著者
桒田 但馬
出版者
岩手県立大学総合政策学会
雑誌
総合政策 (ISSN:13446347)
巻号頁・発行日
vol.17, no.1, pp.91-105, 2015-11

本稿の目的は東日本大震災復旧・復興にかかる特別課税の実態を明らかにし、その政策的示唆を得ることである。特別課税の決定に至る詳細な経緯を踏まえて、政府等における議論の主な特徴、特別課税の意義や問題などを明らかにすると、そこから次の政策的示唆を導出することができる。すなわち、恒久的な基金制度(「災害対策基金」)の早期の創設を国、都道府県、市町村レベルで義務化し、大災害に迅速に、かつ効果的に対応できるようにする。そうすれば、これまでのように復興基金を大災害ごとの特例措置として設定しなくてもよい。また、今回のように特別課税をきわめて大きな規模で行わなくてもよい。
著者
三尾 裕子 末成 道男 中西 裕二 宮原 暁 菅谷 成子 赤嶺 淳 芹澤 知広
出版者
東京外国語大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2004

本研究では、主に東南アジアの現地化の進んだ中国系住民の研究を中心に据えて、これまで等閑視されてきた周縁に位置する中国系住民の事例研究から、従来の「華僑・華人」概念を脱構築することを企図した。特に、彼らの社会・文化そしてエスニック・カテゴリーの変容のプロセスを分析することを通して、中国系住民の文化が、移住先でのホスト社会やその他の移民との相互作用によって形成されることで、もはやその文化起源を分節化して語りえないほど混淆するあり様を明らかにし、これを「クレオール化」と概念化した。主な成果は、2007年8月にクアラ・ルンプールで行われたInternational Conference of Asia Scholarsで2つのパネルを組織、また、11月にも日本華僑華人学会の年次大会において、パネルを組織した。それぞれの学会では、中国系住民が中国的な習慣や中国系としての意識を失って土着化していく過程、再移住の中でのサブエスニシティの生成過程、宗教的な信仰や実践と民族カテゴリーの変容、国家の移民政策と移民の文化変容などについて、現地調査に基づく成果を発表した。また、現地の研究協力者を3回ほどに分けて招聘し、メンバーとの共同研究の成果を発表するワークショップを行った。そのうち、2006年度に実施したワークショップについては、Cultural Encounters between People of Chinese Origin and Local People (2007)という論文集を出版した。そのほか、国際学会の発表をもとに、英語による論文集の出版を予定している。
著者
麻植 久史 小池 克明 吉永 徹 高倉 伸一
出版者
一般社団法人 日本応用地質学会
雑誌
応用地質 (ISSN:02867737)
巻号頁・発行日
vol.48, no.4, pp.180-191, 2007-10-10 (Released:2010-03-26)
参考文献数
37
被引用文献数
2 4

過去の活動記録が少ない活断層で大規模地震が発生していることから, 地震の発生メカニズムを理解するうえで, 活断層の深部構造の解明がますます重要になってきている. 本研究では, 地域により微小地震の発生頻度や傾向が異なる布田川-日奈久断層帯に注目した. その地域性の要因を明らかにするために, 深部探査に有効なMT法を用い, 比抵抗分布に基づく深部構造と微小地震分布との関係について検討した.まず, 日奈久断層の北部と中部におけるリニアメントの下部で比抵抗の不連続境界がほぼ垂直方向に見出せた. これは, 広範囲に低比抵抗帯を伴わないので, この地域のダメージゾーンは小さい. 一方, 日奈久断層の南部では断層沿いに低比抵抗帯が現れた. ここは日奈久断層と臼杵-八代構造線が交差する位置に当たるので, 大きなダメージゾーンが形成されたと考えられる. また, 1995~2005年の震源分布に基づくと, 布田川-日奈久断層帯は北からI~IVの四つの区域に分割できる. 各区域において, MT法深部比抵抗分布と震源分布とを重ね合わせ, 地震発生メカニズムについて考察した. これより, 布田川-日奈久断層帯は地形的には連続した同一断層系のように見えるにもかかわらず, 破砕構造, 力学的物性, 応力環境は大きく異なることが明らかになった.
著者
Tomohiro ISHIMARU Koji WADA Sara ARPHORN Derek R. SMITH
出版者
(公社)日本産業衛生学会
雑誌
Journal of Occupational Health (ISSN:13419145)
巻号頁・発行日
pp.15-0288-OA, (Released:2016-04-22)
被引用文献数
9

