著者

ヴァッラ ロレンツォ 佐藤 三夫

出版者

流通経済大学

雑誌

流通經濟大學論集 (ISSN:03850854)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.52-69, 1983-07

著者

横堀 武夫 皆川 七郎 渥美 光 小野寺 真作 大内田 久 大路 清嗣 岡村 弘之 大塚 昭夫 川崎 正 木村 宏 国尾 武 鈴木 正彦 田中 吉之助 田中 栄 高瀬 恭二 高橋 賢司 玉手 統 宮本 博 村木 潤次郎

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

日本機械学會誌 (ISSN:00214728)

巻号頁・発行日

vol.74, no.630, pp.830-831, 1971-07

被引用文献数

1

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材料の強さと破壊の問題は, きわめて複雑であって, 従来, 固体物理学, 確率統計論, や金および金属組織学, 弾塑性力学などの連続体力学, 材料試験などの異なる立場から, それぞれ独立に研究が進められていた. これら各分野の研究の相互の関連を究明し, 情報を交換し, 知識の交流をはかること, 特に微視的立場と巨視的研究との結びつきを重視し, 問題の解明に資することを目的として, 境界領域としての材料強度研究会が, 昭和42年7月に, 主査以下19名の委員をもって発足し, 昭和44年6月に予定の2年の会期を経過したが, さらに1年の会期延長を認められて, 昭和45年6月末に満3年の会期を終了して解散した.

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンストラクション (ISSN:09153470)

巻号頁・発行日

no.648, pp.22-23, 2016-09-26

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高齢者施設「楽ん楽ん」で9人が死亡した人的被害は重く受け止める必要がある。避難準備情報への対応、避難勧告・指示の発令に関する課題はあるものの、施設を襲った濁流の外力自体が非常に大きかった可能性がある。 町を西から東に流れる小本川は、施設の…

著者

岡崎 航介 吉田 肇 入澤 優磨 櫻庭 隆貴

出版者

海上保安大学校

雑誌

海上保安大学校研究報告. Part 2, 理工学系 = Report of Japan Coast Guard Academy. 海上保安大学校 編 (ISSN:02872951)

巻号頁・発行日

vol.57, no.1, pp.41-47, 2013

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Not a few fires in the engine room of ships are caused from the ignition of spilled oil on the hot part of machines such as turbo-chargers, boilers etc. Authors have continued to investigate ignition and combustion phenomenon of oils on the hot surface of a metal plate with various conditions of the surface and many kinds of fuels for understanding of the mechanism of fires in engine rooms. However, it could not be well-considered about flow of the air in the reaction region because of the design of the experimental apparatus, although it is important for the ignition and combustion. In this study. CFD (Computational Fluid Dynamics) calculation using OpenFOAM is introduced for consideration of experimental results of the fuel ignition tests and some simple cases are simulated.

著者

福島 祥行

出版者

白水社

雑誌

ふらんす (ISSN:03869946)

巻号頁・発行日

vol.85, no.1, pp.32-35, 2010-01

著者

渡部 昭男

出版者

龍谷大学社会科学研究所

雑誌

龍谷大学社会科学研究年報 (ISSN:0288481X)

巻号頁・発行日

vol.41, pp.102-121, 2011-05

著者

牧山 正男 井上 真美

出版者

農村計画学会

雑誌

農村計画学会誌 = Journal of Rural Planning Association (ISSN:09129731)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.393-398, 2012-11-20

参考文献数

10

被引用文献数

1

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滞在型市民農園(クラインガルテンとも呼ばれる。以下,KG)とは,宿泊可能な小屋(ラウベ)が個別に附設された市民農園である。本報では,KGに東日本大震災がもたらした影響と,それに対してKGの管理運営主体がとった対応について記録し,そこから見えてきた課題や今後の災害への備えについて,今日のKGを取り巻く状況をも一部踏まえながら整理する。対象としたのは,震源地や東京電力福島第一原子力発電所に近い,宮城県丸森町の不動尊クラインガルテンと筆甫クラインガルテン(以下,それぞれ不動尊KG,筆甫KG)である。その結果,震災発生直後,管理人たちは独自の判断により確認作業や奉仕活動を行ったこと,震災の影響でKG利用をやめた人がいる一方で,被災者や復旧工事関係者といった震災由来の新規利用者がいること,などが明らかとなった。さらに,来るべき災害に対し,利用者の安全確保に関する責任の所在の明確化や,KGの特性を活かした災害時のセーフティ・ネットとしての可能性の検討と,それを発揮するための仕組みづくりについて言及した。

著者

村川 三郎 飯尾 昭彦 佐藤 光男 田辺 邦昭

出版者

社団法人空気調和・衛生工学会

雑誌

空気調和・衛生工学会論文集 (ISSN:0385275X)

