著者
神谷 哲司
出版者
一般社団法人 日本教育心理学会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.68, no.2, pp.160-173, 2020-06-30 (Released:2020-11-03)
参考文献数
59
被引用文献数
2 3

本研究では,世界的に自立した消費者であることが求められるようになっている中,ファイナンス効力感尺度の開発を目的とした。インターネット調査によって収集された20代から60代の男女689名を分析対象とした。因子分析の結果,ファイナンス理解,日常的計画性,適切なローン・クレジットの取引,ライフプラン設計,金融商品・高額商品の検討の5次元から構成される29項目が抽出され,各次元の内的整合性,ファイナンスに関する知識,満足感,行動ならびに,特性的自己効力感およびLocus of Controlによる併存的妥当性,再検査法による信頼性の検討で十分な値が得られた。ただし,再調査時のデータによる探索的因子分析結果では,5因子に収束せず,3因子が示された。また,年代,性別,婚姻状況による検討では,すべての尺度で年長世代の方がより得点が高いこと,また,ファイナンス理解,日常的計画性,金融商品・高額商品の検討で性差が見られ,適切なローン・クレジットの取引,ライフプラン設計,金融商品・高額商品の検討については非婚者よりも既婚者の方が高いことが示された。以上より,因子構造の安定性に課題は残るものの,一定程度の妥当性と信頼性が確認された。
著者
佐藤博信著
出版者
校倉書房
巻号頁・発行日
1989
著者
隅野 留理子
出版者
公益社団法人 日本薬理学会
雑誌
日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)
巻号頁・発行日
vol.129, no.3, pp.209-217, 2007 (Released:2007-03-14)
参考文献数
31

インターフェロンベータ(IFNβ)-1a筋注用液状製剤(販売名:アボネックス®筋注用シリンジ30μg)は天然型ヒトIFNβとほぼ同じ構造をもつ遺伝子組換え型のインターフェロン製剤である.厚生労働省により特定疾患に指定されている多発性硬化症に対しIFNβ-1a 30 μgを週1回筋肉内投与することにより,脳MRI検査で検出される病変の新規発現,拡大を抑え,再発を抑制することが確認された.国内臨床試験において,日本人の多発性硬化症患者を対象に,IFNβ-1a 30 μgを週1回,24週間筋肉内投与し,投与前後の脳MRI検査1回当たりのガドリニウム(Gd)増強病巣数,新規Gd増強病巣数により有効性を評価した結果,病巣数は有意に減少した.また,年間再発率が61.4%,年間静注ステロイド治療回数が53.2%低下した.海外臨床試験においては,外国人の多発性硬化症患者を対象に,IFNβ-1aまたはプラセボを週1回,最長2年にわたり筋肉内投与し,身体機能障害の持続的進行開始までの期間を評価した結果,プラセボ群と比較して有意に延長した.また,Gd増強病巣容積,年間再発率,年間静注ステロイド治療回数も,プラセボ群と比較して有意に減少した.さらに,初発の脱髄症状を伴い臨床的に診断確実な多発性硬化症へ移行するリスクの高い外国人の早期多発性硬化症患者を対象に,最長3年間にわたり臨床的に診断確実な多発性硬化症発症までの期間を評価した結果,プラセボ群と比較して有意に延長した.また,他の試験結果と同様に,脳MRI検査で検出される病巣数および病巣容積も有意に減少させた.一方,IFNの臨床効果を減弱させる可能性が示唆される中和抗体の発現率は,海外で行われたIFNβ-1a長期投与試験において1~7%であった.国内で実施された臨床試験においては投与期間が24週間と短期であり,全例で中和抗体の発現は認められなかった.IFNβ-1a 30 μgの週1回筋肉内投与は,国内および海外の臨床試験において問題となるような有害事象は認められず,高い臨床的有効性と忍容性を示した.
著者
前田 章太郎 東郷 香苗 石黒 武蔵 井上 貴之 坂本 武彦 菅野 公寿 近藤 充弘
出版者
一般社団法人 日本臨床薬理学会
雑誌
臨床薬理 (ISSN:03881601)
巻号頁・発行日
vol.50, no.4, pp.167-175, 2019-07-31 (Released:2019-08-24)
参考文献数
33

