著者

森岡 真也 鈴木 敏和 吉田 均 上野 博史 宇塚 雄次

出版者

動物臨床医学会

雑誌

動物臨床医学 (ISSN:13446991)

巻号頁・発行日

vol.27, no.3, pp.95-101, 2018-09-25 (Released:2019-09-25)

参考文献数

25

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人の医療ではCT室内の散乱線量や散乱線分布に関する報告は数多くあるが,動物医療におけるCT撮影時の具体的な散乱線量の調査は見当たらない。そこで今回,動物病院におけるCT検査時のCT室内の散乱線量を測定した。実際の臨床現場で使用する撮影条件を用いてCT室内の散乱線空間マッピングを,頭部・胸部・腹部・骨盤撮影ごとに作成した。マッピングの測定は,床からの高さは50,100,150,200 cmの4平面で行い,全260箇所で行なった。その結果,骨盤撮影時のガントリー中心から尾側50 cm離れた寝台上で最大の133 μSvの散乱線量が記録された。また,床からの高さ100 cmが最も散乱線が大きく,次いで150,50,200 cmの順に小さくなった。ガントリー脇は最も散乱線量が小さいエリアとなった。ガントリーの100 cm四方は散乱線量が大きく,寝台から離れるに従って小さくなった。

著者

R. T. Foley 上野 忠之

出版者

Japan Society of Corrosion Engineering

雑誌

防蝕技術 (ISSN:00109355)

巻号頁・発行日

vol.20, no.5, pp.227-239, 1971-05-15 (Released:2009-11-25)

参考文献数

81

被引用文献数

3 2

著者

佐伯 恭子 鳥田 美紀代 杉本 知子 上野 佳代

出版者

千葉県立保健医療大学

雑誌

千葉県立保健医療大学紀要 (ISSN:18849326)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.1_43-1_49, 2016-03-29 (Released:2019-07-31)

参考文献数

35

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平成24年度の介護報酬改定では在宅強化型の基本報酬が創設され,介護老人保健施設(以下,老健)から在宅に戻る流れが推進されているが,算定を取得している施設は少ない.そこで,在宅強化型の算定を取得した老健でおこなわれている実際の取り組みと,現状における課題を明らかにすることを目的に文献検討をおこなった. 文献検索は,医学中央雑誌Web版などを用いておこなった.文献は2012年以降のものとし,検索のキーワードは「介護老人保健施設」「在宅強化型」「在宅復帰」「在宅療養支援」とした.その結果,在宅強化型老健に関する文献は32件が抽出された. 在宅強化型老健における在宅復帰率向上に向けた実際の取り組みは,〈入所前や入所時点で入所目的を明確化〉,〈リハビリテーションの重視〉,〈在宅介護が可能かもしれないと思えるための家族支援〉など,現状における課題は,《ベッド稼働率の低下》や《入退所が増えることによる業務負担増加》などであった. 在宅強化型老健で在宅復帰率を向上させるためには,利用者個々に対する在宅復帰のための具体的な目標を利用者や家族とともに設定し,その目標に向かって多職種協働でかかわることが重要であると考えられた.

著者

上野 友也

出版者

日本平和学会

雑誌

平和研究 (ISSN:24361054)

巻号頁・発行日

vol.59, pp.1-21, 2023-03-31 (Released:2023-03-25)