Background: Healthcare workers infected with Hepatitis B (HBV) or Hepatitis C virus (HCV) may perform patient care activities if provider-to-patient transmission risks have been assessed in terms of viral load and clinical procedures. The present study investigated potential barriers for the acceptance of colleagues infected with HBV/HCV in healthcare settings after appropriate risk assessment. Methods: We conducted an anonymous, internet-based survey of Japanese nurses. Multivariate logistic analysis was used to assess factors associated with willingness to accept colleagues infected with HBV/HCV after risk assessment. Results: In total, 992 nurses responded to the survey, with 16% indicating that colleagues infected with HBV/HCV should not have patient contact after risk assessment. Willingness to accept HBV/HCV-infected colleagues was negatively associated with attitudes regarding the avoidance of contact with HBV/HCV-infected colleagues (OR: 0.49; 95% CI: 0.28–0.85). Previous professional contact with HBV/HCV patients (OR: 1.73; 95% CI: 1.36–2.12), experience of accidental injection from or personal exposure to HBV/HCV patients (OR: 2.00; 95% CI: 1.42–2.61), knowledge of HBV/HCV (OR: 2.00; 95% CI: 1.52–2.49), and female sex (OR: 1.60; 95% CI: 1.17–2.09) were positively associated with a willingness to accept HBV/HCV-infected colleagues. Conclusions: This study suggests that attitudes regarding the avoidance of contact with HBV/HCV-infected colleagues may be barriers for accepting these colleagues even after risk assessment has been performed. To protect the employment of nurses infected with HBV/HCV, employers should provide comprehensive education for nurses to reduce stigma and improve understanding about the management of staff infected with infectious diseases, such as HBV/HCV.
著者
西田 孝伸 進藤 昌 増田 祥子 榊 郁子 高橋 武彦 森 英明
出版者
一般社団法人 日本エネルギー学会
雑誌
日本エネルギー学会誌 (ISSN:09168753)
巻号頁・発行日
vol.95, no.4, pp.283-288, 2016-04-20 (Released:2016-04-28)
参考文献数
22
被引用文献数
1

本研究は杉微粉末からの同時糖化発酵によるバイオエタノール製造に関するものである。振動型粉砕機ダンデムリングミルにより粉砕した杉微粉末は,酵素糖化において効率的に糖に変換できる。杉微粉末と高温発酵性酵母Schizosaccharomyces japonicus SS4-5 を用いた40℃での同時糖化発酵ではエタノールの生成が阻害された。そこで,高温条件下で効率的にエタノール生成が行えるように改良するためにSS4-5株の細胞をUV処理に供与した。変異処理の結果,高温条件下で安定してエタノール生成が可能な変異株SS4-5SP株を取得した。SS4-5SP株を用いた40℃での同時糖化発酵ではエタノール生成とエタノール収率は51.11 g/Lと81.81%であった。SS4-5SP株を用いた同時糖化発酵により高効率のエタノール生成が実現できる。
著者
村尾 忠廣
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会研究報告音楽情報科学(MUS) (ISSN:09196072)
巻号頁・発行日
vol.1995, no.74, pp.21-28, 1995-07-21

