著者

松田 光太郎

出版者

千葉大学大学院人文社会科学研究科

雑誌

千葉大学人文社会科学研究 (ISSN:18834744)

巻号頁・発行日

no.25, pp.91-97, 2012-09

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本稿は今村啓爾編『異系統土器の出会い』の書評である。土器研究の第一線で活躍している8人の共同研究者の研究論文(事例・第2~9章)と研究の中心者であり編者でもある今村氏の総括的論文(第1章)からなっている。土器には系統があり、土器が移動することで異なった系統の土器が出会う。第1章の総括的論文では、本書の目的が述べられると共に、以下の研究論文(事例)の内容を抽出・分析し、移動の類型化が試みられている。研究論文では第3~5章は縄文時代中期・後期、第1・6・7章は弥生時代から古墳時代前期、第8章は北海道のオホーツク・擦文を対象とした土器の型式学的研究が展開され、遠距離間を中心とした土器の動き・影響関係、さらにはその背後にある人の動きに対する考察が述べられている。また第9章は土器の土である胎土の分析研究が掲載されている。本稿ではこうした本書の内容をまとめ、その成果や課題について述べる。

著者

横田 登志美 湯田 普也 鵜沼 宗利 新井 良太 重見 良介 荒木 憲司

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SIS, スマートインフォメディアシステム (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.108, no.334, pp.81-84, 2008-11-27

被引用文献数

1

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RFIDを活用してプラント建設におけるケーブル結線作業をコンピューターで支援する「CAD連携実世界ペアタグ技術」を開発中である.従来は目視で行っていた,ケーブル心線,端子台端子,接続図の照合を自動化する技術の確立に取り組んでいる.本技術の特徴は,RFIDを用いてCADデータと現実物ケーブルの接続状況を自動照合することであり,(1)ケーブル心線の接続先の指示,(2)結線状況の確認,(3)ケーブル心線へのRFIDの実装,(4)ケーブル心線RFIDをリードするリーダー,(5)端子台端子へのRFIDの実装を実現した.

著者

根本 淳 中島 敦司 中尾 史郎 山田 宏之 養父 志乃夫

出版者

社団法人日本造園学会

雑誌

ランドスケープ研究 : 日本造園学会誌 : journal of the Japanese Institute of Landscape Architecture (ISSN:13408984)

巻号頁・発行日

vol.67, no.5, pp.559-562, 2004-03-31

被引用文献数

1 2

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In order to evaluate the effect of site protection for restoration of uncovered stand floor vegetation due to trampling, we carried out the restoration experiment at three secondary stands of Quercus serrata from June 1998 to October 2002. The restoration experiment was carried out with the cultivating surface soil both in the protection site and in the opened site, at each stand. As results, only in the largest stand with nine hectors width, the coverage and the numbers of species of herb layer were increased more in the protected site than in the opened site. Also, the percentage of the species, which are characteristic in the secondary stands of Quercus serrata, was increased at the protected site only in the largest stand. Thus, the site protection is concluded as effective for applying larger stands than nine hectors width to restore stand floor vegetation due to trampling.

著者

八田 武志 池田 和夫

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会総会発表論文集 (ISSN:21895538)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.20-21, 1985

著者

池田 和夫 八田 武志

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会総会発表論文集 (ISSN:21895538)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.876-877, 1986

著者

徳永 正直 Masanao TOKUNAGA

出版者

大阪樟蔭女子大学学術研究会

雑誌

大阪樟蔭女子大学研究紀要 (ISSN:21860459)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.45-53, 2016-01

