著者

谷垣 雅之 加藤 真也

出版者

農村計画学会

雑誌

農村計画学会誌 (ISSN:09129731)

巻号頁・発行日

vol.36, no.3, pp.457-464, 2017-12-30 (Released:2018-12-30)

参考文献数

14

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Japan is facing a declining population era. We have lately seen the growing phenomenon of reverse migration to rural areas, the process of “counter-urbanization,” as it is known. This counter-urbanization is recognized as a hope for many local municipalities because they struggles to maintain their scale of population. This analysis attempted to demonstrate economic effects of “Satellite office project”, a remote office in rural area in Kamiyama town through input-output analysis. It is because the project has contributed to increase migrants with information technology skills, which cannot been existed in the town before. The study also simulated future economic possibility of the Satellite office project with other major industries in the town.

著者

加藤 行夫

出版者

筑波大学文藝・言語学系

雑誌

文芸言語研究 文芸篇 (ISSN:03877523)

巻号頁・発行日

no.24, pp.p1-26, 1993

著者

加藤 克

出版者

北海道大学北方生物圏フィールド科学センター植物園

雑誌

北大植物園研究紀要 (ISSN:13471333)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.35-91, 2008-09

著者

加藤 克

出版者

北海道大学北方生物圏フィールド科学センター植物園

雑誌

北大植物園研究紀要 (ISSN:13471333)

巻号頁・発行日

no.8, pp.35-91, 2008-09

著者

加藤 寛一郎

出版者

一般社団法人 日本航空宇宙学会

雑誌

日本航空宇宙学会誌 (ISSN:00214663)

巻号頁・発行日

vol.40, no.461, pp.338-345, 1992-06-05 (Released:2010-12-16)

参考文献数

8

被引用文献数

1 2

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Trim, static stability and endurance are discussed about the model airplane and simplified formulas are given for them. Also, wing aerodynamic characteristics are reviewed for Reynolds No. at about 104. Combining these, the reason is estimated why model airplanes have larger horizontal tail (relative to wing) than real airplanes.

著者

加藤 浩樹 池田 奈由 杉山 雄大 野村 真利香 由田 克士 西 信雄

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.68, no.9, pp.631-643, 2021-09-15 (Released:2021-09-07)

参考文献数

82

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目的 日本では高齢化の進展とともに,循環器疾患に関連する医療と介護に要する社会保障費への国民負担がより一層増大すると予想されている。栄養政策は,国民の食生活改善を通じて循環器疾患を予防する効果が期待される。しかしその費用対効果の評価は,日本ではこれまでに行われていない。本研究は,減塩政策による循環器疾患予防に関する海外の医療経済的評価研究を概括し,日本の栄養政策の公衆衛生学的効果と社会保障費抑制効果の評価手法を構築するための基礎資料とすることを目的とした。方法 循環器疾患予防介入の医療経済的評価に関する代表的なシミュレーションモデルとして,循環器疾患政策モデル(Cardiovascular Disease Policy Model),IMPACTモデル(IMPACT Coronary Heart Disease Policy and Prevention Model),米国IMPACT食料政策モデル(US IMPACT Food Policy Model),ACEアプローチ(Assessing Cost-Effectiveness approach to priority-setting)およびPRISM(Prevention Impacts Simulation Model)を抽出した。各モデルを応用してポピュレーションアプローチによる国レベルでの減塩政策の費用と効果を評価した海外の原著論文を収集し,モデルの概要,構造および応用研究を概括した。結果 5つのモデルの構造としてマルコフ・コホートシミュレーション,マイクロシミュレーション,比例多相生命表,システム・ダイナミクスに基づき,減塩政策による食塩摂取量と血圧の低下を通じて循環器疾患の予防に至る過程がモデルに組み込まれていた。これらのモデルを応用した豪州,英国および米国の研究では,食品業界による義務または任意の市販加工食品中の食塩含有量の低減を中心に,健康増進キャンペーン,容器包装前面の食塩量表示等の減塩政策の費用と効果について,10~30年または生涯にわたる長期のシミュレーションによる評価が行われていた。考察 海外では国の減塩政策による循環器疾患予防の費用と効果について,シミュレーションモデルに基づく医療経済的評価から得た科学的根拠を発信している。日本も減塩政策を中心にシミュレーションモデルを活用し,栄養政策の立案・評価に役立てることが期待される。

