著者

村山 綾 三浦 麻子

出版者

日本グループ・ダイナミックス学会

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

pp.1203, (Released:2013-09-30)

参考文献数

28

被引用文献数

2

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本研究では,集団討議で生じる葛藤と対処行動,およびメンバーの主観的パフォーマンスの関連について検討した。4名からなる合計17集団(68名)にランダムに配置された大学生が,18分間の集団課題を遂行した。その際,討議開始前,中間,終了時に,メンバーの意見のずれから算出される実質的葛藤を測定した。また討議終了時には,中間から終了にかけて認知された2種類の葛藤の程度,および葛藤対処行動について回答を求めた。分析の結果,集団内の実質的葛藤は相互作用を通して変遷すること,また,中間時点の実質的葛藤は主観的パフォーマンスと関連が見られないものの,終了時点の葛藤の高さは主観的パフォーマンスを低下させることが示された。関係葛藤の高さと回避的対処行動は主観的パフォーマンスの低さと関連し,統合的対処行動は主観的パフォーマンスの高さと関連していた。関係葛藤と課題葛藤の交互作用効果も示され,課題葛藤の程度が低い場合は,関係葛藤が低い方が高い方よりも主観的パフォーマンスが高くなる一方で,課題葛藤の程度が高い場合にはそのような差はみられなかった。葛藤の測定時点の重要性,および多層的な検討の必要性について議論した。

著者

伊藤 英之 林 信太郎 三浦 光世 内柴 良和

出版者

特定非営利活動法人日本火山学会

雑誌

日本火山学会講演予稿集

巻号頁・発行日

vol.2006, 2006-10-23

著者

三浦 節夫

出版者

国際井上円了学会

雑誌

国際井上円了研究 (ISSN:21877459)

巻号頁・発行日

no.2, pp.285-311, 2014

著者

三浦 修 平塚 明

出版者

岩手県立大学

雑誌

総合政策 (ISSN:13446347)

巻号頁・発行日

vol.5, no.3, pp.411-428, 2004-03-31

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かつて生活や生産のための資源として利用され管理・維持されてきた里山が、現在いろいろな方面から注目され、その保全のための研究、管理の実践運動、地域資源としての景観評価が試みられている。 ほぼ80年前に活躍した宮沢賢治は多くの文学作品を残したが、そこには、その後岩手県域でリストアップされた希少植物も登場する。その多くは草地、二次林、溜め池、河川などの里山に生育していた植物である。 作品中の希少種を手掛かりとして、1910年代後半から1920年代の岩手県における、草地を中心にした里山植生のダイナミズムを復元した。この80年間に植生が大きく変化した原因は、人々の生活と生産が里山依存を弱めた結果、植生管理が放棄されたことにある。シバ草地やススキ草地の遷移により、遷移初期相に適応した植物(オキナグサ、キキョウ、オミナエシなど)が衰退し、消滅した。また、サクラソウは管理が放棄された薪炭林や農用林の林冠層が発達した結果、林床の光環境が悪化して衰退した。

著者

松村 真宏 三浦 麻子 小森 政嗣 平石 界

出版者

人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)

巻号頁・発行日

vol.29, 2015

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東日本大震災の際、情報を得るためのインフラとして活用されたツイッターは、他メディアに流れた情報を共有する「メタメディア」としても機能していた。震災関連情報の中には真偽の明確でない情報、悪質なデマ、賛否の分かれる事柄など、議論や論争を呼び起こすものが多かった。本稿では、ツイートログを対象として、メディアが誘発した投稿者の感情を分析し、メディアが投稿者の心理的な側面に及ぼした影響について探る。

著者

宮部 真衣 荒牧 英治 三浦 麻子

雑誌

研究報告電子化知的財産・社会基盤(EIP)

巻号頁・発行日

vol.2011, no.17, pp.1-7, 2011-09-08

被引用文献数

1 8

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2011 年 3 月 11 日に発生した東日本大震災においては,Twitter に多くのメッセージが投稿された.これまで,緊急時におけるマイクロブログの有用性が示されているものの,地域を考慮したマイクロブログの利用傾向に関する分析は十分に行われていない.本研究では,マイクロブログとして Twitter に着目し,東日本大震災発生後に Twitter へと投稿されたツイートを分析した.分析の結果,以下の知見を得た.(1) 被害の大きかった地域では直接的なメッセージのやり取りが行われる傾向がある.一方,被害の小さかった地域では,ツイートされた情報が拡散される傾向が高い.(2) 特に被害の大きい地域で発信された情報については,他地域へと移動する傾向が見られた.After the Great Eastern Japan Earthquake in Japan 2011, numerous tweets were exchanged on Twitter. Several studies have already pointed out that micro-blogging systems have shown potential advantages in emergency situations, but it remains unclear how people use them. This paper presents a case study of how people used Twitter after the Great Eastern Japan Earthquake. First, we gathered tweets immediately after the earthquake and analyzed various factors, including locations. The results revealed two findings: (1) people in the disaster area tend to directly communicate with each other. On the other hand, people in the other area prefer tend to rely on re-tweet; (2) information posted from the disaster area tends to spread in the other area.

