著者

佐藤 正二 佐藤 容子 高山 巌

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.24, no.2, pp.71-83, 1998

被引用文献数

1

---

本研究は、3名の引っ込み思案幼児の社会的スキルの長期的維持を出現させるために、(1)社会的スキル知識を促進する訓練室でのコーチング、(2)社会的スキル実行を促す自由遊び場面でのコーチング、(3)トレーナーによる構造化された遊び場面の設定、(4)訓練場面への仲間の参加とを組み合わせた社会的スキル訓練(SST)を構成した。15セッションからなるSSTを受けた訓練対象児は、訓練終了後、仲間に対する働きかけ、仲間からの働きかけ、協調的行動を増加させ、社会的孤立行動を減少させた。さらに、一年後のフォローアップ査定では、3名中2名の訓練対象児が、訓練効果を維持していることが分かった。これら2名の訓練対象児のポジティブな行動変容は、担任教師による社会的行動評定得点にも反映されており、本研究で実施されたSSTが長期的維持を効果的に促進していたことが実証された。

著者

佐藤 正志

出版者

摂南大学経営学部

雑誌

経営情報研究 : 摂南大学経営学部論集 (ISSN:13402617)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.15-34, 2014-02

---

革新官僚としての岸信介は、その卓抜した思考能力から戦間期における資本主義の歴史的変化をいち早く認識し、国家の産業政策としては、学生時代に影響を受けた「国家社会主義」思考と親和性の高いドイツの産業合理化運動さらにナチス統制経済に連なる「ファシズム型」資本主義を選択し、その遂行者となった。彼が商工省で策定した「自動車製造事業法」はその国産化政策を推進する法律であり、ドイツの産業合理化における国家統制のあり方に学び、軍部の意向をも反映したものであった。しかし一方で、岸が経営実務能力を高く評価した鮎川義介の「外資・技術力」導入という「国際協調」的な主張にも賛意を示すなど、経済(経営)合理的思想をも持っていた。しかしながら、岸が鮎川を助けて有効な政策手段を講じたり、行動したわけではなかった。岸は、多層的で柔軟な合理的思考をも有し、官僚としての政策立案能力は卓越していたが、現実には国際関係の悪化や軍部の外資排除の意向を前にして、主体的で責任を有した行動を行ったとは言い難いのである。

著者

只野 真 佐藤 政裕 日下 和夫 佐藤 正喜 熊川 彰長 長谷川 恵一 高橋 秀明 今野 彰 青木 宏 名村 栄次郎 Tadano Makoto Sato Masahiro Kusaka Kazuo Sato Masaki Kumakawa Akinaga Hasegawa Keiichi Takahashi Hideaki Konno Akira Aoki Hiroshi Namura Eijiro

出版者

航空宇宙技術研究所

雑誌

航空宇宙技術研究所報告 = Technical Report of National Aerospace Laboratory (ISSN:13474588)

巻号頁・発行日

vol.1464, 2003-06

---

近い将来の再使用型ロケットエンジンの性能向上の一案として、伸展ノズルやデュアルベルノズルが有望であると考えられている。そこで、これらのノズルの基本特性を把握するために、4種のノズル(標準ベルノズル、伸展途中の過渡状態を模擬したステップノズル、デュアルベルノズルおよび可動伸展ノズル)を用いて、高空燃焼試験を実施した。試験で計測したノズル性能、圧力分布および熱伝達率などのデータをCFD解析の結果と比較検討した。その結果、デュアルベルノズルの性能は標準ノズルやステップノズルよりも低く、現状のノズルコンターはさらに改善の余地があることが判明した。また、可動伸展ノズルの伸展時には、固定ノズルと伸展ノズル隙間からの燃焼ガスバックフローは認められず、ノズル壁面の熱伝達率は過渡的に約20%増加することが判明した。これらの現象はCFD解析結果とも一致し、CFD解析によってノズルのステップ流れやバックフローが予測できる目処を得た。

著者

竹村 英二 伊東 貴之 江藤 裕之 Kornicki Peter Francis Elman Benjamin A. Tortarolo Edoardo Domanska Ewa Guthenke Constanze Grafton Anthony Pollock Sheldon Collcutt Martin C. Tankha Brij Mohan 佐藤 正幸 大川 真 尾崎 順一郎

