著者
小原 亜希子 藤井 久雄 内丸 仁 竹村 英和 鈴木 省三
出版者
日本トレーニング科学会
雑誌
トレーニング科学 (ISSN:13494414)
巻号頁・発行日
vol.23, no.2, pp.135-142, 2011 (Released:2013-04-12)
参考文献数
16

目的:本研究の目的は,約100kcal の市販サプリメントを用い,糖質配合プロテイン(CHO-PRO)サプリメントと糖質をほとんど含まないプロテイン(PRO)サプリメントの単回摂取による疲労回復効果を比較することであった.方法:試験には7 名の男性が被験者として参加した.被験者は筋グリコーゲンを枯渇させるために自転車運動を行い,運動直後にCHO-PRO またはPRO 摂取を行った.結果:疲労感の指標visual analogue scale(VAS),尿中3-メチルヒスチジン/クレアチニン(3-MH/Cr)比はPRO 摂取群に比べCHO-PRO 摂取群で有意に低値を示した.パフォーマンスタイムは有意差が見られなかったが,CHO-PROを摂取した7 名中6 名で延長した.結論:運動直後の低エネルギーのCHO-PRO 摂取は同程度のエネルギーのPRO 摂取よりも疲労回復効果が高いことが推察された.
著者
近藤 克則
出版者
日本健康教育学会
雑誌
日本健康教育学会誌 (ISSN:13402560)
巻号頁・発行日
vol.27, no.4, pp.369-377, 2019-11-30 (Released:2019-11-30)
参考文献数
15

日本でも「健康日本21(第2次)」で「健康格差の縮小」が政策目標となった.しかし健康教育は,深く考えずに推し進めれば,健康格差をむしろ拡大しかねない.低学歴,非正規雇用,低所得で困窮している人たちほど,健診や健康教室に参加せず,健康情報を得る機会が少なく,知識はあっても処理能力に余裕がない傾向があるからである.ではどうしたら良いか.その手がかりは,ヘルスプロモーションのオタワ憲章などで示された「健康的な公共政策の確立」「支援的な環境の創造」「コミュニティの活動強化」など環境への介入である.それを進めるためには,その重要性を健康・医療政策に留まらない公共政策,環境・コミュニティづくりを担っている人・部門に対して伝えることが必要となる.従来型の健康教育から「健康格差の縮小」に寄与する21世紀型の「健康教育21」にしていくには 3つの見直しが必要である.1)生活習慣・行動変容を本人に迫る内容から,暮らしているだけで健康になる環境づくり「ゼロ次予防」への内容の拡大,2)ヘルスセクターや一般の人たちに留まらず,非ヘルスセクターや民間事業者への対象の拡大,3)教育方法の研究・開発・普及において,知識伝授型教育から行動経済学などの知見を踏まえた認知・処理能力を重視した方法への変革である.ヘルスプロモーションを実現するために,21世紀型「健康教育21」へのシフトが必要である.
著者
坪村 宏
出版者
公益社団法人 日本化学会
雑誌
化学と教育 (ISSN:03862151)
巻号頁・発行日
vol.46, no.11, pp.722-725, 1998-11-20 (Released:2017-07-11)
参考文献数
3
被引用文献数
1

高校教科書・化学IIの化学平衡の記述について意見を述べた。化学平衡状態にある物質の濃度や圧力の量的関係を与える化学平衡の法則は熱力学(化学ポテンシャル)から導かれるものであるが, これは高校の範囲を逸脱した難解なものであり, したがって実験的に見出された関係として教えることが適当と考える。この法則を反応速度式から導くことはわかりやすいものであるが, 事実に反するからすべきではない。以上の点について, 現行の教科書はおおむね妥当な記述をしている。ただ, この法則を質量作用の法則と呼ぶことは速やかに改めるべきであろう。
著者
生方 瞳 霍 明 丸山 仁司
出版者
理学療法科学学会
雑誌
理学療法科学 (ISSN:13411667)
巻号頁・発行日
vol.29, no.1, pp.101-104, 2014 (Released:2014-03-26)
参考文献数
23
被引用文献数
2