音楽分析の理論は、客観性を欠くがゆえに数限りなく唱えられる。しかし、認知音楽学や音楽心理学、そしてまた、音楽知能などコンピュータサイエンスの研究者たちが注目し、関心を抱いている音楽理論はLerdahl & JackendoffとE.Namourによる理論の二つに収斂されつつあると言ってよいだろう。このうち前者は、言語学の生成文法をモデルにしているとはいえ、シェンカ一理論に近く、古典和声に依拠しているために理解しやすい。一方、後者、ナームアの理論は「Beyondo Schenkerism」以降、マイヤー理論から独自の理論へと急速な展開を見せているため注目はされても理解することが難しい。ナームア理解の鍵となるものは、おそらく3つの原型理論、すなわちシエンカーのUrsaze、マイヤーのArchetype、そして90年代ナームアのMelodic Archetypeを区別することだろう。言い換えれば、歴史的文脈の中に今日のナームア理論を位置づけるということである。Among many music theories, two by Jackendoff & Lerdahl and E.Narmour have occupied the attention of computer scientists and psychologists in music. Narmour's theory, has not been applied to in scientific studies like Jackendoff & Lerdahl's theroy. This is probably due to the difficulty of understanding many new terms invented by Narmour himself. As a result his theroy is seen as a curiosity or something new or unique. The worst of it is that the philosophical standing point is missed or sometimes understood in the opposite. In order to understand his latest theory correctly and make it applicable to computer science, the process of how Narmour has developed Meyer's theory must be clarified. In this paper, we point out three different concepts of fundamental structure which are named "Ursaze" by H.Schenker, "Archetype" by L.B.Meyer and "Melidic Archetype" by E. Namour. Despite the fact Namour was one of Meyer's students, his concept "Melidic Archetype" is far from the other two concepts. While both Schenker and Meyer pointed out their concepts of fundamental structure in terms of top-down style schema, Narmour found his archetype structure as a bottom-up pan-style structure. This difference makes Namour's theory so unique and difficult to understand. Put another way, the difference between Mcyer and Namour is the key for understanding the latest Narmourian theory.
著者
福永 航也
出版者
麻布大学
巻号頁・発行日
2011