出版者

国士舘大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2013-04-01

---

本科研研究では、(1) 18~19世紀日本の儒学世界において発展した実証主義的学問の解明、(2) その清代考証学との比較検討と日中間の学問特性の相違点の考察、(3) 日本考証学と西欧のフィロロギーとの比較研究が目指され、これらを、分野の異なる研究者との共同研究、海外の研究者との国際研究連携をもってすすめ、下記「研究成果」に列挙したごとくの成果が産出された。またその過程では、ヨーロッパ日本研究協会(EAJS、欧州最大の日本研究学会)を含めた主要な国際学会での研究発表、英ケンブリッジ大学に於ける国際研究集会の開催も実施され、これらを通じ、高い水準の日本思想史研究の海外への発信にも寄与した。

著者

松原 耕平 新屋 桃子 佐藤 寛 高橋 高人 佐藤 正二

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

vol.45, no.1, pp.39-50, 2019-01-31 (Released:2019-06-08)

参考文献数

39

---

本研究の目的は、幼児期の社会的スキルと問題行動が児童期の社会的スキルと抑うつ症状に与える影響を検討することであった。調査開始時点で年長児(5~6歳)であった100名を対象として、幼児期に社会的スキルと問題行動を測定し、小学校5年生時(10~11歳)と6年生時(11歳~12歳)にそれぞれ社会的スキルと抑うつ症状を測定した。その結果、幼児期の協調スキルと主張スキルは児童期の社会的スキルを媒介して、抑うつ症状の低減に寄与することが明らかとなった。幼児期の問題行動は児童期の社会的スキルと抑うつ症状のどちらにも影響はみられなかった。これらの結果から、児童期の抑うつ予防のために幼児期の社会的スキルに焦点を当てることの意義について議論された。

著者

佐藤 正志

雑誌

経営情報研究 : 摂南大学経営情報学部論集 = Journal of Business Administration and Information (ISSN:13402617)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.15-34, 2014-02

---

革新官僚としての岸信介は、その卓抜した思考能力から戦間期における資本主義の歴史的変化をいち早く認識し、国家の産業政策としては、学生時代に影響を受けた「国家社会主義」思考と親和性の高いドイツの産業合理化運動さらにナチス統制経済に連なる「ファシズム型」資本主義を選択し、その遂行者となった。彼が商工省で策定した「自動車製造事業法」はその国産化政策を推進する法律であり、ドイツの産業合理化における国家統制のあり方に学び、軍部の意向をも反映したものであった。しかし一方で、岸が経営実務能力を高く評価した鮎川義介の「外資・技術力」導入という「国際協調」的な主張にも賛意を示すなど、経済(経営)合理的思想をも持っていた。しかしながら、岸が鮎川を助けて有効な政策手段を講じたり、行動したわけではなかった。岸は、多層的で柔軟な合理的思考をも有し、官僚としての政策立案能力は卓越していたが、現実には国際関係の悪化や軍部の外資排除の意向を前にして、主体的で責任を有した行動を行ったとは言い難いのである。

著者

佐藤 正晴

出版者

明治学院大学社会学部

雑誌

明治学院大学社会学・社会福祉学研究 = The Meiji Gakuin sociology and social welfare review (ISSN:13494821)

巻号頁・発行日

no.157, pp.1-21, 2021-02-28

---

【論文/Articles】

著者

佐藤 正広 サトウ マサヒロ SATO Masahiro

出版者

東京外国語大学大学院国際日本学研究院

雑誌

東京外国語大学 国際日本学研究

巻号頁・発行日

pp.2-21, 2020-03-31

著者

佐藤 正惠

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.59, no.5, pp.352-352, 2016-08-01 (Released:2016-08-01)

著者

佐藤 正惠

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.59, no.6, pp.418-420, 2016-09-01 (Released:2016-09-01)

参考文献数

4

著者

佐藤 正憲

出版者

社団法人日本産科婦人科学会

雑誌

日本産科婦人科學會雜誌 (ISSN:03009165)

