著者

佐藤 洋一 伊藤 清英

出版者

愛知教育大学教育実践総合センター

雑誌

愛知教育大学教育実践総合センタ-紀要 (ISSN:13442597)

巻号頁・発行日

no.7, pp.135-143, 2004-02

---

国語科におけるコミュニケーション能力育成の課題の一つは、身につけさせるべき「国語学力」の明確化(系統的な学力保障)と、それと結びついた人間性・社会性の育成を図る「学習システム=授業・評価システム」の開発と提案である。「確かな学力」の定着は、基礎・基本の繰り返しやスキルの一覧表の提案のみでは、真に子どもたちの「生きる力」の育成とはなりにくい。授業提案と評価研究レベルで、「確かな学力」の育成が「豊かな人間性・社会性の育成」にリンクするような、到達目標(評価基準)の明確化・系統的で段階的な授業・評価システム」が緊急に求められている。本稿は、到達目標(評価基準)を明確にしたコミュニケーション学習と評価研究の一環として、文学教材(ここでは物語教材)を<情報理解から発信の一モデル>としてとらえなおし、「話す・聞く/関わり学び合う」というスピーチの交流と評価学習へと結びつけた実践的な提案である。

著者

伊藤 真理 松下 鈞

出版者

日本図書館情報学会

雑誌

日本図書館情報学会誌 (ISSN:13448668)

巻号頁・発行日

vol.60, no.3, pp.87-105, 2014

---

音楽ライブラリアンの養成は,適切な音楽情報サービスを提供するために不可欠であるが,その現職者教育は専門職団体に委ねられたままである。また,音楽図書館関連団体によって提供されている研修については,いまだ総合的に検証されていない。本研究は,これからの音楽ライブラリアン養成のあり方を検討するために,国内の音楽図書館現職者を対象とした研修の実態を考察することを目的としている。本研究では,音楽図書館協議会と国際音楽資料情報協会日本支部が実施してきた研修とニューズレター記事を対象とした。分析は「情報専門職の養成に向けた図書館情報学教育体制の再構築に関する総合的研究(LIPER)」大学図書館班による研究成果に基づいた。また,音楽の主題専門分野の観点から考察を補完するために,米国音楽図書館協会による音楽ライブラリアンの資質要件の例示を参照した。その結果,研修として実施すべき内容や課題が明らかとなった。

著者

荒川 薫 伊藤 節子

出版者

明治大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2001

---

乳幼児は言葉を持たず、「泣く」という行為によって何らかの不快感を人に訴えようとする。母親はこの音声(啼泣)を聞き、不快の原因を取り除こうとするが、一般に乳幼児の音声やその状況を観察しただけでは、その原因を理解することが困難である。すなわち、啼泣の原因には、空腹、眠い、痛い、寂しい、不安など複数の要素があるが、乳幼児の観察からこの原因を特定することは難しい。従って母親は種々の原因を想定して様々な対処を試行錯誤的に試みるが、対処が不適切であると乳幼児の啼泣は続き、これが母親の育児ノイローゼを引き起こしたり、さらには昨今問題となる乳幼児虐待をも引き起こすことになる。そこで、乳幼児の音声を計算機で解析して啼泣原因を推定・表示することができれば、母親は容易に適切な対処を選択して子供の啼泣を早く止めることができ、種々の育児トラブルを軽減できると考えられる。本研究では、このように言葉を話せない乳幼児の音声が持つ意味情報を計算機処理により解析し、啼泣原因を推定する情報処理システムを提案する。特に、乳幼児の啼泣原因として最も一般的な、「空腹」と「眠い」を主に取り上げ、空腹時と眠いときの泣き声を自動的に識別するための特徴量抽出や推定ルールの構築を行った。実際の乳幼児の泣き声に本システムを適用し、およそ8割の精度でこれらの泣き声の自動識別を行うことができた。また、注射をした後の痛いときの泣き声についても検討を行った。さらに、乳幼児の音声処理の前処理として必要な、音声に混入する雑音除去のための新しい非線形ディジタルフィルタを提案し、その有効性を示した。

