著者

黒岩 将人 岡崎 甚幸 吉岡 陽介

出版者

Japan Ergonomics Society

雑誌

人間工学 (ISSN:05494974)

巻号頁・発行日

vol.37, no.1, pp.29-40, 2001-02-15 (Released:2010-03-12)

参考文献数

7

被引用文献数

4 6

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生活空間を歩行中の周辺視の役割を, 通常視野実験と制限視野実験の比較によって解明する. 通常視野実験ではアイカメラを装着して廊下および階段を歩行し, 制限視野実験では著者らが新しく開発した周辺視野を制限するマスクを装着して同じ場所を歩行した. その結果, 通常視野下に対して制限視野下では, 1) 進行方向の床と壁の境界を注視しながら歩行する傾向がある, 2) 角を曲がる時には大廻りをする, 足や手がアンダーリーチングになる, 3) 階段下り歩行開始時に極端に歩行速度が落ちる, 4) 階段上り歩行時に足を擦らせて歩く等の特徴的な行動が見られた. 以上から歩行時の周辺視が, 身体と歩行環境との間の正確な距離や位置関係の把握を助ける役割を果たすことが明らかになった.

著者

杉田 篤子

出版者

日本生物学的精神医学会

雑誌

日本生物学的精神医学会誌 (ISSN:21866619)

巻号頁・発行日

vol.21, no.4, pp.245-250, 2011 (Released:2017-02-16)

参考文献数

43

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全身性エリテマトーデス(SLE)は,免疫複合体の組織沈着により起こる全身性炎症性病変を特徴とする自己免疫疾患であり,その中枢神経病変は SLE 難治性病態の一つとされており,しばしば多彩な精神症状を伴う。しかしながら,SLE に伴う精神症状に対する指標に乏しいため,診断や治療方針の決定に苦慮することが多い。近年,免疫学的なバイオマーカーの発見および脳画像技術の進歩により中枢神経病変の客観的な評価法が提唱されつつある。本稿では,全身性エリテマトーデスに伴う精神症状の特徴およびその評価方法に関して概説する。

著者

渡邉 英徳

出版者

デジタルアーカイブ学会

雑誌

デジタルアーカイブ学会誌 (ISSN:24329762)

巻号頁・発行日

vol.3, no.3, pp.292-294, 2019-06-24 (Released:2019-08-30)

参考文献数

11

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「デジタルアーカイブと可視化」についての事例は,必ずしも共通のデザイン指針に沿っているとは限らず,勃興するテクノロジーから創発する,多種多様なクリエイターの創意によって次々に生み出され,進化し続けている。本特集ではこうした現状を「可視化」するために,研究者による公共データアーカイブの可視化,デザイナーによる大学図書館のデータの可視化,企業内研究者らによるビッグデータの可視化,高校生チームによる被爆前後の広島のVRコンテンツ,そして筆者と高校生のコラボレーションによる,AIを活用した白黒写真データのカラー化実践を紹介する。

著者

谷口 逹典 坂田 泰史

出版者

公益財団法人 日本心臓財団

雑誌

心臓 (ISSN:05864488)

巻号頁・発行日

vol.46, no.7, pp.831-835, 2014 (Released:2015-07-13)

参考文献数

15

被引用文献数

1

著者

若井 明彦 佐藤 真吾 三辻 和弥 森 友宏 風間 基樹 古関 潤一

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学ジャーナル (ISSN:18806341)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.79-90, 2012 (Released:2012-03-28)

参考文献数

9

被引用文献数

5 7

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2011年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震,およびそれに伴う余震によって,東北地方は甚大な被害を受けた。本稿では,宮城県仙台市周辺の丘陵地におけるいくつかの造成宅地の被害状況について,JGS東北支部・関東支部合同第一次調査団が実施した調査結果をまとめる。まず,これまで仙台市内に造成されてきた宅地群の分布や造成年代を俯瞰し,既往の地震での被害有無との相関性や現象把握の留意点を整理する。続いて,今回の地震で深刻な被害を受けた4つの造成宅地の被災事例を順に報告する。一連の事例紹介に先立ち,1978年宮城県沖地震による同様な宅地被害の後に復旧および地すべり対策工のなされた仙台市太白区緑ヶ丘3丁目地区を取り上げ,同対策工特に地すべり抑止杭の存在と今回の被害箇所との関係について検討するとともに,今後の造成宅地の耐震性向上のための技術上の教訓を取りまとめる。

