著者

菊地 吉郎 北浜 慎也

出版者

独立行政法人 国立高等専門学校機構 小山工業高等専門学校

雑誌

小山工業高等専門学校研究紀要 (ISSN:02882825)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.73-76, 1999-03-30 (Released:2021-01-21)

著者

麻里 久

出版者

日本マーケティング学会

雑誌

マーケティングジャーナル (ISSN:03897265)

巻号頁・発行日

vol.43, no.2, pp.70-77, 2023-09-29 (Released:2023-09-29)

参考文献数

61

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本稿では,広範な研究領域に跨る,ソーシャルメディアを活用したマーケティング活動とソーシャルメディアによって変化したマーケティング(ソーシャルメディアマーケティング)に関連する研究成果を体系化し,次なる研究課題を明らかにするため,システマティックレビューを行った。レビューの結果,「eWOM/UGC」「Social Listening」「Community」「Communication Chanel」の4つの主要な研究領域が提示され,将来の研究可能性が示唆される。このような体系化された整理はこれまで存在しておらず,当該領域における理論的な貢献とソーシャルメディアマーケティングに取り組む実務家に対しても実践的な示唆をもたらす。

著者

牧 勝弘

出版者

自動制御連合講演会

雑誌

自動制御連合講演会講演論文集 第60回自動制御連合講演会

巻号頁・発行日

pp.8-14, 2017 (Released:2017-12-18)

著者

木村 聰城郎

出版者

岡山大学

雑誌

一般研究(C)

巻号頁・発行日

1993

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大腸粘膜のバリアー能について、透過し得る分子サイズの小腸粘膜との差を明らかにするため、水溶性化合物で分子量の異なるpolyethylene glycol(PEG)300,600及び1000を用いて、in situループ法によりラット小腸及び大腸からの吸収を検討した。用いたPEGはそれぞれ分子量300,600及び1000を中心に、重合度の異なる各種分子量のPEGの混合物である。その結果、小腸では分子量600付近まで吸収が認められるのに対して、大腸では分子量300以上では吸収は困難であった。これらのPEGについては細胞間隙を通るいわゆる経細胞側路が考えられるが、両部位での透過可能な分子量すなわち分子サイズの差は細胞間隙の大きさの違いに基づくものと思われる。この点については電気生理学的解析によっても裏付けられた。また、細胞間隙の帯電状態の違いも示唆されたが、細胞間隙に作用する吸収促進剤EDTAの作用はその帯電状態への影響も含むことが明らかとなった。一方、経細胞路の透過性は薬物の親油性に左右されるが、小腸と大腸では吸収の親油性との関係に違いが見られた。3種のアシルサリチル酸を用いて吸収実験を行った結果、小腸部の方が大腸部より極めて吸収がよく、大腸の中では結腸の方が直腸より吸収が良好であった。これは大腸よりも小腸、特に小腸上部では吸収表面積が大きいことが寄与していると考えられる。また、どの部位でもアシル鎖が長くなるに従って吸収が良好になっているが、小腸部では親油性が増しても、吸収が頭打ちになった。そこで、親油性の異なる2種類の薬物acetaminophen とindomethacinの吸収を評価したところ、高親油性薬物の場合には小腸と大腸で吸収速度に差がなくなることが分かった。これらの現象は粘膜表面近傍に存在する非攪拌水層の抵抗の部位差で説明することができた。

著者

土屋 和代

出版者

アメリカ学会

雑誌

アメリカ研究 (ISSN:03872815)

巻号頁・発行日

vol.55, pp.75-95, 2021-04-25 (Released:2021-07-26)

