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出版者
新潮社
巻号頁・発行日
vol.49(7), no.579, 1975-07
著者
川崎賢子著
出版者
岩波書店
巻号頁・発行日
2010
著者
福本 昌人
出版者
システム農学会
雑誌
システム農学 (ISSN:09137548)
巻号頁・発行日
vol.35, no.2, pp.15-23, 2019-10-29 (Released:2020-07-03)
参考文献数
9

農業用水の利用実態を把握する上で、水田の取水開始時期を把握することが重要になっている。その取水開始時期を複数のSentinel-2衛星データ(マルチスペクトル画像;無償で利用可能)を用いて広域的に把握する手法を開発した。本手法では、①短波長赤外バンドのデータの解像度アップ、②修正正規化水指数(MNDWI)画像の作成、③二値化画像の作成、④湛水有無の判定、⑤取水有無の判定、⑥取水開始時期の判定、という手順で、圃場毎に取水開始時期を把握する。4月~6月に観測された8つのSentinel-2衛星データと圃場区画データを用いて本手法により対象地区の各圃場の取水開始時期を把握した。その結果、4月14日~4月20日に取水が開始された圃場が最も多かった。対象地区の一部において取水有無の判定結果に関する精度検証と内訳の分析を行った。その結果、5月15日には98%の正答率で取水有無の判定がなされていた。また、6月4日には稲の生育が進んでいた多くの圃場が「湛水なし」と判定されたが、それらは4月~5月に少なくとも一度「湛水あり」と判定されていたので、「取水あり」と判定された。したがって、本手法を適用すると、高い精度で取水開始時期が把握できる。
著者
兼宗 進
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報の科学と技術 (ISSN:09133801)
巻号頁・発行日
vol.54, no.2, pp.78-83, 2004-02-01 (Released:2017-05-25)
参考文献数
21
被引用文献数
2

WWW(World Wide Web)上の文書を検索する検索エンジンは,インターネットを利用する上で不可欠な存在である。検索エンジンは従来の情報検索技術を基礎としながら,独自の発展を遂げてきた。しかし,内部の検索アルゴリズムが十分に公開されていないことから,検索エンジンは,中の見えないブラックボックスとして手探りの使い方をされることが多い。そこで本稿では,検索エンジンの検索アルゴリズムを構成する「適切なページの収集手法」「ノイズや漏れのない検索を高速に行う手法」「適切にランキングして表示する手法」について解説する。
著者
西 淳 にし あつし
雑誌
阪南論集. 社会科学編
巻号頁・発行日
vol.47, no.2, pp.155-176, 2012-03
著者
安冨 成良 植木 武 ヤストミ シゲヨシ ウエキ タケシ Shigeyoshi Yasutomi Takeshi Ueki
雑誌
嘉悦大学研究論集
巻号頁・発行日
vol.48, no.1, pp.75-97, 2005-04-30

本稿では、はじめに戦争花嫁のアメリカ社会への適応に関するこれまでの先行研究を吟味し、その分析枠組みを考察した。そして「エスニシティ(ethnicity)」を、場面、状況に応じて変化するプロセスとして考え、日本的価値観をもつ戦争花嫁の「エスニシティ」を基層にしっかり根をひろげたものとして捉えた。また移住先のアメリカの文化・社会・経済などといったものがどういう状況にあるのか、という外的要因である「コンテクスト(context)」を提示し、場面、場面での対応の「ストラテジー」について、われわれが実施した調査票調査やインタヴューの結果を通して分析した。我々の調査、研究を通し、戦争花嫁のアメリカ社会への適応を考える際に重要な要因となる戦争花嫁の価値観については、戦争花嫁の基底には「日本的価値観」があり、上層に文化変容を通して身につけた「欧米的価値観」があるとし、その中間層に場面や状況、テーマなどによって変化する第三層が存在する、という三重構造を、いくつかの事例を通し明らかにした。
著者
石垣 文 山本 幸子 下倉 玲子 小林 文香 福田 由美子
出版者
日本建築学会
雑誌
日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)
巻号頁・発行日
vol.84, no.756, pp.377-386, 2019 (Released:2019-02-28)
参考文献数
24

