出版者

長崎大学教育学部附属教育実践研究指導センター

雑誌

附属教育実践研究指導センター紀要

巻号頁・発行日

no.1, pp.54-58, 1998-04

著者

湯浅 美千代 野口 美和子 桑田 美代子 鈴木 智子

出版者

千葉大学

雑誌

千葉大学看護学部紀要 (ISSN:03877272)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.9-16, 2003-03

被引用文献数

2

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本研究の目的は,痴呆症状を有する患者が本来持っている能力を見出す方法を,実践者の経験から明らかにすることである.研究方法は,ある老人病院において痴呆患者のケアを提供している実践者5名(看護師3名を含む)へのインタビューであり,その内容を質的に分析した.その結果,以下の知見が得られた.1.ケアによって,痴呆患者が本来持っている能力の発揮を妨げる場合がある.2.痴呆患者が本来持っている能力を見出す方法として,『見方を変えること』『患者が安心できること』『患者の内面を理解し,その気持ちや思いに気づくこと』『患者のもつ可能性を探ること』があげられ,またその具体的な方法が得られた.3.痴呆患者が本来持っている能力を見出すために基盤となるケア姿勢が必要である.

著者

渡辺 恵司

出版者

花園大学

雑誌

花園大学社会福祉学部研究紀要 (ISSN:09192042)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.41-53, 2013-03

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精神障害者の精神科病院における社会的入院患者は、7 万人以上いると言われており、社会的入院者の解消は、早急に行われなければならない精神保健福祉の課題の1 つに挙げられている。京都府・京都市では、平成17 年度から精神科病院における社会的入院者の退院を促進するための事業を実施しており、平成22 年3 月末で50 名の方に地域移行推進員が関わりを持ち、29 名の方が退院に至っている。本研究は、平成17 〜 21 年度の地域移行支援事業(以下、事業)を利用し退院された方を対象とし、生活状況等の調査のほか、事業利用者の自由な意見も聴き、それらをまとめて考察を行った。特に事業利用者の意見として、退院して良かったことや、苦労していること、これからやってみたいことなど、入院生活では感じられない「ふつうの生活」の中で、「あたりまえの生活」を望んでいることが浮かび上がってきた。一人一人の生活における悩みや希望は様々であるが、退院し生活の中に「自由さ」という環境が生まれ、その自由さから生活の質の向上が得られていることがわかった。

著者

安田 三江子 澤野 純一

出版者

花園大学

雑誌

花園大学社会福祉学部研究紀要 (ISSN:09192042)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.15-29, 2013-03

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禅宗に関心をよせる人の実践がさまざまな分野で私たちのくらしに大きな影響を及ぼし、くらしの創造に貢献している。その実態と理由の探求のため、禅宗及び禅仏教徒の思想と行動を研究することは重要であるといえよう。本稿では、児童福祉分野における実践者辻光文が、僧侶ではなく在家仏教徒としてみずからの道を生きていくようになるまでを考察することから、このテーマにせまる。若き日の辻は、他人のつらさにいてもたってもいられず、ほんものの生きかたを、切に探求し、苦闘のなかにあった。やがて、辻は師である柴山全慶を通じ、あらゆる場で禅仏教徒としての実践があることを体得する。そして、在家仏教徒としての道を歩むようになる。辻は、自ら及び向き合うひとやことがらに対し恐ろしいほどに真摯である。そこには「勢い」とでもいえるものがある。この「勢い」は、実は、禅仏教徒のひとつのあらわれではないだろうか。「勢い」が自らの行為が展開する「現場」への強い志向となり、実践となってあらわれ、その実践がさらなる実践をよび、「螺旋」のように展開していく。この禅仏教徒の「螺旋」こそが、人びとのくらしに大きな影響を及ぼす実践として展開していくのであろう。禅への理解を深めるとともにこの「螺旋」についての解明が今後のテーマといえる。もちろん、辻が在家として生きることになったのちの、福祉分野での実践の考察も、今後も、引き続き探求すべきテーマであることはいうまでもない。

著者

丹治 光浩

出版者

花園大学

雑誌

花園大学社会福祉学部研究紀要 (ISSN:09192042)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.111-117, 2013-03

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子どもの対人関係能力形成の機会が減少していることを背景に、学校教育の中でグループワークを応用した取り組みが活発化している。しかし、その導入にあたっては未だ試行錯誤が繰り返されているのが現状である。そこで、筆者は学校教育におけるグループワークの方法と課題について考察した。グループワークの実施にあたっては、参加を拒否する子どもがいた場合、シェアリングの時間が足りない場合、介入が思うようにできない場合など、工夫を要する場面が少なくない。しかしながら、グループワークは進路指導、教育相談、クラブ活動、宿泊行事はもとより、通常の教科学習や保護者会など、幅広く応用することができる有用な技法として位置づけることができる。今後、新しいワークや効果測定法の開発とともに、研修の機会や実施時間が確保されることでグループワークはより発展するものと考えられる。

