著者

和泉 広恵

出版者

Japanese Council on Family Relations

雑誌

家族研究年報 (ISSN:02897415)

巻号頁・発行日

vol.39, pp.37-53, 2014 (Released:2015-03-31)

参考文献数

16

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本論文は、岩手県の親族里親等支援事業の実践を通して、震災支援における「支援者-被支援者」の関係性のあり方について追究することを目的としている。この事業は、岩手県里親会が震災以降に親族養育者となった人に対して、被災地でサロンを開催する事業である。2011年10月から始まり、現在も継続している。     本論文では、里親会会長へのインタビューと事業のフィールドワークを元に、この事業の意義について、分析を行った。調査から示されたのは、里親が近親者の死という親族養育者の「痛み」に衝撃を受けたことと親族養育者に対して控えめな支援を行っていることであった。控えめな支援とは、震災ボランティアとも当事者同士とも異なる、親族養育者の「痛み」にただ寄りそうという支援である。また、支援の背景には、震災後に生じた「岩手」という領域の構築と支援を行う過程で示された子どもの受け皿としての「里親」の役割があることが明らかになった。

著者

本荘市 編

出版者

本荘市

巻号頁・発行日

vol.文化・民俗編, 2000

著者

アマロ ベビオ ヴィエイラ

出版者

建築史学会

雑誌

建築史学 (ISSN:02892839)

巻号頁・発行日

vol.67, pp.2-29, 2016 (Released:2018-02-15)

参考文献数

56

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本論文は、様々な言語で(ポルトガル語、スペイン語、日本語、英語、イタリア語、ラテン語など)書かれている数多くの未刊行の原稿史料を分析し、港市長崎の成立過程を明らかにする。また、分析の結果をGISソフトで作成された16世紀ごろの長崎湾の地形復元図と比較して、防衛、宗教、航海と国際貿易の面で長崎の湾と港市の特徴と長所を説明する。 主な結論点としては、①布教長コスメ=デ=トレスは遅くとも一五六八年から長崎港の設立を計画していた、②大村純忠(あるいは友永対馬)、有馬義貞と宣教師たちは、協力して集落の設立にあたった、③開発最初期における六丁町以外の町の存在は疑わしい、④新規集落の場所を決定するにあたっては、軍事的な懸念、航行可航性と恒久住宅の三点が重要であった、⑤「港」から「港市」への変化は、表面的なものではなく、港のインフラストラクチャーおよび使用方法に急激な変化をもたらしたのである、という点が述べられる。

著者

深田正韶 等編

出版者

博文社

巻号頁・発行日

vol.10 知多郡, 1898

著者

清水 晴生

出版者

白鴎大学法学部

雑誌

白鴎法学 = Hakuoh hougaku : Hakuoh review of law and politics (ISSN:13488473)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.211-233, 2020-06-30

著者

須藤 誠 喜多 一馬 田村 由馬

出版者

日本保健医療福祉連携教育学会

雑誌

日本保健医療福祉連携教育学会学術誌・保健医療福祉連携 (ISSN:18836380)

巻号頁・発行日

vol.14, no.2, pp.153-163, 2021 (Released:2021-12-07)

参考文献数

24

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【目的】新型コロナウイルス感染症禍(コロナ禍)の昨今,交流は厳しく制限され,教育・医療の状況は一変した。教育には専門職教育と多職種連携教育(IPE)があり,双方とも欠かせない。そこで,コロナ禍以前のIPEに関する文献レビューを通して,コロナ禍におけるIPEの課題を整理した。 【方法】医中誌を用いて「(他分野共同学習/TH or 多職種連携教育/AL) and (PT=原著論文)」で検索した(検索日:2020年8月20日)。研究デザイン別の課題について考察した。 【結果】検討対象は88件,文献研究7件,観察研究26件,介入研究4件,尺度研究3件,活動報告18件,質的研究21件,記述研究8件であった。著者は教育機関所属が多く,在学生対象の調査が主であった。 【結語】IPEは卒前教育で留まり,卒後教育にリーチできていなかった。コロナ禍では,オンラインツールを活用したIPEを学習できる場が必要である。

著者

高野 さやか 中空 萌

出版者

日本文化人類学会

雑誌

文化人類学 (ISSN:13490648)

巻号頁・発行日

vol.86, no.1, pp.127-138, 2021-06-30 (Released:2021-09-23)

参考文献数

80

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Legal anthropology has produced numerous studies on law and society, mainly focusing on the significance of customs and social norms other than state law. Represented by legal pluralism in the 1980s, which claimed the coexistence of multiple legal systems in a society, it has successfully relativized the power of state law. However, its uneven emphasis on customary law may have narrowed and limited its research subjects. This article attempts to revitalize the original broader question of legal anthropology on law and society by reviewing recent ethnographies targeting professional and technical legal practice. It elucidates that the study of "making of law" as professional practice mediated by physical/technical devices suggests the new critical understanding of "what law is" or the relationship between state law and customs, as well as opening interdisciplinary dialogues with the studies of "law and development" and "nudges".

