著者

一政 祐輔 岡田 重文 東郷 正美 上野 陽里 松原 純子 石田 政弘

出版者

茨城大学

雑誌

エネルギー特別研究(核融合)

巻号頁・発行日

1986

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本年度の研究成果を以下に述べる。1.トリチウムガス・トリチウム水の生体内代謝・排泄促進の解明研究では、(1)トリチウムガスのラットへの取り込みは、雰囲気の水蒸気濃度や軽水素濃度には殆んど影響されない。(2)トリチウムガスの酸化はラット腸内の嫌気性菌によるところが多いので、サルおよびヒトの糞便でも調べたところ、サルおよびヒトの糞便もトリチウムガスをラットと同程度に酸化することを見出した。(3)トリチウムガスをラットに投与する前に、嫌気性菌に作用スペクトラムを持つ抗菌剤や抗生物質を前もってラットに投与しておくと、トリチウムガスの体内酸化が顕著に抑制されることを見出した。(4)体内に取り込まれたトリチウムを排出促進するには、リンゲル液,グルコース液,KN補液の静脈内投与、およびリンゲル液と利尿剤の同時投与が効果的であり、組織結合型トリチウム濃度を著しく低下させることを明らかにした(以上、一政・秋田)。2.食物連鎖によるトリチウムの体内取り込み研究では、(1)トリチウムで標識したアミノ酸をラットに投与して組織の細胞核内および核外の蛋白質当りのトリチウムの比放射能を測定すると、両者とも略1に近い値である。(2)経口投与実験で確認する必要があるが、食品中のトリチウムで標識されたアミノ酸成分に関する限り、体内に取り込まれたトリチウムによる細胞内の線量は組織の平均トリチウム濃度に略比例することを明らかにした(以上、石田・斉藤)。3.ヒトのトリチウム代謝研究では、(1)人体および動物の組織を200〜300g焼却し組織中のトリチウム濃度を測定し得る前処理装置が完成した。(2)40献体の脳,肺,肝,腎,脾臓がサンプリングされ、その内の20献体の臓器の平均トリチウム濃度は76.6±78.9pC/l,2.83±2.92Bq/lであることを明らかにした(以上、上野)。飲料水のトリチウム濃度の測定用に約300サンプルが準備された(東郷)。

著者

上野 友稔

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.73, no.9, pp.369-373, 2023-09-01 (Released:2023-09-01)

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本稿では,電気通信大学附属図書館が,Ex Libris社製Almaを国立大学の図書館で最初に導入した事例について,Almaの導入に至るまでの背景や課題,運用の詳細,運用開始後の課題とともに紹介する。図書館のシステム更新時に重要となる仕様の要件検討では,電子書籍・電子ジャーナルの普及への対応とともに,検索サービスとディスカバリーサービスの一本化を重視した。さらに,システムの運用に関する職員教育,ワークフローの変化,新しい機能等への対応等の運用の実態を説明するとともに,運用中で見いだされた図書館システムの更新を検討する際の視点として,図書館職員としてのメンタリティ等の課題について触れる。

著者

長沢 忠明 上野 陽里 河合 廣

出版者

Japan Health Physics Society

雑誌

保健物理 (ISSN:03676110)

巻号頁・発行日

vol.16, no.3, pp.209-212, 1981 (Released:2010-02-25)

参考文献数

13

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The transfer of tritium from a mouse injected with tritiated water to a mouse contact with the injected mouse was observed. Tritium transfered mainly through the air of small cage where both mice were haused. The kinetics of transfer to the tissues exposed to air, the skin and the lens, were similar to those to the tissues unexposed to air, the muscle and the testes. The absorbed doses of contact mice were 3-8% of injected mice for 125hr. The results showed that the contaminated individual was the source of contamination himself.