薬物治療中は他の薬物や食物の相互作用について考慮する必要がある。ヒトでは、併用薬、食餌、病態、経口投与補助剤、サプリメントなど様々な因子により薬物の体内動態が変化することが報告され、これらの情報をもとに適正な薬物治療が行われている。しかし、獣医療では、薬物相互作用を引き起こす因子に関する知見が非常に少ない。薬物相互作用により血中濃度が予測より増加あるいは減少することで、薬物の効果を過小評価したり、副作用を過大評価したりしてしまうケースがある。例えば、ゾニサミドはイヌのてんかん発作に対し有効性が高いことが前臨床試験において判明していたが、実際の獣医療ではてんかん発作を抑制しないというのが獣医師の見解であった。この矛盾は、獣医療でのてんかん発作に対する第一選択薬であるフェノバルビタールが薬物代謝酵素を誘導し、ゾニサミドがその誘導した酵素で分解されるという薬物相互作用が原因であることを本論文の第1章で明らかにした。 薬物相互作用を引き起こす因子は獣医療特有のものも多く、ヒトの情報が転用できない場合が非常に多い。ヒトのてんかんに対し広く用いられているバルプロ酸やカルバマゼピンは、イヌでは代謝が著しく速いため、1日に4-5回投与しなければ有効血中濃度を維持できない。そのため、イヌのてんかんにはフェノバルビタールが第一選択として用いられている。このことが、前述のイヌ特有の薬物相互作用を引き起こした。また、イヌはヒトとは異なり、毎日同じドッグフードを摂取する。ドッグフードの成分が薬物と相互作用を引き起こす場合、その作用は継続するため、イヌ特有の薬物-食餌相互作用が惹起される可能性が非常に高い。 本論文では、獣医臨床上イヌで薬物相互作用を惹起する因子を薬物動態学的観点から明らかにすることで、獣医療における適正な薬物使用法確立の礎を構築した。第1章 薬物-薬物相互作用:フェノバルビタールが抗てんかん薬ゾニサミドの薬物動態におよぼす影響とその持続期間 フェノバルビタールはイヌのてんかんに対し第一選択薬として用いられている。しかし、副作用などにより減量あるいは退薬すべき時には、ゾニサミドと併用あるいはゾニサミド単独投与に変更することが多い。本章では、これら2薬の相互作用の可能性について追究した。フェノバルビタール反復投与中にゾニサミドを経口投与すると、ゾニサミドの最高血中濃度および半減期はフェノバルビタール非投与に比べ減少した。この作用は、フェノバルビタール断薬後も10週間持続した。また、チトクロームP450(CYP)活性の指標となるアンチピリンの代謝は断薬後4週まで促進されていた。本結果より、フェノバルビタール反復投与時および断薬後10週間はゾニサミドの代謝が促進されることでその血中濃度が減少し、少なくとも断薬後4週間はCYP誘導が血中濃度減少のメカニズムとして関与していることが示唆された。第2章 薬物-食餌相互作用:尿pHコントロール食が抗てんかん薬フェノバルビタールの薬物動態におよぼす影響 イヌでは、尿石症の治療・予防に尿を酸性化する食餌やアルカリ化する食餌を用いる。また、これらの尿石症は抗てんかん薬投与時により多く誘発される可能性が示唆されている。本章では、尿pHコントロール食と抗てんかん薬フェノバルビタールの相互作用の可能性について追究した。尿をアルカリ化または酸性化する食餌を与え、フェノバルビタールを単回経口投与すると、フェノバルビタールの血中半減期は、尿をアルカリ化する食餌で短くなり、酸性化する食餌で長くなった。また、フェノバルビタールの尿中排泄率は、尿のアルカリ化により上昇し、酸性化で低下した。本章では、尿pHコントロール食がフェノバルビタールの尿排泄率を変化させ、薬物動態に影響をおよぼすことが明らかとなった。第3章 薬物-病態相互作用:僧帽弁閉鎖不全(MR)が新規心不全薬ニコランジルの薬物動態におよぼす影響 イヌの心不全治療(主にMR)にはACE阻害薬、ジゴキシン、ループ利尿薬、ピモベンダンが用いられているが、これらを併用しても十分な効果を得られない症例が少なくないため、新規心不全薬の開発が待たれている。MRは薬物の体内動態に影響を与えることが報告されているため、本章では、獣医領域で有用性が期待される冠血管拡張薬ニコランジルとMRとの相互作用の可能性について追究した。作出したMR犬にニコランジルを経口投与したところ、ニコランジルの血中濃度は投与量依存性に増加した。薬物動態学的解析の結果、ニコランジルの体内動態はMR犬とコントロール犬との間に差は認められなかった。MRがニコランジルの薬物動態には影響を与えないことが示唆された。第4章 薬物-経口投与補助剤相互作用:経口投与補助剤(ペースト、カプセルおよびオブラート)がゾニサミドの薬物動態におよぼす影響 獣医療では、ペースト状の食べ物、カプセルやオブラートなどの経口投与補助剤は、粉薬や苦い薬物、多数の薬物を投与するときに汎用されているが、これらが薬物動態におよぼす作用は不明であった。本章では、苦みが強いにもかかわらず長期間にわたり反復投与する必要のある抗てんかん薬ゾニサミドを経口投与した時に、これらの経口投与補助剤がゾニサミドの薬物動態に及ぼす影響について追究した。単回経口投与後のゾニサミドの吸収は、ペーストで包むともっとも速く、カプセル、オブラートの順に遅かった。ペースト、カプセルおよびオブラートで包むことはゾニサミドの吸収を遅らせることが明らかとなった。第5章 薬物-サプリメント相互作用:セントジョーンズワートが免疫抑制剤シクロスポリンの薬物動態におよぼす影響 シクロスポリンは、イヌのアトピー性皮膚炎に対し有効性が高い薬物である。セントジョーンズワートは、無駄吠えや分離不安などのストレス要因に対し有用性が認められているサプリメントであり、アトピー性皮膚炎で痒みに苦しむイヌにシクロスポリンとともに併用する可能性がある。本章では、セントジョーンズワートとシクロスポリンの相互作用の可能性について追究した。セントジョーンズワート反復投与開始から少なくとも1週後にはシクロスポリンの血中濃度は減少し、その作用は4週間持続した。小腸および肝臓のCYP mRNA量を測定すると、それぞれCYP2B11/3A12およびCYP2C21/3A12のmRNA量が増加していた。以上の結果より、セントジョーンズワートが小腸及び肝臓のCYP3A12量を増加することによってシクロスポリンの薬物動態に影響をおよぼすことが示唆された。 本論文では、イヌ特有に薬物相互作用を引き起こす因子について薬物動態学的手法を用いて追究した。その結果、併用薬、食餌、病態、経口投与補助剤、およびサプリメントがCYP量増加などを引き起こすことで薬物動態に影響を与える可能性があることが明らかになった。本論文ではイヌの薬物相互作用研究の重要性を示唆するとともに、獣医療における適正な薬物使用法確立の礎を構築した。
著者
塚本 昌彦 松坂敬太郎
雑誌
情報処理学会研究報告高度交通システム(ITS)
巻号頁・発行日
vol.2006, no.120(2006-ITS-027), pp.111-118, 2006-11-16

