著者

加藤 晴美

出版者

筑波大学人文社会科学研究科歴史・人類学専攻歴史地理学研究室

雑誌

歴史地理学野外研究 (ISSN:09152504)

巻号頁・発行日

no.14, pp.31-54, 2010-03

著者

深見 嘉一郎

出版者

一般社団法人 照明学会

雑誌

照明学会雑誌 (ISSN:00192341)

巻号頁・発行日

vol.55, no.4, pp.197-204, 1971-04-25 (Released:2011-07-19)

参考文献数

26

著者

星 正治 山本 政儀 坂口 綾 大瀧 慈 岡本 哲治 川野 徳幸 豊田 新 今中 哲二 遠藤 暁 木村 昭郎 片山 博昭 ズマジーロフ カシム ステパネンコ ヴァレリー シンカレフ セルゲイ 武市 宣雄 野宗 義博

出版者

広島大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2011-04-01

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放射線の危険度(リスク)はほぼ広島・長崎の被ばく者の調査を元に決められてきた。そして国際放射線防護委員会(ICRP)での議論を経て放射線障害防止法で規定され、被ばくの限度を定めてきた。原爆の放射線は一瞬の被ばくである。セミパラチンスクやウラン鉱山の被曝は長時間被曝である。そのリスクは異なっていると考えられ本研究を推進した。内容は線量評価と共同研究によるリスク評価である。測定や調査は以下である。1.土壌中のセシウムやプルトニウム、2.煉瓦による被曝線量、3.歯から被曝線量、4.血液の染色体異常、5.聞き取り調査による心理的影響、6.データベースの整備とリスクなどであり、被爆の実態を解明した。

著者

橋本 昌人

出版者

日本笑い学会

雑誌

笑い学研究

巻号頁・発行日

vol.23, pp.119-121, 2016

著者

菅野 貴樹

出版者

小樽商科大学

雑誌

商学討究 (ISSN:04748638)

巻号頁・発行日

vol.68, no.1, pp.273-289, 2017-07-24

著者

菅野 貴樹

出版者

小樽商科大学

雑誌

商学討究 (ISSN:04748638)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.183-201, 2014-08-18

著者

Koichiro Tsunewaki

出版者

日本育種学会

雑誌

Breeding Science (ISSN:13447610)

巻号頁・発行日

vol.60, no.2, pp.177-178, 2010 (Released:2010-06-09)

被引用文献数

1 2

著者

河東 宗平 雨宮 尚弘 梶山 桃子 川嶋 裕子 塩川 さとこ 有馬 貴之 菊地 俊夫

出版者

首都大学東京 大学院都市環境科学研究科 観光科学域

雑誌

観光科学研究 (ISSN:18824498)

巻号頁・発行日

no.6, pp.189-194, 2013-03

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本報告は近年外国人観光客が増加する箱根の強羅地区を事例として,外国人観光客への取り組み状況の現状を把捉することを目的としたものである。調査は案内板調査,アンケート調査,動線調査,聞き取り調査の4つを行った。強羅における案内板は,そのほとんどが日本人観光客を意識したものであり,英語併記等の案内板は全くみられなかった。強羅における外国人観光客の増加自体は近年の現象であり,その割合も日本人観光客の割合には遠く及ばない。そのため,現状では外国人観光客への取り組みは,箱根の他地域と比べも大きく進展している状況ではなかった。しかしながら,強羅での就業者は外国人観光客を拒んでいる訳ではなく,むしろ迎え入れる意識を高く持っていた。2,3 年前から外国人を意識した接客を始めた施設が多い強羅ではあるが,今後,新たな取り組みがみられる可能性が高いと判断された。

著者

寺尾寿, 吉田好九郎 編

出版者

富山房

巻号頁・発行日

vol.算術之部 上巻, 1909

著者

三宅 静雄 岡 邦雄

出版者

日本結晶学会

雑誌

日本結晶学会誌 (ISSN:03694585)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.31-36, 1962-06-25 (Released:2010-09-30)

出版者

由己社

巻号頁・発行日

0000

著者

吉原 久仁夫

出版者

京都大学東南アジア研究センター

雑誌

東南アジア研究 (ISSN:05638682)

巻号頁・発行日

vol.19, no.3, pp.346-357, 1981-12

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この論文は国立情報学研究所の学術雑誌公開支援事業により電子化されました。

