著者

村田 陽平

出版者

人文地理学会

雑誌

人文地理学会大会 研究発表要旨

巻号頁・発行日

vol.2005, pp.29-29, 2005

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最近の人口地理学において,2007年頃から増加する「団塊世代」の定年退職者が老後をどこで生活するのかという問題は、注目すべき課題の一つになっている。そこで本研究では,積極的に移住政策を進め,退職後の移住地として脚光を浴びる北海道伊達市の現状を報告する。伊達市は,道央胆振支庁に位置する人口約3万6千人の地方都市であるが,北海道においては温暖な気候を持つことから,「北の湘南」とも呼ばれている。この伊達市では,2003年度の基準地価上昇率(住宅地)で全国1位を記録したように住宅地開発が盛んに進められており,道内のみならず全国から多くの移住者が集まっている。本報告では,このような移住を大きく支えている伊達市の「伊達ウェルシーランド」構想という政策の現状を紹介したい。

著者

YAMASHITA Hiroaki 山下 宏明

出版者

名古屋大学文学部

雑誌

名古屋大学文学部研究論集. 文学 (ISSN:04694716)

巻号頁・発行日

vol.63, pp.149-166, 2017-03-31

著者

鈴木 孝庸 Suzuki Takatsune

出版者

新潟大学人文学部

雑誌

人文科学研究 = Studies in humanities (ISSN:04477332)

巻号頁・発行日

vol.140, pp.T21-40, 2017-03

著者

井上 明義 佐藤 吉哉

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1455, pp.132-134, 2008-09-01

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答 過去の公示地価や基準地価をつぶさに見ていくと、これまでに3回の不動産市況の低迷局面がありました。最初が、1970年代初めから始まった「列島改造バブル」。当時の田中角栄首相が主導した日本列島改造計画を受けた地価高騰と、その後の崩壊です。その次は、87年頃から始まった「不動産金融バブル」。

著者

川﨑 晶子 カワサキ アキコ Akiko Kawasaki

出版者

立教大学異文化コミュニケーション学部

雑誌

ことば・文化・コミュニケーション = Language, culture, and communication = Sprache, Kultur und Kommunikation = Langue, culture et communication = Lengua, cultura, comunicatión = 语言・文化・交流 = 언어문화커뮤나케이션 : 異文化コミュニケーション学部紀要 : journal of the College of Intercultural Communication (ISSN:18838197)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.81-90, 2016

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンピュ-タ (ISSN:02854619)

巻号頁・発行日

no.714, pp.60-64, 2008-10-01

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ネット広告大手のサイバーエージェントは今年5月、ブログサービス「Ameba(アメブロ)」のシステム基盤を全面刷新した。従来の基盤は拡張性や可用性に乏しく、安定稼働さえ危ぶまれたためである。委託ベンダーの技術力不足と、それを許してしまった社内体制が原因だった。サービスを止めず、むしろ拡充しながら2年強をかけて段階的に構成を変えてきた。

著者

東條 加寿子

出版者

大阪女学院大学・大阪女学院短期大学教員養成センター

巻号頁・発行日

pp.1-2,

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http://www.wilmina.ac.jp/ojc/edu/ttc/pdf/060.pdf

出版者

日経BP社

雑誌

日経ネットビジネス (ISSN:13450328)

巻号頁・発行日

no.71, pp.52-55, 2001-03-25

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2001年3月8日、がん具のネット販売大手の米イートイズ社がEC(電子商取引)サイトを閉鎖した(画面1−1)。イートイズ社は前日の3月7日に米連邦破産法を申請している。株価の低迷から資金調達の道を絶たれ、今後の事業継続を断念した。 イートイズ社の破産申請と同じ3月7日、米トイザラス社が2001年1月期の決算を発表した。店舗を含めた総売り上げは113億3320万ドル。

著者

アルサデク ハフェズ 松島 豊

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会構造系論文集 (ISSN:13404202)