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The welfare rights movement, led by the National Welfare Rights Organization, is one of the least-studied social movements of the 1960s and 70s. NWRO activists insisted on the right to decent clothing, heating in the middle of winter, and other basic needs—along with the right to conduct rent strikes. They fought against involuntary sterilization and advocated for a guaranteed adequate income for all. Yet despite the significance of their discourses and influence in the political debate over “welfare,” their critical narratives have been consistently overlooked.When the NWRO folded in 1975, scholars have offered explanations for this outcome. Quoting the words of George Wiley, civil rights activist and executive director of the NWRO, Nick Cotz and May Lynn Cotz contended that poor women, like anyone else, had taken advantage of the minor perks of office, and the taste of power it offered. The NWRO eventually collapsed because these poor women were “merely interested in being leadership and maintaining their own position.” Guida West, on the other hand, argued that the demise of the NWRO was due to the contradictions and tensions that existed within the organization from the very beginning: while architects of the NWRO had set up a “new, nonpaternalistic model” that challenged the stereotypes of poor people as subordinates, middle-class, white male staff ended up dominating the movement activities of poor African American women.Yet, how had these “tensions” surfaced in the early 1970s? Based on Wiley’s papers, NWRO archives, NWRO’s newsletters, and other primary documents, this article illustrates how the backlash against “welfare mothers,” hand in hand with anti-welfare ideology, led to shrinking donations and the contract funds to the NWRO, tightening finances. Politicians and the press came to represent welfare recipients—increasingly African American and unmarried/divorced—as unworthy of public support. Due to these financial difficulties, many organization personnel were eventually fired, exacerbating “tensions” among them, as well as those between the staff and the recipients. The demise of the NWRO cannot be fully understood without considering the changing political and social climate surrounding Aid to Families with Dependent Children (AFDC), which became increasingly unpopular in the late 1960s with the rapid expansion of membership rolls and its payments.Johnnie Tillmon, the first chairperson of the NWRO, believed in “working together to do something about the problems that affect poor people across the country.” Patrisse Cullors, co-founder of the #BlackLivesMatter movement, calls for new imaginings of public safety, addressing the need for divestment from police, prisons, and surveillance, as well as investment in the communities that are most directly impacted by “the violence of poverty.” COVID-19 laid bare “the systemic inequalities within America,” from who dies and who receives good care, to who gets to work from home and who has to choose between making money and risking their health, says William Barber II, co-chair of the Poor People’s Campaign. Centering the voices of welfare recipients—who have long been silenced, both in the debate over “welfare” and the history of American social movements—would be one of the first steps necessary in untangling the connections between systemic racism and the “violence of poverty” in the U.S.

著者

水越 康介

出版者

日本マーケティング学会

雑誌

マーケティングジャーナル (ISSN:03897265)

巻号頁・発行日

vol.43, no.2, pp.127, 2023-09-29 (Released:2023-09-29)

著者

山本 美馨

出版者

青山学院大学

雑誌

青山総合文化政策学 (ISSN:18836992)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.107-134[含 英語文要旨], 2010-03

著者

山本 美馨

雑誌

青山総合文化政策学 (ISSN:18836992)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.107-134, 2010-03

著者

志村 三代子

出版者

学校法人 日本大学芸術学部芸術研究所

雑誌

日本大学芸術学部芸術研究所紀要 2巻(2022) (ISSN:27585433)

巻号頁・発行日

pp.127, 2022 (Released:2023-09-27)

著者

玉田 克巳 池田 徹也

出版者

日本鳥学会

雑誌

日本鳥学会誌 (ISSN:0913400X)

巻号頁・発行日

vol.68, no.2, pp.349-355, 2019-10-25 (Released:2019-11-13)

参考文献数

20

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北海道においてスズメPasser montanusを対象とした鳥類標識調査を実施して,8か月以上経ってから成鳥3羽を再捕獲した.嘴基部の色は,1羽が黒色で,2羽が黄色であった.野外観察の結果から,6月から7月までの間,幼鳥の嘴基部の色は黄色であったが,成鳥は黒色であった.9月から12月は,ほとんどすべて個体が黄色になり,1–2月には黒色の個体の割合が増加し,3–5月にはすべて黒色であった.このことから嘴基部の色は,季節変化することが考えられた.オスの計測値は,体重,自然翼長,尾長で有意に大きかった.自然翼長は67.7 mmを境界値として性判定ができ,誤判別率は90%であった.

著者

何 宝年

出版者

JSL漢字学習研究会

雑誌

JSL漢字学習研究会誌 (ISSN:18837964)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.66-75, 2012-03-20 (Released:2017-05-26)

参考文献数

21

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中日同形語の語義相違の要因はいろいろあるが,根本的な要因は「環境」と「漢字の意味の多様性」と「漢字の造語力」にあると思われる。環境的な要因として,「自然環境や人文環境の違い」「政治制度の違い」「言語政策」「科学技術の発展」「外来文化の影響」などが挙げられる。言語間の翻訳や借用のとき,意味用法が固定されやすいが,同形語の意味の特化は日本語の表記の多様性にも関係していると思われる。

著者

村越 貴光

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 2023年日本地理学会秋季学術大会

巻号頁・発行日

pp.63, 2023 (Released:2023-09-28)