コンピュータが小型化,高性能化し,コンピュータを実空間のなかのさまざまなものに埋め込んで使うユビキタスコンピューティングが現実的になってきた.ユビキタスコンピュータの次のステップは「飛ぶコンピュータ」である.センサやカメラ,マイクやスピーカ,LED,ディスプレイなどをそなえた小型のコンピュータが空中を自由に動き回れるようになれば,災害救助,気象観察,設備点検,安全巡視,その他あらゆる実世界での人々の活動において有効に活用できる.本稿では,超小型ヘリと超小型コンピュータを融合した「飛ぶコンピュータ」の構想と,それに向けての筆者らのグループによる取り組みについて述べる.
著者
呑海 沙織 溝上 智惠子 赤澤 久弥 羅 秋芬 陳 佳琛
出版者
筑波大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011-04-28

本研究の目的は,学習支援空間における学生アシスタントの意義を明らかにし,その育成プログラムについて検討することである。北米の大学図書館では1990年代頃より,ラーニング・コモンズ等の新しいタイプの学習支援空間が普及している。その構成要素は,①施設・設備,②資料,③人的支援に大別することができる。本研究では,人的支援の中でも学生アシスタントに焦点をあて,高等教育機関を対象とする質問紙調査および先進的な学習支援空間の現地調査を実施することによって,学習支援空間および学生アシスタントの実態を明らかにするとともに,学習支援における意義について考察し,育成プログラムについて検討を行った。
著者
深山 晶子 椋平 淳 辻本 智子 村尾 純子 MOORE Ashley FRITZ Erik MCCARTHY Tanya FISCHER Danielle WORTH Alexander
出版者
大阪工業大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2012-04-01

本研究では、「模擬国際会議(Mock International Conference: 以下MICと省略)開催」というProject-Based Learningの実践を通じて、各学生の専門分野における英語での発表のスキルを高めることが主目的であったが、MIC参加学生には、図書館のラーニング・コモンズをMICの準備学習の場にすることを求め、ラーニング・コモンズの積極的利用を促すことも副次的効果として狙った。成果は、MICの運営手順以外に、教材・教育方法・PBL教員・運営学生育成方法を含むPBL型のEnglish for Academic Purposesの教授法として、教育パッケージ化した。
著者
伊勢 幸恵
出版者
千葉大学
雑誌
奨励研究
巻号頁・発行日
2015

研究目的近年、電子情報資源の増加による学術情報の量的増大が著しく、大学生はその中から適切な情報を探索・選択・入手する能力の習得が求められている。現在、ほとんどの大学図書館では様々な形式と内容のガイダンスを通じて、学生に情報リテラシーを身につけてもらおうと努めている。一方で、その習得に有効なガイダンス手法について、学生の探索行動を実際に観察して評価した研究はほとんどない。本研究では、実習形式による2種類の内容のガイダンスを受けた学生の文献探索行動を観察することで、(1)情報リテラシーの習得に資するガイダンス内容を検討し、(2)その効果を測定する手法を開発する。研究方法千葉大学の学部学生1~4年生6名をA、Bの2群に分け、それぞれに動画によるガイダンスを受講させた。A群には国立大学図書館協会が作成した「高等教育のための情報リテラシー基準2015年版」で述べられている「1. 課題の認識」「2. 情報探索の計画」「3. 情報の入手」といった行動指標を意識して作成したガイダンスを受講させた。一方、B群には「3. 情報の入手」の行動指標のみを解説したガイダンスを受講させた。その後、両群に共通の文献探索課題を与え、その探索行動を観察した。行動観察においては、画面キャプチャーソフトを用いてOPACや各種データベースの画面遷移を記録し、一人称視点カメラを用いて学生が図書館内で資料を入手する過程を明らかにした。最後に課題認識に関する事後インタビューを行った。研究成果調査の結果、課題の認識を重視した内容で、かつ実習形式で行うガイダンスは、学生に文献の探索計画を立てさせ、探索後に入手した文献の比較および妥当性の慎重な検討を促すことが分かった。評価手法として、実際の行動観察と個人インタビューを組み合わせることにより、課題を認識した結果が探索行動にどのように反映されるのか、ひいてはガイダンスの効果を客観的に分析評価できることが分かった。