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, pp.74-82, 1966-02-01

被引用文献数

2

---

今後先天異常が増加するかどうかを知り, 先天異常発生要因と考えられる要因より妊婦をまもり, 先天奇形を予防し, 新生児死因として先天奇形のしめる位置を低下させるために, 先ず我が国における従来の先天異常の実態を知つておかねばならない. この目的で昭和32年より36年に至る5年間の出産時を対象として全国病産院に依頼し調査を行い280828例の出産数に対し1817例の先天奇形の報告を受け, その頻度, 種類について観察し, 又無脳症, 脊椎破裂, 鎖肛, 多指症, 口唇口蓋裂, 小眼球及び無眼球症について, 頻度, 母体年令, 経産初産の別, 児の性別, 在胎週数, 生下時体重について観察した. すなわち, 出産数に対する奇形の頻度は0.65%であり, 奇形の種類では, 筋骨格系が最も多く, 消化器系, 脳神経系の順で, これら3系統の奇形が全奇形の72.3%をしめている. 又各々の系統ではそれぞれ, 多指症, 口唇口蓋裂, 無脳症が最も多い. 口唇口蓋裂は608回, 多指症は1324回, 無脳症は1411回, 鎖肛は4842回, 脊椎破裂は5506回, 小眼球及び無眼球症は16520回の出産にそれぞれ1回の割合で発生する. 鎖肛, 口唇口蓋裂, 多指症は勇性に多く, 脊椎破裂は女性に多く発生する. 母体年令による奇形発生頻度の差は認められない. 主要奇形は第1児に多い事等の結果を得た.

著者

佐藤 正人

出版者

北海道大学經濟學部

雑誌

北海道大學 經濟學研究 (ISSN:04516265)

巻号頁・発行日

vol.22, no.4, pp.207-246, 1973-01

著者

佐藤 正夫

出版者

学習院大学

雑誌

東洋文化研究 (ISSN:13449850)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.177-197, 2011-03

---

This year marks the centennial of the annexation of Korea by Japan and the 91st anniversary of the incipience of the March First Movement. Nonetheless, there is a relative paucity of research in Japan into Japanese-Korean relations during this era. More specifically, so far there has been little comprehensive research into the Korean Declaration of Independence Using primary sources in the context of the March First Movement. The present paper focuses oll the Declaration itself against the backdrop of the March First Movement, and explores how it came to be drafted and spread throughout the country. The significance of the Declaration is explored by examining how one Japanese person obtained and stored it in Pyongyang. It is the author's opinion that this examination of the Declaration of Independence as a historical document provides a new perspective on the March First Movement. Needless to say, this study in itself does not make a case for a major change in views of the March First Movement or of the Declaration's signatories as''traitors", but it does pose questions worthy of further examination.

著者

駒木 伸比古 佐藤 正之 村山 徹 森田 実 小川 勇樹

出版者

[三遠南信地域連携研究センター]

巻号頁・発行日

2017-09-30

---

本図説を作成するにあたり,以下の助成金を利用しました。・文部科学省「共同利用・共同研究拠点(越境地域政策研究拠点)」(代表者:戸田敏行)・日本学術振興会科学研究費「ポストまちづくり三法時代における大規模集客施設の越境地域政策に関する地理学的研究」(代表者:駒木伸比古)・日本学術振興会科学研究費「民主主義の規模と行政の自律的裁量」(分担者:村山徹)

著者

池田 稔 生井 明浩 佐藤 正美 野村 泰之

出版者

耳鼻咽喉科展望会

雑誌

耳鼻咽喉科展望 (ISSN:03869687)

巻号頁・発行日

vol.51, no.4, pp.208-214, 2008 (Released:2009-11-19)

参考文献数

6

---

Burning tongue syndrome is a collective name for diseases that cause a burning pain of the tongue, however, no clear clinical or laboratory abnormalities may be observed. The pain is a superficial, described as a burning sensation, and may occur in the tongue, palate, lips, buccal mucosa, gingiva, and teeth. Seventy-five percent of patients with burning tongue syndrome are middle aged women in their 50's and they are often post-menopausal. However, this syndrome may be observed in all ages regardless of gender. A variety of pathological causes have been proposed for this mysterious syndrome.Pain can be classified as nociceptive, neuropathic, or psychogenic, and the mechanism for the onset of burning tongue syndrome has been investigated in relation to all of these. Pain can be classified as acute or chronic. While acute pain may be alleviated with rest or analgesics, chronic pain lasts beyond a reasonable time needed for healing of an acute disease or wound and it may overlap with psychogenic pain. Many cases of burning tongue syndrome have been classified as chronic pain (psychogenic pain).Marked inflammation or tissue damage in burning tongue syndrome that are sufficient to account for the pain have not been detected. However, mild glossitis, micro-trauma caused by dentures, and dry mouth are often observed. Therefore, burning tongue syndrome may result from chronic pain caused by chronic irritation to the nociceptor in these minor lesions. In recent years, burning tongue syndrome has been proposed to be a neuropathic pain of the lingual nerve involving a taste disorder.Since the causes and background factors of burning tongue syndrome are not obvious, multiple treatments exist. The cases with dry mouth are treated with oral drugs such as pilocarpine hydrochloride, to promote salivation. For cases with taste disorder, zinc therapy using polaprezinc has been effective. For cases with suspected non-organic pain, anti-anxiety drugs or anti-epileptics, such as benzodiazepine, are recommended. The anti-epileptics, Rivotril® and Landsen®, enhance the GABA neuron activity specifically and are considered to be effective for neuropathic pain in burning tongue syndrome. For cases with masked depression, tetracyclic antidepressants or SSRIs are recommended. Patients with masked depression may have physical complaints and autonomous neurological symptoms, while the symptoms of depression are inconspicuous. Therefore, they have some common characteristics with patients with burning tongue syndrome.

