著者

荒井 貴史

出版者

尾道市立大学経済情報学部

雑誌

尾道市立大学経済情報論集 (ISSN:21870276)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.1-25, 2017-07-31

著者

鶴田 歩 藤縄 理 大関 貴弘

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.41 Suppl. No.2 (第49回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1538, 2014 (Released:2014-05-09)

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【はじめに,目的】足関節の背屈運動には,近位脛腓関節,遠位脛腓関節,距腿関節の3つの関節が関与している。これらの各関節の機能異常により足関節背屈可動域制限が生じ,関節モビライゼーション(Joint Mobilization:JM)によって,可動域制限を改善させるという報告が多い。しかし,背屈可動域制限にこれらの3つの関節が,それぞれどの程度関与しているのかを明らかにした報告はない。本研究の目的は,足関節背屈制限があり,且つ近位脛腓関節の制限がない対象者に対し,遠位脛腓関節と距腿関節にJMを個別に行い,それが足関節背屈角度に及ぼす影響を調査し,背屈制限への関与を検討することである。【方法】対象は,足関節背屈制限がある女子大学生(平均年齢:20.25±1.41歳)の両下肢,計40脚とした。除外基準は,下肢に急性期および亜急性期の整形外科疾患を有している者,進行性の下肢関節疾患を有している者とした。全被験者に対して足関節背屈可動域を測定し,近位脛腓関節,遠位脛腓関節,距腿関節の副運動検査を行った。これらの検査にて,近位脛腓関節に制限がない者を抽出し,グレードIIIの関節包ストレッチを実施する介入群,介入群と同様の手技で接触し,ストレッチを実施しない対照群に分類した。介入群では,遠位脛腓関節と距腿関節に対してJMを個別に実施した。各JM実施直後に,実施前と同様に背屈可動域を測定した。介入群-対照群の分類,各JMを施行する順番はランダムとした。また,背屈角度の測定は,足関節背屈角度測定器を製作し,信頼性を検定後(ICC(1,1):0.692~0.971,ICC(2,1):0.986),JM施行者とは異なる3名の検者によって測定した。分析は,正規性を確認後,全体的な変化量の比較には,介入群と対照群間,JM施行順序の違いの2要因について二元配置分散分析を,各関節の変化量の比較には,Mann-Whitney U-testを用いて検定した。【倫理的配慮,説明と同意】本研究はヘルシンキ宣言を遵守し,対象者に対して本研究の目的,方法を書面および口頭にて説明し,文書により同意を得た。なお,所属施設の倫理委員会にて承認を得た(第25838号)。【結果】全体の背屈角度の変化量は,JM施行順序の違いによる有意差はなかったが,介入群では有意差に大きかった(介入群:対照群 右4.0±1.70°:0.7±1.16°,左5.3±2.98°:0.1±1.29°,p<0.001)。同様に,距腿関節の変化量は,介入群で有意差に大きかった(介入群:対照群 右1.9±1.29°:0.5±0.70°,左1.9±0.57°:0.3±1.16°,p<0.01)。遠位脛腓関節の変化量は,介入群で有意差に大きかった(介入群:対照群 右2.1±0.74°:0.2±1.14°,左3.4±3.31°:-0.2±0.92°,p<0.001)。全体的な変化量に対する,各関節の変化率を算出すると,距腿関節が約40%,遠位脛腓関節が約60%になった。【考察】一般的に足関節背屈制限に対しては,距腿関節を中心に背屈ストレッチを行うことが多い。しかし,今回の結果では,足関節背屈制限に対して,関節性の因子として距腿関節が約40%,遠位脛腓関節が約60%関与していた。遠位脛腓関節の関与がより大きくなったのは,同結合が線維性連結であり,背屈時に前方が広くなった楔状の距骨滑車が後方に入り込んでいくのを制限していたことが理由として挙げられる。JMによって遠位脛腓関節の副運動が増して背屈時に離解が大きくなり,距骨滑車がより後方へ滑りやすくなったためと推察できる。距腿関節はJMにより同関節の副運動が増して,距骨滑車がさらに後方へ滑走やすくなったと考えられる。このように,足関節背屈における関節性の制限因子としては,遠位脛腓関節の方が,より大きな制限因子であることが判明した。【理学療法学研究としての意義】足関節背屈可動域制限に対して理学療法を実施する場合,遠位脛腓関節と距腿関節の副運動と筋やその他の軟部組織の評価を適切に行う必要がある。その結果,関節性の制限因子がある場合は,筋性因子へのアプローチを行う前に,関節モビライゼーションを実施しなければならないことを示唆している。

