著者
Cibelli Jose B. Lanza Robert P. West Michael D.
出版者
日経サイエンス
雑誌
日経サイエンス (ISSN:0917009X)
巻号頁・発行日
vol.32, no.2, pp.22-29, 2002-02

2001年10月13日,アドバンスト・セル・テクノロジーの研究室。私たちが数カ月の実験を重ねて追い求めてきたものが,顕微鏡の視界に姿を現した。
著者
小堤 恭平 安藤 四郎 池田 敏雄 中井 博康 千国 幸一
出版者
Japanese Society of Animal Science
雑誌
日本畜産学会報 (ISSN:1346907X)
巻号頁・発行日
vol.56, no.1, pp.1-6, 1985
被引用文献数
8 2

市場に流通している牛肉の理化学的特性と格付等級との関連を明らかにするために,黒毛和種去勢牛の特選,極上,上,中,並およびホルスタイン種去勢牛の上,中,並に格付けされた部分肉の胸最長筋(6-8胸椎部のリブロース)各6点について,比重,一般的化学組成および脂肪酸を分析した.黒毛和種の特選,極上,上,中および並の試料の脂肪含量の平均値は,それぞれ31.7,23.5,19.8,14.9および10.6%であった.ホルスタイン種の上,中および並での平均値はそれぞれ12.4,7.7および8.5%であった.特選の脂肪含量は他の格付等級のものとは1%以上の水準で有意の差があった.脂肪含量と脂肪交雑評価点との間には両品種ともる高い正の相関が見られた.両品種の脂肪交雑評価点「+2」と「+1」における脂肪含量には統計的に有意の差は認められなかった.脂肪交雑評価点の「+2」と「十3」の脂肪含量には有意差は認められなかったが,他の評価点間では5%の水準で有意差が認められた.比重と脂肪含量との間には両品種ともに高い負の相関が認められた.肉の比重から脂肪含量を求める回帰式は,y=-549x+592,r=-0.93であった.同時に比重から脂肪交雑評価点を求める回帰式は,y=-96.6x+103,r=-0.92であった.このことから比重より胸最長筋(ロース芯)の脂肪含量または脂肪交雑評価点が簡単に求められる.脂肪酸組成は両品種の格付等級間でなんらの相違も認められなかったが,品種間ではC18:1,飽和および不飽和脂肪酸量に有意の差が認められた.脂肪含量とC18:1,および不飽和脂肪酸量との間には正の相関が認められた.
著者
坊垣 和明 角谷 三夫 有川 悦朗 宮城 啓吏 福森 幹太
出版者
社団法人空気調和・衛生工学会
雑誌
空気調和・衛生工学会論文集 (ISSN:0385275X)
巻号頁・発行日
no.64, pp.61-71, 1997-01-25
被引用文献数
5

省エネルギーと快適性の向上が両立する技術が求められている.本研究は,空調を一時的に停止することでパッシブな室温変化を生じさせる空調制御方式(パッシブリズミング空調と言う)を提案し,その快適性への影響と省エネルギー効果の検証を目的とするものである.本論文は,冷房期におけるパッシブ変動の体感影響に関する被験者実験の結果をまとめたものである.実験の結果,設定された基準温度(26℃)と変動パターン(停止15分・運転30分)においては,一般空調と変わらない快適さが確保できること,一般空調よりも高い快適性が期待できる条件が存在することなどが明らかになり,パッシブリズミング空調の実用の可能性が高いことが確かめられた.
著者
高橋 行継 佐藤 泰史 前原 宏 阿部 邑美
出版者
日本作物学会
雑誌
日本作物學會紀事 (ISSN:00111848)
巻号頁・発行日
vol.73, no.3, pp.253-260, 2004-09-05
被引用文献数
10

