著者

諫田 泰成 中村 和昭 山崎 大樹 片岡 健 青井 貴之 中川 誠人 藤井 万紀子 阿久津 英憲 末盛 博文 浅香 勲 中村 幸夫 小島 肇 関野 祐子 古江-楠田 美保

出版者

日本組織培養学会

雑誌

組織培養研究 (ISSN:09123636)

巻号頁・発行日

vol.36, no.2, pp.13-19, 2017 (Released:2017-05-24)

参考文献数

8

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近年、細胞培養に関連する技術の急速な開発に伴い、創薬研究、再生医療への応用など、細胞培養が貢献する分野が拡大している。欧米では細胞培養の再現性、信頼性、的確性を確保するうえで、細胞培養の基本概念を研究者・実験者間で共有することの重大性が認識され、Good Cell Culture Practice(GCCP)を作成することにより、細胞培養技術を一定の水準に維持する努力がなされている。我が国の研究者・実験者においても、細胞培養における基本概念を共有すべきと考え、「細胞培養における基本原則」案を作成した。本基本原則案は、培養細胞の脆弱性、入手先の信頼性と使用方法の妥当性、汚染防止、適切な管理と記録、作業者の安全と環境への配慮、の5条項から構成されている。この基本原則の概念が細胞培養を行うすべての研究者・実験者により共有され、日本の細胞培養技術が上進し、細胞培養技術を用いた研究の信頼性が向上することを期待する。

著者

中村 和昭 諫田 泰成 山崎 大樹 片岡 健 青井 貴之 中川 誠人 藤井 万紀子 阿久津 英憲 末盛 博文 浅香 勲 中村 幸夫 小島 肇 伊藤 弓弦 関野 祐子 古江-楠田 美保

出版者

日本組織培養学会

雑誌

組織培養研究 (ISSN:09123636)

巻号頁・発行日

vol.37, no.2, pp.123-131, 2018 (Released:2018-09-08)

参考文献数

4

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近年、細胞培養に関連する技術の急速な開発に伴い、創薬研究、再生医療への応用など、細胞培養が貢献する分野が拡大している。培養細胞を利用する上において重要な点の一つとして、適切な状態の細胞を用いることが挙げられる。そのためには、使用する細胞の状態を把握することが重要である。その手段として、生きている細胞を非侵襲的に観察できる倒立位相差顕微鏡が汎用されている。倒立位相差顕微鏡による観察から得られるのは形態情報や細胞密度のみではあるものの、その観察は培養細胞を用いた実験の信頼性と再現性を担保するために有用な手段である。生きている細胞の観察の手法には様々な留意点がある。そこで、細胞培養の観察における基本概念を共有すべきと考え、「細胞培養の観察の基本原則」案を作成した。本基本原則案は、顕微鏡観察に先立つ細胞の目視、低倍率・高倍率での倒立位相差顕微鏡観察、観察のタイミング、適切な記録と保存などに関して7条項から構成されている。この基本原則の概念が共有され、細胞培養技術を用いた研究の信頼性が向上することを期待する。

著者

松田 元 吉永 明里 白土 みつえ 山内 格 高橋 康一 中村 幸雄 鈴木 正彦

出版者

杏林医学会

雑誌

杏林医学会雑誌 (ISSN:03685829)

巻号頁・発行日

vol.20, no.4, pp.417-424, 1989-12-30 (Released:2017-02-13)

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われわれは子宮脱の手術術式として主として膣式子宮全摘出術と前・後腔壁縫縮術を施行している。今回,子宮脱手術症例52例にアンケート調査を行い,回答を得た43例に対して術後長期予後に関する検討を行い,次の知見を得た。1)37例は,脱垂状態が改善したが,膣壁の膨隆といった極く軽度のものを含めると6例が再発を訴えた。2)排尿異常を訴えた36例中29例は改善し,残り7例は術後も症状の持続を訴えたが,うち5例は経過観察のみで症状は消失した。3)術後新たに3例が尿失禁を訴えた。4)性交障害を訴えた6例中2例は改善し,2例は症状が持続し,2例は無回答であった。5)術後後遺症として新たに2例が性交障害を訴えた。以上から大半の症例は術後予後はほぼ良好と思われるが,尿失禁,脱垂の再発,あるいは性交障害等,術後障害を残す症例も認められ,手術術式に関して若干の改善の余地があるものと思われた。