著者

Takeshi Watanabe Kaoru Kawasaki Trang T.H Tu Takayuki Suga Shiori Sugawara Lou Mikuzuki Anna Miura Yukiko Shinohara Tatsuya Yoshikawa Miho Takenoshita Akira Toyofuku Takahiko Nagamine

出版者

The Japanese Society of Clinical Neuropsychopharmacology

雑誌

Clinical Neuropsychopharmacology and Therapeutics (ISSN:18848826)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.12-14, 2018-04-10 (Released:2018-04-10)

参考文献数

5

被引用文献数

2 3

著者

堀内 義隆

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.35, no.4, pp.175-187, 1962-04-01 (Released:2008-12-24)

参考文献数

22

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1) 環濠集落は古くから研究された集落であるが,今日なお幾分の問題が残されている.奈良盆地全域に分布する多数の環濠は,他府県のものに比べて,地域性において多少の類似性が認められるとしても,低湿地集落と一概に規定することは困難であると考える.少なくとも現在完全な形で残存しているものは,高度的にも機能においても,若干の相異があると思う.盆地の地域性として水旱両側面をあげることができると思うが,少なくとも環濠の継続的条件より考察するとき,旱ばつ環境との関連性が強く,部落によつては主要な用水源であつた. 2) 環濠は部落周辺の用水系統の一環をなすもので,今日完全な形態の環濠においては,部落としての用水統制は厳重である.貯水量はわずかでも繰り返して利用できることは溜池以上で高く評価されるべきである.環濠集落では一般的に用水に恵まれず,他村に依存せねばならない部落が多く,このような地域ではとくに価値は大きい.この環濠は,さらに貯水兼水路的機能をもつ点に,今日まで継続された要因の一つがあると考える. 3) 水利の近代化に伴つて,環濠の機能が主要用水源的立場より,補助水源へと推移して行く傾向がみられ,これに伴つて堀が次第に耕地,道路,屋敷地などに変化している.この傾向は用水の豊富な地域でもつとも早く行なわれたようで,最近では昭和初期頃から強くあらわれてきた.

著者

近藤 雪絵 木村 修平 山中 司 山下 美朋 井之上 浩一

出版者

一般社団法人 日本薬学教育学会

雑誌

薬学教育 (ISSN:24324124)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.2020-011, 2020 (Released:2020-10-16)

参考文献数

10

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立命館大学薬学部ではディプロマ・ポリシーにおける教育目標の一つである「国際社会でも活躍できる英語での情報収集・発信能力」を涵養するため,「プロジェクト発信型英語プログラム」(Project-based English Program: PEP)を導入し,専門英語を含む英語科目を系統的に配置している.本稿では,専門性の高い領域での英語発信力を育成するために,専門教員と英語教員がどのようにコラボレーションできるかを,専門教員,専門知識を持たない英語母語話者,社会人による学生のプレゼンテーションの評価分析を元に論じた.専門教員はテーマの絞り込みや深め方,英語教員は成果を広く発信する際にどう社会に関連させ伝えるかという点でアドバイスを行い,学生自身がその中で自分の意見をさらに深めるという協同が実現することにより,発信力を “I(自身)”,“Me(客観的に捉えた自身)”,“Connection(自身と他者あるいは社会とのつながり)” の観点から涵養できるという示唆が得られた.

著者

藤原 美佳

出版者

一般社団法人 日本繊維製品消費科学会

雑誌

繊維製品消費科学 (ISSN:00372072)

巻号頁・発行日

vol.61, no.4, pp.299, 2020-04-25 (Released:2020-04-25)

参考文献数

17

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本研究の目的は,SNS やスマホ決済といった時代に則した要因および消費価値観に焦点を当て,ファストファッションの消費行動を規定する要因について検討を行うことである.二項ロジスティック回帰分析の結果から,SNS ではInstagram が,スマホ決済ではLINE Pay,Amazon Pay,楽天Payが,消費価値観では有名人や周囲の人の評価・評判,流行に関する項目がファストファッションの購入と関連していることが明らかになった.決定木分析の結果から,Instagram の利用が購入に対して最も重要な要因になっていることが示された.また,InstagramおよびAmazon Pay を利用し,さらにPay Pay を利用している場合においては,ファストファッションの購入が89.3%と高い値になることが示された.本研究の結果から,Instagram やスマホ決済,有名人や周囲の人の評価に関する価値観はファストファッションの消費行動の規定要因であることが示唆された.