著者

加藤 恭郎 渡辺 孝 前田 哲生 垣本 佳士

出版者

一般社団法人 日本消化器外科学会

雑誌

日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)

巻号頁・発行日

vol.44, no.6, pp.745-751, 2011

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わが国においてスターチ腹膜炎についての認識は低く,パウダーフリーの手術用手袋の普及も進んでいない.今回,虫垂切除後にスターチ腹膜炎を発症し,その後の経過を長期に観察しえた1例を経験したので報告する.症例は16歳女性で,1994年,虫垂炎に対し虫垂切除を行った.術後9日目から小腸通過障害をおこし,12日目に腹腔鏡下癒着剥離術を行った.黄色混濁腹水と腹膜小結節を認めた.腹水の培養は陰性であった.術後発熱と高い炎症反応が続いた.CTで腹水の貯留と腸間膜の肥厚を認めた.手袋のパウダーでの皮内反応が陽性であった.スターチ腹膜炎と判断しステロイド投与を行ったところ炎症反応は低下し,腹水も消失した.その後も小腸通過障害,複数回の腹痛があったがいずれも保存的に軽快した.スターチ腹膜炎が長期にわたり患者のQOLを悪化させた可能性があった.今後パウダーフリーの手術用手袋を普及させる必要があると思われた.

著者

加藤 由理 大西 隆

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.39.3, pp.757-762, 2004-10-25 (Released:2017-08-02)

参考文献数

8

被引用文献数

1

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秋葉原地域における集積持続のメカニズムは、周辺業種を多様化させることにある。これは、地域産業における「古い仕事」に「新しい仕事」を追加することで実現する。秋葉原地域では、時代にあわせた産業構造、集積エリアが形成され、地域全体の特徴が明確になることで、他地域に対する競争力を確保することができた。多様性を支えた地域の物理的環境は次の4点である。今後の発展のためにはこれらがより進化していくことが望まれる。1)限定された地域・機能・用途ではあるが「混用」が実現している。2)規模の小さな街区の存在。3)「古い建物」の存在と、建てられた年代の異なる建物の混在。4)一定の人口密度。

著者

加藤 悠宇汰 大場 春佳 水野 信也

雑誌

研究報告インターネットと運用技術(IOT) (ISSN:21888787)

巻号頁・発行日

vol.2021-IOT-55, no.6, pp.1-6, 2021-08-30

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新型コロナウイルスの蔓延により,世界中でウイルス感染防止の施策が行われている.コロナ禍以前は,混雑が発生した場合,人の密集は当然のことと認識されていたが,現在は人の密集を発生させない取り組みをしなければならない.しかしながら,建造物や施設構造の変更は容易でないため,人の動線の分散や滞在時間の短縮などで,密集を防ぐ必要がある.適切な施設内での密集回避のためには,現実的なシミュレーションで評価を行う必要がある.混雑度を評価する手法に待ち行列理論があるが,待ち行列理論およびそのシミュレーションは,人と人との間隔,待ち行列と建物構造との関係,経路上の混雑を考慮していない.そこで,本研究では,施設密集度を定義して,待ち行列シミュレーション上に実在する施設環境を取り込み,待ち行列理論では確認することができない混雑や密集を施設密集度として評価できるシミュレーション環境を提案する.これにより,今後の社会に必須となる施設密集度を実モデルとして評価でき,社会にフィードバックできると考えられる.