著者

水野 真木子 中村 幸子

出版者

金城学院大学

雑誌

金城学院大学論集 社会科学編 (ISSN:1880036X)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.71-80, 2010-09

著者

塚越 大智 山本 周平 和田 洋典 寺島 さつき 大澤 竜司 松森 圭司 伊藤 駿 中村 幸男 長峰 広平 池上 章太 堀内 博志

出版者

公益社団法人 日本リハビリテーション医学会

雑誌

The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine (ISSN:18813526)

巻号頁・発行日

pp.20042, (Released:2022-01-14)

参考文献数

10

被引用文献数

1

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Coronavirus disease 2019 (COVID-19) has been spreading globally since 2019;however, comprehensive rehabilitation of elderly patients with COVID-19 pneumonia remains a challenge. A 76-year-old American woman with COVID-19 pneumonia was admitted to our hospital. Because her disease was complicated by acute respiratory distress syndrome (ARDS), she was treated with intensive care, including invasive ventilation and extracorporeal membrane oxygenation (ECMO). During and after intensive care, she exhibited physical symptoms such as weakness, pain, shortness of breath, and difficulty in movement and exercise. Furthermore, during approximately 3.5 months of hospitalization, she received swallowing and speech therapies along with physical therapy. These rehabilitation therapies enabled her to get home in the United States. Her rehabilitation schedule had to be carefully planned according to her symptoms and infectiousness of COVID-19. This paper highlights few important points regarding the difficulty in rehabilitation including that of physical function, mental health, and cognitive function of patients with COVID-19. Furthermore, this report provides a problem-solving approach for long-term rehabilitation in elderly patients with COVID-19 pneumonia.

著者

中村 幸代

出版者

公益社団法人 日本看護科学学会

雑誌

日本看護科学会誌 (ISSN:02875330)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.1_62-1_71, 2010-03-23 (Released:2011-08-15)

被引用文献数

10 12

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目的:「冷え症」の概念分析を行い,冷え症の定義を明確にすることを目的とする.方法:Rodgersの概念分析のアプローチ法を用いた.データの収集方法は5つのデータベース,CINHAL Plus with Full Text(1982–2008),MEDLINE(1966–2008),Web of Science(1999–2008),医中誌Web(1983–2008),J-stage(1966–2008)を使用し,検索用語は,「chilliness」「chilly」「Hiesho」「poor circulation」「sensitivity to cold」とした.日本語では「冷え症」のみとした.その結果41文献全部を対象に概念分析を行った.結果:3つの属性,①「冷えている」という自覚がある,②温度較差が大きい,③寒冷刺激暴露後の皮膚温の回復が遅いと,2つの先行要件,①生体的要因(内的因子),②環境的要因(外的因子)が抽出された.さらに4つの帰結,①マイナートラブル,②苦痛,③対処行動,④病気の誘因が導き出された.分析の結果,本概念を「中枢温と末梢温の温度較差がみられ,暖かい環境下でも末梢体温の回復が遅い病態であり,多くの場合,冷えの自覚を有している状態」と定義した.結論:冷え症は先行要件から,生活環境の乱れなどが誘引となるため,予防医療の視点からも,生活環境の見直しへのケアに有用であるといえる.しかし,研究対象に民族的な偏りがあったため,今後は民族的側面からの研究が必要である.