著者

格拉克 (クラーク) 著

出版者

文林堂

巻号頁・発行日

vol.首巻, 1878

著者

トドハンター 著

出版者

東京数理書院

巻号頁・発行日

1884

著者

木村 光江

出版者

中央大学

雑誌

法學新報 (ISSN:00096296)

巻号頁・発行日

vol.121, no.11, pp.239-268, 2015-03

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本稿は、イギリス二〇〇七年重大犯罪法第二編(The Seirious Crime Act 2007, Part 2)の共犯規定について検討を加えたものである。同法は、コモン・ローの独立教唆罪を廃止し、未完成犯罪としての教唆・幇助を処罰するものであり、アメリカの九・一一事件やロンドンの地下鉄爆破事件などを受けた、テロ対策としての立法の一環と位置づけられる。しかし、その処罰の広さと曖昧さに対し、学説のみならず議会からも批判が加えられている。法律委員会は、同法に続いて共犯法全体の改正を目指し、既に改正案も提示しているが、二〇〇七年法への批判の影響から、未だに立法に至っていない。本稿では、イギリス共犯法の動向を手がかりとして、世界的に重大な課題となっているテロ対策の必要性と、共犯処罰の妥当性のバランスの重要性を指摘した。

著者

室伏 きみ子

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.15, no.5, pp.5_20-5_24, 2010-05-01 (Released:2010-10-07)

著者

渡辺富久子

出版者

国立国会図書館

雑誌

外国の立法 : 立法情報・翻訳・解説 (ISSN:13492071)

巻号頁・発行日

vol.(月刊版. 262-2), 2015-02

著者

長谷部 亮

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

日本農芸化学会誌 (ISSN:00021407)

巻号頁・発行日

vol.77, no.12, pp.1230-1232, 2003-12-01 (Released:2008-11-21)

参考文献数

8

著者

澤田 岳彦 川村 隆一

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.57, no.5, pp.305-314, 2010-05-31

被引用文献数

2

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1996年から2006年までの典型的な夏季静穏日を抽出して,北海道の熱的局地循環に伴うGPS可降水量の日変化傾向を調査した.北海道の日平均可降水量は,オホーツク海沿岸で29〜32mm,渡島半島で24〜26mmと,東部で高く西部で低い分布を示した.対照的に,日平均地上混合比はほぼ逆の分布であった.熱的局地循環の発達に伴って,熱的低気圧が15時に最盛期を迎え,18時頃に可降水量偏差(日平均値からの偏差)が極大となるが,その極大域は石狩山地の南東側に偏っていることが見出された.また,夜間においても可降水量が相対的に高い領域が北海道東部を覆っていた.主な要因として,北海道上空で終日卓越する北西寄りの一般風によって,山岳上空に集積した水蒸気が風下側へ輸送されていることが示唆された.

著者

Tania Tonezzer Leonardo Affonso Massabki Caffaro Katiuscia Rosette Scasni Menon Fabíola Cristina Brandini da Silva Christina May Moran de Brito Almir José Sarri Raquel Aparecida Casarotto

出版者

理学療法科学学会

雑誌

Journal of Physical Therapy Science (ISSN:09155287)

巻号頁・発行日

vol.29, no.4, pp.685-692, 2017 (Released:2017-04-20)

参考文献数

25

被引用文献数

14

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[Purpose] The aim of this double-blind, randomized and placebo-controlled study is to investigate the effects of Transcutaneous Electrical Nerve Stimulation for reducing the side effects of Chemotherapy-induced Peripheral Neuropathy in cancer patients undergoing chemotherapy with oxaloplatin or paclitaxel. [Subjects and Methods] Twenty-four patients were randomly allocated into two groups: active or placebo stimulation. All patients were assessed for pain, numbness/tingiling, frequency of symptoms, and quality of life. The transcutaneous Electrical Nerve Stimulation device was applied daily with modulating frequencies ranging between 7 Hz and 65 Hz in distal limb regions during three cycles of chemotherapy (45 days). The other stimulation parameters were: pulse duration of 200 μsec, intensity at the highest tolerable level, and increases in intensity when it diminished. [Results] The data showed no difference between active or placebo groups in terms of pain, numbness/tingling, frequency of symptoms or impact on daily life activities. [Conclusion] These results suggest that Transcutaneous Electrical Nerve Stimulation applied in the frequency variation mode was not proven to be effective to improve the symptoms of Chemotherapy-induced Peripheral Neuropathy during chemotherapy cycles. There was no worsening of symptoms in subsequent cycles of the onset of symptoms of the disease.