著者
Takenaka Tadashi Nagata Hajime Hiruma Yuji
出版者
Published by the Japan Society of Applied Physics through the Institute of Pure and Applied Physics
雑誌
Jpn J Appl Phys (ISSN:00214922)
巻号頁・発行日
vol.47, no.5, pp.3787-3801, 2008-05-25
被引用文献数
4 379

The dielectric, ferroelectric and piezoelectric properties of perovskite ferroelectric and bismuth layered-structured ferroelectric (BLSF) ceramics are described being superior candidates for lead-free piezoelectric materials to reduce environmental damage. Perovskite-type ceramics seem to be suitable for actuator and high-power applications that require a large piezoelectric constant, $d_{33}$, and a high Curie temperature, $T_{\text{c}}$, or a depolarization temperature, $T_{\text{d}}$ (${>}200$ °C). For BaTiO3-based solid solutions, ($1-x$)BaTiO3–$x$(Bi0.5K0.5)TiO3 (BT–BKT100$x$) ceramics, $T_{\text{c}}$ increases with increasing amount of $x$. The BT–BKT20 + MnCO3 (0.1 wt %) ceramic shows a high $T_{\text{c}}$ greater than 200 °C and an electromechanical coupling factor of $k_{33} =0.35$. In the case of $a$(Bi1/2Na1/2)TiO3–$b$(Bi1/2K1/2)TiO3–$c$BaTiO3 [BNBK (100$a$/100$b$/100$c$)] solid solution ceramics, $d_{33}$ is 191 pC/N for BNBK (85.2/2.8/12). KNbO3 (KN)-based ceramics are also a candidate for lead-free piezoelectrics. In Mn-doped KN ceramics, a higher $k_{33}$ of 0.507 is obtained for KN + MnCO3 (0.1 wt %). On the other hand, BLSF ceramics seem to be excellent candidates as piezoelectric sensors for high temperatures and ceramic resonators with a high mechanical quality factor, $Q_{\text{m}}$, and a low temperature coefficient of resonance frequency, TC-f. The $k_{33}$ value of the donor (Nb)-doped and grain-oriented (HF) Bi4Ti3-xNbxO12 (BITN-$x$) ceramic is 0.39 for $x=0.08$ and is able to keep the same stable value up to 350 °C. Nd(0.01) and V(0.75) co-doped Bi4Ti3O12 ceramics, BNTV$(0.01, 0.75)$, show a relatively low TC-f. Bi3TiTaO9 (BTT)-based solid solution, Srx-1Bi4-xTi2-xTaxO9 [SBTT2($x$)] ($1\leqq x\leqq 2$), displays the high $Q_{\text{m}}$ value ($=13500$) in (p)-mode at $x=1.25$. For resonator applications, (Sr1-xCax)2Bi4Ti5O18 (SCBT) ($0\leqq x\leqq 0.5$) ceramics are suitable.
著者
細野 耕司
出版者
日本建築学会
雑誌
日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)
巻号頁・発行日
vol.65, no.532, pp.223-230, 2000
参考文献数
37
被引用文献数
1 1

The objective of the present studies is to clarify historical characteristics of the modern judicial architecture of japan. The Tokyo Court was established in 1871 and its building was constructed in 1875. During that period, a daimyo's mansion.which a preceding body of the justice Department had temporarily used, was renovated and a court was placed inside the building. However, the arrangements of the court and the internal structures of the facilities were modernized and differentiated from those of a town magistrate office of the Tokugawa government. The main elements which constituted the prototype of the new-built Court House wereconfirmed.
著者
中村 雅子
出版者
日本教育心理学会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.51, no.1, pp.76-85, 2003
被引用文献数
3