著者

中村 幸代 堀内 成子 柳井 晴夫

出版者

日本看護科学学会

雑誌

日本看護科学会誌 (ISSN:02875330)

巻号頁・発行日

vol.33, no.4, pp.3-12, 2013-12-20

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要旨 目的:冷え症の妊婦と,そうではない妊婦での,微弱陣痛および遷延分娩の発生率の相違の分析および,因果効果の推定を行うことである. 方法:研究デザインは後向きコホート研究である.調査期間は2009年10月19日〜2010年10月8日までの12ヵ月であり,病院に入院中の分娩後の女性2,540名を分析の対象とした(回収率60.8%).調査方法は,質問紙調査と医療記録からのデータ抽出である.分析では,共分散分析と層別解析にて傾向スコアを用いて交絡因子の調整を行った. 結果:冷え症であった女性は41.9%であった.微弱陣痛では,冷え症の回帰係数0.69,p<0.001,オッズ比2.00であった(共分散分析).遷延分娩では,冷え症の回帰係数0.83,p<0.001,オッズ比2.38であった(共分散分析). 結論:微弱陣痛では,冷え症である妊婦の微弱陣痛発生率の割合は,冷え症ではない妊婦に比べ,2倍であり,遷延分娩では約2.3倍であった.因果効果の推定では,冷え症と微弱陣痛ならびに遷延分娩の間で因果効果の可能性があることが推定された.

著者

中村 幸子 飯田 啓二 玉川 杏奈 日野 泰久 大原 毅 高橋 佳子 高橋 直人 千原 和夫

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.103, no.6, pp.1382-1384, 2014-06-10 (Released:2015-06-10)

参考文献数

10

被引用文献数

2

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鉱質コルチコイド反応性低ナトリウム(Na)血症(MRHE:mineralocorticoid-responsive hyponatremia of the elderly)は,脱水を伴った高齢者に発症することが多い疾患である.バソプレシン分泌過剰症(SIADH:syndrome of inappropriate secretion of anti-diuretic hormone)と臨床像が類似するが,治療法が異なるため鑑別が重要である.

著者

中村 幸代 堀内 成子 柳井 晴夫

出版者

公益社団法人 日本看護科学学会

雑誌

日本看護科学会誌 (ISSN:02875330)

巻号頁・発行日

vol.33, no.4, pp.4_3-4_12, 2013-12-20 (Released:2013-12-26)

参考文献数

31

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目的:冷え症の妊婦と,そうではない妊婦での,微弱陣痛および遷延分娩の発生率の相違の分析および,因果効果の推定を行うことである.方法:研究デザインは後向きコホート研究である.調査期間は2009年10月19日~2010年10月8日までの12ヵ月であり,病院に入院中の分娩後の女性2,540名を分析の対象とした(回収率60.8%).調査方法は,質問紙調査と医療記録からのデータ抽出である.分析では,共分散分析と層別解析にて傾向スコアを用いて交絡因子の調整を行った.結果:冷え症であった女性は41.9%であった.微弱陣痛では,冷え症の回帰係数0.69,p<0.001,オッズ比2.00であった(共分散分析).遷延分娩では,冷え症の回帰係数0.83,p<0.001,オッズ比2.38であった(共分散分析).結論:微弱陣痛では,冷え症である妊婦の微弱陣痛発生率の割合は,冷え症ではない妊婦に比べ,2倍であり,遷延分娩では約2.3倍であった.因果効果の推定では,冷え症と微弱陣痛ならびに遷延分娩の間で因果効果の可能性があることが推定された.

著者

堀口 尚男 川田 訓平 中嶋 利子 中村 幸員 河合 文雄 金森 正雄

出版者

一般社団法人日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料学会講演要旨集 (ISSN:02885840)

巻号頁・発行日

no.41, 1995-03-25

著者

中村 幸介 佐田 佳美 川田 康介 西村 甲

雑誌

浜松赤十字病院医学雑誌 = Medical Journal of Hamamatsu Red Cross Hospital (ISSN:13453939)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.115-119, 2003-03-15

著者

鈴木 貢次郎 井出 美奈子 中村 幸恵

出版者

日本芝草学会

雑誌

芝草研究 (ISSN:02858800)

巻号頁・発行日

vol.36, no.2, pp.105-108, 2008-03-31 (Released:2010-06-08)