著者

小海 宏之 加藤 佑佳 岸川 雄介 園田 薫 成本 迅

出版者

花園大学

雑誌

花園大学社会福祉学部研究紀要 (ISSN:09192042)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.85-95, 2013-03

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本研究は、アルツハイマー病者の神経心理学的検査値と海馬傍回の萎縮度との関連を検討することにより、アルツハイマー病者の認知機能に関する今後の研究の基礎資料を得ることを目的とする。対象はアルツハイマー病者33 名である。方法は対象者にMMSE、ADAS、CDT、TMT、WMS-R の神経心理学的検査を個別実施し、脳のMRI データおよびVSRAD を用いて海馬傍回の萎縮度などを解析した。その結果、アルツハイマー病者の海馬傍回の萎縮度とADAS の単語再生との間に有意な相関関係が認められ、脳全体の萎縮度とADAS の総得点、単語再生、言語の聴覚的理解、単語再認との間に有意な相関関係が認められた。これらの結果から、ADAS の単語再生は言語性即時記憶容量の定量化および海馬傍回の萎縮度を推定するのに適した課題であり、また、神経心理学的アセスメントは脳機能の障害を推定するためにも重要であることを示唆すると考えられる。

著者

米山 耕二

出版者

一橋大学

雑誌

一橋大學研究年報. 法學研究 (ISSN:04393260)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.159-262, 1975-06-25

著者

吉村 光敏 白井 豊

出版者

千葉県立中央博物館

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

1995

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(目的)既存の干葉県・埼玉県・栃木県・群馬県・神奈川県等の道標データに新発見の神奈川県、茨城県、干葉県内データを加える。東京都の道標のデータベース化を行う。(作業内容)1。資料収集:東京都、神奈川県の道標所在調査データの収集を図書館等で行った。2。現地調査:特に千葉県・埼玉県内の道標につき、-部地域について道標の旧位置確認や銘文の不明瞭個所の再検討作業を行った。3。データベース入力:東京都を除く関東各都県(主に神奈川県)のデータ入力を行う。(データ処理)1。関東地方の都市交通圏図の作成を行いつつある。2。千葉県北東部の道路網図(近世中期、後期)を作成した。(結果)1。関東地方の都市の都市交通圏は径15-20キロの略円形の交通圏をもつ、地方中心都市の交通圏が併存していることが確かめられた。2。江戸の近傍には日帰り、1泊の参詣旅行ルートに対応した網の目状の交通路が近世後期に発展した。それに対し、より遠方では、主な街道沿いの通過交通を主とした交通網が形成された。この道路網の形態は単線状で、主要霊場あるいは湯治場を結ぶ道であった。この道に沿道の寺社霊地が組み込まれた交通網が形成されたらしい。3。収集したデータをもとに、処理作業中であり、図の完成には至っていない。

著者

青木 直昭 馬場 勝良

出版者

日本地質学会

雑誌

地質學雜誌 (ISSN:00167630)

巻号頁・発行日

vol.78, no.2, pp.65-73, 1972-02-15

被引用文献数

6 1

著者

松原 敏浩 Masum Mohammad Ali Al

出版者

愛知学院大学

雑誌

経営管理研究所紀要 (ISSN:13413821)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.51-71, 2007-12

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本研究の目的は,カリスマ的リーダーシップの両極端であるオーセンティック・リーダーシップとナルシシスティック・リーダーシップの文献展望をすることである。最近リーダーシップ研究に新しい動きが見られるようになった。オーセンティック・リーダーシップの研究である。本研究ではオーセンティック・リーダーシップの概念定義,ポジティブ組織行動との関連性,リーダー・メンバー関係,能力開発などについて論じた。他の一つがナルシシスティック・リーダーシップである。このリーダーシップについても概念定義,測定法,ナルシシスティック・リーダーのパーソナリティ,リーダー・メンバー関係,能力開発について論じた。最後に両理論の問題点と相互の関係についても論じた。