著者

Hyunuk Kim Baek-Jo Kim Hyoung-Gu Nam Jonghyeok Jeong Jae-Kwan Shim Kyu Rang Kim Seungbum Kim

出版者

Meteorological Society of Japan

雑誌

SOLA (ISSN:13496476)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.180-184, 2020 (Released:2020-10-17)

参考文献数

22

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Strong winds are one of the several factors contributing to natural disasters. Although in recent years, the intensity and frequency of strong winds has decreased, different areas are differently affected by such winds; these winds still have the potential to cause adverse impacts on life and property. In Korea, strong winds are also responsible for the incidence of increased number of accidents and forest fires. Therefore, in this study, relationship between wind speed and damage was analyzed, and the threshold value of damage-causing wind speed was estimated. We first analyzed the relationship between wind speed and damage occurrences based on the daily maximum wind speed and daily maximum instantaneous wind speed data, and data on damage related to strong winds. Second, we examined the validity regarding the regional segmentation of the Korean criteria of special weather report for strong winds using the critical success index and cumulative percentile distributions to estimate the damage-causing threshold value for each region. We found that damage resulting from very strong wind speeds in Korea had not occurred in recent times. In addition, considerable damage had occurred because of low-speed wind compared to the current criteria for high wind advisory. However, the incidence of damage was higher when wind speed was stronger than the current criteria for high wind advisory. Based on threshold estimation, the study areas were categorized into areas with high threshold values (coastal, mountainous, and island), and those with low threshold values (inland areas). A notable difference was observed between the threshold values of the two categories of areas. This necessitated the regional segmentation of the criteria of special weather report on strong winds.

著者

Takashi Sekiya Yugo Kanaya Kengo Sudo Fumikazu Taketani Yoko Iwamoto Maki N. Aita Akitomo Yamamoto Katsuhiro Kawamoto

出版者

Meteorological Society of Japan

雑誌

SOLA (ISSN:13496476)

巻号頁・発行日

pp.2020-037, (Released:2020-10-15)

被引用文献数

6

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We quantified the global bromine- and iodine-mediated tropospheric ozone loss using global chemical transport model simulations. We tested three datasets of very short-lived substances (VSLS) emissions, three datasets of sea surface iodide concentrations, and an explicit representation of the effects of multi-phase reactions at the air-sea boundary on dry deposition. We then determined optimal model settings based on the evaluation using the ship-borne and aircraft-campaign observations over the ocean. Our evaluation suggested that the explicit representation of multi-phase reaction effects substantially reduced model biases of ozone in the lower troposphere (up to 11%). Moreover, the impacts of using different datasets of VSLS emissions and sea-surface iodide concentrations were relatively small. The global bromine- and iodine-mediated chemical ozone losses were estimated to account for 4% and 17% of the total chemical loss, respectively, while the global iodine-mediated dry deposition loss of ozone was estimated to account for 22% of the global total dry deposition. These bromine- and iodine-mediated ozone losses decreased surface ozone concentrations over the ocean by 10% and 23%, respectively. The observational constraint on model simulations made by this study supports that bromine and iodine substantially impact global tropospheric ozone through atmospheric chemical reactions and dry deposition processes.

著者

長内 宏之 村瀬 洋介 中島 義仁 浅野 博 味岡 正純 酒井 和好 鈴木 文男

出版者

公益財団法人 日本心臓財団

雑誌

心臓 (ISSN:05864488)

巻号頁・発行日

vol.45, no.SUPPL.3, pp.S3_92-S3_97, 2013 (Released:2015-01-09)