Background: The use of big data/real-world data (BD/RWD) is expected to be a new option for evidence generation in drug development. Pharmaceutical companies are considered to be a group of key drivers to promote widespread use of BD/RWD in Japan. However, little is reported about the current status of the use of BD/RWD for drug development in Japan.Objective: This study was conducted to reveal the current usage of BD/RWD by pharmaceutical companies in Japan and their current organization structure, with the aim to gain insight on the challenges and future perspective of BD/RWD in Japan.Methods: A questionnaire survey was conducted on 66 pharmaceutical companies affiliated with Japan Pharmaceutical Manufacturers Association from 16 to 31 October 2018. The survey consisted of two parts: Questionnaire 1 investigated the current usage of BD/RWD in drug development in Japan, and Questionnaire 2 investigated the current organization structure.Results: Of 52 companies that responded to Questionnaire 1, 30 companies (57.7%) were currently using BD/RWD for drug development in Japan for various purposes, 29 of which (96.7%) planned to continue using BD/RWD. Of 28 companies that responded to Questionnaire 2 and currently using BD/RWD, 9 companies (32.1%) had established divisions or organizations for internal management of BD/RWD, and 14 companies (50.0%) had standard operation procedures or guidance for handling legal and regulatory aspects associated with the use of BD/RWD for drug development in Japan.Conclusion: BD/RWD is currently used for various purposes in drug development in Japan. However, the proportion of companies currently using BD/RWD for drug development is limited to approximately 50%. Proactive involvement of pharmaceutical companies toward the use of BD/RWD for drug development in Japan together with further industry-government-academia harmonization for environment improvement are awaited.
著者
山端 直人 飯場 聡子 鬼頭 敦史
出版者
農村計画学会
雑誌
農村計画学会誌 (ISSN:09129731)
巻号頁・発行日
vol.36, no.Special_Issue, pp.363-368, 2017-11-20 (Released:2018-11-20)
参考文献数
6

It is difficult to measure the agricultural damage caused by wildlife. Presently, in the Japanese rural areas, there is a clear understanding of the damage caused by wildlife; however, a statistical estimation of the damage is not available. Ensuring appropriate countermeasures is difficult without sufficient data. So, we examined a new method for measuring agricultural damage caused by wildlife. We surveyed the extent of damage by using a questionnaire. We then converted the extent of damage to the farm area into equivalent amounts of money for each village, by using a standard production model.
著者
神本 秀爾
出版者
「宗教と社会」学会
雑誌
宗教と社会 (ISSN:13424726)
巻号頁・発行日
vol.21, pp.33-47, 2015-06-13 (Released:2018-05-31)
参考文献数
20

本研究の目的は、文化人類学的見地から、日本人ラスタのラスタファーライへの参入経緯と、彼らの解釈および実践の傾向を明らかにし、日本におけるラスタファーライの受容のされ方について考察することである。第2節では、日本におけるラスタファーライの概略を記述する。第3節では、日本におけるラスタファーライの展開を3期に分け、それぞれの時期における日本人ラスタたちの参入と探求の過程を論じる。第4節では、日本における解釈の特徴を、「『自然』の重視」「セラシエ崇敬の弱さ」「外見の重視」の3つの視点から分析する。以上を通じて、本稿では、日本人ラスタの多くは、それぞれの時代に流行しているレゲエを介してジャマイカのラスタファーライに接近しながらも、その受容に際しては、ラスタファーライそのものや、ラスタファーライの拠って立つ、聖書に根ざした救済観を相対化し、地球への愛着とも呼ぶべき思想につくりかえていると結論づけた。
著者
工藤 奈織美 山本 春江 杉山 克己
雑誌
青森県立保健大学雑誌 = Journal of Aomori University of Health and Welfare (ISSN:13493272)
巻号頁・発行日
vol.6, no.2, pp.1-7, 2005-03

The amount of exercise of 29 people in the snowfall period and non-snowfall period was investigated in Aomori City to clarify the influence of "Snow crearing" on the amount of exercise in the snowfall period and to clarify the difference season in the amount of exercise and the number of steps. The results were as follows : 1) The season and the weather such as the snowfall and snow did not influence people who took regular exercise, and the amount of exercise and the number of steps were the same in the snowfall period. 2) "Snow crearing" contributed to the amount of exercise and the number of steps in the snowfall period. 3) "Snow" did not influence the amount of exercise and the number of steps of people who took regular exercise so much. 4) A significant correlation was seen between the amount of the exercise or the number of steps, and daily activity, such as shopping on foot.
著者
山崎 慎也 澁澤 登 栗林 剛 唐沢 秀行 大日方 洋
出版者
公益社団法人 日本食品科学工学会
雑誌
日本食品科学工学会誌 : Nippon shokuhin kagaku kogaku kaishi = Journal of the Japanese Society for Food Science and Technology (ISSN:1341027X)
巻号頁・発行日
vol.59, no.10, pp.522-527, 2012-10-15
参考文献数
11