著者

大西 晃 林 友直 小林 康徳 飯田 亨 松藤 幸男 加藤 誠一 町田 恒雄 OHNISHI Akira HAYASHI Tomonao KOBAYASHI Yasunori IIDA Toru MATSUFUJI Yukio KATOH Seiichi MACHIDA Tsuneo

出版者

宇宙科学研究所

雑誌

宇宙科学研究所報告. 特集: ハレー彗星探査計画報告 (ISSN:02859920)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.57-64, 1987-03

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惑星間探査機「さきがけ」, 「すいせい」は, 地球周回衛星の様にアルベドあるいは地球からの赤外放射といった煩わしい熱入力がない代りに, 両探査機がハレーに遭遇するまでに受ける太陽光の受光強度は最高「さきがけ」で周回衛星の約1.5倍, 「すいせい」で約2倍となり, 熱的に変化量の大きい外部環境に曝される。したがって, この様な熱環境の変化に対処するため探査機の熱設計は外部から探査機内部への伝導および放射による熱移動を最小限に抑えるべく, 構体部材や熱制御材など設計上の工夫がなされている。一方, 内部機器の発熱に対してはプラットフォームの裏面に取付けられた4台のサーマルルーバを用いて宇宙空間へ放熱する方法が採用され, 基本的には受動型と能動型を併用した熱制御方法が用いられている。現在まで取得された飛翔データから探査機の温度は予測結果と良く一致しており, また, 「すいせい」の主観測機器であるハレー彗星紫外線撮像装置 (UVI) の CCD センサも予想どうりに冷却され, 有効な観測結果を得ている。この意味で, 探査機の熱設計は満足すべきものであったということができる。ここでは, 探査機の熱設計の概念と飛翔データの解析結果について報告する。

著者

二宮 敬虔 上杉 邦憲 村中 昇 加藤 昭夫 北出 賢二 滑 孝和 卯尾 匡史 NINOMIYA Keiken UESUGI Kuninori MURANAKA Noboru KATOH Akio KITADE Kenji NAMERA Takakazu UO Masashi

出版者

宇宙科学研究所

雑誌

宇宙科学研究所報告 (ISSN:02852853)

巻号頁・発行日

vol.37, pp.1-62, 1986-06

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"SAKIGAKE", Japan's first interplanetary spacecraft was successfully launched on January 8,1985.Its mission was to verify the launch capability of the then newly developed Mu-3SIIvehicle and the technology applied to "SUISEI", Japan's Halley's comet explorer launched later the same year on August 19. These spacecraft are spin-stabilized at about 6rpm spin rate, and have same configuration except, of course, for the differing scientific payloads. To assure the communication link between the spacecraft and the ground station, a high-gain parabolic antenna mechanically despun with respect to the spinning spacecraft, is used. In order to provide SUISEI with the ability for ultraviolet imagery of the comet, while satisfying, thermal constraints of the onboard instruments, the spacecraft were also designed so that their spin-rate could be reduced to a low and stable value of around 0.2rpm by spinning up a momentum wheel. The imagery instrument uses the time-delay-and-integration scheme of a 2-dimensional charge coupled device sensor to obtain unblurred pictures of the comet at this spacecraft spin rate. For attitude and orbit control actuator, a hydrazine (N_2H_4) monopropellant propulsion system was developed. Attitude sensors consist of a spin-type sun sensor and a star scanner. Thus far, the attitude and orbit cotrol systems have functioned properly so these spacecraft should be able to fully complete their mission goals. In this report, the function and the detailed design of the attitude and orbit control system of SAKIGAKE and SUISEI are described, together with the analyses pertinent to the design and the operation. The flight results to verify the design are also presented.

著者

橋本 晃 加藤 公光 斎藤 満 平野 喜代人

出版者

北日本病害虫研究会

雑誌

北日本病害虫研究会報 (ISSN:0368623X)

巻号頁・発行日

vol.1967, no.18, pp.47, 1967

著者

小澤 千枝 石川 ひろの 加藤 美生 福田 吉治

出版者

日本健康教育学会

雑誌

日本健康教育学会誌 (ISSN:13402560)

巻号頁・発行日

vol.29, no.3, pp.266-277, 2021-08-31 (Released:2021-09-03)

