏トムソンとのテレビの合弁事業、そして仏アルカテルとの携帯電話機の合弁事業が損失を出したのです。もう1つは、TCL本体の携帯電話事業が昨年下半期から赤字に陥ったことです。

著者

小林 久泰

出版者

日本印度学仏教学会

雑誌

印度學佛教學研究 (ISSN:00194344)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, pp.964-959, 2007-03-20

著者

小林 甫 ボロフスコーイ ゲンナデ ストレペートフ ヴィクト ベルナルディ ロレンツォ メルレル アルベルト デイアマンティ イルヴォ サルトーリ ディアナ グリサッティ パオロ ネレシーニ フェデリコ カヴァリエーヴァ ガリー カンコーフ アレクサンド 上原 慎一 横山 悦生 田中 夏子 土田 俊幸 新原 道信 浅川 和幸 小内 透 所 伸一 杉村 宏 木村 保茂 クム ソフィア コルスーノフ ヴィクトル KORSUNOV Victor KONKOV Alexander BOROVSKOI Gennadi STREPETOV Victor DIAMANTI Ilvo BERNARDI Lorenzo リム ソフィア カヴァリョーヴァ ガリー ディアマンティ イルヴォ グリサッテイ パオロ 山口 喬

出版者

北海道大学

雑誌

国際学術研究

巻号頁・発行日

1993

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昨年度までの研究によって、非重工業化地域の内発的な産業・社会の発展を将来的に担う、青年層における青年期自立の内実は、職業的自立と社会的自立との相互連関を追求することで考察しうることを確認した。本年度はそのことを、3カ国の青年層に対する「共通調査票」を作成して、定量的に分析することに主眼を置いた。イタリアでは、ヴェネト州内の国立技術高校、職業高校(ヴィチェンツァ市)、私立の職業訓練機関(ヴェロ-ナ市)の生徒を対象とした。サハリンでは、ユジノサハリンスク市、コルサコフ市の職業技術学校、普通科高等学校/リチェ-イの生徒、失業地帯マカロフ市の職業技術学校生と失業青年を取り上げた。日本は、北海道・長野県・岐阜県の工業高校生、東京の工業高等専門学校生、そして北海道と岐阜県の職業能力開発短期大学校生を選んだ。教育階梯差と地域差を考慮してである。この国際共通調査の結果を含め、2年数か月の研究成果を持ち寄り、国際研究報告会を札幌で行った(平成6年10月6日-11日。イタリアの報告4、ロシア3、日本6)。イタリア人の報告によれば、工業や手工業を学んでいる青年層は、現在校を自ら選んで入学し(学科への興味、技術・技能の習得など)、卒業後は家業を継ぐか、自らによる起業を望んでいる。ロシアにおいては、不本意入学的な職業技術学校生と、“意欲"を示す高校生/リチェ-イ生に二分されるが、卒業後の進路としては、いずれも第一次・第二次産業を志向せず、第三次産業の何かの部門を熱望している(銀行、商業、貿易など)。小売業、旅行業、漁業の中小企業を希望する者も25-30%いる。日本では、教育階梯差に関わりなく、一定の不本意入学生を含みつつ、おおむねは「就職に有利だ」という理由で入学し、(イタリア、ロシアと同じく)厚い友人関係を保持している。しかし、卒業後の進路には地域差が見られる。中小企業の選択は各々3分の1程度だが、他の地域への転出希望において北海道(工業高校生、ポリテクカレッジ生)、城南の中小企業地帯出身者が多い東京の高専生に高かった。対極に、岐阜(工業高校、ポリテクカレッジ)と長野とが来る。岐阜県では名古屋など愛知県内への通勤希望も多い。-だが、生活価値志向においては、日本(4地域)とイタリアには大きな違いは存しない。いずこにおいても、自由時間、家族、友情、愛情に高い価値を置き、やや下がって仕事が位置づく。シンナーや麻薬、理由のない暴力、汚職を否定し、結婚前の同棲を許容する。しかし、ロシアでは、高い価値の所在はほぼ同じだが、許し難いことの上位に、親や友人を援助しないことが入り、戦争時の殺人が許容される。ここには、ロシア(サハリン)的な生活上の紐帯と、反面での国家意識とが発現している。ところで、こうした共通の生活価値の存在は、一方では、若い世代が「市民社会」的なネットワーキングを形成しつつあることを示唆する。しかし、他方、職業的な価値志向としては“分散"することもまた事実である。私たちは現在、両者の相互関係の規定要因を見いだすべく分析を重ねているが、重要な要素として注目すべきは、「SOCIAL ACTORS」である。それは、イタリアでは「職業訓練-公的雇用斡旋(学校は不関与)-家族文化-労働組合-他のアソシエーション(社会的サービス分野でのボランティア)-地方自治政府」の連鎖として理解されているものである。青年層は、その生活価値・職業価値を、このような連鎖のなかにおいて、各自がそれぞれ意味づけてゆく。かつほぼ30歳位までは、多くの職業・職場を移動し、自らの“天職"を見いだすのだと言う。またロシアにおいても、1991年以前においては、90%以上の青年が第10学年まで進学して職業訓練を受けるとともに、アクタヴリストーピオニール-コムソモ-ルなどで社会生活のトレーニングを積み、同じく30歳位が各人“成熟"の指標であった。-こうしたイタリア、旧ロシアに対し、日本社会での青年期自立(職業的かつ社会的自立)の「SOCIAL ACTORS」は、企業内の教育・訓練が担ってきたとされる。だが、高等教育機関への進学率の上昇のなかの青年層は、アルバイトなどの学外生活を含む学校生活をそれに代用させているとも言い得る。この点の追究が、次回以降の研究テーマを構成する。