参考文献数

27

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国連安全保障理事会は、LGBTに対する戦時性暴力についてどのような議論を展開し、どのように対立してきたのであろうか。それにはどのような展望があるのか。それを明らかにするのが、本稿の目的である。LGBTに対する暴力と差別の問題は、大国間・地域間対立が先鋭化しているテーマの一つでもある。欧米諸国、ラテンアメリカ諸国、イスラエルは、LGBTの権利の擁護に積極的である一方、ロシア、中国、アラブ諸国、アフリカ諸国、アジア諸国の多くがLGBTの権利の擁護に消極的あるいは否定的な立場をとっている。両者の対立は、国連安全保障理事会においても繰り広げられている。国連安全保障理事会は、「女性・平和・安全保障」のアジェンダを構築したが、LGBTの権利の擁護を目的としていない。しかし、このアジェンダに関する国連安全保障理事会の決議、議長声明、議事録を分析することで、国連安全保障理事会がLGBTに対する戦時性暴力に対して一致した行動がとれない状況にある一方、国連LGBTIコア・グループに所属している理事国が戦時性暴力からのLGBTの保護に積極的な発言をしていることがわかるであろう。現在のところ、国連安全保障理事会において、戦時性暴力からのLGBTの保護に積極的な国家と、消極的あるいは否定的な立場の国家は拮抗しており、多くの理事国の賛同を得て決議や議長声明を採択することが困難であることに変わりはない。

著者

上野 美香

出版者

公益社団法人 日本語教育学会

雑誌

日本語教育 (ISSN:03894037)

巻号頁・発行日

vol.156, pp.1-15, 2013 (Released:2017-03-21)

参考文献数

19

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EPA(経済連携協定)に基づく介護福祉士候補者の日本語をめぐる問題は,日本語研修の成果と課題,国家試験に関する調査や分析等を中心に議論が重ねられてきた。一方,受入れ現場や就労場面に焦点を当てた研究は数が限られており,成果が待たれる状況にあると言える。 そこで筆者は,介護現場でフィールドワークを行い,日本人介護職員の視点からインドネシア人候補者の日本語をめぐる諸問題を明らかにすることとした。参与観察とインタビュー調査によって得られたデータを分析した結果,専門用語,リフレーズ,介護場面での日本語運用という側面から日本人介護職員の問題意識が浮き彫りにされた。本稿では,これらの問題についてデータを引用しながら実証的に論じ,受入れ現場からの知見に照らして,候補者を対象とした日本語教育および日本人介護職員への働きかけの方途を探り,課題を提起した。

著者

鈴木 偉元 藤原 廣則 石川 憲洋 上野 英俊 高橋 修

雑誌

情報処理学会研究報告モバイルコンピューティングとユビキタス通信(MBL)

巻号頁・発行日

vol.2002, no.24(2001-MBL-020), pp.75-82, 2002-03-08

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モバイル端末の普及によって、利用者からは移動通信網とインターネットのシームレスな通信環境の必要性が高まりつつあり、情報配信系サービスにおいてはシームレス通信環境に対する最適なマルチキャスト通信品質の実現が課題である.そこで本研究では、無線網と有線網といった特性の異なるネットワークが混在する環境を想定したマルチキャストの高信頼化技術について検討する.マルチキャストの高信頼化技術には、従来から誤り訂正符号化(FEC)や再送制御(ARQ)があり、それぞれエラー耐性やトラヒック特性といった特徴が異なる.ここでは、FEC及びARQをハイブリッドに組み合わせる方法について概観するとともに、ネットワークのエラー率を推定することによって、FECの冗長率の最適値を動的に特定する方法について提案する.

著者

末田 尚之 梅野 悠太 杉山 喜一 上野 哲子 福崎 勉 中川 尚志 福田 健治 東 登志夫

出版者

特定非営利活動法人 日本頭頸部外科学会

雑誌

頭頸部外科 (ISSN:1349581X)

巻号頁・発行日

vol.25, no.3, pp.463-467, 2016-02-28 (Released:2016-04-06)

参考文献数

12

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内視鏡下鼻内副鼻腔手術の合併症での動脈性出血の責任血管として内頸動脈,前・後篩骨動脈や蝶口蓋動脈は良く知られている。今回,非常にまれと考えられる眼動脈の走行異常に伴う出血を経験した。症例は71歳男性。慢性副鼻腔炎に対する手術操作時に篩骨洞内を走行する眼動脈を損傷した。通常の止血術では出血のコントロールがつかず,血管造影下での塞栓術を行った。この時,3D-造影CTと眼動脈3D-DSAを併施することでより的確に出血部位が同定され塞栓処置を行うことが可能であった。術後,一時的に眼窩内出血と眼瞼浮腫により視力低下を来したが,経過とともに視力は術前の状態にまで回復した。現在,術後9か月が経過するが視力障害等は認めていない。