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近年「道徳」の教科化による道徳教育の充実が要請されているが、「道徳」授業の評判はあまり芳しくない。 なぜなら「道徳」授業は予め設定された道徳的価値の「教え込み」(inculcation)に終始しているので、結果的に、 子どもに「偽りの自己」としての「良い子」を演じさせる「隠れたカリキュラム」に陥っているからである。このよ うな「道徳」授業を改善し、子どもたちの道徳的判断の発達促進を期待されたのが「モラルジレンマ授業」であった。 だが、道徳的判断の発達を促進することができても、道徳的行為の実践に結びつかないという批判がなされてきた。 コールバーグはこの批判を克服するために新たに「ジャスト・コミュニティ・プログラム」を提唱した。そこでは子 どもたちのコミュニティへの参加が促進され、具体的な問題解決のための民主的な手続きとしてのモラルディスカッ ションを通じて、共同体や仲間に対して責任を担う主体性のある子どもが育てられる。したがって、このジャスト・ コミュニティ・プログラムによる道徳教育は、「能動的市民の育成」をめざす「市民性教育」の基礎を構築する可能 性を秘めているのである。Der bisherige Unterricht über die sittlichen Erziehung in Japan ist für <inculcation> oder <indoctrination> gehalten worden. Im Unterricht haben viele Schüler und Schülerinen <good boys> und <nice girls> als ein sog. falsches Selbst gespielt. Dagegen im von Lawrence Kohlberg vorgeschlagenen Moral Dilemma Programm äußern sie sich als ein sog. wahres Selbst und durch die Moraldiskussion können ihre Entwicklungsstufe der sittlichen Urteilskraft erheben. Trotzdem hat Kohlberg erst später gemerkt, daß die sittliche Urteilskraft nicht unmittelbar zu der sittlichen Praxis führt. Dann hat er nochmals ein neues Just Community Programm vorgeschlagen. Darin geht es um die Moraldiskussion, konkrete Probleme in der Gemeinschaft, z.B. in einer Klasse zu lösen. Dadurch entsteht die sittlich gute Atmosphäre und kommunikative Alltagspraxis bei Jürgen Habermas. Ich bin davon überzeugt, daß das Just Community Programm sog. <citizenship education> begründen kann.

著者

深見 聡 高木 香織

出版者

長崎大学

雑誌

地域環境研究 : 環境教育研究マネジメントセンター年報 (ISSN:1883373X)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.27-38, 2013-06-15

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In the present century, a new form of tourism, which is a landing-type tourism (optional tour) in contrast with a departing-type tourism, has been attracting attention. The landing-type tourism is that local communities take the initiative in using local resources as tourist resources, which is also regarded as one of the effective approaches for disaster recovery. In July 2012, the area of the Hoshino Village, Yame, Fukuoka Prefecture, sustained significant damage caused by the heavy rains in Northern Kyushu. Accordingly, the author conducted a questionnaire survey targeting the residents of the Hoshino Village, who experienced the heavy rains, with an aim to understand how they see the current issues of their local communities and how they think about the possibilities of realizing the landing-type tourism. Based on the acknowledgement, the author advances discussions with the goal of determining the ways of tourism in the village in the future.Findings from the questionnaires reveal that the residents of the village are concerned about the village's future as a tourism destination, after suffering from the disaster. In addition, as for the changes in the consciousness of residents, there is also a positive impact, as they rediscover the resources for tourism.From these findings, it is believed that the landing-type tourism will allow the residents of the Hoshino Village to rediscover their local areas and as a result, it revitalizes local communities, leading to achieve the disaster recovery.

著者

木村 勇一 大久保 隆夫 後藤 厚宏

出版者

FIT(電子情報通信学会・情報処理学会)運営委員会

雑誌

情報科学技術フォーラム講演論文集

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.119-120, 2014-08-19

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既存Webアプリケーション(WebAP)の入力処理の脆弱性を調査し,対策を考察した.2014年4月に広く認知されたStruts2,及びStruts1の脆弱性(Struts脆弱性)は,Javaの基本的な枠組みで発生する脆弱性である.課題はWebAPの内部構造のブラックボックス化とパラメタの正否を識別する仕組みの欠如である.対策としてホワイトリストのパラメタチェックフィルタがある.ホワイトリストは必要なパラメタのみ取り込み,その他のパラメタを除外するので,ブラックボックスとなるコンポーネント利用時の未知の脆弱性の防止に有効である.対策となるチェックルールの設定方法3案を提示する.

著者

常住 亜衣子 石川 ひろの 木内 貴弘

出版者

Japan Society for Medical Education

雑誌

医学教育 (ISSN:03869644)

巻号頁・発行日

vol.44, no.5, pp.335-344, 2013

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目的 : 医療面接における医師・患者間コミュニケーションスキル評価尺度の概要と問題点を明らかにする.<br>方法 : 先行研究,2009年以降の文献レビューより欧米で広く使用される尺度を収集した.尺度の評価項目をthe Kalamazoo Consensus Statement(KCS)を参考に分類した.<br>結果 : 対象とした10尺度の全項目の83%がKCSの示す領域いずれかに分類された.<br>考察 : 医師・患者間コミュニケーションに必須のスキルについて一定の合意形成が示唆されたが,実証的根拠を示す研究がさらに必要である.理論的根拠に基づき構成され,使用する場面に適した信頼性の高い評価ツールの選択・開発が求められる.