著者

三浦 浩之 ミウラ ヒロユキ Hiroyuki Miura

雑誌

人間環境学研究

巻号頁・発行日

vol.3, no.2, pp.61-87, 2005-02-28

著者

牧 紀男 三浦 研 小林 正美

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.60, no.476, pp.125-133, 1995

参考文献数

17

被引用文献数

12 4

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In Japan, there were some serious disasters in recent years. In 1991, Unzen-Fugendake erupted and more than 1,000 people were forced to take refuge from their houses. In 1993, Hokkaido-Nanseioki earthquake attacked the south-east area of Hokkaido and more than 3,557 houses were destroyed. In Japan, the government supplies the temporary housing to those who lost house from the natural disasters. The purpose of supplying temporary house mentioned in the disaster relief law (established in 1947) and prescribes the purpose of temporary housing that to rescue the poor who can not afford getting a shelter with their own funds. But actual condition of temporary housing is completely different. Government supplies temporary housing to all those who request temporary housing. The term of using temporary house tend to become longer. The regulation about temporary housing has not been already up to dated. Many problem concerning about temporary housing originates in outdated regulation. The temporary housing have to be ranked in the part of restoration process from natural disaster.

著者

常磐 肇 三浦 不二夫 桑原 洋助 脇本 康夫 鶴田 正彦

出版者

日本顎口腔機能学会

雑誌

日本顎口腔機能学会雑誌 (ISSN:13409085)

巻号頁・発行日

vol.3, no.1, pp.11-24, 1996-06-30

参考文献数

25

被引用文献数

23

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臨床歯学にとって顎口腔機能を評価することは形態学的検査と並んで必須事項になりつつある.これまで顎口腔機能に関する研究は節電図, あるいは顎運動といった単独の分野では発達があったものの, これらを総合的に解析し臨床に応用するための検査システムは必ずしも満足するものがないのが現状である.そこで我々は, 顎口腔機能診断を目的とした本学独自の汎用型顎口腔機能総合解析システムを開発した.これはステレオ画像法を応用した画像処理システムを用い, LEDをCCDカメラで捉えることによる非接触式3次元6自由度顎運動記録装置と多チャンネルアナログ信号同時記録システムおよび各アナログ信号センサーユニットから構成されている.本システムは以下に示すような特徴を有している.(1)本システムは顎運動, 節電図, 咬合音, 顎間接雑音など顎口腔機能に関連する諸現象を同時記録することが容易に行える上, 被験者に対する負担軽減に配慮した結果, 可及的に生理的条件下での測定が行える.(2)本システムの顎運動記録装置の測定精度は±0.15mmと十分な顎運動記録が行える.また任意点指示機能により, これまで煩雑であった操作を解消し, 容易に下顎骨内の任意の点の運動状態についての記録が行える.以上のことから本システムは顎口腔機能に関する諸現象を簡易にかつ的確に捉え, 顎口腔機能診断を行うための有効な検査機器になるものと考えられる.

著者

花房 規男 阿部 雅紀 常喜 信彦 星野 純一 和田 篤志 菊地 勘 後藤 俊介 小川 哲也 神田 英一郎 谷口 正智 中井 滋 長沼 俊秀 長谷川 毅 三浦 健一郎 武本 佳昭

出版者

一般社団法人 日本透析医学会

雑誌

日本透析医学会雑誌 (ISSN:13403451)

巻号頁・発行日

vol.55, no.12, pp.665-723, 2022 (Released:2022-12-27)

