著者

岡田 明憲

出版者

一般社団法人 日本オリエント学会

雑誌

オリエント (ISSN:00305219)

巻号頁・発行日

vol.28, no.2, pp.66-77, 1985

著者

古城 利明

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.17, no.3, pp.39-54, 1967-01-30

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It seems to be valid that the dispute about community power structure will end in the opposition of the competing conceptual schema of power elite versus pluralism. At the present stage of the dispute, the pluralist approach is getting the main current of those denying the dominance of a single elite and the pyramidical power structure, and perhaps the basis of its method is behavioral science. In this paper, I critically examine this approach from the viewpoint of the class approach. The Pluralistic power theory consists mainly of the following elements: (1) the establishment of political community, (2) the distribution and use of political resources, (3) the concept of power considered through participant behavior in decision-making and (4) the creed of democracy. At the bottom of these elements, the community theory founded on pluralistic social theory lies, and from it, the element (1) and (2) follow. Another crucial theory is the power theory from which (3) follows, and (4) is the political ideology underlying all elements.<br>But, several weak points are contained within this theory. Those are as follows: (1) the lack of consideration about relation between a community and the entire society, (2) the lack of structural analysis of community, (3) the preponderance of public agencies' power, (4) the non-conflict of power function etc. And those are basically result from the lack of class theory. To be exact political dominance in the pluralistic power theory is built on the illusion of voluntary concensus toward the common order among community membership. In view of historical development, there is rich soil today in America for the power-structure theory to be united with the class theory, and this is now developing. And yet, it is the question to be solved in the future.

著者

吉沢 豊予子 跡上 富美

出版者

長野県看護大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2001

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平成13年から15年にわたり、医療とジェンダーという観点から研究を行った。その中でこの3年間で医療の中のジェンダーは、性差医療というひとつの問題提起を行い、その枠組みを明確にするにいたった。1.ジェンダーの概念分析:社会学で使用されているジェンダー、セックス、セクシュアリティ、ジェンダーの違い、さらに医療の中でジェンダーはどのような言葉の意味をもって使用されているかについてジェンダー分析を行った。医学の中でのジェンダー特に性差医療は差異化を明確にしていくことを目的としていた。それは性別による差異化のとどまらず年齢、人種、民族にも及んでいることが明らかとなった。2.看護教科書、看護文献のジェンダー分析:看護の教科書、看護文献について、プロトコールを開発しジェンダー分析を行った。その結果、看護教科書にジェンダーに敏感な視点は見いだされなかった。看護文献においては、母性看護学と老年看護学でジェンダーに敏感な視点を見出す論文が比較的多かった。老年看護学では高齢者そのものの研究ではジェンダーに敏感な視点はなかったものの、介護者を扱った研究ではジェンダー特に性役割とジェンダーの関係を考察している論文が見出された。成人看護学ではジェンダーの視点はなく、男性患者と女性患者を一緒にして、研究結果に出しているものが多かった。3.看護教育とジェンダー:看護基礎教育のカリキュラムにジェンダーの視点をどのように導入していくべきかについて考察した。アメリカのカリキュラムの紹介と研究者が行ってきたジェンダーの視点を入れた「母性看護概論」の紹介および学生のジェンダー観について評価を行った。ジェンダーが健康にどのように影響を与えているかについては、「介護とジェンダー」「ボディーイメージとジェンダー」「セクシュアルヘルスとジェンダー」と様々な気づきをしていた。この研究では、医療の中でのジェンダーとは何かの概念分析を行った。また、看護論文を中心にして、ジェンダーに敏感な視点特に「ジェンダーを考慮した看護」、および看護基礎教育へのジェンダー視点の導入の方向性を示唆した。

著者

金崎 邦彦

出版者

早稲田大学史学会

雑誌

史觀 (ISSN:03869350)

巻号頁・発行日

vol.175, pp.七五-九八, 2016-09-25

著者

小出 龍太郎

出版者

大阪芸術大学短期大学部

雑誌

大阪芸術大学短期大学部紀要 (ISSN:13469916)