著者

早川孝太郎 著

出版者

岡書院

巻号頁・発行日

vol.前編, 1930

著者

小泉 直樹

出版者

法曹会

雑誌

法曹時報 (ISSN:00239453)

巻号頁・発行日

vol.72, no.3, pp.477-499, 2020-03

著者

伊達 聖伸

出版者

東京大学文学部宗教学研究室

雑誌

東京大学宗教学年報 (ISSN:02896400)

巻号頁・発行日

no.26, pp.63-76, 2008

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論文/ArticlesCet article a pour but de mettre en relief les caractéristiques essentielles de la version « institutionnelle » des sciences religieuses en France, notamment celles des dernies décennies du 19e siècle. Nous nous attarderons d'abord à éclairer la connotation des mots « science(s) religieuse(s) » et « histoire des religions ». Puis, nous examinerons la propagande d'Albert Réville et de Maurice Vernes pour instituer cette nouvelle discipline académique dans leur pays. C'est dans ce contexte qu'une chaire d'histoire des religions est créée au Collège de France (1880) ainsi qu'une nouvelle section à l'École Pratique des Hautes Études (1886). Nous nous intéresserons à ce qui sépare cette nouvelle science de l'ancienne théologie catholique. Or, nous allons aussi découvrir certaines similitudes implicites entre elles. Nous suivrons ensuite le développement méthodologique de cette science : l'histoire historicisante de Maurice Vernes, l'histoire évolutionniste psychologique d'Albert et Jean Réville, et enfin, la sociologie anthropologique des durkheimiens (Henri Hubert et Marcel Mauss). C'est à travers les débats parfois violents entre ces chercheurs que se développe la jeune discipline académique. En effet, c'est grâce à l'intervention sociologique que l'allure protestante de la 5e section de l'EPHE s'atténue et que les caractères christiano-centristes des études religieuses se relativisent.

著者

朝日 公哉

出版者

玉川大学教育学部

雑誌

論叢 : 玉川大学教育学部紀要 (ISSN:13483331)

巻号頁・発行日

pp.1-17, 2015

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戦後,新たな学校教育法に基づいて編集された教科書に「かえるの合唱」が掲載され,日本国内に広まった。この新しい教育方針による音楽の教科書において編集委員に抜擢された岡本敏明は特別な思いで「かえるの合唱」を紹介した。本稿では,「かえるの合唱」誕生の背景をひもとくことにより,岡本が教材として輪唱を扱うことに期待した教育的効果を明らかにするものである。岡本は牧師の家庭に生まれ,讃美歌に慣れ親しんで育った。また,全人教育を提唱した玉川学園創設者小原國芳との出会いや,ふんだんに歌を生活の中に取り込み,生き生きとした音楽教育を展開していた玉川学園での実践を通して,その教育観を固めていった。合唱教育の基盤となるのはハーモニー感(相対音感)の陶冶であり,多くの輪唱教材に習慣的に親しむべきであると岡本は主張した。

著者

大西 次郎

出版者

佛教大学大学院

雑誌

佛教大学大学院紀要. 社会学研究科篇 (ISSN:18834000)