著者

佐藤 正己

出版者

茨城大学地域総合研究所

雑誌

茨城大学地域総合研究所年報

巻号頁・発行日

no.1, pp.7-27, 1969-12-25

著者

佐藤 正則

出版者

ロシア史研究会

雑誌

ロシア史研究 (ISSN:03869229)

巻号頁・発行日

vol.58, pp.60-68, 1996-03-30 (Released:2017-07-25)

著者

藤野 義之 佐藤 正樹 永井 清仁 平良 真一 尾崎 裕 渡邉 栄司 澤 学 田中 行男 楠田 哲也

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. B, 通信 (ISSN:13444697)

巻号頁・発行日

vol.91, no.12, pp.1611-1619, 2008-12-01

被引用文献数

3

---

ヘリコプターによる撮影は,災害時の情報収集に有効な手段の一つである.しかし,現在は,撮影した被災地映像を地上の車載局や基地局で中継するため通信範囲が限られ,新潟中越地震では,付近に基地局がなく緊急消防援助隊の指導などに生かされなかったといわれている.本論文では,筆者らが開発した,ヘリコプターから災害映像を実時間で直接衛星を経由し対策本部等に伝送するシステムについて論じる.本システムは,(1)MPEG4規格での384kbit/s準動画及び1.5Mbit/s 動画伝送機能,(2)ヘリコプターと対策本部との間の音声及びデータの双方向通信機能,(3)撮影している被災地位置を三次元地図を用いて高精度で特定する機能等を有している.また,これらの通信を可能とするために,(1)高速回転するヘリコプタープロペラのわずかなすき間をねらって電波を送信する技術,(2)ヘリコプターの姿勢が動揺してもアンテナビームを人工衛星方向に高精度で捕そく指向させる技術,(3)通信機器等に異常が発生しても利用衛星に隣接する衛星や地上の無線設備に干渉を与えないための技術等を開発し,実証試験を行ってその有効性を確認したので報告する.

著者

佐藤正己

出版者

植物研究雑誌編集委員会

雑誌

植物研究雑誌 (ISSN:00222062)

巻号頁・発行日

vol.14, no.6, pp.424-425, 1938-06-15 (Released:2023-04-04)

著者

鈴木 孝 中島 明彦 上杉 利明 浅見 令美 佐藤 正則

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.第39回, no.応用, pp.2268-2269, 1989-10-16

---

平成4年1~2月期にH-Iロケットで打ち上げ予定の地球資源衛星1号(ERS-1:Earth Resources Satellite-1)はディジタル型の高精度三軸姿勢軌道制御方式を適用した地球観測衛星である。図-1にその外観を示す。本衛星のサブシステムの一つである姿勢軌道制御系(AOCS:Attitude and Orbit Control Subsystem2)は、ディジタル計算機を内臓した姿勢軌道制御電子回路を中心に構成されている。ディジタル計算機はビットスライス型LSI(AMD2901)を用いたマイクロプログラム方式16ビット計算機であり、ハードウェアとファームウェア共に宇宙環境下での放射線による障害の対策を施したカスタムメイドの衛星搭載計算機である。図-2にその外観を示す。諸元は、0.1MIPS、固定小数点演算、命令数74、ROM16KW、RAM2KWである。搭載計算機に格納されるソフトウェアは、計算機インタフェースを介して、センサデータを入力し、AOCSの制御アルゴリズムの計算、フェールセーフアルゴリズムの計算等を行い、再び計算機インタフェースを介して、アクチエータデータ及びコンポーネントオンオフデータを出力する。図-3にその機能ブロック図を示す。軌道上での搭載ソフトウェアのバグが衛星の運用に非常に大きな影響を与えることは明らかであり、このためにもいかに搭載ソフトウェアを設計製造段階で検証し、その品質を保証するかが大きな課題となっている。