巻号頁・発行日

vol.64, no.516, pp.73-81, 1999

参考文献数

6

被引用文献数

1 2

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1.序論 建築骨組構造では、空間を仕切るために壁要素(Infill Wall Element)がよく使われる。骨組要素が壁要素を含む場合、その骨組を壁付骨組と呼ぶことにする。多くの発展途上国ではこのような壁付骨組構造が広く用いられている。壁要素にはいろいろな材料が用いられる。例えば煉瓦やコンクリートブロックなどである。実際の設計では多くの場合壁と骨組はモルタルの付着だけで結合される。壁付骨組の地震時の非線形挙動については不明な点が多く、明確な設計指針もない。通常壁要素は非構造部材として無視される。そこで本論では壁付骨組の耐震性能を近似的に把握するために、非線形地震応答における骨組の累積塑性エネルギー及び塑性率の期待値と標準偏差を単純な数式で表現することを目指す。またそれを用いて壁付骨組の耐震信頼性を評価する。2. 要素の履歴モデル 壁要素の履歴モデルを図1(b)のように設定する。壁要素の脆性的特性は降伏後の負剛性で表されている。剛性の低下は強度の低下に比例するとする。支配パラメータは初期剛性(K_<w0>)、降伏強度(Q_<wy>)、及び降伏後の負剛性(βK_<w0>)である。骨組要素の復元力は、図1(c)に示すバイリニア形とし、塑性剛性はゼロとする。支配パラメータは初期剛性(K_<f0>)と降伏強度(Q_<fy>)である。二つの新しいパラメータR_k(=K_<fw0>/K_<f0>)、とR_q(=Q_<fwy>/Q_<fy>)を定義する。ここで、K_<fw0>=K_<f0>+K_<w0>及びQ_<fwy>=Q<fy>+Q<wy>である。壁付骨組の復元力は壁要素と骨組要素の復元力を足したものとする。壁要素の損傷に応じて荷重が壁要素から骨組要素に移り、壁要素の完全破壊後は壁付骨組の挙動は骨組だけの挙動と同じになる。 3. 非線形応答解析 一定のパワースペクトル密度関数をもつ平均値ゼロの定常ホワイトノイズを入力加速度とする。それを静止している非減衰1自由度系の基部に作用させる。骨組要素の強度に対する入力の強度の比に相当する無次元量なを定義し、その値の範囲を0.0125〜0.05とする。過去の関連する実験データを参照して、R_k=1,6,8,..,14、R_q=1.0,1.4,1.5,..,2.0、β=-0.05,-0.10,-0.20と設定する。R_k=1.0、R_q=1.0は骨組要素のみの場合に相当する。骨組要素の無次元累積塑性エネルギーλの期待値と標準偏差(λ^^-、σ_λ)及び塑性率μの期待値と標準偏差(μ^^-、σ_μ)に着目する。それらは固有周期で無次元化された時間τに依存する。λ^^-とτの関係は一般に図3のようになり、(2)式のように書き表すことができる。シミュレーションの結果を参照して、式中のτ_cを(3)式の形に仮定する。右辺の第1項は骨組要素だけの場合のτ_cの値を表し、ξのみの関数である。第2項は壁要素の影響を表す項で、ε/ξとβの関数となっている。ここで、εは図1(c)の影のついた四角形の面積に対する(b)の三角形の面積の比である。式中の定数を数値解に最も合うように決めると、図2のようにλ^^-の表現式は数値解とよく一致する。μ^^-,σ_μ,σ_μについても(5)式のように(2)式と同じ形式を仮定し、式中の係数a_i、b_iもλ^^-の場合を参照して、(6)、(7)式で表現する。式中の係数を同様に数値解に最も合うように決めると、図4、5のように表現式は数値解とよく一致する。以上の表現式中の係数を一括して表1にまとめる。重要なことは、骨組要素の応答はξに依存し、壁要素が骨組要素に与える効果は、ε/ξとβの関数として表されるということである。図5から分かるようにβそのものの影響はあまり大きくないが、εはβに依存する。結局ε/ξが壁要素の効果を表す最も重要な指標となり、この値が大きいほど壁要素が骨組要素の応答をより小さくする。 4. 信頼性解析 無次元累積塑性エネルギーまたは塑性率がそれぞれある規定された値λ_Fまたはμ_Fを超えない確率を信頼性関数R_λ(λ_λ)またはR_μ(μ_F)と定義する。信頼性関数は(8)、(9)式のように対応する確率密度関数を積分することによって得られる。確率密度関数として対数正規分布、ガンベル分布及びガンマ分布の三つを仮定し、すでに得られた表現式を用いて信頼性を評価してみる。その結果によれば図7のように信頼性は確率密度関数の分布形にあまり影響されないことが分かる。そこでλとμの信頼性関数を近似式で表される期待値と標準偏差をもつガンベル分布であると仮定し、シミュレーションによって求められた信頼性関数と比較する。その結果の例を図8、9に示す。近似解と数値解はよく一致していることが分かる。骨組要素の信頼性は、ξが大きいほど小さく、ε/ξが大きいほど大きい。 5. 結論 脆性的要素(壁要素)を含む骨組の非線形地震応答の特性と信頼性について考察した。壁要素は降伏後に負の剛性となる履歴特性をもち、骨組要素は完全弾塑性形履歴特性をもつとした。壁付骨組構造を非減衰1自由度系にモデル化し、定常ホワイトノイズを入力加速度とした非線形地震応答解析を行った。得られた結論は次のようにまとめられる。 1. 骨組要素の無次元累積塑性エネルギー及び塑性率の期待値と標準偏差の近似解をすべて同じ形式の単純な関数で表現し、それらを用いて信頼性解析も行った。シミュレーションの結果と近似解は実用的に許容できる範囲でよく一致した。 2. 壁要素が骨組要素の応答に与える影響は、ε/ξとβの関数で与えられる。ここでεは骨組要素の弾性限歪エネルギーに対する壁要素の歪エネルギー容量に相当するような量であり、ξは無次元入力強度、βは壁要素の負の塑性勾配比を表す。とくにε/ξが壁要素の効果を表す重要な指標である。