著者

上野 裕久

出版者

龍南會

雑誌

龍南

巻号頁・発行日

vol.243, pp.35-37, 1939-03-03

著者

上野 智子 相川 清明

雑誌

情報処理学会研究報告音声言語情報処理(SLP)

巻号頁・発行日

vol.2008, no.12(2008-SLP-070), pp.211-216, 2008-02-09

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楽しい、悲しい、落ち着いたなどの感性表現で効果音を検索する Sound Advisor システムについてすでに報告している。本研究ではこれらデータベースの楽曲ごとの感性ベクトルを楽曲から自動生成するために音響特徴量と感性ベクトルとの関係の分析をおこなった。効果音楽のパワー、ピッチなどの響特徴と現在ある感性ベクトルとの回帰分析を行うことで、効果音楽の音響パラメータから感情パラメータへの変換行列を導く方法を提案する。

著者

上野 健爾

出版者

素粒子論グループ 素粒子論研究 編集部

雑誌

素粒子論研究 (ISSN:03711838)

巻号頁・発行日

vol.74, no.4, pp.D4-D24, 1987-01-20 (Released:2017-10-02)

著者

末次 健司 阿部 功之 上野 雄規

出版者

日本植物分類学会

雑誌

植物地理・分類研究 (ISSN:03886212)

巻号頁・発行日

vol.69, no.2, pp.193, 2021 (Released:2021-12-27)

著者

上野 奨太 髙屋 成利 増田 知子 吉尾 雅春

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.49, no.5, pp.361-366, 2022-10-20 (Released:2022-10-20)

参考文献数

42

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【目的】脳卒中患者の歩行練習において,長下肢装具から短下肢装具への移行に要する日数に関連する入院時因子を探索的に調べること。【方法】対象は回復期リハビリテーション病棟(以下,回復期病棟)で長下肢装具を使用して歩行練習を行った片側大脳半球損傷の脳卒中患者200名。長下肢装具を使用した練習日数を目的変数,入院時の各種評価項目を説明変数とする重回帰分析を行って関連する因子を探索した。【結果】下肢Brunnstrom Recovery Stage, Scale for Contraversive Pushing合計点,Functional Independence Measure運動項目および年齢が関連因子として検出された。【結論】回復期病棟入院時の下肢運動麻痺の回復ステージが低く,Pushingの程度が強く,機能的自立度の運動項目が低く,年齢が高いほど,長下肢装具を使用する練習期間が長期に及びやすいことが分かった。

著者

ASH編 切明義孝 津田敏秀 上野陽子翻訳・解説・編集

出版者

日経BP出版センター (発売)

巻号頁・発行日

2005

著者

上野 正樹

出版者

国際ビジネス研究学会

雑誌

国際ビジネス研究 (ISSN:18835074)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.45-57, 2019 (Released:2020-11-06)

参考文献数

14

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インドのエアコン市場における16社5年の製品と販売台数データをもとに、成長性と市場競争力に優れる戦略タイプを明らかにした。結果は以下の通りである。各社の戦略タイプはハイエンド重視グループの「ハイエンドニッチ戦略」と「プレミアムゾーン戦略」、ミドルレンジ重視の「ボリュームゾーン戦略」、ローエンド重視の「ボトムゾーン戦略」に分類することができる。そして、年平均成長率CAGRと市場シェア変化率において、ハイエンド重視の二つの戦略タイプが他のタイプを圧倒している。これらの分析結果は、有効な新興国戦略が従来研究されてきた戦略から他のタイプへと転換したことを示している。