著者

清水 夏樹

出版者

独立行政法人農業工学研究所

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2003

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1.事例調査による有機性資源循環管理システムの阻害/推進要因の把握とシステム成立のために補完・整備すべき要素林業・製材を主産業とする中国地方の中山間地域および都市近郊農畜産業の盛んな千葉県北東部での事例調査により,有機性資源の発生・再資源化・再生資源の利用等の各段階の担い手となる組織について,各組織の役割や組織間の関係の実態を把握した。その結果,発生-再資源化までの段階は,関与主体の活動や行政による支援によって円滑に進み,循環管理システムの空間的広がりは,ほぼ旧町村(大字)までの単位で成立しうることが明らかとなった。再資源化-再生資源の利用段階(家畜ふん尿の堆肥化-堆肥の農地還元)の推進においては,それ以降の段階(農産物の流通・販売-消費)に関わる主体との連携が確立されていることがシステムの推進要因となっていた。また,再生資源の利用段階が円滑に進むための循環管理システムの空間的広がりは,現在(市町村合併前)の町域を越えた広範囲となることが示唆された。さらに,イタリア中部において,農産物加工業者や消費者(観光客も含む)を循環管理システムに関わる主体として位置づけ,これらの主体からシステムを支援する投資行動を導く仕組みについて調査し,日本における適用性を検討した。日伊間の土地所有制度や歴史的背景の違いに由来する要素も多く,全ての代替要素を示すことは困難であったが,農産物の流通・販売システムをサブシステムとして有機性資源循環管理システムに組み込むなど,システム拡張の必要性が示唆された。この新システム構築については,千葉県北東部において実証研究を継続する予定である。2.行政等によるシステム支援のための情報提供有機性資源の循環管理システムを支援する主体(行政やNPO,民間企業等)への情報提供のため,受入研究機関において実施された関連研究成果を含めた書籍の分担執筆・編集を行った。

著者

若曽根 健治

出版者

熊本大学

雑誌

熊本法学 (ISSN:04528204)

巻号頁・発行日

vol.79, pp.151-230, 1994-06

著者

松尾 浩也

出版者

日本刑法学会

雑誌

刑法雑誌 (ISSN:00220191)

巻号頁・発行日

vol.49, no.2, pp.268-287, 2010-03

著者

三浦 浩之 ミウラ ヒロユキ Hiroyuki Miura

雑誌

人間環境学研究

巻号頁・発行日

vol.10, pp.251-263, 2012-02-29

著者

飯田 恭

出版者

慶應義塾大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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19 世紀前半のプロイセン農業改革の過程において、農民の領主に対する建築用木材の請求権の償却が重要な争点の一つになっていた、ということが本研究の第一の発見である。この発見を出発点としつつ、本研究は、領主の農民に対する建築用木材下付の史的展開を、17-19 世紀のより長期の歴史的展開の中で論じた。これは従来農業史的文脈のなかで論じられてきたグーツヘルシャフトの歴史を森林史的文脈において論ずる新しい試みである。また以上のプロイセン史に関する実証的知見をもとに、日本とプロイセンの近代林政史の類似性を強調する研究への若干の反論を行った。

著者

小林 正

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.80, no.8, pp.1243-1247, 1991-08-10 (Released:2008-06-12)

参考文献数

4

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インスリンの構造異常によりそのインスリン作用が低下するため,代償的にインスリン分泌が亢進し,このため高インスリン血症をきたす異常症は世界で12家系発見されているが,糖尿病は軽症であることが多い.最近の遺伝子解析の手法の進歩により簡単に構造決定されるようになり,インスリンの構造と作用, NIDDM発症の機序などこれらの症例から学ぶことが多い.

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1347, pp.58-63, 2006-06-26

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6月6日、オムロンは中国・上海市の郊外にFA(ファクトリーオートメーション)機器の新しい製造拠点「オムロン上海」をオープンさせた。工場の生産ラインで使うセンサーや、その入力信号をコントロールするPLC(プログラマブルコントローラー)など、約3700種類の製品を製造する。 生産棟の1階には、広いフロアに真新しい製造装置がずらりと並ぶ。自動生産のため人影はまばらだ。

著者

ダンテ著 竹友藻風訳

出版者

創元社

巻号頁・発行日

1948

著者

岩井 昌悟 イワイ ショウゴ Shogo IWAI

出版者

東洋大学文学部

雑誌

東洋学論叢 (ISSN:03859487)

巻号頁・発行日

no.37, pp.118-91, 2012-03

著者

高島 秀之

出版者

文教大学大学院情報学研究科

雑誌

IT News Letter

巻号頁・発行日

vol.2, no.3, pp.3-4, 2006

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2006年6月6日「通信・放送の在り方に関する懇談会」(総務大臣の私的懇談会,以下懇談会,座長・松原聡東洋大教授)から報告書が提出された.放送のアナログ波が廃止され,光ファイバーによるブロードバンド網で全てのメディアが受信可能となる2011年を通信と放送の融合時代の幕開け,完全デジタル元年と位置づけ,通信・放送の在り方を技術体系,法体系から抜本的に見直し,再検討する方向を示したものであり,ターゲットとなったのはNHKとNTTで,その業務の見直しを求めたものである.7月には政府の規制改革・民間解放推進会議(以下推進会議,議長・宮内義彦オリックス会長)の中間答申が出て,NHK改革に関しては,懇談会に沿った内容となった.懇談会の報告書,推進会議の中間答申を基に,これから通信・放送の行政見直しが行われようとしている.この小論は懇談会の報告書から,特にNHK改革の部分を取り上げ,デジタル時代の公共放送のありようを考察したものである.紙面の都合で3部構成としたが,一つのレターとして通読されたい.