参考文献数

5

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ジャノヒゲが長期間冠水下で生育できる理由について調べた。長期間冠水したジャノヒゲの根の断面を観察したところ, イネを冠水した時にできる通気組織を観察した。また, ジャノヒゲの植物体全てを冠水したり根系部のみを浸水し, これらを明条件と暗条件に置いて水中の溶存酸素量を測定した結果, 明条件下で水中の溶存酸素量が増えた。ジャノヒゲの根には, 根系での呼吸が行われにくい時, 葉茎部の光合成作用によってつくられた酸素を運ぶ通気組織がつくられたものと考えられた。

著者

大西 潤子 刀根 洋子 中村 幸子 木村 恭子 森 美智子

出版者

日本赤十字看護大学

雑誌

日本赤十字武蔵野短期大学紀要 (ISSN:13461907)

巻号頁・発行日

no.16, pp.61-67, 2003

著者

中村 幸代 堀内 成子 柳井 晴夫

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.59, no.6, pp.381-389, 2012 (Released:2014-04-24)

参考文献数

31

被引用文献数

4 3

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目的 日本人女性を対象に,妊娠時の冷え症が早産に及ぼす影響を分析し,冷え症と早産との関連を検討することである。方法 研究デザインは後向きコホート研究である。調査期間は,2009年10月19日から2010年10月 8 日までの約12か月であり,調査場所は,首都圏の産科と小児科を要する病院 6 か所である。研究対象は,分娩後の日本人の女性であり,調査内容は,質問紙調査と医療記録からの情報の抽出である。なお分析にあたり,傾向スコア(Propensity Score)を用いて,共分散分析および層別解析を施行し交絡因子の調整を行った。本研究は聖路加看護大学の研究倫理審査委員会の承認を得て実施した(09–057)。結果 2,810人の女性を分析の対象とした。冷え症と早産では,冷え症でない妊婦に比べ,冷え症である妊婦の早産発生率の割合は,3.38倍(共分散分析)もしくは3.47倍(層別解析)であった(P<0.001)。結論 妊娠後半の冷え症と早産の発生率との関連に関する論議を深めることができた。

著者

石原 孝 松沢 慶将 亀崎 直樹 岡本 慶 浜端 朋子 青栁 彰 青山 晃大 一澤 圭 池口 新一郎 箕輪 一博 宮地 勝美 村上 昌吾 中村 幸弘 梨木 之正 野村 卓之 竹田 正義 田中 俊之 寺岡 誠二 宇井 賢二郎 和田 年史

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.67, no.1, pp.3, 2017 (Released:2017-04-14)

参考文献数

43

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2012年9月から2013年4月にかけて、日本海沿岸で196個体のウミガメ類が漂着した。混獲された個体などを合わせると243個体となり、例年にない数のウミガメ類が発見された。種別の発見数はアカウミガメ151個体、アオウミガメ61個体、タイマイ17個体、ヒメウミガメ4個体、ウミガメ科の雑種4個体、オサガメ3個体であった。本研究で特に注目したのは、当歳幼体とここでは呼ぶ、甲長10 cm前後の孵化後数ヶ月のアカウミガメであった。アカウミガメ当歳幼体は107個体が漂着し12個体が混獲されており、ウミガメ類発見数の大半を占めていた。これらアカウミガメ当歳幼体は、mtDNAコントロール領域における~820塩基対より決定したハプロタイプの出現頻度から、沖縄や沖永良部産で、一部屋久島産が含まれることが示唆された。これらの個体が日本海に流入し始めたのは混獲の目立ち始めた10月から11月にかけてだと考えられ、水温の低下に伴い12月から1月になって日本海の海岸線に大量に打ち上げられたと推察された。水温の低下する冬季の日本海はウミガメ類の生存には厳しい環境であるとも思われるが、中には津軽海峡を通って太平洋へ抜けたであろう当歳幼体もいた。日本海に入ることはアカウミガメの当歳幼体にとって必ずしも無効分散ではないのかもしれない。