A current issue in Japan is building sustainable living environments in light of its shrinking and aging population. Depopulated regions in particular have seen significant declines in birthrates, and face the problem of the consolidation and closure of elementary schools. There are fears that the withdrawal of schools from an area may impoverish the region and make for less sustainable living. Meanwhile, the issue of school consolidation has triggered the development of resident-led efforts for regional preservation in various areas, and these efforts have been recognized as forming part of sustainable living support infrastructure. Accordingly, this study looked at elementary schools with a rural village student-family schooling system to sustain elementary schools and their surrounding regions for the purpose of clarifying the actual conditions of these schemes, and conducted a survey of three areas with a comparatively good record for such a scheme on a national level. The study produced the following findings. 1. The study clarified the processes and operating structures of village schooling schemes in the three areas, from inception to the present. One feature shared by all three areas is that the region's residents participated in the village schooling activities, and got involved with a sense of being interested parties to the scheme. Another characteristic is that the organizational structure is inherent in the three areas, and the members of the organization differs depending on the activity history. 2. As a feature of the content of the initiatives, each organization has a common point in interviewing, offering houses, life counselling and introducing work at the start of schooling. Next, at the stage of the start of schooling, matches such as entrance examination and interview of decision to join schooling system are made by the organization. Thirdly, there are two types of houses to be offered: " Houses for newcomers (vacant houses used)" and " Houses exclusively for mountain village schooling families (public housing)". In the latter, there are one that utilizes existing public housing and the other is newly constructed. 3. The schemes can be considered to have a certain effect towards sustaining schools, as the numbers of pupils at elementary schools were maintained through village schooling students. In addition, part of the improvement of regional power was caught, as the accumulation power of building resources has increased due to the continuation of schools and the utilization of vacant houses, and the formation organization of residents' organizations has improved due to the formation of three groups. However, further research is necessary as to whether the operation of the rural village schooling system will lead to the community sustainable.
著者
豊田 威信 浮田 甚郎 大島 慶一郎 若土 正暁 村本 健一郎
出版者
社団法人日本気象学会
雑誌
Journal of the Meteorological Society of Japan. Ser. II (ISSN:00261165)
巻号頁・発行日
vol.77, no.1, pp.117-133, 1999-02-25
被引用文献数
5

1996年と1997年の2月上旬、オホーツク海南西部の海氷域内部において、パトロール砕氷船「そうや」に乗船してアルベドの観測を行った。アルベドは船首部に上向き、下向きの短波放射計を取付けて測定した。同時に、海氷密接度および氷厚を、ビデオ観測データの解析により定量的に評価した。水平スケール数kmを対象とした解析の結果、アルベドと海氷密接度は良い相関が見られることが分かった。回帰式をもとに、海氷のアルベド(密接度100%)は95%の信頼区間で0.64±0.03と見積もられた。従来、極域定着氷上で測定された値よりもやや小さい値が得られたのは、低緯度海氷域内では海水や日射などの影響により、海氷上の雪粒子が成長しやすいためと推定される。観測値の回帰直線からのずれは、危険率1%で太陽天頂角と、危険率5%で氷厚と統計的に有意な相関が見られ、海氷密接度と太陽天頂角を変数とする重回帰式も導出された。重回帰式において、偏回帰係数はどちらも統計的に有意であるが、アルベドは太陽天頂角に比べて海氷密接度とより強い相関関係にあることが分かった。重回帰式と観測値との差異は氷厚あるいは雲量よりも主として海氷の表面状態の違いによって生じたものと推定される。これらの結果から、海氷上の積雪が海氷域のアルベドに及ぼす影響が大きいことが示唆された。一方、dark nilas(暗い薄氷)で覆われた海面上で停船した期間中に得られた短波放射データから、氷厚1〜1.5cmのdark nilasのアルベドは0.10、氷厚2〜3cmでは0.12と見積もられた。
著者
桝田 隆宏
出版者
松山大学
雑誌
松山大学論集 (ISSN:09163298)
巻号頁・発行日
vol.20, no.6, pp.221-270, 2009-02-01
著者
高橋 啓介
出版者
日本腰痛学会
雑誌
日本腰痛学会雑誌 (ISSN:13459074)
巻号頁・発行日
vol.9, no.1, pp.68-73, 2003 (Released:2008-06-30)
参考文献数
11