著者

児矢野 マリ 高村 ゆかり 久保 はるか 増沢 陽子 島村 健 鶴田 順 堀口 健夫 北村 喜宣 遠井 朗子 山下 竜一 佐古田 彰 藤谷 武史 坂田 雅夫 亘理 格 城山 英明 加藤 信行 郭 舜 小林 友彦 藤谷 武史 坂田 雅夫 及川 敬貴 梅村 悠 村上 裕一 伊藤 一頼

出版者

北海道大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2010-04-01

---

地球温暖化、海洋汚染、生物多様性の減少等、グローバル化した現代社会の環境問題に対処するためには、環境条約と各国の国内法・政策との連結と相互浸透が不可欠だが、その適正な確保は必ずしも容易ではない。本研究はこの問題に対処するため、国際法学、行政法学、行政学、環境法政策論を含む学際的研究として、地球温暖化、オゾン層の破壊、廃棄物・化学物質の規制、海洋汚染、生物多様性・自然保護、原子力安全規制を含む主要問題領域について、日本における多国間環境条約の国内実施及び環境条約の定立と発展に対する国内法・政策の作用の動態を実証分析し、その結果を統合して日本の特徴を解明するとともに、その課題と将来展望を探った。

著者

伊藤一男著

出版者

シアトル日系人会

巻号頁・発行日

1982

著者

寺田 安一 伊藤 均

出版者

公益社団法人 日本薬理学会

雑誌

日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)

巻号頁・発行日

vol.66, no.3, pp.304-315, 1970 (Released:2007-03-29)

参考文献数

25

---

The toxic agent involved in the extract of rotten short-neck clam was searched by us chemically and pharmacologically, The results are as follows: 1) Tyramine, putrescine, agmatine and cadaverine were produced in it, though histamine was not. 2)Choline was produced in it. Its amount was 1.70-4.25 mg/g. 3) The antagonistic manner of atropine or benadryl against to the intestinal contraction of a guinea pig caused from the serosal side in vitro by this extract was similar to that against to the choline action. 4) The rotten extract induced the contraction of a guinea pig alimentary tract from its mucosal side in vivo. 5) Choline induced the contraction of a guinea pig alimentary tract from its mucowl side in vivo with the concentration of 1.70-4.25 mg/ml. 6) The quantity of feces excreted from a guinea pig increased without delay after oral administration of 5 ml of that rotten extract, but returned to the normal quantity in 5 hours. From the above data, the agent of the food poisoning caused by rotten short-neck clam is considered to be choline in it.

著者

中澤 里奈 伊藤 貴之 瀬々 潤 寺田 愛花

出版者

社団法人 可視化情報学会

雑誌

可視化情報学会論文集 (ISSN:13465260)

巻号頁・発行日

vol.33, no.11, pp.25-32, 2013 (Released:2013-11-30)

参考文献数

15

---

遺伝子機能や他の遺伝子との関係性の解析のための情報共有手段として,各遺伝子をノード,遺伝子間相互作用をエッジとした遺伝子ネットワークが利用されている.しかし,遺伝子ネットワークのノードやエッジの数は非常に膨大であり,既存の可視化手法では複雑なネットワーク構造による重なりが視認性を妨げることがある.そこで本論文では,遺伝子オントロジーで定義された遺伝子機能の属性をノードに付与した遺伝子ネットワークを可視化する一手法を提案する.各ノードに遺伝子機能情報を付与し,重なりを回避しつつ線情報を要約することにより,機能情報と関係性に関する視認性を向上させている.