本研究では, 青年の環境意識や環境配慮行動の形成に及ぼす母親の言動の影響を, 母親と子どもから独立に回答を得て, 両者のデータをマッチングさせることにより検討した。分析対象者はオンライン機器による調査で回答を得た, 中学生から独身社会人までの男女およびその母親の273組である。環境意識尺度・環境配慮行動尺度を目的とする重回帰分析, および13の環境配慮行動のそれぞれの実行の有無を目的としたロジスティック回帰分析の結果, 以下のことが明らかになった。1) 子どもの環境意識尺度に対して説明変数として母親の環境意識尺度の効果が有意だった。2) 環境配慮行動尺度に対して母親の環境配慮行動, とくに実践とともに家族にも協力要請を行った場合の効果が有意だった。3) いずれの場合も母親変数の投入で重回帰分析の説明力が大きく改善された。4) 個別の環境配慮行動を目的変数とするロジスティック回帰分析では, 13項目のうち10項目について母親の環境配慮行動の実践-要請の変数が最も有効な説明変数であった。以上のことから, 環境意識形成および具体的な行動場面での母親の影響の重要性が確認された。また発達段階別に見ると, 子どもが中学・高校生の年齢段階よりも大学生等・社会人の年齢段階の方が母親関連の変数の影響が大きかった。
著者
中村 雅子
出版者
日本教育心理学協会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.51, no.1, pp.76-85, 2003
被引用文献数
2

本研究では,青年の環境意識や環境配慮行動の形成に及ぼす母親の言動の影響を,母親と子どもから独立に回答を得て,両者のデータをマッチングさせることにより検討した。分析対象者はオンライン機器による調査で回答を得た,中学生から独身社会人までの男女およびその母親の273組である。環境意識尺度・環境配慮行動尺度を目的とする重回帰分析,および13の環境配慮行動のそれぞれの実行の有無を目的としたロジスティック回帰分析の結果,以下のことが明らかになった。1)子どもの環境意識尺度に対して説明変数として母親の環境意識尺度の効果が有意だった。2)環境配慮行動尺度に対して母親の環境配慮行動,とくに実践とともに家族にも協力要請を行った場合の効果が有意だった。3)いずれの場合も母親変数の投入で重回帰分析の説明力が大きく改善された。4)個別の環境配慮行動を目的変数とするロジスティック回帰分析では,13項目のうち10項目について母親の環境配慮行動の実政-要請の変数が最も有効な説明変数であった。以上のことから,環境意識形成および具体的な行動場面での母親の影響の重要性が確認された。また発達段階別に見ると,子どもが中学・高校生の年齢段階よりも大学生等・社会人の年齢段階の方が母親関連の変数の影響が大きかった。
著者
梶田 正巳 中野 靖彦
出版者
日本教育心理学会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.21, no.3, pp.160-170, 1973