著者

北村 直彰

出版者

The Philosophy of Science Society, Japan

雑誌

科学哲学 (ISSN:02893428)

巻号頁・発行日

vol.47, no.1, pp.1-17, 2014-07-30 (Released:2015-07-24)

参考文献数

9

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This paper aims to precisely characterize the theoretical significance of the notion of truthmakers. First, the closeness of the alleged principle of truthmaker theory and the realistic intuition on which it rests is assessed, thereby determining to what extent a certain kind of general objection against truthmaker theory carries weight. Second, the principle of truthmaker theory is reformulated on the basis of this assessment, and truthmaker theory is argued to offer a methodological role for identifying fundamental entities that ground metaphysically nonfundamental truths. The discussion suggests a sophisticated nonQuinean criterion of ontological commitment.

著者

源與清 著

出版者

[出版者不明]

巻号頁・発行日

1826

著者

小嶋 秀樹 仲川 こころ 安田 有里子

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.49, no.1, pp.36-42, 2008-01-15

著者

杉村 邦彦

出版者

東洋史研究會

雑誌

東洋史研究 (ISSN:03869059)

巻号頁・発行日

vol.25, no.2, pp.163-193, 1966-09-30

著者

崔 吉城

出版者

アジア社会文化研究会

雑誌

アジア社会文化研究 (ISSN:13461567)

巻号頁・発行日

no.2, pp.1-16, 2001-03

出版者

海人社

雑誌

世界の艦船

巻号頁・発行日

no.946, pp.1-16,18-19,21-175,177-208, 2021-04

著者

石岡 丈昇

出版者

北海道大学大学院教育学研究院

雑誌

北海道大学大学院教育学研究院紀要 (ISSN:18821669)

巻号頁・発行日

vol.107, pp.71-106, 2009-06-22

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本稿は,P. ブルデューとL. ヴァカンのリフレクシヴ・ソシオロジーの方法に倣い,フィリピン・マニラ首都圏のジムに暮らすボクサーたちのボクシングセンスを再構成する試みである。ヴァカンが言うように,社会学は生身の身体を具象な水準で論じてこなかった。よって,身体の社会学を構想する必要性が90年代以降社会学界で叫ばれながらも,そこで対象として扱われるものは,<血と汗のにおい>を内包した私たちにとってタンジブルな位相にあるそれからは飛翔した身体言説の分析が支配的であった。ブルデューとヴァカンと共に,社会的行為者が特定のフィールドと親和性を持つ固有の道徳的倫理的図式のセット-本稿でボクシングセンスと呼ぶもの-を受肉化するプロセスを「客観化の技法を客観化しつつ」記述すること,さらにそこから理論化の構えを提示することが,本稿の目的である。

著者

横田 和浩

出版者

日本臨床免疫学会

雑誌

日本臨床免疫学会会誌 (ISSN:09114300)

巻号頁・発行日

vol.40, no.5, pp.367-376, 2017 (Released:2017-12-13)

参考文献数

50

被引用文献数

11 20

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破骨細胞は,骨髄造血幹細胞由来の単球/マクロファージ系前駆細胞から分化した生体内で骨組織を破壊・吸収することのできる唯一の細胞である.その分化はM-CSF(破骨細胞生存因子)/RANKL(破骨細胞分化誘導因子)シグナリングに依存していると考えられている.しかし,最近,関節リウマチのような全身性自己免疫疾患における慢性炎症病態では,関節局所の豊富な炎症性サイトカインが病的な骨吸収細胞の分化を誘導し,過剰な骨破壊を惹き起している可能性が提起されている.そして,著者らはマウス骨髄単球およびヒトCD14陽性単球を炎症性サイトカインであるTNFα + IL-6で刺激・培養することにより破骨細胞の特徴を呈する骨吸収細胞(破骨細胞様細胞)が分化誘導されることを見出した.本稿では,著者らのデータの一部とともにRANKL非依存性の破骨細胞分化誘導機構について,最新の知見を交えて解説する.今後,RANKL非依存性の破骨細胞分化誘導機構が明らかになり,新たな破骨細胞サブセットが同定されることで,炎症性関節疾患における病態解明と新規治療戦略へと発展していくことが期待される.