著者

伊藤 衞

出版者

京都大学

巻号頁・発行日

2011-07-25

---

新制・課程博士(経済学)

著者

伊藤 史人 高見澤 秀幸 佐藤 郁哉

出版者

学術情報処理研究編集委員会

雑誌

学術情報処理研究 (ISSN:13432915)

巻号頁・発行日

no.15, pp.98-107, 2011

著者

伊藤 久美子

出版者

日本デザイン学会

雑誌

デザイン学研究 (ISSN:09108173)

巻号頁・発行日

vol.55, no.4, pp.31-38, 2008-11-30

被引用文献数

3 2

---

色彩好悪と色彩象徴などに関する調査を女子学生対象に'04'05に実施し、筆者の約10年前、同様に実施した結果と比較し、経年変化を検討した。即ち、色彩好悪色、自分に最も似合う(似合わない)と思う服色、色名からの連想語、14個の象徴語(怒り、嫉妬、罪、永遠、幸福、孤独、平静、郷愁、家庭、愛、純潔、夢、不安、恐怖)から連想した色名について調べた。その結果、色彩好悪については、ピンク、青、橙、水色、黄色が最も好かれる色上位5色であり、一方、最も嫌いな色上位5色は、灰色、黄土色、紫、ピンク、赤の順となった。本研究の結果は、色彩好悪はゆるやかに経年変化するが、色彩イメージと色彩象徴はあまり変化しないことを示唆している。

著者

三村 真弓 吉富 巧修 北野 幸子 水崎 誠 藤原 志帆 伊藤 真 小長野 隆太

出版者

広島大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2008

---

本研究では、主として、幼稚園児・小学校児童・中学校生徒の音楽的リテラシーの実態調査、現在及び過去に行われた音楽的能力育成を目指した音楽教育指導法の分析と音楽的能力調査方法の分析を行った。その結果、音楽的リテラシーの発達の諸相、音楽的リテラシー育成のための必要条件等が明らかとなった。それらをもとに、音楽的リテラシーの育成を目指した小中連携の音楽科カリキュラムの試案作成を行った。

著者

伊藤 智徳 横山 真太郎 旗谷 広司 長野 克則 倉前 正志 嶋倉 一實 卓 維海

出版者

北海道大学衛生工学会

雑誌

衛生工学シンポジウム論文集

巻号頁・発行日

vol.12, pp.185-188, 2004-10-31

著者

伊藤 正義

出版者

鶴見大学文化財学会

雑誌

文化財学雑誌 (ISSN:13498371)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.76-63, 2013-03

著者

伊藤 祥

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.56, no.8, pp.525-535, 2013

---

日本の学術情報流通に特有な言語の問題を議論するための基礎的なデータを示した。日本と海外の文献データベースをマッチングして,日本の大学から生産される科学・技術・医学分野の学術文献を使用言語の観点から分析した。その結果,日本の大学研究者は原著論文には英語を使用し,解説的文献や短報・予稿等には日本語を使用する傾向にあることがわかった。また,英語の原著論文数は最近10年の間増加しておらず,大学が英語での研究成果発信を重視する傾向は,大学研究者の全体的な論文生産数には現時点で反映されていないことが明らかとなった。

著者

伊藤 由美 植木田 潤

出版者

国立特別支援教育総合研究所

雑誌

国立特別支援教育総合研究所研究紀要 (ISSN:18833268)

巻号頁・発行日

vol.41, pp.37-51, 2014-03

著者

梅田 亜沙子 伊藤 大幸 岩永 竜一郎

出版者

アークメディア

雑誌

臨床精神医学 (ISSN:0300032X)

巻号頁・発行日

vol.42, no.6, pp.789-796, 2013-06

被引用文献数

1

著者

越智 徳昌 伊藤 泰隆 横山 信宏 村岡 浩治

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

「運動と振動の制御」シンポジウム講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.441-446, 2011

被引用文献数

1

---

This paper presents a design method of an MIMO (Multiple-Input-Multiple-Output) I-PD (Integral preceded by Proportional-Derivative) controller, which is a kind of PID controller, via integral-type optimal servomechanism and fractional balanced reduction (FBR) of a plant model. FBR is a kind of closed-loop model reduction method. The validity of the obtained reduced plant model is evaluated using the v-gap metric. The design method is applied to flight control design of a quad-tilt-wing (QTW) unmanned aerial vehicle (UAV).