著者

上野 修

出版者

日本作物学会

雑誌

日本作物学会講演会要旨集 第229回日本作物学会講演会

巻号頁・発行日

pp.330, 2010 (Released:2010-03-28)

著者

上野 悟 清水 玲子 中村 治雅

出版者

国立保健医療科学院

雑誌

保健医療科学 (ISSN:13476459)

巻号頁・発行日

vol.68, no.3, pp.219-228, 2019 (Released:2019-09-14)

参考文献数

34

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筋ジストロフィーを含む神経筋疾患領域の多くは希少難治性疾患であり,有効な治療法の開発が求められている.新薬開発のためには,患者の背景情報や症状,症候など疾患に関する情報が必要となる.患者レジストリ(疾患登録システム)は,患者情報を登録し行政や研究者,製薬企業に対して患者の疫学的データを提供することができる.また,患者レジストリで収集するデータは,製薬企業には患者の状況把握を可能にし,患者には新薬開発のために治験の情報提供や新薬に関する情報を提供することが可能となる.神経筋疾患領域では,国際的なイニシアティブとして2007年に欧州にTREAT-NMDが設立され,その中の活動の一つとして患者レジストリの構築が行われた.2009年にはTREAT-NMDに続いて,日本においても筋ジストロフィー患者登録システム(Registry of Muscular Dystrophy: Remudy)が立ち上がり患者レジストリを運用している.クリニカル・イノベーション・ネットワーク(Clinical Innovation Network: CIN)は患者レジストリ等の疾患登録情報を活用した臨床開発のインフラであり,2016年からCIN構想として疾患登録情報を活用した効率的な治験,リアルワールドデータの利活用を可能にするインフラ整備と運用が行われている.RemudyはTREAT-NMDと協調してレジストリの項目を設定しているが,国際的なデータの利活用を促進するためにはデータの標準化が有用であり,承認申請データとのデータの利用を考慮すると,現在広く利用されている国際標準の利用は必要不可欠である.CDISC(Clinical Data Interchange Standards Consortium)標準は医学研究における国際標準であり,計画,データ収集,データ交換,解析までを一貫した標準が整備されており,承認申請データの標準としても用いられている.また,CDISCはデュシェンヌ型筋ジストロフィー(Duchenne Muscular Dystrophy: DMD)などの疾患領域別データ標準も公表している.リアルワールドデータの利活用を考えると,データトレーサビリティを確保でき,標準化によるデータの品質管理にも寄与するため,CDISC標準を用いることに意義は大きい.しかし,CDISC標準が万能ということではなく,他の国内外の標準の調査や実臨床での測定方法や測定環境,評価指標など,研究の実施体制や環境を考慮する必要がある.本稿では,データの利活用を活性化するための事例紹介として,神経筋疾患領域における患者レジストリと標準化について解説する.

著者

上野 悟 竹下 絵里 清水 玲子 小居 秀紀 小牧 宏文 中村 治雅

出版者

国立保健医療科学院

雑誌

保健医療科学 (ISSN:13476459)

巻号頁・発行日

vol.67, no.2, pp.191-195, 2018-05-31 (Released:2018-06-30)