参考文献数

4

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背景 : WPW症候群の副伝導路 (AP) に対するアブレーション時に, いったん消失したAP伝導が再開するという現象が時として見られるが, 多くの場合APの不完全焼灼に起因する「単純再発」と考えられる. 一般に, アブレーションによるΔ波の消失はAPの離断を意味するものと考えられるが, ほかの可能性として, 例えば, 焼灼によってAPの不応期が延長しその値が患者の洞周期長よりも長くなった場合, 洞インパルスはAPを伝導することが不可能となり (機能的ブロック) , Δ波は消失し得るであろう. しかしながらこれまで, そのような状況は想定されてこなかったと思われる.  症例 : A型WPW症候群の患者 (31歳, 男性) に対しアブレーションを施行した. CS電極記録にて順伝導・逆伝導ともに最早期部位は僧帽弁輪側壁部であった. 経中隔弁上アプローチにより, 洞調律下で心室最早興奮部位にて通電を行い, 14秒後にAPの伝導ブロックをきたした. 60秒間の通電の後も伝導ブロックが維持され器質的ブロックと考えられたが, 右室のカテーテル刺激によると思われる心室性期外収縮を契機にΔ波が再出現した. 出現したΔ波が持続したため, 初回の通電部位に近接する前壁側部位にて追加通電を行ったところAP伝導は消失した. その後, Δ波の再発は見られなかった.  総括 : 高周波通電によりΔ波が消失したWPW症候群の 1例において, 心室性期外収縮を契機にΔ波が再出現した. Δ波再出現の機序として「房室結節を順伝導した洞インパルスが逆行性にAP内へ進入し, その逆行性不顕伝導の効果によりAPの順伝導が機能的にブロックされていた (linking現象の持続による機能的ブロック) . この状況下にて, 心室性期外収縮による“peeling-back効果”によりAPの不応期が左方へ移動し (不応期の短縮と同等) , AP順伝導が可能となってΔ波が出現した」という説明が可能であると考えられた.

著者

丸山 卓 Boyko STOIMENOV 加藤 康司

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会東北支部秋季講演会講演論文集 2003.39 (ISSN:24242721)

巻号頁・発行日

pp.287-288, 2003-09-05 (Released:2017-06-19)

著者

田代 充

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

化学と教育 (ISSN:03862151)

巻号頁・発行日

vol.61, no.6, pp.296-299, 2013-06-20 (Released:2017-06-30)

参考文献数

3

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核磁気共鳴(NMR)装置は,理工系から生物系に渡る広範な分野で使用されている分析機器のひとつである。画像診断など医学分野で使用されているNMRイメージング(MRI)は,大多数の読者が名前は聞いたことがあるだろう。MRIでは磁場の中に人間が入り,人体中の水分子の水素原子核を観測している。同様の原理で,構造未知の化合物の構造解析にNMRがよく用いられる。NMRは他の分析機器と比べると,価格が1桁高い高額な分析機器であるが,理工・薬学系の大学および製薬会社には,必ずと言っていいほどNMR装置が数台ある。理由は,それだけNMRが便利であり,研究に不可欠だからである。本講座では,NMRの観測対象である原子核について,NMRの観点からその特徴を説明する。

著者

Michael E. HOFFMAN

出版者

Faculty of Mathematics, Kyushu University

雑誌

Kyushu Journal of Mathematics (ISSN:13406116)

巻号頁・発行日

vol.69, no.2, pp.345-366, 2015 (Released:2015-10-13)

参考文献数

30

被引用文献数

19 41

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We present a number of results about (finite) multiple harmonic sums modulo a prime, which provide interesting parallels to known results about multiple zeta values (i.e. infinite multiple harmonic series). In particular, we prove a ‘duality' result for mod p harmonic sums similar to (but distinct from) that for multiple zeta values. We also exploit the Hopf algebra structure of the quasi-symmetric functions to perform calculations with multiple harmonic sums mod p, and obtain, for each weight n through nine, a set of generators for the space of weight-n multiple harmonic sums mod p. When combined with recent work, the results of this paper offer significant evidence that the number of quantities needed to generate the weight-n multiple harmonic sums mod p is the nth Padovan number (OEIS sequence A000931).

著者

武藤 泰明

出版者

Japanese Association for Sport Management

雑誌

スポーツマネジメント研究 (ISSN:18840094)

巻号頁・発行日

vol.3, no.1, pp.61-76, 2011-11-30 (Released:2011-12-21)

参考文献数

6

被引用文献数

1

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As well known, Nihon Sumo Kyokai, a foundation running Grand Sumo, is now confronted with a crisis by scandals. It seems that the Kyokai does not have abilities for management. However, at the same time, it seems that the financial performance of the foundation is stable and sound, and if it were, managerial abilities of the foundation should not be entirely denied.The purpose of this paper is to inspect and verify the stability and soundness. At first, 10 years' financial statements are examined from the viewpoint of “income and expenses”, cash flow, balance sheet and net asset. Second, changes of the business are examined collating with financials. As a result, it is found that the financial performance of the foundation is stable and sound, and the business structure and decision making of the foundation has risk-avoiding characteristics. These characteristics made the finance stable and sound. However, at the same time, it seems that the foundation has no means of increasing its revenue except ticket sales. There fore, it will be difficult to recover from the financial damage of cancellation of regular tournament, as a consequence of the lack of governance.