1. TABLE1のごとく, 独立した2種類の対連合学習を5才から13才の5つの年齢水準の児童に実施した。刺激は, 線画で全体として関連のないようなものを選んだ。反応はカラーラベルである。実験は, パスの表裏に刺激と反応を入れ, 色のボールを当てる遊びとして実施した。学習完了後, 実験者は, 提示刺激を20秒間自由再生させ, その後でどのようにして速くボール当てをできるようにしたか, 質問した。そして, 実験者は, この応答と実験中に与えられる手掛りを基礎にして, 被験者がどのような学習型を採ったか判断した。カテゴリーは,(1) 刺激と反応を直接連合するS-R型,(2) 個別反応刺激のみS-R 結合し, それに属さぬ刺激には, 総て共通反応をするE R型,(3) 学習型を決定できないUD, とした。<BR>まず, 2種類の学習課題が, 発達的にどのようなパフォーマンスを生むか分析した。その結果, 次の事が明らかとなった。<BR>(1) 打切り基準内で, 学習基準を達成しえなかった被験者は, 5才児で最も多く, 7才児, 9才児と少なくなった。未到達者は, 第2学習課題で多かった。<BR>(2) 第2学習課題が, 第1学習課題より多くの試行数を要した。また, 年少児が, 年長児より多くの試行を必要とした。年齢水準と課題に相互作用はみられなかった。<BR>(3) どの年齢をとっても, 第2学習課題で提示刺激の再生される数は多かった。しかし, 刺激の何割が正しく再生されたかを示す正再生率をみると, 2種の学習課題に相違はみられなかった。また, 一貫して, 個別反応刺激の正再生されやすい傾向がみられた。<BR>(4) 年長児が年少児より, 個別反応刺激をはじめに続けて反応しやすい傾向がみられた。また, 個別反応刺激から反応する被験者は, ほとんど総てER型学習者と判定されていた。<BR>次に, 分類された学習型に分析の視点を移して, 整理してみると,<BR>(1) 特に, 5才児には, S-R型学習者が多く, 第1 学習課題では, 7才児でER型学習者がドミナントになった。第2学習課題) においても, 5才児でS-R型学習者が多くみられ, 7才児で両学習型は均衡し, 9才児では, ER型学習者が大多数を占めた。7才から8才の間に, 移行期のみられることが示唆された。<BR>(2) 第1学習課題では, S-R型とER型学習者の間に, 学習基準までの試行数の相違はみられなかった。しかし, 第2学習課題ではER型学習者がS-R型学習者より速く学習を完了しており, ここではうER型学習者の発達的増加が試行数の発達的減少に貢献していた。両学習課題のこのような相違は, 課題を構成する刺激の数によって考察された。<BR>2. 研究方法について対連合学習の実験では, 研究者の操作する実験条件にデータを整理する視座を定め, パフォーマンスの種々の側面について関係を調べるのが普通である。この研究でも, 始めに, そのような点から, 2種類の異なった学習課題が発達的にどのようなパフォーマンスを生じさせたか検討してきた。一般的に言って, このようなアプローチは, 研究者が誰でも一致しうるような, また, それゆえに, 再構成可能な独立変数に依存しているので, 資料を分析整理するには, 比較的危険度の少ない方法であろう。しかし, 一定の外部条件を操作したとしても, 被験者の中には実にさまざまな内的過程の生起していることは, あまりにも明らかなことである。ある操作が, ある内的過程に, 一義的に対応しているようなことは, きわめて稀なことではないであろうか。特に, 人間の学習のごとき, 複雑な対象を扱う場合には, その感をまぬがれえない。このように厳密にできる限り外部条件を整えたとしても, 多様な内的過程の干渉によって, パフォーマンスの高い予測性を十分に獲得できないでいるのである。たとえば, 著者らの弁別移行学習の研究においても, 移行条件は確かにパフォーマンスに有意差をもたらしはしたが, 条件とパフォーマンスの関連度は, せいぜいω2 =. 16にとどまっていた (梶田1972)。<BR>それでは, このような欠陥を補なう他の分析方法をとるとしたら, どのような方法が考えられるであろうか。直ちに可能な方法は, 所与の条件下で, 実際, 被験者がどのような内的過程を経ているかを質問し, 接近し, 記述, 分類することであろう。
著者
高橋 久美 山本 毅雄
雑誌
情報処理学会研究報告情報システムと社会環境(IS)
巻号頁・発行日
vol.1993, no.23, pp.17-23, 1993-03-16

パターン・マッチング技術を利用する新しい図書館システムを提案した。図書を適当なサイズ(例えば100?200冊)のブロックに分け、背表紙にカラーコードのラベルを張ってこのブロックへの所属を表す。ブロックは同一の書架にまとめて置くが、ブロックの書庫内での配置、ブロック内での各図書の配置は任意である。ワークステーションによって制御されるビデオカメラで各書架の画像を得、カラーラベルと前もって作成してある画像目録を用いて、システムは常時、各図書の位置を把握している。利用者の検索に対して、書庫内での所属ブロックの位置が知らせるばかりでなく、書架に設置してある位置マーカがグループ内での求める位置を指示する。A new library system using pattern matching technology is proposed. Books in the library are classified into blocks of 100-200 each. A color-coded label on the back of a book specifies the block it belongs to. The arrangment of blocks in the library as well as that of books in a block can be arbitrary. Video cameras controlled by workstations monitor all the shelves. The image of each book is obtained and matched with the "image catalog" to identify the book. The system thus knows the position of each book in the library. The user may be directed to the book by a marker light attached to the shelf.
著者
吉滝 幸世 太田 雅敏 川口 明彦 石原 進 水野 忠則
出版者
情報処理学会
雑誌
情報処理学会研究報告モバイルコンピューティングとユビキタス通信(MBL) (ISSN:09196072)
巻号頁・発行日
vol.2002, no.24, pp.211-218, 2002-03-08
参考文献数
13