腰部脊柱管狭窄症に対する物理療法および体操療法については科学的検証がなされておらず,その効果については明らかではない.しかしながら,整形外科の日常診療において,物理療法は腰椎疾患に対する重要な治療手段である.骨盤間欠牽引療法は狭窄そのものに対する効果は期待できないが,腰痛などの改善が期待できる場合がある.施行する際には牽引方向に注意する必要がある.末梢神経電気刺激療法は神経根の血流を増加させ,一過性ではあるが間欠跛行の軽快が期待できる.腹筋や背筋の筋力増強運動は運動中に狭窄部に強い圧迫力が生じるため本症には勧められない.物理療法は,本症の病態からみると,狭窄に対する根本治療とはならず症状の緩和が目的となる.今後,物理療法の科学的検証が必要で,日本腰痛学会の主導のもと,大規模研究が行われることを期待する.
著者
坪山 雄樹
出版者
特定非営利活動法人 組織学会
雑誌
組織科学 (ISSN:02869713)
巻号頁・発行日
vol.55, no.4, pp.39-54, 2022-06-20 (Released:2022-09-17)
参考文献数
32

国鉄の再建計画,その中でも計画の根幹をなす貨物輸送の需要想定を,実態と脱連結された組織ファサードの事例として取り上げ,その需要想定の下で国鉄内の部門間でどのような相互 作用が展開されたのかを,当事者たちへの聞き取り調査で得られたデータに基づいて明らかにする.
著者
伊藤 恵子
出版者
一般社団法人 日本特殊教育学会
雑誌
特殊教育学研究 (ISSN:03873374)
巻号頁・発行日
vol.50, no.1, pp.1-11, 2012 (Released:2013-09-18)
参考文献数
32
被引用文献数
1

本稿は、自閉症スペクトラム障害(ASD)児の指示詞理解における非言語情報の影響を調べることを目的とした。対象は10名のASD児、対照群は10名の定型発達(TD)者であった。方法は、まず言語教示のみで、つづいて言語教示と異なる対象に視線を向けて、最後に言語教示と異なる対象に指さしをして指示対象を特定する指示詞理解実験を行った。その結果、ASD児はTD者に比べ、話し手の非言語情報を指示対象特定の手がかりとして活用しない者が多く見いだされた。これには、話し手の視線方向の特定や、視線からの話し手のコミュニケーション意図の理解などが関連していると推察され、語用論的能力とも深くかかわる可能性があった。このように対人的情報の処理に多くの困難を抱えるASD児の語用論的能力への支援に際し、その場に即した適切な言語や話しことばの獲得といった表層的行動を扱うだけでは十分でなく、言語獲得の基礎になる社会性の育成への働きかけの重要性が示唆された。

2 0 0 0 OA 漱芳閣縮臨本

著者
浅野梅堂 編
出版者
巻号頁・発行日
vol.[4],
著者
Kentaro Nakanishi Keiichi Hiramoto Kazuya Ooi
出版者
The Pharmaceutical Society of Japan
雑誌
Biological and Pharmaceutical Bulletin (ISSN:09186158)
巻号頁・発行日
vol.44, no.6, pp.884-887, 2021-06-01 (Released:2021-06-01)
参考文献数
27
被引用文献数
7

Several studies have been conducted to investigate the anti-cancer effects of vitamin C (VC). However, the effect of high-dose VC administration on tumor angiogenesis remains unclear. Focusing on our high-dose VC, our study investigated the effect of high-dose VC (4 g/kg) on vascular endothelial growth in mice with xenografts of a rectal cancer cell line referred to as Colon 26. Male mice harboring Colon 26 tumors were established, and high-dose VC solution was orally administered once daily for 14 d. On the final day of the study, the lower limb tumor tissues and serum samples were collected and analyzed for the expression of tumor angiogenesis related proteins as well as the levels of reactive oxygen species (ROS). Oral VC administration decreased tumor volumes and increased p53 and endostatin levels. In addition, plasma and in tumor part ROS levels and tissue hypoxia inducible factor-1α (HIF-1α) were reduced by VC administration. In addition, the levels of vascular endothelial growth factor A (VEGFA) and vascular endothelial growth factor D (VEGFD) were decreased by VC administration. These results suggest that VC exerts its anti-cancer effects by suppressing angiogenesis.
著者
川口 寿裕
出版者
関西大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2013-04-01

離散要素法(DEM)を歩行者間の相互作用力計算に適用し、高密度下の歩行者流れを解析できる数値シミュレーションコードを作成した。本コードを直線通路内歩行者流れ、出口からの退出、群集詰め込みなどの問題に適用したところ、既存の実験結果と定量的によく一致することが確認された。特に、高密度下での群集内作用力の不均一性について、有益な知見を得た。一方、ビデオカメラを用いて実際の群集の流れを撮影し、PIV解析を行った。二次射影による平面補正を行うことで、斜め上からの撮影画像からも適正な歩行速度を計測できることが確認された。