著者

宇田川 佳久

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SWIM, ソフトウェアインタプライズモデリング (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.112, no.179, pp.27-32, 2012-08-14

被引用文献数

1

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本文では,制御文の構造を使ったソースコードの検索手法について論じている.制御文を抽出するための専用の構文解析処理を開発した.抽出した構造情報は,ソースコードの検索に直接使うことも,ベクトル空間モデルの入力データとしても使うことができる.Struts 2 Coreソースコードについて,2種類の検索実験を行った.最初の実験は例外処理とスレッドの同期処理に関するものであり,try-catchとsynchronized文をキーにした.次の実験では,ベクトルの類似度と本文で新たに導入したベクトルの相違度を使ったものである.両方の実験で,整合性を保って管理すべき複数の類似したソースコードを検索することができた.

著者

櫻井 優貴 城戸 隆宏

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. B-1, 構造I, 荷重・信頼性,応用力学・構造解析,基礎構造,シェル・立体構造・膜構造 (ISSN:13414453)

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.929-930, 2010-07-20

著者

川野辺 冨次

雑誌

電気学会研究会資料. HEE, 電気技術史研究会

巻号頁・発行日

vol.1995, no.7, pp.63-72, 1995-09-08

参考文献数

65

被引用文献数

2

著者

中山 亨

出版者

The Society of Polymer Science, Japan

雑誌

高分子 (ISSN:04541138)

巻号頁・発行日

vol.52, no.6, pp.390-393, 2003-06-01

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日本経済再活性化の鍵を握るといわれるベンチャー企業であるが,日米の起業家が創業する環境には大きな差がある。ベンチャー企業に必要なインフラとして,VC,大学,インキュベータに注目し,日米の現状を比較した。今後の日本では,これらのインフラを通じてベンチャー企業のもつ高いリスクを国民全体で分担していくことのコンセンサスが求められる。

著者

王 利彰・劉 暁穎 劉 暁穎

出版者

関西国際大学

雑誌

研究紀要 (ISSN:13455311)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.207-220, 2012-03-31

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日本には米国外食産業史の研究は1953年以降のマクドナルドなどの研究しかない。そこで,筆者たちは米国で最初にレストランをチェーン化した企業の研究を行うことにした。その結果,1876年にレストランをチェーン展開していたフレッド・ハーベー社と言う企業が存在し,最盛期には100店舗以上をチェーン展開していたことがわかった。フレッド・ハーベー社は品質,サービス,クレンリネスと言う技術革新をすでに確立していたことも明らかとなった。

著者

中村 美緒

出版者

明治大学大学院

雑誌

明治大学大学院紀要 文学篇 (ISSN:03896072)

巻号頁・発行日

vol.30, pp.129-137, 1993-02-15

著者

小長谷 明彦 新 淳

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.37, pp.625-626, 1988-09-12

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Prologに代表される論理型言語では、プログラム(クローズ)を名前(述語名)を用いて参照するため、大規模システムを開発する際に名前の衝突がシステム開発の大きなネックとなる。この名前の衝突を解決する方法の一つとして、Common Lispではパッケージを利用した多重名前空間を提供している。本稿ではこのような多重名前空間を論理型言語に適用した際の利用法、設計上の問題点、ならびにマルチプロセス環境への拡張について述べる。本稿で述べる多重名前空間は第五世代計算機プロジェクトの一環として開発した逐次型推論マシンCHI上の論理型言語SUPLOGに実装稼働している。

著者

山田 和典

出版者

九州大学

巻号頁・発行日

1997

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博士論文

著者

四川省革命委員会地震事務室成都地震大隊

出版者

独立行政法人防災科学技術研究所

雑誌

防災科学技術研究資料

巻号頁・発行日

vol.18, pp.3-14, 1975-08-10

著者

朝倉 慶吉

出版者

METEOROLOGICAL SOCIETY OF JAPAN

雑誌

氣象集誌. 第1輯 (ISSN:00261165)

巻号頁・発行日

vol.16, no.4, pp.178-184, 1897

出版者

日経BP社

雑誌

日経ニューメディア (ISSN:02885026)

巻号頁・発行日

no.1467, 2015-06-01

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通信政策、無線通信 ドローン(本来は雄バチやブンブンという音を指す英語)という名前の響きが日本人には怪しく聞こえるからなのか、ドローンを有名にしたのが放射性物質を搭載して首相官邸の屋上に落下した事件だったからなのか、これから市場が立ち上がる…