近年、携帯電話上で絵文字を利用したメールや、モバイルカメラで撮影した写真に簡単な加工を施して他人に送信するなどの、画像を利用したコミュニケーションが盛んに行われている。しかし、現在は、携帯電話上でユーザが自由に画像を作成することはできず、利用できる画像は、端末内にあらかじめ用意さらたものや、Web上からダウンロードされたものに限定される。そこで、筆者らは自作の画像による携帯電話でのコミュニケーションを可能にするツールとしてCONTE(Canvas ON mobile TElephone)を提案する。本稿では、CONTEシステムを設計、実装し、比較研究とアンケート調査による評価を行った。評価結果より携帯電話を用いたお絵描きツールの有効性が示された。In recent years, mobile communications with not only texts but also pictures have been widely used. For example, we can send e-mail including face marks and a pictures taken by a mobile camera. However, we cannot use original images in e-mail and draw graffity on a picture. We can use only images downloaded from hosts the Internet or prepared in mobile phones. In this paper, we propose a drawing tool CONTE(Canvas ON mobile TElephone) for mobile phones with Java virtual machine. In this study, we have designd and implemented the CONTE. In addition, we have evaluated the system by comparing images written by mouse with drawn by CONTE and questionnaires about the interface of the CONTE. From the evaluation result, the validity of the draw tool using mobile phone was shown.
著者
辻 篤子
出版者
The Society of Synthetic Organic Chemistry, Japan
雑誌
有機合成化学協会誌 (ISSN:00379980)
巻号頁・発行日
vol.61, no.5, pp.530-531, 2003-05-01

「おもしろいなあ.だって, グリーンとケミストリーって, ほとんど逆の概念でしょう?」.科学部のある記者が, 「グリーンケミストリー」の話を聞いてこんな感想をもらした.2年前の秋のことだ.さらにその記者は続けて, 「つまりは, 化学のイメージ挽回作戦ですね」.なるほどそういう見方もあるのかと, ちょっと驚いたが, 化学物質による環境汚染や毒性と結びつけて考えられがちな化学のイメージを考えれば, さほどとっぴな見方ではないかもしれないと, 思い直した.この記者は文科系出身, とくに化学にくわしいというわけではなかったが, それだけに, ごく普通の感覚に近いといえるかもしれない.
著者
富岡 修
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネスassocie (ISSN:13472844)
巻号頁・発行日
vol.7, no.26, pp.130-134, 2008-12-02

1975年生まれ。日本女子大学卒業後、99年資生堂入社。雑誌「日経WOMAN」の2004年度「ウーマン・オブ・ザ・イヤー」受賞。2005年に同社を退職。ワーク・ライフバランス(http://www.work-life-b.com)を設立。育児、介護、メンタルの病気で休業する人の復帰支援プログラム「armo(アルモ)」を150社以上に導入。子育てしながら社長として活躍中。
出版者
日経BP社
雑誌
日経Windowsプロ (ISSN:13468308)
巻号頁・発行日
no.85, pp.106-108, 2004-04

アニメーションのインターネット配信を手掛けるバンダイチャンネルは,韓国,中国をはじめとする海外でのアニメーション配信を検討していた。しかし,海外コンテンツ配信事業者に対して生データを提供することに,アニメ・コンテンツの著作権者は難色を示していた。
著者
浪本 勝年
出版者
立正大学心理学研究所
雑誌
立正大学心理学研究所紀要 The journal of the Institute of Psycology, Rissho University (ISSN:13482777)
巻号頁・発行日
no.12, pp.17-30, 2014

In 2009 The Democratic Party of Japan( DPJ) led by HATOYAMA Yukio, leader of the party, tookoffice after the general election of The Lower House in Japan. This meant a historic change of the centralgovernment in Japan, because over these five decades The Liberal Democratic Party of Japan(LDP) had been in office. In the field of education policy DPJ changed some of the former policy. For example families withchildren under 15 became to get child allowance. The first law provided 13,000 yen a month per childuntil graduation from junior high school. The second law effectively eliminates tuition fees at publichigh schools and provides tuition aid to students attending private high schools. Concerning this policy DPJ Noda administration got cancellation of the reservation of the clause offree education policy of International Covenants on Human Rights( 1966) on 24 September 2012. Thismeant also very significant change in education policy. As a rule of thumb, however, DPJ rapidly lost the support by the people due to the bad handling ofthe government, which lead to the change of government. Thus LDP again got office in 2012. LDP Abeadministration has started to enforce the reactionary policy especially in the fields of local educationadministration and school textbook authorization system. Such policy would undoubtedly have a negativeeffect on Japanese education.
著者
宮地 直道
出版者
特定非営利活動法人日本火山学会
雑誌
火山. 第2集 (ISSN:04534360)
巻号頁・発行日
vol.29, no.1, pp.17-30, 1984-04-01
被引用文献数
3

