著者

高橋 慧 藤井 義明

出版者

資源・素材学会北海道支部

雑誌

資源・素材学会北海道支部春季講演会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.2013, pp.3-4, 2013-06-15

著者

小名木 明宏

出版者

北海道大学大学院法学研究科

雑誌

北大法学論集 (ISSN:03855953)

巻号頁・発行日

vol.69, no.3, pp.346-324, 2018-09-28

著者

吉澤 卓哉

出版者

日本保険学会

雑誌

保険学雑誌 (ISSN:03872939)

巻号頁・発行日

vol.627, pp.1-30, 2014-12

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大成火災破綻(2001年)の原因は,ある再保険プールを介した海外再保険取引にあると言われている。この海外再保険取引は永年に亘るものであるが,大成火災が原告となった米国税務訴訟の判決(1995年)で当時の当該海外再保険取引の実態を窺うことができる。他方,破綻時の取引実態は,大成火災役員や当該再保険プールのマネジング・エージェントの関係者に対する損害賠償請求訴訟や仲裁の資料から窺うことができる。本稿は,両取引実態を分析したうえで比較することによって,米国税務訴訟判決時点において,既に大成火災破綻へと繋がる取引実態となっていたこと,したがって当該時点で破綻への途から外れることができた可能性があることを明らかにするものである。

著者

平山 朝治

出版者

The Department of Economics, University of Tsukuba

雑誌

筑波大学経済学論集 = The University of Tsukuba economic review (ISSN:03858049)

巻号頁・発行日

vol.70, pp.1-123, 2018-03-31

著者

渡辺 良智

出版者

北海道大学スラブ研究センター

雑誌

スラヴ研究 (ISSN:05626579)

巻号頁・発行日

vol.33, pp.75-98, 1986

著者

除本 理史

出版者

北海道大学大学院経済学研究科

雑誌

經濟學研究 (ISSN:04516265)

巻号頁・発行日

vol.63, no.2, pp.85-95, 2014-01-24

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福島原発事故はいまだ「収束」していない。汚染水の問題がクローズアップされ,抜本的な対策が求められている。事故の被害も継続している。深刻な事故被害の発生を受けて,宮本憲一や吉田文和ら,日本の公害研究の先駆者たちが,その蓄積を踏まえ,福島の事故について考察を行なっている。そこでは幅広い問題点や課題が網羅されており,大変貴重であるが,個別の論点に関する考察をさらに深めていくことが急務である。筆者は,宮本,吉田らの業績に学びつつ,水俣病や大気汚染などの公害被害補償について研究してきた。そして震災直後から,福島原発事故の被害実態と補償問題に関しても,共同研究者とともに調査・研究を進めてきた。本稿ではその成果の一部について,あらためて述べることにしたい。具体的には,責任と費用負担の問題や,「加害者主導」の枠組みのもとでの被害実態と補償の乖離などを取り上げ,最後に,戦後日本の公害問題の教訓から何を学ぶかについて考える。

著者

大和 毅彦

出版者

滋賀大学経済学会

雑誌

彦根論叢 (ISSN:03875989)

巻号頁・発行日

no.第357号, pp.47-65, 2006-01

著者

中嶋 利雄 松岡 心平

雑誌

能楽研究 : 能楽研究所紀要 (ISSN:03899616)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.131-182, 1983-03-31

著者

櫻井 義秀

出版者

北海道大学文学研究科

雑誌

北海道大学文学研究科紀要 (ISSN:13460277)

巻号頁・発行日

vol.109, pp.59-175, 2003-02-28

著者

科学技術・学術政策研究所第1 調査研究グループ 科学技術・学術政策研究所第1 調査研究グループ

出版者

科学技術・学術政策研究所

雑誌

NISTEP REPORT

巻号頁・発行日

vol.188,

著者

Kariwa Hiroaki Fujii Nobuhiro Takashima Ikuo

出版者

The Graduate School of Veterinary Medicine, Hokkaido University

雑誌

Japanese Journal of Veterinary Research (ISSN:00471917)

巻号頁・発行日

vol.52, no.3, pp.105-112, 2004-11

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products, a number of other chemical agents, and various physical conditions were evaluated for their ability to inactivate the severe acute respiratory syndrome coronavirus (SARS-CoV). Treatment of SARS-CoV with PVP-I products for 2 min reduced the virus infectivity from 1.17 x 10⁶ TCID₅₀/ml to below the detectable level. The efficacy of 70% ethanol was equivalent to that of PVP-I products. Fixation of SARS-CoV-infected Vero E6 cells with a fixative including formalin, glutaraldehyde, methanol, and acetone for 5 min or longer eliminated all infectivity. Heating the virus at 56℃ for 5 min dramatically reduced the infectivity of the virus from 2.6 x 10⁷ to 40 TCID₅₀/ml, whereas heating the virus for 60 min or longer eliminated all infectivity. Irration with ultraviolet light at 134μQ/cm² for 15 min reduced the infectivity from 3.8 x 10⁷ to 180 TCID₅₀/ml; however, prolonged irradiation (60 min) failed to eliminate the remaining virus, leaving 18.8 TCID₅₀/ml. We beleave that these finding will be useful for the implementation of infection control measures against SARS, and for the establishment of effective guidlines for the preventation of SARS outbreaks.