巻号頁・発行日

no.31, pp.45-58, 1986-06-25

被引用文献数

1

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本研究は,各種建物の使用水量を精度よく推定するため,幾つかの水使用要因を考慮した多元的な予測式の導出を目的としており,その第2報として,ホテル・旅館を対象に論述している.すなわち前報と同様に,全国の主要9都市で実施した水使用アンケート調査を基に,建物の諸特性・使用水量の関連分析により得た回帰式および建物管理者の水使用意識・節水対策の実状を示すとともに,建物特性・水使用意識・使用水量をアイテム・カテゴリーにとり,数量化理論第III類によって相互の関連を分析している.使用水量の予測は重回帰分析によって検討し,延べ床面積・従業員・宿泊可能人員あたりの使用水量を3〜4個の変数で説明する重回帰式を提案した.

著者

古川 和人

出版者

東京女子体育大学・東京女子体育短期大学

雑誌

東京女子体育大学・東京女子体育短期大学紀要 (ISSN:18816835)

巻号頁・発行日

vol.42, pp.23-33, 2007

著者

三井 生喜雄 斎藤 秀世

出版者

社団法人 日本化学会

雑誌

日本化學雜誌 (ISSN:03695387)

巻号頁・発行日

vol.78, no.5, pp.577-581, 1957

被引用文献数

9

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レブリン酸エチルエステルにヒドラジンヒドラートを作用させて 6-メチルビリダジノン-(3)(II)を得,これを臭素で脱水素して3-オキシ-6-メチルピリダジン(III)を合成した。これにオキシ塩化リンを作用させて3-クロル-6-メチルピリダジン(IV)を得,これを酸化して3-クロルピリダジ<BR>ン-6-カルボン酸(V)を作った。これに液安を作用させて3-アミノビリダジン-6-カルボン酸(VI)を合成,さらにその種々のエステル(VII)を作り,またこれからそのアミド(XII)を得た。一方IIIを酸化して3-オキシピリダジン-6-ヵルボン酸(VIII)を作り,その各種エステル(IX)にオキシ塩化リンを作用させて3-クロルピリダジン-6-カルボン酸エステル類(X)を合成した。Xにヒドラジンヒドラートを作用させて3-ヒドラジノビリダジン-6-カルボン酸ヒドラジド(XIII)を得た。これにロダンカリウムを作用させて3-チオセミヵルバジノピリダジン-6-カルボン酸チオセミカルバジド(XIV)を合成した。

出版者

Tokyo Geographical Society

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.30, no.5, pp.330-330, 1918

著者

市原 麻衣子

出版者

名古屋大学

雑誌

名古屋大學法政論集 (ISSN:04395905)

巻号頁・発行日

vol.260, pp.299-318, 2015-02-25

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本論文は、平成23-26年度科学研究費補助金基盤研究(A)(課題番号23243026)「日米特殊関係による東アジア地域再編の政治経済史研究」の助成を受けた研究成果の一部である。

著者

高橋 正憲

出版者

北海道大学大学院法学研究科

雑誌

知的財産法政策学研究 = Intellectual property law and policy journal (ISSN:18802982)

巻号頁・発行日

no.44, pp.217-247, 2014-03

著者

小寺 貴之

雑誌

高分子 (ISSN:04541138)

巻号頁・発行日

vol.62, no.9, 2013-09-01

著者

福永 勝也 Katsuya FUKUNAGA 京都学園大学人間文化学部 Faculty of Human Cultural Studies Kyoto Gakuen University

出版者

京都学園大学人間文化学会

雑誌

人間文化研究 : 京都学園大学人間文化学会紀要 (ISSN:13453270)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.93-133, 2013-10-01

著者

畠山 毅一郎

出版者

Japan Society of Material Cycles and Waste Management

雑誌

廃棄物学会誌 (ISSN:09170855)

巻号頁・発行日

vol.5, no.5, pp.407-417, 1994

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1980年に制定された, 有害物質による汚染 (主として土壌汚染) の浄化を規定する法律として世界で最も厳しいといわれる米国のスーパーファンド法は, 1986年の改正を経て現在に至っているが, 浄化にあたりその基金を使用する権限が1994年9月30日をもって切れる。<BR>同法は過去に汚染されたサイトの浄化を主たる目的としているため, 浄化責任分担に関する訴訟が多発し, 浄化関連費用の高騰の大きな一因となっている。さらには, 浄化プロセスが複雑であることや, 浄化基準が暖昧であることなどから, 莫大な費用が掛けられているにも関わらず, 同法の成果はほとんど挙がっていない。こうした状況を受けて, 1994年2月にクリントン政権がその改正法案を議会に提出した。<BR>本稿では, スーパーファンド法の概要を簡単に解説し, これまでの浄化実績などをもとに効率が上がらない背景を説明する。また, 同法の政府改正法案原案の概略を紹介する。<BR>*なお, 上記法案は, 本稿校正中の1994年10月8日の第103議会閉会をもって廃案となった。11月8日の米国中間選挙で共和党が勝ったことにより, スーパーファンド法改正の今後の動向が注目される。ただ, 現時点でスーパーファンド法改正に対する米国環境保護庁 (EPA) の基本的姿勢を知っておくことは重要であると考える。

