著者
北村 幸彦
出版者
一般社団法人 日本アレルギー学会
雑誌
アレルギー (ISSN:00214884)
巻号頁・発行日
vol.54, no.2, pp.45-47, 2005-02-28 (Released:2017-02-10)
参考文献数
15
被引用文献数
3

肥満細胞の研究は大部分は即時型アレルギーのエフェクターとしての機能についてのものである. 少し目先を変えてこの総説では(1)肥満細胞の分化に関与する転写因子, (2)肥満細胞の腫瘍, (3)肥満細胞が関与する自然免疫について書く. 1. 肥満細胞の分化に関与する転写因子 肥満細胞は多分化能血液幹細胞の子孫である. 多分化能血液幹細胞の子孫のうち, 赤血球と血小板の分化にはGATA-1とGATA-2が関与し, マクロファージ, B細胞, 好中球の分化にはPU. 1が関与する. GATA転写因子とPU. 1は上記の細胞の分化に対しては拮抗的に働くが, 肥満細胞の分化にはGATA転写因子とPU. 1が協調的に働く点に特色がある. GATA転写因子とPU. 1が肥満細胞の分化に関与するのは比較的に初期の段階であるが, 我々が調べたmicrophthalmia転写因子(MITF)は肥満細胞の分化の後期に関与している. 我々はMITF遺伝子自身が転写されないためにMITFを欠損するマウスを, 肥満細胞を欠損するWBB6F_1-Kit^W/Kit^W-νマウスと同じ遺伝的背景で作成した.

1 0 0 0 OA 湖月抄

著者
北村季吟
出版者
村上勘左衛門[ほか3名]
巻号頁・発行日
vol.[27], 1673
著者
石橋 正博 山田 傑 北村 尚男 真島 裕子 一色 賢司 伊藤 誉志男
出版者
日本食品化学学会
雑誌
日本食品化学学会誌 (ISSN:13412094)
巻号頁・発行日
vol.2, no.2, pp.93-96, 1996-03-29 (Released:2017-12-01)
参考文献数
6

縮合リン酸塩のピロリン酸、ポリリン酸、メタリン酸の1日摂取量をマーケットバスケット方式で調査した。加工食品約340品目を(1)調味嗜好飲料、(2)穀類、(3)イモ類・豆類・種実類、(4)魚介類・肉類、(5)油脂類・乳類、(6)佐藤類・菓子類、(7)果実類・野菜類・海草類の7群に分け、それぞれの群の縮合リン酸含有量を測定し、各群ことの喫食量をかけて摂取量とした。(1)縮合リン酸の1日摂取量は、15.8mgでピロリン酸が7.2mg、ポリリン酸が3.8mg、メタリン酸が5.0mgであった。(2)摂取量の多いのは、5群の6.0mgと4群の5.1mgで、主な摂取源は、5群のチーズと4群の魚介類・食肉類であった。特に、チーズの種類と喫食量は摂取量に大きく寄与することが分かった。(3)地区別の比較では、東部地区と西部地区がやや多かった。東部地区の5群が特に多かったのは、チーズの種類による影響と思われる。(4)昭和58年度、昭和62年度、平成3年度、平成6年度の調査結果より、縮合リン酸の摂取量は増加傾向にある。(5)世代別の摂取量の比較では、高齢者、学童が成人に比べ多くなった。4群は各世代に摂取量の違いはあまりなかったが、5群はチーズの種類の影響でかなりばらつきがあった。その他、学童の6群と7群も他の世代に比べやや摂取量が多かった。
著者
綿引 政俊 赤井 昌紀 中井 宏二 家村 圭輔 吉野 正則 平野 宏志 北村 哲浩 鈴木 一敬
出版者
Atomic Energy Society of Japan
雑誌
日本原子力学会和文論文誌 (ISSN:13472879)
巻号頁・発行日
pp.1111290028, (Released:2011-11-30)
参考文献数
9
被引用文献数
1