著者

中村 俊哉 中村 幸 倉元 直樹 中島 義実

出版者

福岡教育大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2001

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アジアの7つの地域(インドネシア(ジャワ地区・バリ島)、インド(ベンガル地区)、中国(北部として遼寧省大連、南部として雲南省昆明)、日本(福岡、沖縄))において文化の違いによる死生観・ターミナル・ケア観の差異と変容の実態調査を行い、お盆の現象、死者や祖先との対話などの死生観尺度を作成し、共同体、宗教、移動、死別うつ状態等との関連を見た。インタビュー法から、お盆がインドではナブラトレ、モハラヤタルポン、バリ島ではウリヤン、ガルンガンとして存在すること、葬送の多様性、シンクレティズムの存在、シャーマンの機能などについての知見を得た。質問紙調査からは、ジャカルタ、インドでは神を中心に祈り、対話するのに対し、日本、中国では死者の魂自体へ直接祈り、対話、報告すること、バリ島では両方が機能していることが明らかになった。お盆は日本、バリ島で多かった。これら空想的対話と変容シャーマニズムが関連した。委任シャーマニズムはシャーマンを受容している文化(バリ、ベンガル、沖縄)でのみ高かった。委任シャーマニズムとお盆は時代により、また移動によって縮小していることが示された。死への態度尺度でも文化、宗教により違いが出た。死者、祖先との対話も、神との対話も、用いすぎる人には死別うつ状態が高く出たが、不健康とは必ずしも関連しなかった。死者に死への心の準備があると、残された人のうつ状態は軽くなっていた。告知については、日本、中国では希望が高かったが、ジャカルタ、インドでは低く、死の準備については文化によって大きな違いが出た。高齢社会を迎える中、死生観、死への向き合いのプロセスの多様性を提示できた。近代化以降、日本では死は自然ではなくなってしまった。今後、より老人の位置づけが低いアメリカや、その影響を受けつつある東京において死生観、ターミナル観の調査が必要であろう。

著者

岸 知子 岡田 恵美子 佐藤 敦子 石川 雅子 鵜川 重和 中村 幸志 玉腰 暁子

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.65, no.5, pp.210-222, 2018 (Released:2018-05-29)

参考文献数

32

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目的 北海道は面積が広く,地域により自然環境,主要産業が多様であることから社会経済状況の影響を受ける生活習慣ならびに生活習慣病による死亡率の地域差が大きい可能性がある。本研究は,北海道の地域間における健康格差縮小に取り組む際の資料を得ることを目的とし,北海道の二次医療圏を単位として,死亡率と栄養摂取状況の地域差の実態と,それらの関連を検討した。方法 本研究は生態学的研究である。死亡に関する情報の把握には,北海道保健統計年報ならびに北海道内の二次医療圏を単位として作成されている地域保健情報年報を用いた。平成17年~21年のデータから北海道全体と,各二次医療圏の標準化死亡比(SMR)の5年平均値を算出した。栄養素摂取量の把握には,平成16年度健康づくり道民調査のデータを用いた。二次医療圏の死亡率と栄養素摂取量の関連は,Spearmanの相関係数を用いて検討した。結果 死亡率は道南,道東の沿岸部で高く,道北地域の内陸部,十勝地域で低い傾向にあった。また,二次医療圏間の栄養素摂取量における最大値と最小値の差に関しては,エネルギーは400 kcal~500 kcal,たんぱく質は20 g~30 g,食塩は4 g~5 g,緑黄色野菜は60 g,淡色野菜は100 gであった。死亡率と栄養素摂取量の関連については,女性でのみ悪性新生物死亡と脂質摂取量,牛乳・乳製品摂取量の間に正の関連,悪性新生物死亡と米の摂取量の間,心疾患死亡と大豆・大豆製品摂取量の間に負の関連が認められた。結論 北海道の二次医療圏間における死亡率および栄養素摂取量の地域差の実態が明らかになった。また,女性でのみ死亡率と栄養摂取量との間に関連が認められた。今後は,地域の健康指標,生活習慣に関する情報に加え,社会経済環境に関する情報も含めて地域差の要因について検討することが課題であると考える。