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I. はじめに これまでの研究(伊藤2003;橋詰ほか2005)では,地名認知は居住地からの距離減衰効果が働いており,鉄道の路線網,他人からの口伝えも影響していることが明らかにされている.しかしながら,それらの認知理由は,調査対象者の実証分析が不十分である.そのため,実際に通学途中や居住経験での地名認知については詳しく解明されていない.また,従来の空間認知研究のアンケート用紙は,白地図に番号を振っただけであり,全体的に位置認知の回答率が低い傾向である.駒澤大学の学生は,出身地が東京都,かつ現在の居住地も東京都である学生が少なく白地図のみでは位置認知の回答が難しいと判断した.そのため,地理的な事象を白地図に記載すれば,地名認知に影響すると考え,鉄道路線とランドマークを記載した.大学生を対象とした東京都の空間認知研究は少なく,大学生は中学生,高校生よりも行動圏が広いため,広範囲の地名を認知していると考えられる.地名認知研究の多くは2000年代以前であり,現在と比較すると,スマートフォンが普及し,SNSやメディアによって大学生の情報ツールが変化している.本研究では,駒澤大学の学生を対象とし,地名認知理由に着目して東京都の地名認知調査を行った.II. 研究方法 伊藤(2007)は,駒澤大学の学生に東京の地名認知調査を行っているが,筆者の担当科目「人文地理学」の受講生を対象とした.その対象者は,地理学に興味のある学生が多く受講していると考え,地理学に精通していない学生にも調査した網羅的な研究が必要と考えた.そこで,2022年9月に,協力が得られた専門教育科目,教職課程,教養科目の講義で,受講学生を対象に,20分程のアンケート調査を行った.認知の対象としたのは,東京都の島嶼部を除く53市区町村である.アンケート調査では,回答者が知っている地名を10個回答し,知っている理由を選択肢から1つ選んだ.また,回答した地名の位置を調査用紙の白地図の番号で回答し,その理由も選択肢から1つ選んだ.アンケートの白地図に,地下鉄以外の鉄道路線と本研究の事前調査で多くの回答が得られたランドマークを記載した.事前調査は,「東京都のランドマークといえばどこですか」という設問を設けた.アンケート回収数は438で,有効回答数は355であった.III. 結果名称認知率を見ると,駒澤大学が東京都世田谷区にあることから,世田谷区の地名の認知率が他の市区町村と比較すると極めて高い.多摩地区は,町田市と八王子市を除くと,東京23区と比較すると認知率が低い.東京23区は網羅的に認知されており,特に,新宿区,渋谷区が認知され,墨田区,港区の認知率も高い.名称認知理由は,訪問経験,居住経験,メディア・SNSが見られた.位置認知に関しては,名称認知と比較すると回答率は低い。つまり,名称は認知していても位置まで認知していないことが明らかになった.位置認知理由に関しては,訪問経験,居住経験,白地図にランドマーク,鉄道路線図を載せたことが認知に影響している.つまり,位置についてはヒントがあれば回答できることが判明した.事前調査で得られたランドマークは,大学生の余暇活動に関連する場所であり,位置まで回答できたと考えられる.回答者の居住地別の地名認知を見ると,居住地からの距離減衰が確認できた.多摩地区居住者に関しては,JR中央線が認知境界線であり,中央線を含む南部地域が顕著に認知されていた.多摩地区居住者以外は,東京23区を中心に地名認知されていた.また,多摩地区の地名認知は,主に八王子市と町田市の認知率が他の多摩地区の市町村と比較すると高いことが分かった.

著者

永田勝太郎

雑誌

日東洋心身医研会誌

巻号頁・発行日

vol.21, pp.46-51, 2007

被引用文献数

1

著者

佐野 徳隆

出版者

京都大学

雑誌

若手研究

巻号頁・発行日

2023-04-01

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下垂体疾患(下垂体腫瘍・ラトケ嚢胞・下垂体の炎症性疾患)で手術を受けた患者の、病変部の検体および偶発的に採取された正常下垂体(特に前葉)組織を用いて、①下垂体組織幹細胞の染色と分離、②分離した幹細胞の培養、③培養、分化させた細胞のマウスへの移植を順次行うことで、将来的に歯下垂体機能低下症に対する自家細胞移植治療法の開発に寄与することを目標としている。

著者

孝田 秀一 若井 謙介

出版者

公益社団法人 自動車技術会

雑誌

自動車技術会論文集 (ISSN:02878321)

巻号頁・発行日

vol.53, no.4, pp.723-730, 2022 (Released:2022-06-17)

参考文献数

11

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対向配置したノズルからGTL燃料を種々の噴射パターンを用い噴射, 混合気形成過程の変化によりPCCI燃焼運転領域の拡大を図る.燃料噴霧観察と機関運転試験を行い,混合気形成過程の変化が燃焼に与える影響を調査した.対向多段噴射による混合気の空間的,時間的配置の最適化により機関,排気特性の改善を図った.