参考文献数

22

被引用文献数

10

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日本透析医学会統計調査(JSDT Renal Data Registry:JRDR)の2021年末時点における年次調査は,4,508施設を対象に実施され,施設調査票に関しては4,454施設(98.8%),患者調査票に関しては4,251施設(94.3%)のほぼ例年通りの回答を得た.わが国の透析患者数は年々増加し,2021年末の施設調査結果による透析患者数は349,700人に達し,人口百万人あたりの患者数は2,786人であった.患者調査結果による平均年齢は69.67歳で,最も多い原疾患は糖尿病性腎症(39.6%),次いで慢性糸球体腎炎(24.6%),第3位は腎硬化症であった(12.8%). 2021年の施設調査結果による透析導入患者数は40,511人であり,2020年から233人減少した.患者調査結果による透析導入患者の平均年齢は71.09歳であり,原疾患では糖尿病性腎症が最も多く40.2%で,昨年より0.5ポイント少なかった.第2位は腎硬化症(18.2%)で,昨年同様慢性糸球体腎炎(14.2%)を上回った.2021年の施設調査結果による年間死亡患者数は36,156人であり,年間粗死亡率は10.4%であった.主要死因は心不全(22.4%),感染症(22.0%),悪性腫瘍(8.4%)の順で,昨年とほぼ同じ比率であった.2012年以降,血液透析濾過(HDF)患者数は急増しており2021年末の施設調査票による患者数は176,601人で,維持透析患者全体の50.5%を占めた.腹膜透析(PD)患者数は10,501人であり2017年から増加傾向にある.腹膜透析患者のうち20.3%は血液透析(HD)やHDF との併用療法であり,この比率はほぼ一定していた.2021年末の在宅HD患者数は748人であり,2020年末から3人減少した.2021年は,施設調査として災害対策調査,また本年も引き続き,新型コロナウイルス感染症,悪性腫瘍,生体腎移植による腎提供の既往が調査された.これらのデータはそれぞれの疾患・患者に関する基礎資料となり,その結果から,より治療効果の高い日常臨床パターンの提案が期待される.

著者

三浦 航太 北野 浩一

出版者

独立行政法人 日本貿易振興機構アジア経済研究所

雑誌

ラテンアメリカ・レポート (ISSN:09103317)

巻号頁・発行日

vol.39, no.2, pp.1-16, 2023 (Released:2023-01-31)

参考文献数

8

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2022年9月4日に行われた新憲法案承認をめぐる国民投票の結果、1年にわたり制憲会議で作成されてきた新憲法案は否決された。本稿の目的は、なぜ新憲法案が否決されたのかを検討することにある。まず、制憲会議には市民社会組織での活動経験をもつ多様な関心テーマや政策提案をもつ議員が多数選出された。制憲会議では、そうした特徴をもつ議員たちによる個別の発議をもとに、議論が進められた。その結果、多民族国家の規定、上院の廃止、私的所有権の制限、社会保障、教育、ジェンダーといった社会変革をめざす各論点が、グランドデザインを欠いたまま浮上した。左派寄りの議員構成もあり、それほど合意形成を経ることなく、新憲法案に盛り込まれた。当初から新憲法制定に否定的な右派や保守的な層の国民の反対だけでなく、とくに多民族国家の規定に対する国民の懸念は大きく、政治的立場、価値観で中道に位置する国民の支持を大きく失い、国民投票での大差の否決に結び付いたと考えられる。

著者

三浦 国泰

出版者

北海道大学文学部独語独文学講座

雑誌

独語独文学科研究年報 (ISSN:03899802)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.17-31, 1985-01

著者

池田(三浦) 香菜子

出版者

公益社団法人 日本語教育学会

雑誌

日本語教育 (ISSN:03894037)

巻号頁・発行日

vol.166, pp.93-107, 2017 (Released:2019-04-26)

参考文献数

24

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本研究では,日本語を第二言語とする(以下,JSL)生徒(n=8)を対象に,小・中学校教科書で使用される多義動詞の意味・用法の習得について産出・理解調査を行った。対象動詞は,日本語モノリンガル(以下,Mono)の子どもが初期の段階で習得すると考えられる基本的な多義動詞10語で,対象用法は教科書コーパスから選出された80用法である。調査の結果,産出・理解ともにJSLの派生的用法の習得は中心的用法に比べ難しいことが分かった。さらにMono・JSLの産出正答率をもとに,JSLのみ正答率が低い用法とMono・JSLともに正答率が低い用法に分けて分析し,JSLが苦手とする用法の特徴を詳細に調べた。教科書にはMono・JSLともに産出が難しい用法が存在し,JSLの語彙力はMonoと同様に発達過程にあると言えるが,一方で理解面における遅れは,JSLのみに見られることが明らかになった。

著者

福島 秀晃 三浦 雄一郎 鈴木 俊明

出版者

関西理学療法学会

雑誌

関西理学療法 (ISSN:13469606)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.85-89, 2006 (Released:2007-01-30)

参考文献数

15

被引用文献数

5

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Lateral shift in sitting is indispensable in daily life, and it has a big influence on the activities of daily living (ADL) in standing-up and walking. The purpose of this study was to clarify the function of each fiber of the trapezius-muscle during lateral shift in sitting by normal subjects using surface electromyography. The integrated electromyogram (IEMG) of the trapezius muscle in the non-shift side, tended to increase. Specifically, in the lower part fiber trapezius muscle, IEMG at 20 cm distance was significantly greater than others. On the other hand, IEMG of the trapezius muscle in the shift side tended to increase with the lateral distance of movement. In the middle fiber of trapezius muscle, IEMG at 20 cm distance was significantly greater than others. It was thought that the activity of the fiber of the lower part of the trapezius muscle in the non-shift side participated in braking the upper part of the trunk inclination which accompanies the increase of the distance. It was thought that the activity of the fiber of the middle part of the trapezius muscle in shift side participated in preservation of the controlled scapula. To stabilize the upper part of trunk to improve sitting, it is necessary to aim at the function of the fiber of the lower part of the trapezius muscle in the non-shift side.