著者

中村 敏 上野 陽里 河合 広

出版者

公益社団法人 日本アイソトープ協会

雑誌

RADIOISOTOPES (ISSN:00338303)

巻号頁・発行日

vol.27, no.3, pp.143-145, 1978-03-15 (Released:2010-07-21)

参考文献数

9

著者

上野 陽里 滝本 晃一

出版者

Japan Health Physics Society

雑誌

保健物理 (ISSN:03676110)

巻号頁・発行日

vol.23, no.4, pp.317-321, 1988 (Released:2010-02-25)

参考文献数

16

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The various changes occuring in sperm are often used to estimate the effects of toxic substances in the environment, for the reasons that sperm are the experimental materials concerning to the genetic effects and we can get them easily and repeatedly. As the environmental external ionizing radiation and radioactive elements in the environment are the factors to induce various effects on human body; it is likely to use sperm to estimate the effects of these factors on human body. The present experiment was carried out to evaluate whether the morphological or histochemical changes in sperm were of use to estimate the effects of radiation in the environment health physically, or not. X-rays and tritiated water were used in the present experiment. The observed effects in sperm were the reduction in sperm, morphological changes of sperm head, and the incidence of α-glycerolphophate dehydrogenase (α-GPD) deficient sperm. The results showed that the incidence of the α-GPD deficient sperm was the most suitable index to show the effects of ionizing radiation in three observed changes in sperm, because this change is hardly observed in the normal unirradiated mice and the incidence of α-GPD deficient sperm increased linearly till 1.5 Gy, that is, the relation was shown by the equation: y (%, incidence)=3.07×(Gy, dose).

著者

上野 陽里

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌 (ISSN:00047120)

巻号頁・発行日

vol.25, no.2, pp.97-101, 1983-02-28 (Released:2009-04-21)

参考文献数

5

著者

上野 陽里

出版者

The Japanese Society for Hygiene

雑誌

日本衛生学雑誌 (ISSN:00215082)

巻号頁・発行日

vol.26, no.3, pp.337-343, 1971-08-28 (Released:2009-02-17)

参考文献数

26

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The concept of a permissible dose is one appearing at a contactpoint of natural and social sciences. The permissible dose in radiation protection was adopted as a model in the present paper, reason being to analyze the concept historically and to realize and understand the process of development, as this concept has been discussed extensively in radiation protection. It is emphasized here that not only somatic but also genetic changes are included in biological responses where permissible doses are concerned. The permissible dose is being considered separately for the individual and for workmen in shops where they may contact agents concerned with the permissible dose. A decision has been reached utilizing ecological knowledge including mechanisms of dilution and concentration on a global scale. In general, the permissible dose has been estimated conceptually pivoting on the balance of benefit and injury for humans. It is extremely necessary to know for whom it is beneficial and for whom it is injurious. When discussing a permissible dose, medical staff should arrive at decisions from purely medical and biological viewpoints rather than from the viewpoint of balance.

著者

上野 陽里

出版者

Japan Health Physics Society

雑誌

保健物理 (ISSN:03676110)

巻号頁・発行日

vol.17, no.4, pp.505-512, 1982 (Released:2010-02-25)

参考文献数

27

著者

.*赤澤 淳子 桂田 恵美子 井ノ崎 敦子 上野 淳子 谷向 みつえ 松並 知子

雑誌

日本心理学会第87回大会

巻号頁・発行日

2023-08-03

著者

秋本 哲平 仙頭 紀明 上野 一彦

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:24366021)

巻号頁・発行日

vol.79, no.8, pp.23-00025, 2023 (Released:2023-08-20)

参考文献数

16

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溶液型薬液を用いた改良土は,土質条件によって想定した強度が発現しない場合がある.そういった場合,配合再試験や工法自体の見直しといった時間的,経済的ロスが生じる.このような手戻りを防止するには,薬液改良土の強度発現メカニズムを正確に把握し,土質条件に応じた強度推定手法や不足強度を補う手法の開発が必要である.本研究では,これまでに実施した,供試体内に超小型間隙水圧計を埋め込んだ一軸圧縮試験の結果の取りまとめを行った.加えて,薬液改良土の圧裂引張り試験を実施し,薬液と土粒子の付着力に起因する強度が圧裂引張り強さから算定できることを確認した.また,把握した強度発現メカニズムをもとに,事前調査で取得できる土質パラメータを用いた簡易的な強度推定式を提案し,現地土の事例に適用して,その妥当性を確認した.