巻号頁・発行日

no.41, pp.1-20, 2017

著者

桂 燕玉

出版者

東京大学

雑誌

研究室紀要 (ISSN:02857766)

巻号頁・発行日

no.32, pp.51-60, 2006-06-30

著者

笠原嘉

雑誌

季刊精神療法

巻号頁・発行日

vol.4, pp.118-124, 1978

被引用文献数

1

著者

加藤 直志

出版者

同志社大学

雑誌

同志社国文学 (ISSN:03898717)

巻号頁・発行日

vol.74, pp.163-151, 2011-03

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まず、日本の子ども達の学力の傾向を踏まえ、教育心理学者藤村宣之の提唱する「協同的探究学習」による「わかる学力」向上の重要性を確認した。次に、「協同的探究学習」を国語教育で行うに際して、〈テクスト論〉に関連した、日本文学研究者からの提言が参考になると述べた。その後、実際の授業を紹介し、「自己探究」と「集団討議」を組み合わせる(=対話させる)ことが「わかる学力」の向上にも繋がるということを明らかにした。

著者

ケンダル ジュディ

出版者

金沢大学

雑誌

言語文化論叢 (ISSN:13427172)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.151-165, 2000-03

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少なくとも私の知る限りでは「文荷」の英訳には前例がないと思われます。私たちの翻訳は以下の方法で行なわれました。日本文学研究者のイリス.エルガリシとの共同作業により,彼女が翻訳の現本となるものを作成し,私が「文荷」特有の文体に留意しながらそれに手を加えていきました。しかし,この作品特有の文体を英語で表現するのは容易ではありませんでしたが,この作品が何処かサミュエル・ベケットの文学に通ずるところがあると思い,彼の作品を改めて読み直しました。翻訳を完成するにあたり「文荷」のユーモアに富んだ複雑な文体を英語で正確に表すことができたのは,ベケットの作品に負っているところがあります。

著者

鈴木 信子

出版者

國學院大學

雑誌

國學院大學図書館紀要 (ISSN:09153527)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.83-84, 1992-03-20

著者

桐谷 乃宇奈 岡 智子 木村 直人 伊藤 孝 大西 徳明

出版者

社団法人日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会号

巻号頁・発行日

no.42, 1991-09-10

著者

畑中 豊 桑田 健 菅野 雅人 小田 義直

出版者

科学評論社

雑誌

腫瘍内科 = Clinical oncology (ISSN:18816568)

巻号頁・発行日

vol.22, no.5, pp.529-534, 2018-11

著者

伊藤 恵造 松村 和則

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

体育学研究 (ISSN:04846710)

巻号頁・発行日

vol.54, no.1, pp.77-88, 2009-06-30 (Released:2009-11-05)

参考文献数

58

被引用文献数

6 3

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Much attention is now being paid to the concept of “Community”. Not only in the field of urban sociology but also in the sociology of sport, “Community” is a key concept for understanding and resolving structural problems faced by both urban and rural residents.Discussions on the “public sphere of sport”, however, have run into deadlock when dealing with certain concrete structural problems. Furthermore, sports sociologists working on how sports practice can develop in communities have never been part of cumulative discussions in the field of urban sociology.The scope of studies on “Sport and Community” should involve a time-axis (historical-cultural) perspective to counterbalance the ideal and spatial frameworks. Apart from discussion on sport in relation to “human rights” and the “public good”, we must pay much attention to sites at which sport can create a new community by contributing to the resolution of structural problems. We will then be able to enter into a discussion on the “public sphere” created by sport practices.Urban sociology in Japan acknowledges sport as a medium that gives people a chance to meet each others in an urban setting. However, it has never been acknowledged as a public benefit that can contribute to creating an “autonomous community” for urban dwellers. We in the field of sports sociology should focus on places where people have tried to create “autonomous communities” through sports practices.