巻号頁・発行日

no.40, pp.1-17, 2012-03

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遠からぬ死を悟った高齢者が,自らの死後の扱いを懸念し,そのことを言いたくて/言えないでいることは稀でない。彼(女)らの悩みはスピリチュアリティ,他者の中に残る自己,自然との合一といった側面に限らない。遺体がいかに処置され,誰が引き取り,いつ火葬を行い,埋葬や遺骨の管理はといった,葬儀とそれに付帯する事項が重要な位置を占めているのである。例えば葬儀は時間軸上死後でありながら,まだ見ぬ"あの世"とは違って,数日内に必発する予測可能な現世のできごとである。高齢者は葬儀を,自らの生の延長線上に見据えている。しかし,本人が亡くなってから発来する事象は当然のように生前のケアより外され,グリーフケアが適応されるのは専ら遺族である。この狭間に援助者は葬儀の捉え所を失い,高齢者の想いへ応えられなかったのではないか。葬送に関する話題をターミナルケアに携わる援助者が積極的に,高齢者本人へ向けて取り上げるべきだし,その行為は専門家だけに委ねられたものでない。葬儀終末期看取りグリーフターミナルケア

著者

近藤 昭彦

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 2020年度日本地理学会春季学術大会

巻号頁・発行日

pp.109, 2020 (Released:2020-03-30)

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2019年秋季に千葉県は台風15号、19号および台風21号の影響による風水害に見舞われた。一連の災害で最も広域の被害があったのは台風19号であり、この時は千葉県はむしろ被害は少ない印象を報道は与えたように思う。台風19号が、その後開催されたシンポジウム等では中心課題となったようである。しかし、連続する風水害が三重苦となった地域も多い。これは災害に対する外からのまなざしと内からのまなざしの違いといえる。前者では研究の成果の公表、後者では行政による災害対応、ボランティアや被災者自身を含めた復旧・復興が具体的なアクションとなるが、災害をわがこと化し、ふたつのまなざしを融合させる意識の醸成が大切だろう。 台風15号による強風は家屋の破壊、送電網の切断、倒木等の被害が生じたことはこれまでに報告されている通りである。災害の誘因は強風であるが、素因としての人間的側面をいくつか挙げることができる。・建物の老朽化:人口減少、高齢化と関連・雨戸の機能の失念:伝統的家屋の機能の再認識・森林管理の不全:拡大造林とその後の林業の不振 長引く停電は多くの家庭で不便を生じさせたが、多くの場所で末端の電信柱が倒れたため、復旧が追いつかなかったためである。これは送電システムに対する課題であり、これを機に自然エネルギーの活用策が進むと良いと思う。 土地利用、土地条件および地形と水害の関係は地理学の課題であり、防災、減災の要といえる。今回もこれらの関係が説明可能な事例が多く見られた(仮説を含む)。・JR佐倉駅東方高崎川鏑橋における氾濫(台風21号) 市街地が高崎川の沖積低地に発展したため、高崎川が市街地に入る部分が狭窄部となっており、従前から治水上の課題であった。・茂原の氾濫(台風21号) 概ね想定された範囲で浸水が発生したが、この地域は天然ガス鹹水の揚水による地盤沈下が進行している。地盤沈下と治水安全度の関係は現時点では不明であるが、受益と受苦の関係性に関わる社会的な問題でもある。・八街市の氾濫(台風21号) JR八街駅は台地上にあり、台地面上に市街地が発達している。関東ローム層底部には常総粘土層が発達しており、昔から湿潤な土壌を好む里芋の産地である。台地上によく見られる皿状地(台地の離水過程で形成された地形)では従前から夕立程度の雨でも広く湛水する地点が多数存在した。・長柄町、長南町の氾濫(台風21号) 丘陵地帯に位置する長柄町、長南町でも氾濫が発生した。ハザードマップはできていたが、浸水想定区域外でも浸水が発生した。この地域は上流部に塊状泥岩である笠森層が分布し、降雨時に飽和帯が発生しやすい。地質の特徴が急な浸水の発生を促した可能性がある。 以上のように、土地条件と水害の関連を地理学的知識に基づいて説明することは可能である。知識を智慧に変え、短期的だけではなく長期的な観点から災害に強い地域を創ることは地理学に課せられた課題であろう。 現在、多くのダムでは事前放流を行い、豪雨に備える対策をとっている。印旛沼でも台風15号の際に事前放流を行い、水位を下げた結果、沼の水位を低く抑えることができた。二つの排水機場を動作させなかった場合は水位は計画高水位を超えたであろうことを水資源機構は報告している。また、印旛沼土地改良区では排水ポンプを止めて、収穫後の水田を湛水させることにより印旛沼の水位上昇抑制に貢献している。隠れた努力、行為を知ることも防災意識向上への契機となりえる。 君津市久留里では台風15号により停電、断水等の被害に見舞われたが、上総掘りの自噴井が役に立ち、給水車を他地域に配置ができた事例があった。浅層地下水が利用できる富里市では発電機によるポンプの稼働で給水ができたという話を聞いた。地域の自然資源の活用は災害に強い地域づくりの要となるだろう。 ハザードは避けられないものだとしても、それをディザスターにしない方法を地理学的知識に基づき、生み出すことがでる。それが防災に関わる教育の目標である。一方、我々は近代文明の成果である治水施設により守られていることを知ることも重要である。 災害は地域で発生するので、地域ごとに素因を明らかにすることによって地域の安全を創り出すことができる。本文では十分な検証を経ずして記述している部分もあるが、今後の防災教育では地域の人が地域を知ることにより、地域の安全に関わる知識を生み出すことが災害に対して強い地域を創り出すことになる。それが必履修化される「地理総合」の目指すところではないだろうか。