著者

榎本 ヒカル 澤田 晋一 安田 彰典 岡 龍雄 東郷 史治 上野 哲 池田 耕一

出版者

独立行政法人 労働者健康安全機構 労働安全衛生総合研究所

雑誌

労働安全衛生研究 (ISSN:18826822)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.7-13, 2011 (Released:2011-09-30)

参考文献数

17

被引用文献数

4 2

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熱中症予防のためには水分摂取が重要であることが指摘されているが,その水分補給量の目安は明確に定められてはいない.そこで,ISO7933に採用されている暑熱暴露時の暑熱負担予測のための数値モデルであるPredicted Heat Strain(PHS)モデルに着目し,暑熱環境における水分補給量の違いが人体に与える影響を検討し,PHSモデルから算出される水分補給量の妥当性を検証した.健常な青年男性8名を被験者とし人工気象室を用いて水分摂取条件を3水準(無飲水,PHSモデルによる飲水,ACGIHガイドラインに基づく飲水),運動条件を2水準(座位,トレッドミル歩行)設定し,生理的指標として皮膚温・体内温(直腸温,耳内温),体重,指先血中ヘモグロビン濃度,心電図,血圧・脈拍数,視覚反応時間,心理的指標として温冷感に関する主観的申告,疲労に関する自覚症しらべを測定した.その結果,暑熱環境での作業時には飲水しないよりも飲水するほうが体温や心拍数が上昇しにくく,生理的暑熱負担が軽減されることが示唆された.また,PHSモデルによる体内温と体重の変化量の予測値と本研究での実測値を比較したところ,PHSモデルは作業時の水分補給の目安の一つになりうることが明らかになった.

著者

上野 晶子

出版者

北九州市立自然史・歴史博物館

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2013-04-01

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Nederlandsch Magazijn(マガゼイン)を研究の中核として、その翻訳書及び古賀謹一郎による読書録を分析した。具体的には、①マガゼインの項目及び掲載ページをデータベース化し、古賀及び蕃書調所旧蔵本にみられる書込みなどを追加した対応表を作成した。②国内に残存する「和蘭宝凾(蘭人日本之記)」を確認し、その原文である「JAPAN」(Nederlandsch Magazijn 1839年)との比較をおこなった。③マガゼインを底本とする史料を分析し、蕃書調所による「官板 玉石志林」の翻訳作業の過程を考察した。④古賀謹一郎による日誌及び蔵書目録を調査した。

著者

上野 伸哉 古川 智範 二階堂 義和 下山 修司 柴 祐子 山田 順子

出版者

弘前大学大学院医学研究科・弘前医学会

雑誌

弘前医学 (ISSN:04391721)

巻号頁・発行日

vol.66, no.2-4, pp.105-109, 2016 (Released:2021-06-01)

参考文献数

3

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γ-aminobutyric acid (GABA)は成熟脳における主要な抑制性神経伝達物質であり,対応する受容体としてGABAA およびGABAB 受容体が存在する.GABAA受容体はGABA が結合することによりCl⁻イオンに選択性をもつイオンチャネルで,神経細胞膜電位の過分極をきたし,最終的に活動電位発生抑制をもたらす.このGABA 作動性の抑制機構はダイナミックに制御されていることが近年明らかとなってきた.この制御メカニズムを,①細胞内Cl⁻濃度制御,②GABAA 受容体サブユニット発現による制御,③受容体分布にかかわる受容体輸送(トラフィッキング)機構に焦点をあてて紹介する.