(1) 杏仁をエタノール濃度0&sim;99.5 % (v/v)の水溶液に1&sim;3日間,25℃で浸漬し,アミグダリン量の変化を調べた結果,エタノール濃度10&sim;30% (v/v)の範囲の水溶液に浸漬した杏仁において,特にアミグダリンの低減促進効果が高かった.<BR>(2) 0,20,50% (v/v)のエタノール水溶液に杏仁を浸漬し,アミグダリンの低減における酵素分解と浸漬液への溶出の割合について調べた結果,分解量は20% (v/v),溶出量は50% (v/v)で特に高い数値を示した.<BR>(3) 細胞損傷による酵素溶出がエタノール水溶液による低減の要因である可能性について検討し,エタノール濃度0% (v/v)においてもアミグダリンの減少が見られたことなどから,細胞損傷はエタノール水溶液によるアミグダリン低減機構の直接的な要因ではない考えられた.<BR>(4) 以上の結果から,エタノール水溶液によるアミグダリン低減促進効果の要因の一つとして,杏仁からのアミグダリンの溶出力とエタノール水溶液中での酵素活性のバランスにより,10&sim;30% (v/v)のエタノール濃度で特に高くなったという機構を推察した.<BR>(5) 杏仁を20% (v/v)エタノール水溶液に35℃で2日間浸漬することによってアミグダリン濃度を低減した後,蒸留水に交換してさらに35℃で2日間浸漬し,その後40℃で16時間送風乾燥を行うことで,最終的にシアン化水素残存量を7&mu;g/gまで低減することができた.<BR>本研究の一部は,第58回日本食品科学工学会大会において発表した.
著者
高野 正博
出版者
日本腰痛学会
雑誌
日本腰痛学会雑誌 (ISSN:13459074)
巻号頁・発行日
vol.11, no.1, pp.186-192, 2005 (Released:2007-12-14)
参考文献数
22
被引用文献数
1 1

従来,仙骨痛,仙尾関節痛,尾骨痛などと言われる慢性疼痛の症状があった.しかしよく診察すると陰部神経に沿って圧痛ある硬結を触れ,この痛みの部位と性質は患者の訴えと一致することが分かった.この中には肛門括約不全の症例が多く肛門内圧も有意に低下し,また排便障害の症例も多く,直腸肛門機能障害がみられる.加えて過敏性腸症候群様の腹部症状もみられる.以上,直腸肛門痛,括約不全,排便障害,腹部症状を四症状とし,仙骨神経障害をもととするsyndromeがあることが分かり,これを仙骨神経障害症候群と名づけた.これら四徴のお互いの合併率は50~90%で,さらには腰椎の症状や治療歴も高率で,MRIでも腰椎病変を60%に認める.治療としてはバイオフィードバックを含む保存療法と理学療法の組み合せにより,症状の消失が32%,軽減が44%,計76%に効果が得られている.今後,この症候群のさらなる病態の解明が必要とされる.

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著者
泉鏡花 著
出版者
春陽堂
巻号頁・発行日
vol.続, 1905
著者
藤部 文昭 松本 淳
出版者
公益社団法人 日本気象学会
雑誌
天気 (ISSN:05460921)
巻号頁・発行日
vol.69, no.6, pp.319-325, 2022 (Released:2022-07-31)
参考文献数
9

新聞4紙の記事検索サイトを使い,気象や気象災害に関連する45語について,1990~2020年の記事数の長期変化を調べた.その結果,近年は極端気象や災害に関わる用語の記事が増える傾向にあることが見出された.しかし,変化傾向は用語によって違い,“豪雨” の記事数は大幅に増えたのに対して “集中豪雨” の記事数は減っている.また,災害に直結しない一般的・日常的な気象用語の記事数は,横ばいあるいは減る傾向にある.