参考文献数

12

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クリニカル・イノベーション・ネットワーク(Clinical Innovation Network: CIN)とは疾患登録システム(患者レジストリ)等の疾患登録情報を活用した臨床開発インフラの整備のことであり,疾患登録情報を活用した効率的な治験や製造販売後調査および臨床研究の体制構築を推進する構想である.2009年より筋ジストロフィー患者登録システム(Registry of Muscular Dystrophy: Remudy)が運用されている.レジストリを国際的に連携させるためには,同じ収集項目を設定する必要がある.レジストリの最低限必要となる収集項目として,米国ではGlobal Rare Disease Registry Data Repository(GRDR)から,欧州ではEuropean Union Committee of Experts on Rare Diseases(EUCERD)から収集項目に関する標準が発表されているが,日本ではGRDRやEUCERDが提案する最小データセットは提案されていない.CDISC(Clinical Data Interchange Standard Consortium)は,臨床試験を初めとするヘルスケア業界のデータ共有,交換,再利用等のための世界標準を提案する非営利団体であり,汎用性が高く,様々な疾患の臨床試験データに適用できるCDISC標準を定めている.また,CDISCは2017年にデュシェンヌ型筋ジストロフィー(Duchenne muscular dystrophy: DMD)の疾患領域別データ標準(Duchenne Muscular Dystrophy Therapeutic Area User Guide: TAUG-DMD)も公表している.疾患横断的な研究では,収集項目の設定漏れによるデータの欠損,試験毎の回答の選択肢が異なる等の問題が生じるため,レジストリの構築にはCDISC標準等のデータ標準を用いることは大切である.臨床でのデータ収集のしやすさも考慮し,臨床現場とデータ標準の両方の視点をもつことが重要である.RWD(Real World Data)の利活用を活性化するためにも,レジストリに関する国際的な標準を整備し普及する意義は高いと考えられる.現在,TAUG-DMDおよびGRDR,EUCERD等の国際標準を用いて収集項目を調査し,患者レジストリの標準項目を検討している.

著者

上野 悠

出版者

早稲田大学大学院文学研究科

雑誌

早稲田大学大学院文学研究科紀要 (ISSN:24327344)

巻号頁・発行日

vol.68, pp.649-651, 2023-03-15

著者

吉岡 春彦 上野 秀剛

出版者

一般社団法人 日本ソフトウェア科学会 ソフトウェア工学の基礎研究会

雑誌

ソフトウェア工学の基礎ワークショップ論文集 第29回ソフトウェア工学の基礎ワークショップ(FOSE2022) (ISSN:2436634X)

巻号頁・発行日

pp.34-42, 2022-11-10 (Released:2023-05-18)

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ソフトウェア開発者がソースコードを理解する過程を明らかに することは,開発作業や学習の効果・効率を改善するために重要な研究で ある.これまでに多数の研究が効率的な読み方を分析するために,ソース コードに対する開発者の視線移動を計測している.効率的に読む方法を 理解するために,研究者はディスプレイの座標として記録された視線移 動の情報からソースコードのどこを読んでいるか対応づける必要がある. しかし,エディタ上でのスクロールやウィンドウの移動などのためディス プレイ上の座標をソースコード上の単語と対応づけることは難しい.ま た,異なるソースコードに対する同じ意味の理解行動を抽出するために は,制御フローやフォーマット,識別子の違いを考慮する必要があるため 分析には時間がかかる.本論文では,視線移動をディスプレイ上の座標 から,注視した単語と対応する構文情報に変換する手法を提案する.

著者

上野 一彦 大隅 敦子 Kazuhiko Ueno Atsuko Oosumi

出版者

国際交流基金

雑誌

国際交流基金日本語教育紀要 = The Japan Foundation Japanese-Language Education Bulletin (ISSN:13495658)

巻号頁・発行日

no.4, pp.157-167, 2008-03-17

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日本語能力試験は1994年度より障害を持つ受験者に対する特別措置を開始し、2006年度は95名がこの措置を利用している。中でもLD(学習障害)等と分類される学習障害や注意欠陥・多動障害、高機能自閉症に関する措置については、原則を立てつつ試行を重ねている段階である。 一方坂根(2000)によれば、既に日本語教育の現場でもLD(学習障害)等に相当する障害を持つ学習者を受け入れており、教師は「LD学習者の対応は、学習目標、LDの程度や症状の問題など、多くの要因が複雑にからみあうため、一律の対応をするのがよいのか」と懸念しているという。 本稿ではLD(学習障害)等の中核をなすと言われる発達性ディスレクシアに焦点を当て、専門家と実施主体が連携しながら、WAIS-Ⅲをはじめとする認知・記憶特性を理解し、特性に基づいた過去の措置を踏まえて特別措置審査を行っているさまを、実際の事例とともに紹介する。