Gloveboxes used for plutonium fuel development and fabrication are eventually dismantled for replacement. Since equipment interior and the inner surface of gloveboxes are contaminated with radioactive materials, glovebox dismantling is performed by workers wearing an air fed suit with mechanical tools in a plastic enclosure system to control the spread of contamination. Various improvements of the enclosure system are implemented including the modification of the rooms to decontaminate and undress the air fed suit and the introduction of an inflammable filter and a safety film near the size reduction workspace against fire. We describe the countermeasures deployed in the enclosure system against potential hazards and how these devices work in the real dismantling activities.
著者
山本 洋行 北村 有子
出版者
一般社団法人 日本がん看護学会
雑誌
日本がん看護学会誌 (ISSN:09146423)
巻号頁・発行日
vol.31, pp.31_yamamoto_20170222, 2017-01-01 (Released:2017-05-01)
参考文献数
12

要 旨 がん薬物療法において副作用の患者報告アウトカムを得る評価基準の開発を最終目標とし,本研究は,副作用全般の評価基準の開発に向けて,最初の取り組みとして汎用性のある副作用13 項目について医療者評価と患者評価を得た.そして,臨床における有用性と,副作用項目の追加・拡大について検討した.第1 段階は,文献検討などから原案を作成し,がん薬物療法に関わるスペシャリストら(1 回目86 人,2 回目224 人)の意見を基に修正・洗練を行い,副作用評価基準(案)を作成した.第2 段階は,がん薬物療法を受ける患者に,この副作用評価基準(案)を用いて副作用を自己評価してもらい,患者評価を基に修正・洗練した.第3 段階は,再度,がん薬物療法に関わるスペシャリストら40 人に表現やGrade 分類の適切性の確認を依頼し,コンセンサスを得てGrade 0~3 の4 段階評価を得る13 項目の副作用評価基準の完成とした.患者評価は,20 人(年齢中央値65 歳)を対象にインタビュー調査から得た.自己評価した感想から,【副作用の振り返り・予測】【体調管理】【医療者とのコミュニケーション】【記録の負担】の4 カテゴリーを抽出した.副作用評価基準の開発は,患者の体調管理や医療者とのコミュニケーションの促進,医療者の副作用の効率的な把握や細やかな支持療法の介入に有用である.副作用項目の拡大に向けて,患者評価を積極的に受ける項目と難しい項目の種別,それに合った評価の工夫を見出せた.
著者
北村 安裕
出版者
岐阜聖徳学園大学
雑誌
若手研究
巻号頁・発行日
2019-04-01

本研究では、従来「初期荘園」としてとらえられてきた8世紀中期~9世紀の荘園について、近年の大土地所有研究や地域史研究の進展をふまえて、7世紀以前の大土地所有との比較や、官衙・交通路に関する周辺地域の情報の集約・利用を通じて、形成過程・分布・特性・機能・経営様態を総合的に復原し、「律令制下の荘園」として再定義することを最大の目標とする。
著者
山口 勝 北村 真一
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)
巻号頁・発行日
vol.6, pp.113-120, 1988-11-30 (Released:2010-06-04)
参考文献数
7
被引用文献数
4 1

The objective of this paper is to know the relationships between human behavior and environment within the rivers to apply it to the design of river banks. Considering behavior as the spot activity and flow line, we later investigate the activities by method of natural observation.The findings are as follows: passive activities are the heart of the rivers, and the activities in and arround the rivers are almost all influenced by the surface of the water, landscape and landmark.Therefore, we should pay a great attention to value passive activities and reserve the view toward the water and other landmarks from the river walks and rest area.
著者
中村 良夫 北村 眞一
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木学会論文集 (ISSN:02897806)
巻号頁・発行日
vol.1988, no.399, pp.13-26, 1988-11-20 (Released:2010-08-24)
参考文献数
11
被引用文献数
1
著者
青木 栄一 北村 亘 村上 裕一 河合 晃一 曽我 謙悟 手塚 洋輔
出版者
東北大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2015-04-01