著者

伊藤 隆

出版者

中央公論新社

雑誌

中央公論 (ISSN:05296838)

巻号頁・発行日

vol.129, no.2, pp.200-211, 2014-02

著者

伊藤 善隆

出版者

湘北短期大学

雑誌

湘北紀要 (ISSN:03859096)

巻号頁・発行日

vol.35, pp.7-36, 2014-03-31

著者

木村真人 梅垣佑介 河合輝久 前田由貴子 伊藤直樹 水野治久

出版者

日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会第56回総会

巻号頁・発行日

2014-10-09

---

企画趣旨悩みを抱えながら相談に来ない学生への支援は多くの大学に共通する学生相談・学生支援の課題である(日本学生支援機構,2012)。このような課題の解消に向けて,企画者は悩みを抱えながら相談に来ない学生への支援について,大学生本人の援助要請行動に焦点をあてたワークショップを企画した(木村・梅垣・榎本・佐藤,2012)。ワークショップでの議論を通して,悩みを抱えながら相談に来ない学生に対しては,学生の自主来室を待つだけの姿勢や,学生相談機関のみでの対応・支援には限界があることが明らかとなった。そこで本シンポジウムでは,学内外の多様な資源を活用した支援に着目する。この課題に対して問題意識を持ちながら現場で学生支援に関わっている先生方に,学内外の多様な資源を生かした支援の可能性と課題について,研究知見および実践活動に基づく話題提供をしていただく。学内外の資源として,具体的には学内の友人や学生コミュニティ,およびインターネットを活用した支援に焦点をあてる。話題提供および指定討論者からのコメントを受け,悩みを抱えながら相談に来ない学生への学内外の多様な資源を生かした支援の可能性や課題についてフロアーの方々とともに議論を深めたい。話題提供1:大学生の学生相談機関への援助要請過程における学内の友人の活用可能性―大学生のうつ病・抑うつに着目して―河合輝久(東京大学大学院)悩みを抱えていながら相談に来ない大学生に対する学生支援のうち,うつ病を発症していながら専門的治療・援助を利用しない大学生に対する学生支援の構築は喫緊の課題といえる。なぜならば,うつ病は修学を含む学生生活に支障を来すだけでなく,自殺の危険因子ともされているためである。従来の研究では,大学生の年代を含む若者は,自らの抑うつ症状について専門家ではなく友人に相談すること,友人から専門家に相談するよう促されることで専門家に相談しに行くことが明らかにされている。従って,学内の友人は専門家へのつなぎ役として活用できる可能性が示唆されているといえる。一方で,うつ病・抑うつ罹患者に対して,大学生は不適切な認識や対応をとるとされている他,罹患者に闇雲に関わることで情緒的に巻き込まれてしまう恐れも考えられる。従って,うつ病・抑うつを発症しながら相談に来ない大学生への支援における学内の友人の活用可能性について,うつ病・抑うつを発症した大学生とその身近な学内の友人の双方の視点から,学内の友人を活用するメリットおよび限界を把握しておくことが重要といえる。本発表では,うつ病を発症しながら相談に来ない大学生の学生支援における学内の友人を活用するメリットおよび留意点を概観した上で,学内の友人をインフォーマルな援助資源として有効に機能させる可能性について検討したい。話題提供2:学内資源を活かした支援を要する学生のコミュニティ参加を促す支援の実践―ピア・サポートの活用―前田由貴子・木村真人(大阪国際大学)大学に進学する発達障害学生の増加に伴い,発達障害学生支援の重要性が指摘されている。この発達障害学生支援体制構築に際しては,相談支援窓口となる部署の設置や,教職員間の連携などが必要要素であり(石井,2011),各大学における急務の課題となっている。