著者

小野瀬 直美 藤原 顯

出版者

日本惑星科学会

雑誌

日本惑星科学会秋季講演会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2003, pp.17-17, 2003

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低密度の小惑星上における衝突によるレゴリス形成過程を考えるために、空隙率が63%の石膏ターゲットに直径7mmのナイロン球を4.3km/secで衝突させ、高速度カメラを用いて破片速度を測定した。速度が測定されたのは0.02g以上の全ての破片、および0.0003g以上の破片のうちの約半数である。また、本実験において測定可能な破片速度は0.1から200m/sであり、小惑星上のレゴリス形成を論じる上で必要かつ十分である。各破片がターゲット表面を離れた時刻が破片の軌跡から求められた。この放出時刻をもとに、全破片は早期放出破片群と後期放出破片群(以降早期群、後期群と呼ぶ)の2つのグループに分けることができる。早期群の破片のうち大きなものはSpall破片であることが回収破片との対照から確認された。また、その速度-質量分布はNakamura and Fujiwara (1991) で示された衝突破壊における表面破片の速度質量分布と似た分布を示す(図.1)。一方で、後期群は速度-質量分布のグラフのうち、遅くて小さい領域に集中する。これらの破片群は、ターゲット表面とほぼ垂直に、クレーターのボウル部分から放出されており、その数は観測した全破片のうちの9割に上る。この遅くて小さな後期群はクレーター形成でのみ見られるもので、クレーターの底が抜けてしまう完全破壊時には見られない。画面上で得られた破片面積から求めた破片の質量分布を0度の衝突に関して足し合わせたものを図.2に示す。早期群と後期群は-0.3および-1.6という、異なったべき係数を持つ。衝突クレーター形成時の破片質量分布に見られる『折れ曲がり点』は、これらの破片群の重なり合いで説明できる。