著者

武本 茂美 中村 幸代

出版者

一般社団法人 日本助産学会

雑誌

日本助産学会誌 (ISSN:09176357)

巻号頁・発行日

vol.25, no.2, pp.225-232, 2011 (Released:2012-03-10)

参考文献数

13

被引用文献数

1 2

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目 的 本研究の目的は,完全母乳栄養法や混合・人工栄養法の児の栄養法別による育児不安および児に対する感情との関連を明らかにすることである。対象と方法 産後1ヶ月健診に来院した褥婦148名を対象とし,質問紙調査によりデータ収集を行った。調査内容は,対象の背景,育児不安の内容,育児不安尺度(牧野,1982)対児感情尺度(花沢,2008)である。分析は,PASWVer17.0を使用し,有意水準は5%とした。結 果 育児不安について,完全母乳栄養法の女性群の方が,混合・人工栄養法の女性群より育児不安が低かった(p<0.001)。対児感情について,拮抗指数において,有意差がみられ,完全母乳栄養法の女性群の方が,児に対する肯定的,受容的な感情が高かった(p=0.039)。結 論 母乳育児は育児不安軽減に対して有効性が高く,児に対する肯定的,受容的な感情が高まった。以上より,母乳育児の奨励は望ましいことであると考えられる。

著者

小原 仁 冨手 保果 中村 茂祐 矢田 充男 長谷川 祐子 大志田 和子 網谷 美千枝 遠藤 孝 菊池 洋子 中村 幸夫 土肥 守

出版者

一般社団法人 国立医療学会

雑誌

医療 (ISSN:00211699)

巻号頁・発行日

vol.61, no.5, pp.342-346, 2007-05-20 (Released:2011-10-07)

参考文献数

25

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日本におけるNutrition Support Team (NST)活動は主に急性期病院で行われている. NSTの効果に対する報告は, 急性期病院における報告が多く, 療養型病院における報告は少ない. 本研究は, 療養型病院におけるNSTが臨床面および経営面に及ぼす効果を明らかにするめに, 独立行政法人国立病院機構釜石病院リハビリテーション科に入院中の慢性期リハビリテーション患者を対象として, NST設立前後における栄養状態, 誤嚥性肺炎の発生, 褥瘡の発生および治癒, 医薬品消費額および特別食加算による診療報酬額を評価した.NST稼働1年後の血清アルブミンは, 開始時に比べて有意に高値を示した. 低アルブミン血症および低体重の患者の割合はNST活動によって減少した. 同様に, 誤嚥性肺炎の発生日数も減少した. NST活動によって褥瘡の発生率は減少し, さらには, 褥瘡の治癒は促進された. 医薬品消費額については, NST開始1年後は開始時に比べて, 年間1人あたり1万円の減少となった. 特別食加算による診療報酬額は, NST開始1年後は開始時に比べて, 年間200万円の増加となった.以上の結果より, NST活動は臨床成績を向上させ, 病院経営における収支を改善させたことから, 療養型病院においてもNSTが有効であることが示唆された.

著者

堀内 成子 中村 幸代 八重 ゆかり 片岡 弥恵子 西原 京子 篠原 一之

出版者

聖路加国際大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2014-04-01

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本研究は、ローリスク妊婦に対して、オキシトシン・システム活性化プログラム(芳香浴と乳頭刺激)を開発し、正期産に導くことに効果があるか検討した。 A:芳香浴:健康妊婦に①クラリセージ・ラベンダー精油入り(27人)、②ジャスミン精油入り(26人)、③精油なし(25人)の足浴を実施し比較した。オキシトシンは足浴後に①で有意に増加し(p = .035)、②③では有意差はなかった。B:乳頭刺激:妊娠末期のローリスク初産婦22名(介入群)に、乳頭刺激を実施し、対照群の20名と比較した。介入3日目の唾液オキシトシン値は、有意に高く、子宮収縮回数も有意に多かった。反復乳頭刺激により、オキシトシン値は増加した。