参考文献数

30

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目的:「健康無関心層」と呼ばれる集団の特徴を明らかにし,効果的なアプローチを検討することを目指し,健康への関心の概念整理と健康関心度尺度の開発を行った.方法:30~69歳の400名(30代,40代,50代,60代の男女各50名)を対象にインターネット調査による横断研究を実施した.調査項目は先行研究などから選定された健康関心度尺度の候補項目に加えて,健康行動(食習慣,運動習慣,飲酒習慣,喫煙状況)実施の有無などである.解析は構成概念妥当性検証のための探索的および確証的因子分析,再テスト法による一貫性,内的整合性の確認を行った.また,健康行動実施の有無による尺度得点の違いについてt検定を行った.結果:因子分析の結果,3因子,全12項目の尺度となった.各々の因子名は「健康への意識」「健康への意欲」「健康への価値観」とした.また,確証的因子分析において概ね許容できる適合度指標が得られた(GFI=0.932, AGFI=0.896, CFI=0.936, RMSEA=0.079).再テスト信頼性,内的一貫性は,尺度全体,下位尺度とも十分であった.尺度得点と健康行動の有無は,第1, 第2因子で概ね正の関連が見られたが,第3因子ではほとんど関連が見られなかった.結論:健康への関心を多面的な概念として整理し,3因子から成る健康関心度尺度を開発した.今後「健康無関心層」の把握と効果的な教育介入の検討に活用されることが期待される.

著者

加藤 斌 室木 洋一

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

体育学研究 (ISSN:04846710)

巻号頁・発行日

vol.10, no.2, 1966

著者

智原 哲郎 加藤 映子

出版者

大阪女学院大学

雑誌

大阪女学院大学紀要 (ISSN:18800084)

巻号頁・発行日

no.5, pp.157-171, 2008

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実践報告大阪女学院大学では、2004 年から夏学期および秋学期末に3 泊4 日の「短期集中英語合宿」を実施している。参加学生のTOEIC スコアおよびアンケート結果を「英語学習と動機づけ」の観点から分析を行った。TOEIC スコアの上昇は授業内容の適切さに加えて、共有意識を持った参加者と寝食を共にしながら学習することにより学習意欲が増したことや、自発的に参加して積極的に学ぶという動機づけの高さが要因であろう。「TOEIC を学ぶ合宿」ではなく、「TOEIC の学習をとおして英語能力の向上を図る合宿」として位置づけ「短期集中英語合宿」は、参加学生の高い満足度を示したアンケート結果からも英語学習と動機づけの関連が読みとれる。Osaka Jogakuin College has been holding a short-term intensive residential English seminar in the end of the spring and fall term since 2004. Analyses of the participants' TOEIC-IP scores and the questionnaire results were conducted in view of English learning and motivation. The rise of the scores in the seminar could be because the class contents were appropriate to the students but also because the students were highly motivated to participate voluntarily and positively in the seminar with friends who shared mutual understanding of learning and staying together overnight. The students' high satisfaction with the program shown in the questionnaire suggests that the short-term intensive residential English seminar, not to 'learn TOEIC' but to 'improve language proficiency through TOEIC' can have a beneficial effect on the increase in learning motivation that leads to higher language proficiency.

著者

加藤 直人

出版者

武蔵野女子大学紀要編集委員会

雑誌

武蔵野女子大学紀要 (ISSN:03886689)