著者

森脇 寛

出版者

The Japan Landslide Society

雑誌

地すべり (ISSN:02852926)

巻号頁・発行日

vol.38, no.2, pp.115-122, 2001-09-25

参考文献数

11

被引用文献数

5 5

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新しく滑動し始めた地すべり斜面の崩壊危険度を評価するための指標として主滑落崖における地表面移動量に着目し, その有効性を検討した。降雨装置を用いた崩壊実験により, 地表面移動量がある限界を越えると崩壊を生じる, つまり限界移動量の存在を明らかにした。次に, 既往の崩壊実験ならびに現地観測資料を用いて, 崩壊に至るまでの限界移動量を解析し, 限界移動量は崩壊源の斜面長に比例すること, ならびに限界移動量を崩壊斜面長で除した限界ヒズミはおよそ0.006~0.02の範囲に収まることを明らかにした。この限界ヒズミの範囲をもとに, 現場斜面における地表面のヒズミが0.003以下を前兆領域, 0.003~0.006の範囲を警戒領域, 0.006~0.02の範囲を破壊領域, 0.02以上を完全破壊領域として4つに区分けし, 危険度評価を行う手法を提案した。次いで, この指標を用いた現地地すべり事例への応用例をいくつか示した。また, 過去に滑動した形跡を示す地すべり地形の評価にも有効であることを示した。

著者

奥村 大 春日井 彰志

出版者

日本計算工学会

雑誌

日本計算工学会論文集

巻号頁・発行日

vol.2016, pp.20160020-20160020, 2016

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本研究では, ポーラスゲル膜に生じる膨潤誘起パターン変態の有限要素解析を行う. 高分子ゲルのための不均質場理論は市販の有限要素解析ソフトのユーザー材料サブルーチンに実装されて用いられる. 膨潤過程は外部溶媒の化学ポテンシャルを増加させることによって再現される. 座屈点と座屈モードを調べるために, 座屈固有値解析を行うが, この解析では化学ポテンシャルを用いることができないため, 代替的な増分負荷パターンを用いることを考える. この方法は, 正方配列に円孔を有するゲル膜のパターン変態を解析することによって検証される. 解析では, 基準状態での化学ポテンシャルの値に関わらず, ダイアモンドプレートパターンがうまく予想されることがわかる. 一方, 基準状態が座屈点から離れるにしたがって, 座屈応力は過小評価され, とりわけ本研究では, 最大40%, 過小評価されることがわかる. さらに, 大きな周期単位の解析によって, ダイアモンドプレートパターンが最も支配的な座屈モードであることもわかる.

著者

宮脇 昭

出版者

The Botanical Society of Japan

雑誌

植物学雑誌 (ISSN:0006808X)