著者

.*小森 政嗣 三浦 麻子

雑誌

日本心理学会第87回大会

巻号頁・発行日

2023-08-03

著者

金井 公平 三浦 清宏

出版者

明治大学人文科学研究所

雑誌

明治大学人文科学研究所紀要 (ISSN:05433894)

巻号頁・発行日

no.40, pp.197-216, 1996

著者

小川 裕子 矢ノ下 良平 辻本 雅文 後藤 芳邦 池本 守 秋元 義弘 三浦 ゆり 粂田 奈宝子

出版者

帝京平成大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2016-10-21

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免疫関連タンパク質のDPP IV、IgA、唾液タンパク質のムチン5B、口腔内細菌由来のLPSは、ヒト唾液由来エキソソーム表面に緩く相互作用している。これら表面分子のうちムチン5Bは消化酵素で分解され、IgAおよびLPSの大部分はゲルろ過クロマトグラフィーによりエキソソーム表面から剥がれるが、一部は強固に結合していた。表面分子を除去したエキソソームはマクロファージからのNO産生を増強させた。本作用には膜貫通タンパク質であるDPP IVがLPSと協調している可能性を見いだした。唾液由来の粘膜免疫エキソソームは口腔内では免疫系の過剰な活性化を抑制し、消化管内では免疫系の活性化に関与する可能性がある。

著者

三浦周行 著

出版者

東亜堂書房

巻号頁・発行日

1916

著者

三浦 文夫

出版者

関西大学社会学部

雑誌

関西大学社会学部紀要 (ISSN:02876817)

巻号頁・発行日

vol.53, no.1, pp.185-201, 2021-09-30

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順調に成長を続けてきたライブコンサート市場も2020年に全世界的なパンデミックを引き起こした新型コロナウィルスにより大打撃を受け、779億円(前年比21.3%))いう惨憺たる結果になった。そこで、新たなサービスとしてオンライン配信ライブコンサートが注目され、さまざまなサービス形態で実施されている。そこで、具体的な事例を挙げ、音楽著作権、専属解放といった権利処理、配信技術などの課題を整理する。また、新たな音響体験を提供するイマーシブ(3D)オーディオについても触れ、その可能性について考察していく。

著者

大谷 尚之 井上 一郎 河越 卓司 嶋谷 祐二 三浦 史晴 西岡 健司 中間 泰晴

出版者

一般社団法人 日本救急医学会

雑誌

日本救急医学会雑誌 (ISSN:0915924X)

巻号頁・発行日

vol.24, no.3, pp.149-156, 2013-03-15 (Released:2013-05-29)

参考文献数

12

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【背景と目的】急性大動脈解離は画像診断法や外科的治療法が発達した現在においても死亡率が高く,いかに早期に診断し治療介入ができるかがその転帰を左右する。診断確定には造影CTが有用であるが,単純CTでも内膜石灰化の内方偏位,血腫により満たされた偽腔が大動脈壁に沿って三日月上の高吸収域として認められる所見(crescentic high-attenuation hematoma)など特徴的な画像所見を呈することが知られている。しかし,その出現頻度,単純CTでの診断精度については言及されておらず,単純CTから解離の診断が可能か検討した。【方法】2008年1月から2009年12月までの2年間,当院で急性大動脈解離と診断された54例のうち造影CTが撮影されていない2例,来院時心肺停止5例,他院で解離と診断され当院に転院となった3例を除く44例において来院時に撮影した単純CTを後ろ向きに検討した。内膜石灰化の内方偏位,crescentic high-attenuation hematoma,visible flap,心膜腔内出血4所見のいずれかを単純CTで認める場合に診断可能と評価した。また非解離例37例と比較検討を行った。【結果】44例のうち内膜石灰化の内方偏位を29例(65.9%),crescentic high-attenuation hematomaを33例(75.0%)と非解離例と比較し有意差をもって多くの症例で認めた(p<0.01)。頻度は少ないため有意差はつかなかったがvisible flapは4例(9.1%),心膜腔内出血は5例(11.4%)で認め,44例中40例(90.9%)で単純CTでの大動脈解離診断が可能であった。【結語】単純CTは大動脈解離の診断に有用である。