著者

長谷川 将規

出版者

湘南工科大学

雑誌

湘南工科大学紀要 = Memoirs of Shonan Institute of Technology (ISSN:09192549)

巻号頁・発行日

vol.52, no.1, pp.103-116, 2018-02-01

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本稿は、経済制裁への理解を深めるため、経済制裁をめぐる以下の4つの問いを考察する。経済制裁は有効なのか。なぜ国家は経済制裁を利用するのか。どのような状況下で経済制裁は有効になるのか。経済制裁の成否はどのような基準によって評価されるべきなのか。従来の研究は、経済制裁は有効なのかという不毛な問いに焦点を当てる傾向があった。また、経済制裁を「強制」(ターゲットの譲歩や行為の修正)という観点からのみ考察し、「強制」に成功したか否かという基準だけから制裁の有効性や妥当性を評価しがちであった。本稿は、経済制裁には他にも重要な目的――「シグナリング」と「封じ込め」――が存在することを指摘し、こうした傾向を批判する。さらに、これら3つの異なる目的が、どのような状況下で成功しうるのかを考察する。最後に本稿は、経済制裁の有効性と妥当性をどのように評価すべきなのかを考える。経済制裁の成否は、「強制」の成否によってではなく、制裁を利用する国家の戦略状況の改善という観点から評価されるべきである。

著者

渋川 満

出版者

判例タイムズ社

雑誌

判例タイムズ (ISSN:04385896)

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, pp.74-82, 1968-02

著者

野崎 賢二 田野崎 隆雄 三浦 啓一 加藤 将裕 石川 嘉崇 長谷川 登

出版者

一般社団法人 廃棄物資源循環学会

雑誌

廃棄物学会研究発表会講演論文集 第17回廃棄物学会研究発表会

巻号頁・発行日

pp.264, 2006 (Released:2006-10-20)

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欧州では石炭灰を種々の分野で有効利用している。欧州では法令化と規格化が連動し、ユーロコート゛という体系化の元にフライアッシュの位置づけ、性能仕法により各国間の整合性を取ろうとしている。しかし英国規格を元にしているため、後からの加盟国の実情とそぐわない問題点が残されている。ユーロコート゛は今後地球温暖化等の環境面での配慮、品質ばらつきへの対処等の先進性も認められる。これがISO化された場合、JISもそれとの整合を求められる。

著者

戸田 三三冬

出版者

文教大学

雑誌

湘南フォーラム:文教大学湘南総合研究所紀要 = Shonan Forum : Journal of the Shonan Research Institute Bunkyo University (ISSN:18834752)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.143-145, 1997-10-01

著者

福岡 壽夫

出版者

日本芝草学会

雑誌

芝草研究 (ISSN:02858800)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.11-21, 2000-10-15 (Released:2010-06-08)

参考文献数

11

被引用文献数

4

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Zoysia属の遺伝資源として, 日本全国およびアジア, 大洋州に自生する生態型を主体に, 7種688個体を収集保存した。種間の形態的変異は極めて大きかった。また種内の変異もかなりあり, 特にZ.matrellaの種内変異は大きかった。南西諸島および台湾の生態型の変異は大きく, 特異な草型の個体が多く見られた。また形態的に種の区別の付け難い個体や, 種間交雑を示唆する個体も見られた.収集した生態型の中には, 形態的特性および生態的特性が栽培系統にない優れた特性を示すものも見られ, 導入品種としてそのまま普及に移すことが可能と考えられるものもかなりあった。染色体数は全て2n=40であり, 殆どの種間で人工交雑が可能で, 種間雑種が作成できた。Z.sinica, Z.macrostachya, Z.minicaなどは, 耐塩性, 休眠性, 種子発芽性, 緻密性などで優れた特性を持ち, 種間雑種の育種母材として有用と考えられた。

著者

宮川 久美

出版者

奈良佐保短期大学

雑誌

奈良佐保短期大学研究紀要 = Bulletin of Nara Saho College (ISSN:13485911)