巻号頁・発行日

vol.77, no.916, pp.365-374, 1964

被引用文献数

17

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日本列島の路上植生について, その種構成, 群落分類およびヨーロッパの路上植生との比較研究を行なった. さらに野外調査に際して可能な群落生地の比較と各群落の分布をしらべた.その結果以下の6群集が確認された.<br>1. クサイ-ハイミチヤナギ群集. 典型-およびニワホコリ亜群集に下位区分される (第1表). 分布: 北海道東部および南部, 本州北部.<br>2. コシカギク-ハイミチヤナギ群集. カモガヤ-,ニワホコリ-および典型 亜群集に下位区分される (第2表). 分布: 北海道および本州北部.<br>3. クサイ-カゼクサ群集. スズメノヒエ-, アキメヒシバ-および典型亜群集に下位区分される (第3表).分布: 本州, たとえば多摩川下流附近など.<br>4. カワラスゲ-クサイ群集. ミノボロスゲ-, アキメヒシバ-ならびに典型亜群集に下位区分される(第4表). 分布: 現在丹沢山塊, 箱根山などで知られている.<br>5. ニワホコリ-ミチヤナギ群集. ナガバグサ-, ギョウギシバ-および典型亜群集に下位区分される. 分布: 本州, 四国, 九州.<br>6. コバノニシキソウ-ネズミノオ群集. ハマスゲ-, コブナグサ-および典型亜群集に下位区分される.分布: 琉球列島.これらの群集はミチヤナギ群団およびコバノニシキソウ-ネズミノオ群団にまとめられる. 両群団は, 現在のところ東アジアの路上植生オーダー, オオバコオーダーにまとめられ, ヨーロッパのオーダー, Plannetea maioris Tx. 1950 に対応させられる. 両オーダーは, オオバコクラス Plantaginetea maioris Tx. et Prsg. 1950 に総括される.

著者

車田 研一 青山 建人 上原 寿茂 高根 信明

出版者

公益社団法人 化学工学会

雑誌

化学工学会 研究発表講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.331-331, 2009

著者

青木 正義 関根 素馨 倉光 憲明 北村 正

出版者

合成樹脂工業協会

雑誌

ネットワークポリマー

巻号頁・発行日

vol.18, pp.1-4, 1997

著者

齋藤 伸子 池田 智子 ミグリアーチ 慶子

出版者

桜美林大学

雑誌

Obirin today : 教育の現場から (ISSN:13498754)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.13-28, 2014

著者

小山 鐵夫

出版者

The Botanical Society of Japan

雑誌

植物学雑誌 (ISSN:0006808X)

巻号頁・発行日

vol.72, no.853, pp.298-308, 1959

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ヒマラヤ•日本要素のスゲ類-いわゆるヒマラヤ•日本要素と考えられるスゲはビロードスゲ•ゴウソ•ミノボロスゲ•コジユズスゲ•サツマスゲ•ミヤマシラスゲ•ヤブスゲ及びそれらの変種や亜種である。この節ではこれらの分類学的な諸考察をまとめている。挿入した分布図が示す様に分布域の中心はヒマラヤ山地にあり, その腕が日本やスマトラ•ジヤバに伸び出していて, それらの間に著るしい不連続が見られる。中国本部は特に広い干渉地域であつて, 日本産の植物には本文でそれぞれ亜種や変種の扱いをした様な種々の程度の分化が見られる。この要素のスゲはマレーシアに分布する場合はスマトラ西部からジヤバに連なる山地帯以外にあらわれないのも一特微である。結論として得た関係事項は文末の学名変更によつてあらわされている。

著者

清水 唯一朗

出版者

Japanese Association of Electoral Studies

雑誌

選挙研究 (ISSN:09123512)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.101-112,256, 2003

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本稿は,明治31(1898)年に実施された,わが国初の政党内閣による選挙である第6回衆議院議員総選挙を分析する。これに先立ち,自由,進歩の二大政党を中心とした民党は大合同を果たし,実に8割近い議席を有する憲政党が誕生した。選挙は,この憲政党を与党とするわが国初の政党内閣である第一次大隈内閣によって実施された。<br>本選挙で注目されるのは与党憲政党における候補者調整である。本選挙は前回選挙からわずか5ヶ月しか経ておらず,いかに中央において合同が達成されたとはいえ,地方においては当然,候補者調整が難航した。本稿はこの問題を中心に,ミクロな視点から地方における候補者選定の事例を検討した上で,マクロな視点から全国的な傾向を分析し総体を把握するものである。

出版者

日本カウンセリング学会

雑誌

カウンセリング研究 = The Japanese journal of counseling science (ISSN:09148337)

巻号頁・発行日

vol.50, pp.1-63,巻末3p, 2017-08

著者

市村 賢士郎 上田 祥行 楠見 孝

出版者

日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

vol.88, no.3, pp.241-250, 2017-08