群馬県では水稲の出芽方法として無加温積み重ね出芽法,その後の育苗にプール育苗法が広く用いられている.この出芽方法は,播種作業から出芽後の育苗箱展開までに育苗箱の移動が数回必要となり,多くの労力が必要である.栃木県で開発された平置き出芽法は,播種作業を育苗場所で実施し,積み重ねを行わずにそのまま出芽,育苗する方法である.このため大幅な労力軽減が可能である.しかし,本技術は主として栃木県における4月播種のハウス内育苗条件で開発されたものであり,プール育苗もほとんど取り入れられていない.そこで,群馬県での水稲の普通期栽培(6月中下旬移植)の露地プール育苗における平置き出芽法の適用性について検討を行った.平置き出芽法における出芽時の被覆資材について7種類の材料を供試した.標準の無加温積み重ね出芽法に対し,いずれの資材も0〜3日程度の遅れで出芽させることが可能であった.無被覆では夜間の低温と覆土乾燥のため出芽が遅れやすく,被覆資材が必要であった.供試した7資材のうち,生育むらや高温障害,覆土の乾燥が少なく,緑化作業の省略も可能な3資材(パスライト,健苗シート,ダイオラッセル1600黒)が優れていることが明らかとなった.草丈の伸長や葉齢の進展がみられる場合もあるが,育苗完了時の生育は標準に対してほぼ同等で,実用可能であると判断した.
著者
野中 壽晴 渡邊 章亙 迫田 幸雄 黒田 宏治
出版者
静岡文化芸術大学
雑誌
静岡文化芸術大学研究紀要 (ISSN:13464744)
巻号頁・発行日
vol.4, pp.85-97, 2003

本学の教育基本理念であるユニバーサルデザインは、デザイン学部の共通必須科目として位置付けられている。そのユニバーサルデザインについての様々な情報を各方面から継続的に収集し、体系的に集約して情報発信することで、ユニバーサルデザインの研究拠点としての基礎を確立しなければならない。これまで、わが国が福祉のモデルとしてきたのは北欧諸国であり、そのデザイン思想もヨーロッパ型になると考えられてきた。しかし、今日の日本におけるこの分野におけるデザイン理念は、アメリ力型の「ユニバーサルデザイン」が普及進行中である。かねてよりヨーロッパにおける「Design for All」う言葉と、アメリ力発の「Universal Design」にどのような違いがあるのか、その違いがあるとしたらそれをどう捉えたらよいのか気になっていた。今回の視察は、福祉先進国北欧2国 (デンマーク・スウエーデン) を訪問し、それらを肌で感じ、自分の目で実態を見て見極めようと言うことがねらいであった。
著者
唐沢 明彦 土田 保
出版者
日本緑化工学会
雑誌
日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)
巻号頁・発行日
vol.27, no.1, pp.205-208, 2001-08
被引用文献数
7 10

耐踏圧性の向上や土壌の流出防止等を目的として, 人工軽量骨材を使用したポーラスコンクリートの連続空隙内に植生基材を充填し, これを基盤として植物を生育させる屋上緑化システムを開発した。このシステムを埼玉県熊谷市内の集合住宅屋上に施工し, 階下の室内の熱環境に及ぼす効果を1999年夏季と2000年冬季に測定した。その結果, 本システムを施工し屋上を緑化することにより, 夏季と冬季における階下の室内気候を緩和でき, 冷暖房エネルギーを節約できることを確認した。
著者
北野 市子
出版者
日本コミュニケーション障害学会
雑誌
聴能言語学研究 (ISSN:09128204)
巻号頁・発行日
vol.15, no.3, pp.120-124, 1998-12-25 (Released:2009-11-18)
参考文献数
4

「カ行の発音がおかしい」と訴えて来談した成人男性(以下クライエント)との面接事例を報告する.このクライエントには構音障害が認められなかったが,本人は仕事に支障をきたすほどの苦痛を感じており,心理的問題が疑われた.2回めの面接で筆者はクライエントに対して心理的問題の存在を指摘した.その後,クライエントは精神科を受診し,境界性人格障害(borderline personality disorder)の診断を受けた.今後,こうした心理的問題が言語障害の訴えとなって来談するケースが増える可能性がある.こうした事例にどのように対処するのか,ことばの問題がはらむ心理的諸問題に関し,STが臨床心理学的視点をもつ有用性について考察した.
著者
元濱 涼一郎
出版者
奈良大学総合研究所
雑誌
総合研究所所報 (ISSN:09192999)
巻号頁・発行日
no.13, pp.75-82, 2005