巻号頁・発行日

no.22, pp.1-13, 2014

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この作品は,国語の教材としても道徳の教材としても,心から友を思う友情・真の友情を主題としていると考えられている.そして,「互いに」とは言いつつ,むしろ青おにの,友達のために自己を犠牲にする行為の方に主眼が置かれているようである.しかし,本稿ではこの作品の主題について再検討し,主人公は赤おにであること,青おにの行為は善意から発したものではあったが,真に赤おにの気持ちを理解したものではなかったことを明らかにした.この作品は,「おに」として生まれてきた主人公の赤おにが,「私はおにに生まれてきたが,おにどものためになるなら,できるだけ,よいことばかりをしてみたい.いや,そのうえに,できることなら,人間たちのなかまになって,なかよくくらしていきたいな.」という望みを持ちながら,「おに」は乱暴者である,という偏見差別から自らも自由になれなかったがゆえに,その願いを叶えることの出来なかった悲しみを描いていると考えた. このような,「おに」と「人間」との関係性は,子どもたちの身の回りでも多々あり得ることである.大は,国家間でも民族間でも,村のような共同体の間でも,小は,家と家との関係でも,友達集団同士の関係でも,身近にあるだろう.真の友情,真の融和とは何かを考えるのに適した教材として扱ってこそ,この作品の主題が活かされるだろう.

著者

笘米地 真理

出版者

法政大学公共政策研究科

雑誌

公共政策志林 = Public policy and social governance (ISSN:21875790)

巻号頁・発行日

no.3, pp.139-153, 2015-03

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尖閣諸島に関する日本政府の「基本見解」は,「尖閣諸島をめぐり解決すべき領有権の問題はそもそも存在していません」である。これを見れば,明治政府が1895年に尖閣諸島を編入する閣議決定を行って以来,一貫して政府がそのように主張していたものと考えがちである。しかし,筆者は国会会議録や関連する公文書を精査し,「尖閣諸島の領有権をめぐって解決すべき問題はそもそも存在しない」と最初に政府が明言したのは1985年4月であることを修士論文で明らかにした。従来の先行研究では,日本政府による領有権問題の否定は1990年代からとするものはあるが,1985年4月の安倍晋太郎外相の国会答弁が起源だと解明したものは,管見の限り見当たらない。しかも,その安倍外相の答弁には,尖閣「問題」を解決するためのヒントとなりえる現実的な視点も含まれている。2013年12月26日,安倍晋三首相は,2006年から2007年の第一次内閣時には自制していた靖国神社参拝を実行し,中国側は強く反発した。他方,首相の父親である安倍晋太郎は,1985年4月に外相として,石油共同開発についても念頭においた上で,大陸棚の開発については「今後中国側とも相談をしていく必要がある」と答えていた。自衛隊機への中国軍機による異常接近など,その後も継続する緊張状況もふまえ,尖閣諸島「問題」に対する政策的解決策を提言したい。"The Basic View on the Sovereignty over the Senkaku Islands" : quoted from the official website of MOFA (Ministry of Foreign Affairs of Japan) is "There is no doubt that the Senkaku Islands are clearly an inherent part of the territory of Japan, in light of historical facts and based upon international law. Indeed, the Senkaku Islands are under the valid control of Japan. There exists no issue of territorial sovereignty to be resolved concerning the Senkaku Islands." If you look at this, you tend to think as that since conducted a Cabinet decision that the Meiji government incorporated the Senkaku Islands in 1895, the government had claimed so consistently. However, I was reviewing the official documents and related parliamentary proceedings, the government had stated in the first "There exists no issue of territorial sovereignty to be resolved concerning the Senkaku Islands", said that it is an April 1985 I made it clear in the essay. Some earlier studies acknowledged at the Japanese Government had been denied territorial issue since 1990s. However, in my research, I could not find a study that clarified the Foreign Minister, Mr. ABE Shintaro as the origin. Moreover, the answer of the Foreign Minister Abe, realistic view, which can be a hint to solve the Senkaku a "problem" are also included. Based on such abnormally close by the Chinese military aircraft to the SDF machine, also tension situation to continue then greatly retouched in part of the contents of my master thesis, you want to recommend policy solutions Senkaku Islands dispute.