従来から発達障害を含む何らかの障害を抱える学生や,悩みや問題を抱える学生に対しては,学生相談室が中心となり対応してきたが,特に発達障害学生支援においては,学生相談室での個別対応のみでは不十分であり,学内の様々な部署との連携による支援が求められる。発達障害学生支援においては,当該学生の友人関係構築の困難による孤立化を防ぎ,不登校・休学・退学に繋げない取り組みが重要である。彼らが孤立化する要因として,対人関係上の問題解決スキル不足があり,このスキル教授が支援の中でも大きな位置を占める。しかし,この問題解決スキル行使が可能になる環境が無い場合は,単なる問題解決スキルの知識獲得のみに留まり,その実践からのフィードバックを得ることが難しい。そのため,当該学生の問題解決スキル実践の場への参加促進及び,そのコミュニティ作りが肝要である。本発表では,このコミュニティ作りにおけるピア・サポート活用について言及することにより,「コミュニティの中での学生支援」について検討し,従来の学生相談体制の課題解決に向けた,新たな学生支援の可能性と課題について考察したい。話題提供3:学生相談機関のウェブサイトを通じた情報発信から学生の利用促進を考える伊藤直樹(明治大学) インターネット環境の整備やモバイル端末の急速な普及により,大学のウェブサイトが教育や研究に果たす役割は非常に大きくなった。大学は情報発信のためにウェブサイトを積極的に活用しており,学生も大学の様々な情報にアクセスしている。各大学の学生相談機関もウェブサイトを通じた情報発信を行っており,『学生相談機関ガイドライン』(日本学生相談学会,2013)の中でもその重要性が指摘されている。支援を必要とする学生はもちろんこと,家族,あるいは教職員も学生相談機関のウェブサイトを閲覧し,情報を入手しているものと思われる。しかし,学生相談機関としてウェブサイト上にどのような情報を掲載すべきなのか,また,利用促進につなげるにはどのような情報を掲載したらよいのか,あるいは,そもそも利用促進にどの程度効果があるのかといった問題についてはほとんどわかっていない。今回の自主シンポでは,2004年,2005年及び2013年に学生相談機関のウェブサイトを対象に行った調査の結果をもとに,ウェブサイトを利用した情報発信について話題提供を行いたい。まず,日本及びアメリカの学生相談機関における最近約10年間の情報発信の変化について取り上げ,次に,日本,アメリカ,イギリス,台湾の大学の学生相談機関の情報発信の現状について比較検討する。これらの知見に基づき,学生相談機関のウェブサイトを通じた情報発信の可能性について考えたい。話題提供4:学生支援におけるインターネット自助プログラムの可能性と課題梅垣佑介(奈良女子大学) 厳密なデザインの効果研究により有効性が示された臨床心理学的援助の技法を,インターネット上でできる自助プログラムの形で提供しようとする試みが欧米を中心に近年広がりつつある。特に認知行動療法(CBT)を用いたそういったインターネット自助プログラムはComputerized CBT(cCBT)やInternet-based CBT(iCBT)などと称され,複数のランダム化比較試験により若者や成人のうつ・不安に対する一定の効果が示されている一方,いくつかの課題も示されている。本発表では,イギリスにおいて大学生を対象としてInternet-based CBTを実践した研究プロジェクトの取り組みを,実際の事例を交えて紹介する。イギリスでの展開事例に基づき,非来談学生や留学生への支援可能性といった我が国の学生支援におけるインターネット自助プログラム活用の可能性を述べたうえで,従来指摘されていた高ドロップアウト率といった課題への対処,および大学生への実践から見えてきた新たな課題を検討する。我が国の学生支援の現場で今後インターネット自助プログラムを有効に展開するための議論の端緒を開きたい。(キーワード:学生相談,学生コミュニティ,インターネット)