本稿は、明治における、日本の国民国家形成を事例とする、著者の一連の研究1)に位置付けられるものである。ただし、上記は何れも、近世から近代への移行を、全体社会の解体と再編の過程と捉えて、その内部組織の解体と再編を分析と記述の機軸としていたが、本稿では、外部組織との関係でこれを概括・記述することを意図している。それには、国民国家内部の地域と空間に止まらず、対外的関係の下での国民国家の領域的境界(端的には「国境」)の確定に関わる諸契機、諸条件を問題にしなければならないであろう。そして、この目的に即して見るとき、近代国民国家の形成過程において、明治政府の重要な内政即外交課題であった琉球帰属問題の経緯を追うことは、はなはだ有効である。なぜなら、琉球は、近世にあっては、薩摩藩の属国でありながら、薩摩の財政を支えるために、独立王国の体裁を保って清王朝に朝貢(冊封)していた(両属すなわち日本と中国に二重帰属)という特異な歴史を有しており、その経緯に由来して日清間に国境紛争を生じたことから格好の素材を提供しているからである。
著者
小林 美代子 和田 佳子 高塚 麻由 安田 かづ子
出版者
新潟県立看護短期大学紀要委員会
雑誌
新潟県立看護短期大学紀要 (ISSN:13428454)
巻号頁・発行日
vol.6, pp.91-95, 2000
被引用文献数
1

目的:基礎体温測定をとおして自己の性機能状態の理解が促進されるかを把握する。方法:看護短大生98名を対象に、 3ケ月間基礎体温測定を体験してもらい、その後、自己の性機能状態の理解に関して質問紙による調査を行った。結果:1.測定後、 50%以上のものが自己の「月経周期」 「排卵日の推定」 「排卵の有無」について認識できていた。2.測定前において排卵日が自覚できたものは10%であったが、測定後は50%以上のものが排卵日を推定し、排卵の有無について認識できた。3.測定前の疑問や不安が変化したかでは、変化したものが65%で、その内訳として解決したものが56%、新たな疑問がでてきたものが30%、不安がはっきりしたものが14%であった。Purpose Our concern is to examine whether their measurements of a basal body temperature help the students of nursing college understanding their the reproductive function. Method Subjects of this research were 98 students of nursing college, and after having measured a basal body temperature for three months, we investigated "Understanding of the state of the condition of reproductive function" by the questionnaire to them. Result 1. After measuring a basic temperature, over fifty percent of these students have recognized "Cycle of menstruation", "Presumption on the day of ovulation", and "Presence of ovulation". 2. Ten percent of them were conscious of the day of the ovulation before their measurements. However, after a basal body temperature had been measured, over fifty percent of them could presume the day of the ovulation and recognize the presence of the ovulation. 3. When we asked them whether the doubt and anxiety, which they had felt before the measurements of a basal body temperature, has changed after measurements, they responded that sixty-five percents of them had been changed. Fifty-six percent of them, who have changed their uneasiness and the doubt, answered that their uneasiness and the doubt had been solved, thirty percent answered that the doubt had come out newly and fourteen answered that they could make out their uneasiness.
著者
崎原 秀樹 綾部 泰雄
出版者
日本コミュニケーション障害学会
雑誌
聴能言語学研究 (ISSN:09128204)
巻号頁・発行日
vol.17, no.1, pp.12-17, 2000-04-30 (Released:2009-11-18)
参考文献数
12

東京都吃音者講習会が吃音とどのように取り組んできたかについて検討した.この講習会は,東京言友会が東京都の委託を受けて1972年から始められた.講習会は,吃音問題を(1)生きる姿勢への取り組み,(2)話し方の工夫,の2つの視点から扱ってきた.またそのプログラムは全員被助言者・全員助言者の原則により進められた.言語や心理の臨床家として,このような取り組みに対してどう協力ができるのかについて考察した.