著者

青木 英明 久保田 尚 中村 文彦 大森 宣暁 高見 淳史 望月 真一 諏訪 嵩人 森井 広樹 森 和也

出版者

共立女子大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2009

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3年の研究活動では、海外事業者から情報が得られ、英国ロンドンBarclays Cycle Hire計画担当者の講演会、フランス、ラロッシェル市副市長の講演会も主宰した。そして海外のバイシクルシェアリングの大規模なものが本格的な第三世代へ至ったことを理解した。国内ではシクロシティ富山の事業で得られたデータを解析することにより、東京大学、横浜国立大学研究室のスタッフがサービスの供給需要に関する定量的な検討を行い、利用実態の把握ができた。

著者

Ikenaga Mitsuo

出版者

Kyoto University

巻号頁・発行日

1968-01-23

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新制・論文博士

著者

永田 晴紀 飯島 直純 金井 竜一朗

出版者

日本燃焼学会

雑誌

日本燃焼学会誌 (ISSN:13471864)

巻号頁・発行日

vol.54, no.170, pp.251-258, 2012-11

著者

柘植 俊一 藤原 義人

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

秋の分科会講演予稿集

巻号頁・発行日

vol.1967, no.5, 1967-10-22

著者

廣松 悟

出版者

明治大学

雑誌

奨励研究(A)

巻号頁・発行日

1997

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本研究の目的は、近代国家の領域拡大とその確定過程の中で新たな「開発フロンティア」となった地域における、新しい近代都市空間及び都市システムの成立とその成長過程に関する制度上及び社会的な諸条件について、実証及び比較の両面からアプローチすることを通じて、従来一般的には単なる「近代国土拓殖・開発史」の一局面としてエピソード的にしか取り扱われることのあまりなかった開発フロンティア地域の近代都市空間が、近代領域国家建設の現実の過程で果たしてきた独自の機能についての認識を新たなものとすることにあった。この研究助成によって実現された実証的な近代都市形成史資料の詳細な検討を通じ、とりわけインナーシティ等の具体的な都市の社会及び空間の実態に即して明らかなものとなってきたのは、近代国民国家の領域支配を巡る権力関係と領域的空間構成の現実との密接な関連の一端である。それは遠隔地支配における「都市空間統治の政治社会的二重性」をいう新たな概念で理解することが可能である。また、近代日本明治期以降の北海道を主な対象領域に、また19世紀後半以降の北米平原諸州地域を主要な準拠地域としてとりあげた比較地誌研究での成果作業の一端は、新興国民国家における「遠隔開発フロンティア地域」での市街地・初期的都市形成の実態について都市空間上相異なるレベルにおける政治行政的実践に関連した系統資料及び地誌史資料の整理を取りまとめた「フロンティア都市データベース」フォーマッティングにある。これには、初期的な都市諸学及び都市社会調査研究の発達プロセスの整理とともに、都市間ネットワークの発達過程、とりわけ物流および情報流のネットワークに関連する社会・空間的データの整理もあわせて含まれ、輸送関連諸施設の建設とそれに関連する都市政治行政過程のデータが比較的系統的に収集整理されはじめており、今後の同種研究の展開に対しても資するところがあると考えられる。