著者

荻島 央江

出版者

日経BP社

雑誌

日経ベンチャ- (ISSN:02896516)

巻号頁・発行日

no.290, pp.13-19, 2008-11

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「社員にとって、僕はかなり面倒くさい社長かもしれませんね」。グループウエアと呼ばれる業務用ソフトウエアを開発・販売するサイボウズ(東京都文京区)の創業メンバーで、社長の青野慶久はそう言って笑った。 「例えば朝、出社したときに、僕の顔を見てムスっとした顔で通り過ぎる社員がいたら、どうしてあいさつしないのかをその場で聞くんです。

出版者

日経BP社

雑誌

日経ものづくり (ISSN:13492772)

巻号頁・発行日

no.735, pp.52-54, 2015-12

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複合材の活用という点で注目できるのが、Airbus社の「A320neo」に搭載される米Pratt & Whitney(P&W)社の「PW1100G-JM」。P&W社が独MTU Aero Engines社およびJAECと共同開発しており、IHIはJAECを通じてファンケースや構造案内翼(SGV、Structural Guide Vane)、低圧圧縮機モ…

著者

青野 慶久 松田 晃一

出版者

独立行政法人 情報処理推進機構 ソフトウェア高信頼化センター

雑誌

SEC journal (ISSN:13498622)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.50-53, 2012

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企業にクラウドコンピューティングの利用が広がろうとしている。サービスとして提供するソフトウェア開発には、受託開発とは異なるメンタリティが求められる。世界と競争できる日本発のソフトウェアを開発しているサイボウズ株式会社の青野慶久代表取締役社長に、これからのソフトウェア開発や技術者のあり方について伺った。

著者

キング アリアナ

出版者

国際基督教大学

雑誌

教育研究 (ISSN:04523318)

巻号頁・発行日

no.57, pp.157-166, 2015-03

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正確で倫理的なメディア環境の追求には,メディアリテラシーだけでは十分ではない。メディアリテラシーは現在のメディアの問題を明らかにする上では非常に重要だが,「メディア能力」の高い社会であっても,非倫理的なメディアに立ち向かうメカニズムがなければ,その能力は制限される。この研究の目標は,メディアリテラシーを学ぶ者に,メディアの倫理性を評価するメカニズムを提案することである。Time Warner,News Corp 等のメディア会社の世界的な拡大と,それに伴う経済的・政治的権力の集中化を考察すると,メディアに投影される意見の多様性の減少が認められる。メディアの右派と左派の分極化や広告費への依存が高まった結果,メディア倫理は社会における重大な問題となりつつある。マス・ニュース・メディアを中心とした,グローバルメディア倫理学の重要性について語り,グローバル・メディアの倫理コードを提案し,メディア倫理への違反行為を分析するフレームワークを紹介する。In the ongoing pursuit of an environment of accurate and ethical media, media literacy alone is insufficient. Media literacy education is of paramount importance in bringing attention to the ethical conundrums facing today's media. However, a media literate society is extremely limited without a mechanism to confront the "unethical" in the media. This study's main purpose is to provide a mechanism for students of media literacy to evaluate media ethicality. Considering the global expansion of mass media corporations like Time Warner and News Corp, and the subsequent concentration of their financial and political power, there is a narrowing of the diversity of opinions being represented in the mass media.Moreover, there is an observable polarization of right and left-wing media, and with fewer willing to pay for news services, the mass media is dependent on advertising revenue. As this study postulates, the current state of mass media is characterized by an inclination to appease media investors at the expense of media consumers. This tendency to prioritize financial and political self-interest above all else is the very definition of a media ethics conundrum. Yet, while media literacy education plays an important role in revealing the financial and political bias of the mass media, recognition of the "unethical" alone is not enough to enact change. Focusing specifically on mass news media, this paper asserts the importance of discourse concerning global media ethics. A code of global media ethics is proposed, as well as a framework for evaluating potential breaches of ethics in the media which can be applied in future media literacy education. Through introducing a global media ethics code and a media ethics framework to the media literacy curriculum, it is anticipated that media literac students will be empowered to more actively enforce ethical reporting of the mass media.