"Fuji 1707 Tephra" was thrown out from the three craters on the upper southeast flank of Fuji Volcano on December 16 to 31, 1707 (TSUYA, 1955). It is composed of scoria beds named Ho-II to -IV and lowest two pumice beds named Ho-I. Ho-I and -II are probably originated from the second and the third craters and Ho-III and -IV are from the first crater on the basis of distribution of ejecta and characteristics in apparent densities. Ho-I_a, the lower Ho-I, is studied with respect to its mode of eruption, transportation and sedimentation. This bed is composed of white to pale brownish pumice, and is readily recognizable in the field and traceable over 130 km eastward from the source. Ho-I_a is the Plinian pumice-fall deposit and its volume is calculated to be 0.067 km^3 by the method of "Cross section area" (SUZUKI et al., 1973). The axis of maximum pumice diameters (MP), maximum lithic fragment diameters (ML) and median diameters of grains (Md) run along the southern margin of the distribution area. The same feature is recognized in the apparent density distribution for pumice fragments. More than 130 km eastward from the source, such an asymmetric distribution for MP is preserved. These facts suggest that the eruption column of Ho-I_a was affected by the strong westerlies in the upper atmosphere and the local SW winds in the lower one. The present meteorological data support this interpretation. Consequently, it is concluded that the irregular distribution of this Plinian tephra was originated by the differences in wind direction and velocity due to the altitude.
著者
村松 康男 太田 秀臣 落合 幸勝 衛藤 義勝 山田 哲 入倉 哲郎 木野 雅夫
出版者
The Japanese Society of Child Neurology
雑誌
脳と発達 (ISSN:18847668)
巻号頁・発行日
vol.16, no.1, pp.61-67, 1984

Menkes'kinky hair disease (以下Mellkes病) は, 銅代謝異常, 精神運動発達遅延, 痙攣, 特徴ある毛髪を主症状とする疾患である. 最近, 私達はMenkes病の1症例を経験しCTscanによる経過観察を行い興味ある所見を得たので報告する. 症例は, 生後3ヵ月より痙攣が出現し, 生後8ヵ月にて肺炎に罹患し痙攣の増加をみたため当科に入院した. 入院時, 毛髪は一部粗で短く茶褐色で縮れ毛が密生していた. 血清銅・セルロプラスミンの低値, 硫酸銅経口負荷試験にて反応がみられないことよりMenkes病と診断した. CT所見上, 生後4ヵ月では脳室系の拡大, 大脳半球・脳幹部の萎縮がみられ, 生後9ヵ月では硬膜下に高濃度の貯留液がみられた. 生後10ヵ月で著明な硬膜下血腫が出現したため, 血腫除去術を施行した. 手術時, キサントクロミックな貯留液および隔壁を有する硬膜下血腫が認められた. CT所見および手術所見より, 患児のCT上の変化は, 急速な脳実質の萎縮による橋静脈の断裂, および血管壁の脆弱性により, 慢性に繰り返された微少出血によると考えられた.
著者
田渕 五十生 谷口 尚之 祐岡 武志
出版者
奈良教育大学教育学部附属教育実践総合センター
雑誌
教育実践総合センター研究紀要 (ISSN:13476971)
巻号頁・発行日
no.17, pp.289-297, 2008-03

本奈良県には「法隆寺地域の仏教建造物」、「古都奈良の文化財」、「紀伊山地の霊場と参詣道」の3つの世界遺産がある。これは日本では稀有なケースであり、世界遺産教育にとって、非常に恵まれた環境といえる。本稿は附属中学校の谷口と、法隆寺国際高校の祐岡による地域の世界遺産を教材化した実践報告である。それらの実践を通して「世界・地域遺産」教育という新しい概念を提起した。また、身近な地域の文化遺産、将来に残したい地域の自然景観などと結びつける学習過程を組むことによって、地域に世界遺産を持たない学校でも世界遺産教育が可能であることを論じた。