著者

山本 敦久

出版者

成城大学

雑誌

成城大學經濟研究 = Seijo University economic papers (ISSN:03874753)

巻号頁・発行日

no.202, pp.95-119, 2013-12

著者

山本 敏貢

出版者

(社)部落問題研究所

雑誌

一般研究(C)

巻号頁・発行日

1990

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同和地区もしくはアイヌ民族居住区とその周辺地域の生活水準、生活環境に見られる格差や隔離、隔絶された地域関係はわが国の近代化の中で意図的に作られたものである。とりわけアイヌ民族対策は「北海道旧土人保護法」に代表されるように、言語、宗教、習俗など民族的権利を否定し、北海道の先住者であるアイヌ民族に対し、北海道開拓移住者への同化を強いることを前提とした政策であった。他方同和対策は、格差是正という成果をあげつつも、一部に部落排外主義、部落第一主義の運動や行政により、同和地区内外住民の社会的交流を阻害するという弱的をのこしている。同和対策は、同和地区(未解放部落)の生活水準や生活環境に見られる低位性=国民的平均水準との格差と、それにともなう差別的偏見を早急になくすための特別な措置である。ウタリ福祉対策は同和対策と同様に格差是正や、政策対象者の社会的自立とりわけ社会の主権者としての民主的人格形成とともに、独自の課題として民族自立の保障を重要な課題とする。それらはいずれも個人の課題というよりも旧身分差別あるいは民族差別からの解放を保障しようとする地域社会そのものの課題である。その政策は地域福祉実践となって具体化されるべきてある。以上のことを同和対策事業については、和歌山、京都、奈良、滋賀県等の行政、運動関係資料の蒐集、関係者からの聞き取り調査により、ウタリ福祉対策については、北海道庁及び北海道ウタリ協会の各種調査報告書、行政関係資料の蒐集、アイヌ民族差別問題と取り組む関係者からの聞き取り調査により明らかにした。その研究成果は『部落差別とアイヌ民族差別の比較研究』としてまとめた。

著者

工藤 郁子 荒井 ひろみ 江間 有沙

出版者

人工知能学会

雑誌

2020年度 人工知能学会全国大会(第34回)

巻号頁・発行日

2020-04-01

著者

津越 敬寿 高見 耕三 三島 有二

出版者

公益社団法人 日本分析化学会

雑誌

分析化学 (ISSN:05251931)

巻号頁・発行日

vol.68, no.2, pp.117-124, 2019-02-05 (Released:2019-03-05)

参考文献数

13

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GC等の分離工程なしに,試料を昇温加熱した際の発生気体成分を分子量情報ごとに分離検出する分析装置を用いたポリオールエステル油製品の組成解析について報告する.分析装置は,イオン化法として分子イオン検出性能に優れるイオン付着イオン化法を備え,約30 Paの減圧下で昇温加熱するダイレクトインレットプローブと,精密質量での評価を可能とする飛行時間型質量分析計で構成される.減圧下での昇温加熱は,高沸点成分や難揮発性成分も熱分解の影響少なく検出することが可能となる利点がある.市販のポリオールエステル油製品5種類を測定したところ,その分子量情報と構成脂肪酸組成,製品中に含まれる遊離脂肪酸やその他の含有成分の情報を得ることができた.1測定は10~15分程度であり,GC/MSなどでは検出困難な長鎖脂肪酸を構成要素とするポリオールエステル類も明瞭に検出することができた.