著者

Keiichiro TSUJI Kiyoshi ISHII Takashi MATSUO Kazuaki KAWANO

出版者

THE JAPANESE SOCIETY FOR ANIMAL PSYCHOLOGY

雑誌

動物心理学研究 (ISSN:09168419)

巻号頁・発行日

vol.49, no.1, pp.1-18, 1999-06-20 (Released:2009-10-13)

参考文献数

41

被引用文献数

5 7

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The house musk shrew Suncus murinus has successfully been domesticated for laboratory use both in the United States and Japan. Animals of this species have been found to be useful for behavioural studies in comparative psychology and the related fields. This article dealt with basic characteristics, ecological modes, maintenance of laboratory shrews, basic patterns of behaviour, and assessment of the species as a laboratory animal for behavioural studies. Basic characteristics covered phylogenetic status, morphology, growth, sensory functions, and motor functions. Although its ecology has not yet b en systematically investigated due to the difficulties for observing animals in the wild, some findings on the seasonal and locational variations of the population density in its natural habitat were obtained on the basis of the result of trapping. Keeping and breeding the already domesticated animals in an artificial environment as well as domesticating wild-originating animals were described. Characteristics of the caravaning behaviour were mentioned in relation to its sensitive period, its formation patterns, and development of the sensory and motor functions. Those findings were discussed in connection with its adaptive significance. Also, characteristics of the reproductive behaviour were represented. Behavioural interaction between sexes is expected to determine mating outcome, since the female is an induced ovulator, having no ovarian, vaginal, or behavioural oestrus cycle. Sequential pattern of the behaviour was described with reference to the male's pacifying behaviours and the postejaculatory attack towards the partner female. Together with those two observations, the activity rhythm, aggressive and learning behaviours were mentioned. Lastly, this species was assessed as a laboratory animal for behavioural studies.

著者

堤 さゆり 小泉 令三

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会総会発表論文集 第50回総会発表論文集 (ISSN:21895538)

巻号頁・発行日

pp.90, 2008 (Released:2017-03-30)

著者

湯川 清光

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木学会誌 (ISSN:03695123)

巻号頁・発行日

vol.58, no.11, pp.1146-1150, 1990-11-01 (Released:2011-08-11)

著者

Ayako Saito Yoichi Takeuchi Saeko Kagaya Yoshie Ojima Hirotaka Fukami Hiroyuki Sato Ken Matsuda Tasuku Nagasawa

出版者

東北ジャーナル刊行会

雑誌

The Tohoku Journal of Experimental Medicine (ISSN:00408727)

巻号頁・発行日

vol.242, no.1, pp.53-62, 2017 (Released:2017-05-24)

参考文献数

36

被引用文献数

7

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Anti-neutrophil cytoplasmic antibody (ANCA)-associated vasculitis (AAV) is systemic vascular inflammation. Microscopic polyangiitis (MPA) is a major type of AAV in Japan. MPA often affects the kidneys and lungs, leading to death if untreated. Induction therapy (i.e., initial treatment) for MPA has not been optimized, although methylprednisolone and cyclophosphamide are commonly used. Recently, rituximab (RTX) (a monoclonal antibody against the protein CD20) has also been used to treat refractory AAV. RTX at 375 mg/m2/week for 4 weeks (i.e., the conventional lymphoma dosing schedule) is used, but the optimal dosing schedule is controversial. Indeed, a single-dose of RTX successfully controlled nephrotic syndrome. However, to date, the effectiveness of a single RTX dose in treating MPA has not been fully investigated in Japan. This was a retrospective observational study. Six newly diagnosed patients with MPA were initially treated with methylprednisolone and a single dose of RTX (375 mg/m2). We investigated the patients’ clinical features, as well as the efficacy and safety of RTX treatment. All patients attained remission on a tapered prednisolone dose of < 10 mg/day during the first 12 months. One patient relapsed after 12 months whereas another required hospitalization owing to infective spondyloarthritis. Adverse reactions to RTX infusion and late-onset neutropenia were not observed. Therefore, a single-dose treatment with RTX induced remission with few complications, and allowed tapering the prednisolone treatment. We conclude that a single dose of RTX is a promising induction therapy for MPA, reducing the cost associated with multiple doses.