著者

Jianqiang Zhao

出版者

The Mathematical Society of Japan

雑誌

Journal of the Mathematical Society of Japan (ISSN:00255645)

巻号頁・発行日

vol.68, no.4, pp.1669-1694, 2016 (Released:2016-10-27)

参考文献数

32

被引用文献数

9

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In this paper we present many new families of identities for multiple harmonic sums using binomial coefficients. Some of these generalize a few recent results of Hessami Pilehrood, Hessami Pilehrood and Tauraso [Trans. Amer. Math. Soc. 366 (2014), pp.3131–3159]. As applications we prove several conjectures involving multiple zeta star values (MZSV): the Two-one formula conjectured by Ohno and Zudilin, and a few conjectures of Imatomi et al. involving 2-3-2-1 type MZSV, where the boldfaced 2 means some finite string of 2's.

著者

大澤 真幸

出版者

日本文学協会

雑誌

日本文学 (ISSN:03869903)

巻号頁・発行日

vol.56, no.3, pp.20-32, 2007-03-10 (Released:2017-08-01)

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かつてジャック・デリダは、形而上学における「音声言語中心主義」を批判した。だが、この批判は、日本語による思考には直接にはあてはまらない。日本語の思考は、文字(エクリチュール)に深く規定されているからである。このことは、日本語が、独特の書字体系、つまり「漢字かな混じり文」をもっていることと深く関連している。デリダは、彼が「脱構築」と名づけた強靱な思索を通じて、音声言語に対する文字の優越を何とか回復しようとしたのだが、日本語においては、こうした条件は、最初から整っていたのだ。この発表では、こうした特徴を有する日本語に基づく思考の「強さ」と「弱さ」について論ずる。また、この特徴が、日本社会の歴史的構造と相関していることを示す。さらに、議論は、この特徴が、明治以降の西洋文化の導入にどのように反響したかという問いへと移るだろう。この問いへの探究は、日本の思想、とりわけ日本の近代思想において、文学が中心的な影響力をもったのはなぜなのかということを解き明かすことにもなる。「近代文学(小説)の終焉」は、日本語にとって流行の盛衰以上のものだ。それは、日本語に基づく思考そのものの危機かもしれないからだ。

著者

Yuya Fujii Naruki Kitano Yuko Kai Takashi Jindo Takashi Arao

出版者

Japan Epidemiological Association

雑誌

Journal of Epidemiology (ISSN:09175040)

巻号頁・発行日

pp.JE20230023, (Released:2023-08-12)

参考文献数

33

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Background: The COVID-19 pandemic may have reduced opportunities for engaging in physical activity (PA) and increased sedentary behavior (SB) among workers. However, most previous studies used self-reported assessments. This study aimed to examine the changes in accelerometer-measured PA and SB from before to after COVID-19 outbreak among Japanese workers.Methods: This one-year longitudinal study used data from the annual health check-ups of workers who lived in the Tokyo metropolitan area. Baseline and follow-up data were collected from June to November, 2019 and June to November, 2020, respectively. Participants were asked to wear the accelerometer on their hip during awake hours for at least 10 days in both the surveys. Before the analysis, considering the difference in wearing time, time spent in PA and SB were converted to the percentage of wearing time. To investigate the changes in PA or SB from before to during COVID-19 outbreak, paired t-tests were performed.Results: Of the 757 eligible participants, 536 were included in the analysis (70.8%). Participants’ mean age was 53.3 years; 69.6% were female; and most were full-time employees. Time spent in PA decreased, regardless of weekdays or weekends, although changes on the weekends were not significant. Conversely, time spent in SB increased on both weekdays and weekends in 2020. These changes corresponded to approximately 10 minutes per day increase/decrease in PA/SB.Conclusion: Objectively measured PA decreased and SB increased by approximately 10 minutes per day after the COVID-19 outbreak among Japanese workers.

著者

畑山 要介

出版者

経済社会学会

雑誌

経済社会学会年報 (ISSN:09183116)

巻号頁・発行日

vol.44, pp.182-184, 2022 (Released:2023-08-31)

著者

住田 環

出版者

広島大学大学院教育学研究科

雑誌

広島大学大学院教育学研究科紀要 第二部 文化教育開発関連領域 (ISSN:13465554)

巻号頁・発行日

no.55, pp.251-258, 2006

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Culture Studies in Japanese as a second language is still made by trial and error. The data seems to reflect that most classes are prepared and taught according to the instructor's own discretion. I surveyed the recognition to "Japanese Culture" by question-naire to search for some clues for modeling "Culture Studies". A survey was carried out and compiled using 24 questions based on the analysis of six Japanese textbooks. The examinees are native speakers of Japanese and Japanese language learners. The data was analyzed using factor analysis. The findings of the survey were that the factor-structure of recognition to "Japanese Culture" is different between native speakers of Japanese and Japanese language learners, whereas they also have a common view of the culture.