著者

矢守 一彦

出版者

一般社団法人 人文地理学会

雑誌

人文地理 (ISSN:00187216)

巻号頁・発行日

vol.11, no.6, pp.563-577, 1959-12-30 (Released:2009-04-28)

出版者

名古屋大学大学院人文学研究科附属超域文化社会センター

雑誌

JunCture : 超域的日本文化研究 (ISSN:18844766)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.220-232, 2020-03-26

著者

味沢 成吉

出版者

日本地理教育学会

雑誌

新地理 (ISSN:05598362)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.39-47, 1963-06-25 (Released:2010-02-26)

出版者

オープンアクセスリポジトリ推進協会

雑誌

JPCOAR Newsletter: CoCOAR

巻号頁・発行日

vol.10, pp.1-9, 2020-03-31

著者

獅々見 照 福井 宏

出版者

広島修道大学総合研究所

雑誌

広島修大論集. 人文編 (ISSN:03875873)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.p53-70, 1983-06

著者

蘇 珍伊

出版者

中部大学現代教育学部

雑誌

現代教育学部紀要 = Journal of College of Contemporary Education (ISSN:18833802)

巻号頁・発行日

no.6, pp.45-53, 2014-03

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本研究の目的は、児童養護施設における被虐待児の問題行動と、それに対する保育士の支援について明らかにすることである。児童養護施設で働いている保育士3人を対象とするグループインタビュー調査を3回行い、得られたデータを用いて質的内容分析を行った。その結果、被虐待児の問題行動としては、「自己肯定感の低さ」、「無気力」、「言語発達の遅れ」、「暴言・暴力」、「攻撃性」、「自分が受けてきたことを他人にする」などが抽出された。また、保育士が行う被虐待児の問題行動への支援としては、「安定した生活を提供する」、「支援の統一を図る」、「できるだけ多くの社会経験をさせる」、「職員同士で協力し合う」、「家族・学校・児童相談所と連携しながら対応する」などが明らかになった。The purpose of this research is to clarify abnormal behaviors of abused children and supports for them in Child Care Institution. Three times of group interviews were conducted for 3 Child Care Workers working in Child Care Institution. And, qualitative analysis of contents was conducted by data obtained by those interviews. As the result, abnormal behaviors of abused children were reduction of self positivity, lethargy, language developmental disorder, violent language/violence, aggression, conducting of what they received to others. Also, for the supports of abused children's abnormal behaviors conducted by Child Care Worker, it was clarified to provide stable life, estimate unity of supports, create social experiences as many as possible, cooperate among the employees and respond by connecting to family/school/children consultation center.

出版者

公益社団法人 日本リハビリテーション医学会

雑誌

The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine (ISSN:18813526)

巻号頁・発行日

vol.46, no.3, pp.153-185, 2009-03-18 (Released:2009-09-04)

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髄腔内バクロフェン投与療法…根本 明宜 153神経ブロック…中馬 孝容 160装具療法…近藤 和泉 166痙縮に対する脳神経外科手術…佐々木寿之,平 孝臣,堀 智勝 171痙性に対する整形外科的アプローチ—整形外科的選択的痙性コントロール手術—…池田 啓一,川上 宏治,山口 浩司,桑原 公倫,古閑 博明,山鹿眞紀夫,田中 智香,齋藤 智子,坂本 公宣 176

著者

鈴木 繁

出版者

森鴎外記念会

雑誌

鴎外 (ISSN:02877880)

巻号頁・発行日

no.105, pp.61-74, 2019-07