〔目的〕腰痛の有無および疼痛側と非疼痛側を比較し,腰痛と多裂筋の筋硬度の関係を調査することを目的とした.〔対象〕健常成人(以下,健常群)6名と一側に慢性腰痛を持つ者(以下,腰痛群)11名とした.〔方法〕L5棘突起より2.5 cm側方の多裂筋を筋硬度計にて測定した.〔結果〕健常群に比べ,腰痛群の筋硬度は疼痛側,非疼痛側共に有意に低値であった.腰痛群では非疼痛側に比べ,疼痛側の筋硬度は有意に高値を示した.〔結語〕疼痛側の多裂筋は筋スパズムを発生させ疼痛が生じ筋力低下と筋萎縮を呈しており,非疼痛側の多裂筋は代償的に弛緩しているため,疼痛側だけでなく非疼痛側へもアプローチする必要があることが示唆された.
著者
山守 一徳 海野祐史 河合 敦夫 椎野 努
雑誌
情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)
巻号頁・発行日
vol.43, no.9, pp.2928-2938, 2002-09-15

駅の切符売り場や列車の扉の上などで見かける鉄道の路線図は,等縮尺の地図上の線路図形と比べて大きな変形が施されている.駅間の繋がりを表す位相構造は維持したままでそのような大きな変形を施した路線図をデフォルメ路線図と呼ぶ.我々は,縦方向に圧縮されたデフォルメ路線図をインタラクティブ生成するシステムを開発した.本システムで用いた手法は,各線分を反復並列的にゆっくりと移動させることによって,変形前の位置にできるだけ近い形で変形を行うものである.ユーザは望む結果を得るまで,線分の向きを指示し結果を修正することができる.最後にできるだけ小さな領域内に路線図が収まるように駅名の再配置を行う.実験より,本システムは,縦方向に十分圧縮された満足のいく結果が生成できることが分かった.
著者
肥沼 佳奈 木村 隼人 月田 真祐子 三島 敬一郎
出版者
一般社団法人 日本透析医学会
雑誌
日本透析医学会雑誌 (ISSN:13403451)
巻号頁・発行日
vol.51, no.9, pp.545-550, 2018 (Released:2018-09-28)
参考文献数
15
被引用文献数
1 2

血液透析患者のアレルギーは日常的に経験し, 原因として透析膜や抗凝固薬の報告例が散見される. 酢酸含有重炭酸透析液によるアレルギーが疑われた症例を経験した. 症例は77歳男性. 血液透析導入後から発熱, 全身紅斑, 下痢, 末梢血の好酸球増多 (7,730/μL) が出現. 透析機器関連アレルギーを疑い, 透析膜変更や, 酢酸含有重炭酸透析液から無酢酸透析液への変更を行うも改善せず, 副腎皮質ステロイドを開始したところ, 症状は改善し, 好酸球数も基準値内となった. 酢酸含有重炭酸透析液の薬剤誘発リンパ球刺激試験 (DLST) が陽性であったことや, 同透析液の再使用で症状が再燃したことから, 同透析液のアレルギーと考えられた. 同透析液のアレルギー報告は少ないが重篤化することがある. 血液透析患者のアレルギーでは透析液も原因として考慮すべきである.
著者
安井 真也 高橋 正樹 石原 和弘 味喜 大介
出版者
特定非営利活動法人日本火山学会
雑誌
火山 (ISSN:04534360)
巻号頁・発行日
vol.52, no.3, pp.161-186, 2007-06-29
被引用文献数
3