(1)研究代表者、研究分担者、連携研究者が参加するグループウェアを十二分に活用し、研究活動に関する情報共有や連絡調整を行った。また、研究会を年度内に3回開催した。第1回(5月)では今年度の研究活動の方針を決定し、前年度に実施したサーベイ調査の分析作業を今年度の研究活動の柱とした。第2回(8月)では分析結果の報告を行った。第3回(11月)では研究成果の公表方針の打ち合わせ、分析結果の報告を行った。(2)研究課題に関連する先行研究をレビューし、必要な文献を収集した。第1に、国内外の官僚制に関する書籍、論文を収集した。第2に、国内外の教育・科学技術行政担当機構に関する書籍、論文を収集した。(3)文部科学省の課長以上の幹部職員全113人に対するインタビュー形式のサーベイ調査(中央調査社への委託、一部留置式、回収率約7割)の分析を行った。政策過程に関する認識、弘道、各関係者との接触態様に関する分析結果が得られた。これは本課題研究の中核に位置づけられる成果であり、本年度の研究実績として特に強調したい。(4)『文部科学省 国立大学法人等幹部職員名鑑』を用いて、文部科学省幹部職員のキャリアパスの電子データ化を行い、一部分析作業に着手した。さらに、文部科学省から地方政府への出向人事のデータベースを構築し、分析結果の一部を学内紀要に投稿した(印刷中)。(5)庁舎配置からみた旧文部省と旧科学技術庁の大臣官房における融合の状況、科学技術行政に関する聞き取り調査等を行った。
著者
伊達 久 森田 行夫 北村 知子 山城 晃 綿引 奈苗 渡邉 秀和 滝口 規子 堤 祐介 岩永 浩二 千葉 知史
出版者
一般社団法人 日本ペインクリニック学会
雑誌
日本ペインクリニック学会誌 (ISSN:13404903)
巻号頁・発行日
vol.25, no.4, pp.238-243, 2018-10-25 (Released:2018-11-07)
参考文献数
13

【目的】慢性疼痛に対しトラマドール含有製剤(以下,トラマドール)が広範に使用されるようになった.そこで日常診療においてトラマドールを長期投与した症例について投与量,効果,副作用などの推移を調査することとした.【方法】当院の診療録を後方視野的に検索し,トラマドールを3年以上長期に投与した症例の投与量,痛みの程度,副作用などについて集計することとした.【結果】トラマドールは2,656例に投与され,そのうち,3年以上継続投与された症例が50例あった.平均年齢は約61歳,痛みの内訳は運動器疾患(腰背部痛)24例,運動器疾患(頸部上肢痛)14例,運動器疾患(下肢痛)7例,帯状疱疹後神経痛4例などであった.痛みの程度については,開始時の視覚アナログスケール(VAS)が平均70.7 mmであったが,投与後3カ月以降はおおむね40 mm以下に推移し,投与後約3年時には平均33.6 mmまでに改善した.おもな副作用はめまい・傾眠・倦怠感,悪心・嘔吐,便秘で,投与期間別に発現頻度をみると,開始後3カ月までの発現率が高かった.【結論】トラマドールを3年間以上継続投与した症例では重大な副作用はなく,トラマドールは患者の観察を行いながら注意深く使用すれば長期に使用できることが確認された.
著者
北村 達也 Tatsuya Kitamura
出版者
甲南大学知能情報学部
雑誌
甲南大学紀要. 知能情報学編 = Memoirs of Konan University. Intelligence & Informatics Series (ISSN:18830161)
巻号頁・発行日
vol.11, no.2, pp.209-215, 2019-02-28

日本語教育用の教科書に含まれる単語がその教科書において初めて現れる課(初出課)を自動的に判定するシステムを開発し,その利用状況を調査した.その結果,2018年4月1日から7月31日までの四半期に10,000回を超えるアクセスがあり,そのうちの約9割は日本国内からのアクセスであった.また,利用者100名を対象としたアンケート調査の結果,利用者の約6割が日本語教師を職業としている人であった.そして,利用者の約8割がこのようなシステムの有無が教科書の選定に影響すると回答した.