著者

垣貫一右衛門 編

出版者

垣貫一右衛門

巻号頁・発行日

1882

著者

勝倉 りえこ 伊藤 義徳 根建 金男 金築 優

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.41-52, 2009-01-31 (Released:2019-04-06)

被引用文献数

2

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メタ認知的気づきとは、否定的な感情や思考を自己の実体や世界の直接的な反映としてではなく、過ぎ行く心的な出来事として経験するプロセスであり、反復性うつ病の脆弱性の改善との関連が指摘されている。本研究では、認知プロセスを変容させると考えられるマインドフルネストレーニングの中核的技法である坐禅の訓練が、大学生の抑うつ傾向およびメタ認知的気づきに及ぼす影響について検討する。結果として、坐禅訓練が大学生の抑うつ傾向と反すう的思考スタイルを減弱し、またその効果はメタ認知的気づきの獲得を媒介して発揮されている可能性が示唆された。今後は、本研究で得られた予備的知見を、臨床群においても検証することが望まれる。

著者

TOHJIMA Yasunori NIWA Yosuke TSUBOI Kazuhiro SAITO Kazuyuki

出版者

Meteorological Society of Japan

雑誌

気象集誌. 第2輯 (ISSN:00261165)

巻号頁・発行日

pp.2022-021, (Released:2021-12-28)

被引用文献数

2

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Synoptic-scale variabilities of atmospheric CO2 and CH4 observed at Yonagunijima (Yonaguni Island, YON, 24.47°N, 123.01°E) during winter (from January to March) in 1998-2020 were examined. The monthly mean variability ratios (ΔCO2/ΔCH4) based on correlation slopes within 24-hour time windows showed a clear increasing trend, which is mainly attributed to the unprecedented increase in the fossil fuel-derived CO2 (FFCO2) emissions from China. A similar increasing trend of the ΔCO2/ΔCH4 ratio had been reported for the observation at Hateruma Island (HAT, 24.06°N, 123.81°E), located at about 100 km east of YON. However, the absolute values for YON were 34 % larger than those for HAT. In addition, the monthly average in February 2020 for YON showed no marked change, while that for HAT showed an abrupt considerable decrease associated with the FFCO2 emission decrease in China presumably caused by the COVID-19 lockdown. Investigating the diurnal variations, we found that the local influences were larger at YON, especially during daytime, than at HAT. Using nighttime data (20-6 LST) and a longer time window (84-hour), we succeeded in reducing the local influences and the resulting monthly mean ΔCO2/ΔCH4 ratio showed considerable similarity to that observed at HAT including the abrupt decrease in February 2020. These results convinced us that the ΔCO2/ΔCH4 ratio could be successfully used to investigate the relative emission strength in the upwind region.

著者

松島 健一朗

出版者

Brewing Society of Japan

雑誌

日本醸造協会誌 (ISSN:09147314)

巻号頁・発行日

vol.109, no.9, pp.643-650, 2014 (Released:2018-04-06)

参考文献数

30

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国菌と呼ばれる麹菌はしょうゆづくりにおいて最も重要な微生物である。筆者にしょうゆの今までとして,しょうゆづくりにおける麹菌の役割としてのタンパク質の分解,日本の製麹法の確立としての撒麹,しょうゆのこれからとして,麹菌のゲノム解析,遺伝子組換え技術の発展におけるジーンターゲッティング,グルタミナーゼの遺伝子レベルにおける役割の解析,圧搾性改良が期待されるマンナン分解酵素を制御する転写因子ManR,麹菌がアフラトキシンを生産しない遺伝子レベルでの理由を解説いただいたので,麹菌を扱っている方はご一読いただきたい。

著者

邊 姫京

出版者

日本音声学会

雑誌

音声研究 (ISSN:13428675)

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, pp.23-37, 2011-08-30 (Released:2017-08-31)

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This study examines the influence of word accent on high vowel devoicing in the Keihanshin area. Thirty-one native Japanese speakers (of old, middle-aged, and young generations) who had grown up in Kyoto, Osaka, and Kobe participated in this experiment. The 117 words with four types of accents (HH, LL, HL, and LH) were analyzed. These four types are the pitch configurations of the first two morae in a word with two, three, or four morae. The high vowel of the first mora has a possibility of devoicing. Two main findings emerge from the study. First, differences among the four types of accents do not significantly affect the devoicing rate of the speakers who have traditional Keihan-shiki accents. Second, the devoicing rate of the older generation is significantly lower than that of the middle-aged or younger generation.