巻号頁・発行日

no.19, pp.p23-32, 1984

著者

加藤 裕幸 中島 聖二 嶋田 靖史 内田 有哉

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.47, 2010

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【はじめに】<BR>平成18年度の医療・介護報酬同時改定を機に、介護保険による個別・短時間型通所リハビリテーションを開設した。開設後3年が経過し、これまでの運営経過と課題について報告する。<BR>【経過】<BR>平成18年9月、サービス提供時間:3時間以上4時間未満。午前と午後の2クール制(1クール定員20名)で開設。平成19年9月、サービス提供時間3時間30分から20分短縮。平成20年4月、1クール定員25名へ増員。平成21年4月、制度改正に伴う利用調整実施。平成22年4月現在の人員配置:専任医師1名、理学療法士5名、准看護師1名、介護福祉士2名、相談員1名、介護・送迎補助員3名体制。<BR>【登録者状況】<BR>開設から平成21年12月までの40ヶ月間登録者総数5018名(月平均登録125名)。平均年齢73.2歳(男性55%、女性45%)。要介護区分割合:要支援(52%)要介護1(20%)要介護2以上(28%)。疾患割合:脳血管疾患(56%)運動器疾患(32%)難病他(12%)。送迎対応率:(83%)。<BR>【提供サービス】<BR>食事、入浴サービスなし。送迎は範囲限定対応。個別トレーニングの方針は、1)立位歩行等の抗重力活動の促進 2)日常生活動作トレーニング 3)個人活動、趣味活動の促進支援。個々のニーズに応じた柔軟な対応を実施してきた。<BR>【現状と課題】<BR>利用者は、第2号被保険者と前期高齢者が47%を占め、要介護区分では、要支援者と要介護1の者が全体の72%であった。特に、新規利用依頼の7割は要支援者であり、そのほとんどが新規の要介護認定後、心身機能・ADL維持改善、疼痛緩和などを目的として、初めて介護保険サービス利用に至るケースであった。利用の主目的以外にも個別の課題として、家事炊事・入浴・床上動作練習、家族への介護指導、住環境福祉機器調整、復職調整、外出旅行参加促進などにも随時対応し、ADL拡大に努めてきた。その結果、利用終了者は登録者総数中105名、その内「改善・目的達成」による終了者は29名(28%)で、すべて要支援と要介護1区分の利用者であった。要介護2以上の利用者も要介護度悪化防止は認めているものの、利用継続を希望され終了者は少なかったが、認知症を認める利用者は適応の見直しを要すことが多く、他のサービス移行を進めた。基礎疾患の悪化により終了となる場合も多く、通所での健康観察だけでなく、利用効果を上げていく為にも、利用目的・課題を明確化し、ご家族、主治医、ケアマネージャーとの情報交換・連携強化が必要と考えられた。また、送迎では対応できない地域もあるのが現状で、特別便を組むなど送迎範囲拡大に努めてきたが、対応率は8割程度に留まっている。<BR>【まとめ】<BR>当院、個別・短時間型通所リハビリテーションの3年間の運営状況を報告した。短時間で個別性の高いプログラムを推進する事で、介護予防効果は認めていた。しかしながら要介護度の軽度者に限定される傾向や介護度の高い利用者、認知症利用者への介護度改善への取り組みは今後の課題と考えられた。

著者

加藤 諭

出版者

日本アーカイブズ学会

雑誌

アーカイブズ学研究 = Journal of the Japan Society for Archival Science (ISSN:1349578X)

巻号頁・発行日

no.34, pp.118-121, 2021-06

著者

加藤 聖文

出版者

日本アーカイブズ学会

雑誌

アーカイブズ学研究 = Journal of the Japan Society for Archival Science (ISSN:1349578X)

巻号頁・発行日

no.34, pp.88-92, 2021-06

著者

加藤 正吾 細井 和也 川窪 伸光 小見山 章

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会誌 (ISSN:13498509)

巻号頁・発行日

vol.93, no.3, pp.123-128, 2011 (Released:2011-08-31)

参考文献数

21

被引用文献数

4 5

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付着根型つる植物であるキヅタ (ウコギ科) の匍匐シュートの伸長方向と光環境の関係を実験的に解析した。匍匐シュートに傾度のある光環境条件を与えた場合, 10 mm以上伸長したすべてのシュートで, キヅタは負の光屈性を示した。また, その負の光屈性は, シュートの先端が水平方向と垂直方向の光強度が均一に低下するような空間をめざして伸長するように生じていた。シュートの伸長量は光量の減少にしたがって低下したが, 20 μmol/m2/sという弱光環境においても負の光屈性は生じていた。つまり, キヅタの匍匐シュートの負の光屈性は, 単なる強光を避ける反応ではなく, 三次元空間的な光環境で暗所方向へ伸長する反応であった。この負の光屈性は, つる植物が林床の不均一な光環境下で, 支持体として有効な樹木を匍匐シュートによって探索する際に, シュート先端が登攀開始点となる暗い樹木の根元に到達する有効な生態的特性であると考えられる。