The 1914-1915 Sakurajima eruption was the largest eruption in Japan in the 20th century and erupted andesitic magma was about 1.5km^3 DRE (Dense Rock Equivalent) in volume. Pumice fall and lava flows were generated from the fissure vents on the western and the eastern flanks of the volcano and pyroclastic cones were formed around the vents. Eruptive style changed with time. It is divided into three stages. After the initial, vigorous, Plinian eruption of about 36 hours (Stage 1), extrusion of lava associated with intermittent ash-emitting eruptions with or without detonations lasted for about 20 days on both sides (Stage 2), followed by an outflow of lava for more than 1.5 years on the eastern side (Stage 3). Consequently, the vast lava fields, which consist of a number of flow units formed on both sides of the volcano. Some units of lava show evidence of welded pyroclastic origin, suggesting clastogenic lava. In the western lava field, surface blocks characteristically consist of pyroclastic materials which show variable degrees of welding even within a single block. Typical eutaxitic textures and abundant broken crystals are also recognized under the microscope. Some flow units can be traced upstream to a pyroclastic cone. These features indicate that many flow units of lava on the western flank are clastogenic, which were generated by the initial, Plinian eruption of Stage 1. In the eastern lava field, evidence of pyroclastic origin is rarely discernable. However, the content of broken crystals varies widely from 20% to 80% in volume. Most lava flows, which were erupted in Stage 2 associated with frequent ash-emitting eruptions, contain broken crystals more or less than 50%. This fact indicates that magma in the conduit experienced repetitive fragmentation and coalescence due to intermittent explosions prior to outflow. Lava flows of Stage 3 contain much smaller amounts of broken crystals indicating gentle outflow of coherent lava. Relatively large-scale lava deltas developed toward the sea in the eastern lava field. Eyewitness account at that time reports that ocean entry of lava from several points started several months after the beginning of Stage 3. Although small-scale breakouts formed at the flow fronts of some lava on both sides, a large volume of the deltas can not be accounted for by secondary breakouts of ponded lava within the precedent flow lobes. It is considered that lava tube system fed lava to form the lava deltas.

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著者
大蔵省印刷局 [編]
出版者
日本マイクロ写真
巻号頁・発行日
vol.1916年09月27日, 1916-09-27
著者
吉益 光一 山下 洋 清原 千香子 宮下 和久
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
vol.53, no.6, pp.398-410, 2006 (Released:2014-07-08)
参考文献数
86
被引用文献数
1 1

児童の注意欠陥多動性障(attention-deficit/hyperactivity disorder; ADHD)は,年齢あるいは発達に不釣合いな注意力および/または衝動性,多動性を特徴とする行動の障害で,社会的な活動や学業の機能に支障をきたすものである。中枢神経系に何らかの要因による機能不全があると推定されているが,詳しい発症機序は不明である。近年学習障害および高機能自閉症とともに文部科学省による特別支援教育の対象に選ばれるなど,日本でも社会的関心が高まっている。しかしながら疫学的視点からみると統一された疾病概念や診断基準が長く確立されなかったため,有病率やその性比などの数値も過去の研究では一致していない。日本に比べて精神疾患の診断・統計マニュアルなどの客観性に秀でた操作的診断基準が臨床現場で普及している欧米においても同様である。近年欧米を中心とする疫学研究によって,ADHD は遺伝・環境要因による多因子疾患であることが明らかになりつつある。環境要因では主に妊娠中毒症や出産時の頭部外傷などの周産期障害が重視されてきたが,近年では妊娠中の母親の喫煙や飲酒など,胎生期における中毒性物質への曝露や家庭の社会経済的状況が注目されている。一方遺伝要因では両親の精神疾患の既往や,ドーパミン関連遺伝子多型との関連性が指摘されている。しかし,これら環境および遺伝要因と ADHD との関連性についての研究は日本をはじめ非欧米圏では全く行われておらず,要因間の交互作用の検証も含めて今後の研究結果が待たれている。 一方,臨床場面においては,子どもの注意や行動の制御機能とそれに関わる成育環境の発達経過に沿った変容を踏まえて,治療の開始時期やその際に標的となる問題を的確に捉える必要がある。とくに行為障害や反抗挑戦性障害などの併存障害は重要な要因であり,包括的視点を要する問題である。したがって ADHD の治療についても,前述の環境的・遺伝的な病因論を踏まえ,医療,教育,司法,行政なども含有した多次元モデルに基づく包括的治療プログラムの重要性が唱えられており,その有効性について今後の実証的な検証が求められている。