著者

渡邉 幸佑

出版者

北海道大学 高等教育推進機構 オープンエデュケーションセンター 科学技術コミュニケーション教育研究部門(CoSTEP)

雑誌

科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.39-50, 2022-09

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科学研究費助成事業の研究計画調書に記載する項目の一つに,「研究課題の核心をなす学術的『問い』」がある.「研究課題の核心をなす学術的『問い』」を明確に書くことは,研究費の獲得のため重要なことである.URA は,研究支援業務の一環として,研究者が一通り記載した研究計画調書をチェックし,改善案を提案する.研究計画調書をチェックする際,「研究課題の核心をなす学術的『問い』」が明確に書かれているか判断する.「研究課題の核心をなす学術的『問い』」が明確でない場合,適切な改善策を提案することが求められる.しかし,「研究課題の核心をなす学術的『問い』」が明確であるか否か判断することは難しい.仮に,明確でないと感覚的には判断できたとしても,なぜ明確でないのか言語化することは難しい.熟練のURA であれば,「研究課題の核心をなす学術的『問い』」がなぜ明確でなく,どのように書き直せば良いのか,瞬時に自然と判断できるであろう.しかし,URA は新興の職種である.これから新たにURA になる者も多いはずである.そこで,本稿では,URA という職種のハウツーの集積として,「研究課題の核心をなす学術的『問い』」が明確であるとはどのようなことか,「研究課題の核心をなす学術的『問い』」を明確にするにはどうすればよいか,実例を改変した例を示しつつ解説する.

著者

桂木 健次

出版者

富山大学経済学部

雑誌

富山大学紀要.富大経済論集 (ISSN:02863642)

巻号頁・発行日

vol.62, no.1, pp.141-154, 2016-07

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国債の償還は,「未来世代のGDP(付加価値)」によってされているというのではなく,経済実体が消費を通して将来に向けて最終的な付加価値であるGDPを生み出すための中間消費とみなされる金融(通貨価値)の「シャドー・プライス」を意味する通貨発行益から償還させられていく。一般予算からの税収や借金(国債)を財源として歳出されている「国債費」は,定率繰入として主に償還される債券に裏書されている「付利」の支払い並びにその償還の会計運用積立に充てるためである。つまり,将来世代なる近未来が税金から負担するのは,「利払」分並びに特別会計運用経費である。

著者

逸村 裕 池内 有為

出版者

化学同人

雑誌

月刊化学 (ISSN:04511964)

巻号頁・発行日

vol.68, no.12, pp.32-36, 2013-11

著者

松金 輝久 武永 康彦

出版者

京都大学数理解析研究所

雑誌

数理解析研究所講究録 (ISSN:18802818)

巻号頁・発行日

vol.1426, pp.147-152, 2005-04

著者

張 連紅 波多野 澄雄 庄司 潤一郎 栄 維木

出版者

立命館大学経済学会

雑誌

立命館経済学

巻号頁・発行日

vol.61, no.3, pp.376-390, 2012-09

著者

隠岐 さや香 熊谷 晋一郎 清水 晶子 木下 知威 福島 智 綾屋 紗月 星加 良司 中村 征樹 大河内 直之 Oki Sayaka Kumagaya Shinichiro Shimizu Akiko Kinoshita Tomotake Fukushima Satoshi Ayaya Satsuki Hoshika Ryoji Nakamura Masaki Okochi Naoyuki

出版者

名古屋大学大学院経済学研究科附属国際経済政策研究センター

雑誌

調査と資料 (ISSN:03856690)

巻号頁・発行日

vol.124, pp.1-34, 2020-03-27

著者

松浦 由美子

出版者

名古屋大学国際言語文化研究科国際多元文化専攻

雑誌

多元文化 (ISSN:13463462)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.65-78, 2008-03 (Released:2008-06-04)

著者

日野林 俊彦 ヒノバヤシ トシヒコ Hinobayashi Toshihiko

出版者

大阪大学人間科学部

雑誌

大阪大学人間科学部紀要 (ISSN:03874427)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.71-93, 1983-03

著者

河合 洋尚 呉 雲霞 yun xia wu

出版者

亞州文化總合研究所出版會

雑誌

客家與多元文化 = Hakkas and multiculture (ISSN:13496387)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.26-51, 2014-08-01