著者

上野 正典 田中 みどり 今井 靖幸 渡邉 朝子

出版者

高山赤十字病院

雑誌

高山赤十字病院紀要 (ISSN:03877027)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.7-12, 2015-03-01

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急性期・回復期のリハビリテーション(以下リハ)は、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士の専門職が関わり、多い場合には1日に3時間ものリハを受ける機会がある。しかし退院後、生活期に移行すると、当施設をはじめ多くの老健施設では専門職によるマンツーマンで実施する個別リハの時間は大幅に減少する。そのため、入所される利用者の中にはリハに対し不安を抱かれる方も少なくない。武原は、急性期・回復期のリハが機能障害の回復を目的とした「治療モデル」であるのに対して、老健施設のリハは残された心身機能でいかに快適な生活を実現するかをテーマにした「生活支援モデル」であると位置づけている。そこで今回、病院リハを終了後に当施設へ入所された利用者の身体機能、精神機能、ADLを評価し、当施設のリハにおける現状と課題を検証した結果、精神機能・ADLにおいて有意差を認め改善傾向を示すことが示唆された。

著者

上野 彩夏 千貫 祐子 森田 栄伸

出版者

日本皮膚科学会西部支部

雑誌

西日本皮膚科 (ISSN:03869784)

巻号頁・発行日

vol.84, no.5, pp.407-409, 2022-10-01 (Released:2022-11-30)

参考文献数

11

被引用文献数

1 2

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【背景】α-Gal syndrome は,マダニ咬傷によってマダニ唾液腺中の galactose-α-1,3-galactose(α-Gal)に感作された患者が,獣肉の α-Gal に対してアレルギーを発症する疾患である。α-Gal syndrome 患者は哺乳類肉の他,抗悪性腫瘍薬のセツキシマブやカレイ魚卵にもアレルギーを生じる。対処法として,感作原因であるマダニ咬傷回避の指導が重要である。【目的】マダニ咬傷回避の指導による α-Gal syndrome 患者の予後を解析する。【方法】α-Gal syndrome 患者 13 例(初診時年齢 38~81 歳,平均 66.8 歳,男性 8 例,女性 5 例)について,診断と同時にマダニ咬傷回避の指導を行い,その後定期的に牛肉特異的 IgE 値を測定し,臨床的予後を検討した。【結果】13 例中 9 例が,定期的な経過観察中に牛肉特異的 IgE 値が陰性化した(マダニ咬傷回避の指導開始から牛肉特異的 IgE 陰性化までの期間 11~78 カ月,平均 41.1 カ月)。このうち 5 例が獣肉全般の摂取が可能となり,2 例が豚肉のみ摂取可能となり,2 例が恐怖心から獣肉摂取を回避している。【結論】α-Gal syndrome はマダニ咬傷回避の指導によって多くが治り得る。ほとんどの患者がマダニ咬傷には気付いていないため,日常生活上の徹底的な回避の指導が重要と考える。

著者

上野 耕平 里見 知昭 高橋 弘

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:24366021)

巻号頁・発行日

vol.79, no.7, pp.22-00251, 2023 (Released:2023-07-20)

参考文献数

16

被引用文献数

1

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軟弱な災害発生土を被災地から搬出する際に,高吸水性ポリマーを添加して流動性を低減させる手法が注目されている.搬出された災害発生土は改良され地盤材料に再利用されることが望ましいが,内包される高吸水性ポリマーの吸水膨張が改良土の耐久性に及ぼす影響は明らかにされていない.本研究では,塩化鉄との反応によって高吸水性ポリマーの吸水膨張を抑制する手法を検証した.さらに,既存の軟弱土固化処理技術である「繊維質固化処理土工法」により得られた改良土を用いて乾湿繰返し試験を実施した結果,内包される高吸水性ポリマーの吸水膨張により改良土の耐久性が低下すること,また,塩化鉄の作用により高吸水性ポリマーの吸水膨張が抑制され,改良土の耐久性の低下を抑制できることを明らかにした.

著者

松本 英顕 江原 史雄 小山 玲音 笹川 智史 原口 智和 宮本 英揮 龍田 典子 上野 大介

出版者

公益社団法人におい・かおり環境協会

雑誌

におい・かおり環境学会誌 (ISSN:13482904)

巻号頁・発行日

vol.52, no.4, pp.233-239, 2021-07-25 (Released:2021-11-14)

参考文献数

23

被引用文献数

2 3

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和牛(黒毛和種・繁殖雌牛)のストレス数値化技術として,皮膚ガスをマーカーとして利用する手法に着目した.本研究では基礎的検討として,皮膚ガスのサンプリング手法および分析技術の高度化に取り組んだ.サンプリング手法として,牛に特化したサンプリングデバイスを作製し,固相吸着剤を腰部に近い背部に装着させる手法を開発した.本手法で捕集された皮膚ガスをGC-MS分析に供試したが,特徴的なピークを検出することはできなかった.そこでにおい嗅ぎガスクロマトグラフ(GC-O),ガスクロマトグラフ分取システム(GC-F),およびガスクロマトグラフ質量分析計(GC-MS)を用いて分析したところ,黒毛和種の皮膚ガスに特徴的なにおい物質として(E)-3-Octen-2-oneを同定した.本研究は大型畜産動物の皮膚ガスを同定した初めての報告である.将来的に本技術を活用して皮膚ガスとストレスの関係を検証し,パッチテストや嗅覚センサーを用いた非侵襲的なストレス数値化技術の実用化につながることが期待される.

著者

上野 昌之

出版者

THE SOCIETY FOR EDUCATIONAL RESEARCH OF NIHON UNIVERSITY

雑誌

教育學雑誌 (ISSN:02884038)

巻号頁・発行日

vol.59, pp.81-92, 2023-03-25 (Released:2023-04-06)

著者

笹子 悠歩 上野 由花 山下 なつみ 山本 正嘉

出版者

一般社団法人 日本体育・スポーツ・健康学会

雑誌

体育学研究 (ISSN:04846710)

巻号頁・発行日

pp.20054, (Released:2021-01-15)

被引用文献数

1

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The purpose of this study was to research the influence and characteristics of weekly hill walking by comparison with habitual walking in elderly people. The hill walkers in this study were the members of a mountaineering group who do about 3.5 hours hill walking more than twice a month, and the walkers were the members of walking groups who go walking more than once a week. Both hill walkers and walkers who have continued the exercise more than two years and people over 50 were extracted and analy analyzed. Time for one walking was 1.5±0.8 hours. The frequency and exercise volume per week were 1 time (19 Mets· h/wk) in hill walkers and 4 times (26 Mets· h/wk) in walkers. The contents of the questionnaire survey were age, sex, the reason for starting each exercise , period of duration, chronic diseases and changes in the subjective sense of well well-being. As a result, the prevalence rates of chronic diseases were lower than the general average values of the same generation, and more than half of people realize positive changes in the subjective sense of well well-being after starting these exercises in both groups. On the other hand, more people in the walking group than those in the hill walking group realize ‘’My walking speed increased’’. In contrast, the prevalence r rate of diabetes i n hill walkers was lower than that in walkers, and a high percentage of hill walkers feel improvement of knee pain and amelioration of physical strength. Significant differences were detected in these points. In addition, the proportion of peo ple who realize psychological changes was higher in weekly hill walkers. More specifically some items such as ‘’I have a wider circle of friends’’, ‘’My life became fulfilled’’, and ‘’I can feel refreshed’’ were recorded high scores, and they showed signif icant differences. In conclusion, this study leads to the suggestion that 3.5 hours weekly hill walking has potentially positive effects on some items regarding health, physical fitness, and the mental state compared with about 1.5 hours walking 4 times a week in elderly people.

著者

伊藤 景視 上野 哲

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

「運動と振動の制御」シンポジウム講演論文集 2015.14 (ISSN:24243000)

巻号頁・発行日

pp.277-280, 2015-06-22 (Released:2017-06-19)

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This study expresses a novel active vibration control method for a house structure by using magnetic levitation. The magnetic levitation system is easy to install to the ceiling because there is no need to use linear guides or bearings. In this study, a magnetic levitation device is attached to the iron plate fixed firmly to ceiling of the structure and it will levitate when a vibration occurs. The total mass of structure will be decreased while levitating, resulting in the change of its natural frequency. Moreover, an efficient vibration control method is examined. Finally the results of experiments are shown to confirm its feasibility.