著者
福田 清成 柴崎 芳夫 中原 弘雄
出版者
Japan Oil Chemists' Society
雑誌
油化学 (ISSN:18842003)
巻号頁・発行日
vol.39, no.3, pp.156-165, 1990-03-20 (Released:2009-10-16)
参考文献数
64

In LB films, acceleration or selectivity of chemical reactions and regulation of conformation or configuration of the products can be achieved, because mutual orientation and packing of the functional groups can be easily controlled. This review describes mainly polymerization reactions including both of condensation and addition, and chromic reactions such as cis-trans isomerization in the LB films. Polymers with specific structures can be obtained in the LB films and these are expected to improve the stabilization of functional LB films. Control of chromic reactions in the LB films are promising for the conversion of photoenergy, such as in optical memory.
著者
梅原 弘光
出版者
広島大学総合地誌研究資料センター
雑誌
地誌研年報 (ISSN:09155449)
巻号頁・発行日
no.8, 1999-03

<シンポジウム> 「途上国開発と地理学」発表要旨
著者
石田 豊 高津 雅一 蓬原 弘一
出版者
日本信頼性学会
雑誌
日本信頼性学会誌 : 信頼性 (ISSN:09192697)
巻号頁・発行日
vol.25, no.8, pp.877-880, 2003-11-25

非常停止ボタン,トング利用のドアスイッチ,3-ポジションイネーブルスイッチは代表的な機械的安全コンポーネントとして現在現場で盛んに実用され,また国際的にもその利用が推奨されている。国際安全規格はこれらの機械的構造に対して安全確保原則を定め,その適用を強く推奨している。本報ではこれらのコンポーネントの機械的構造を論理的一般式にて表現し,安全確保の構造特性を安全確保原則に基づいて説明する。
著者
蒲原 元 中井 一人 伊藤 藍 三浦 由美 大原 弘樹 安藤 祐一 丹羽 貴之 新村 友夏 江﨑 雅彰
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement
巻号頁・発行日
vol.2014, 2015

【目的】我々は平成17年より通院患者を対象に腰痛教室を定期的に開催し,平成24年度からは地域の方々を対象に豊橋市生涯学習講座の一環として当法人近隣の地区市民館で教室を開催してきた。第29回東海北陸理学療法学術大会において,我々の教室が参加者に分かり易い内容で腰痛予防の情報を提供できているか,アンケート調査の結果報告を行った。その際の結果は,教室内容に対して分かり易いが97.4%であった。そこで26年度は教室内容に対して参加者がどれくらい理解出来ているかを把握する為,教室直後に復習テストを行い調査する事とした。【方法】教室の基本方針は"生活の中で楽に腰椎の生理的前弯位を保持する"とし,内容は基礎知識,日常生活指導,運動指導の3パートで構成している。復習テストは教室で講義した内容を問う全5問とし,腰の負担が少ない姿勢について文章から正しいものを選択する問題,写真から選択する問題を各1題,日常生活での注意点についての記述問題,日常生活上で骨盤中間位を保つ為の工夫についての記述問題,どのような症状の際は病院を受診すべきかを選択する問題をそれぞれ1題とした。【結果と考察】5つの地区市民館で教室を開催し,合計参加者数301名,回収率94.0%,全体正解率89.1%。各設問の正解率は,腰の負担が少ない姿勢の文章問題94.7%,写真問題97.9%,日常生活の注意点について85.5%,日常生活の工夫について84.1%,受診すべき症状について83.4%であった。全体正解率は89.1%であり,参加者が教室内容を概ね理解していると考えられた。参加者に対し分かり易く,内容を理解してもらえる教室が行えていると思われる為,今後は教室を行う事で得られる効果を客観的に評価していきたい。そして,復習テストの点数と客観的評価の結果から,正解率の適正水準や,どの項目が効果と関係するか等を検証していき,より効果的な教室作りにつなげていければと考えている。
著者
大野 健次 延原 弘明 有村 聡美 唐澤 秀武 多久島 匡登 塩谷 正弘 井関 明生 森下 孝仁
出版者
Japan Society of Pain Clinicians
雑誌
日本ペインクリニック学会誌 (ISSN:13404903)
巻号頁・発行日
vol.3, no.2, pp.92-96, 1996-04-25 (Released:2009-12-21)
参考文献数
16

目的: 三叉神経痛に対する小柴胡湯・桂枝加芍薬湯併用療法の有効性を調べるために visual analogue scale (VAS) と4段階評価を用いて prospective study を行った. 対象と方法: 特発性三叉神経痛患者13名を対象とした. 対象患者には朝夕の食前に, 小柴胡湯と桂枝加芍薬湯のエキス顆粒をそれぞれ1包ずつ服用させた. 投与前と2週間後に発作痛の強さをVASで評価し, 痛みの頻度および自覚症状の総合的な強さについて服用開始前を10とする numerical score で回答を求めた. また食事と洗顔について, (1)全く痛まない/(2)軽く痛むが支障なし/(3)痛いがなんとか可能/(3)痛くて不可能/の4段階評価を投与前と2週間後の時点で行った. 結果: 2週間後のVASは有意に低下した (p=0.0030). 食事・洗顔に際しての4段階評価も有意に改善した (それぞれp=0.0158, p=0.0021). 2週間後, 痛みの頻度は平均2.8に, 自覚症状の総合的な強さは平均3.6に低下した. 結論: 小柴胡湯と桂枝加芍薬湯の併用療法は発作痛の強さを軽滅し, その頻度を減少させた. また食事・洗顔に際しての痛みも軽減し, 自覚症状を全体として改善した. 本療法は三叉神経痛の薬物療法として有用であると思われた.
著者
大野 健次 延原 弘明
出版者
社団法人日本東洋医学会
雑誌
日本東洋醫學雜誌 (ISSN:02874857)
巻号頁・発行日
vol.46, no.1, pp.55-61, 1995-07-20
参考文献数
21
被引用文献数
4 1

三叉神経痛の患者34名に, 小柴胡湯と桂枝加芍薬湯のエキス顆粒を同時に投与し, 2週間後における効果を検討した。 漢方薬開始前から carbamazepine (CBZ) を服用していた19名のうち11名において, CBZ を減量または中止することができ, 症状の変化から14名において漢方処方が有効であると考えられた。 漢方薬のみを投与した11名中8名に痛みの消失ないし軽減がみられた。 効果判定不能の4名を除くと, 30名中22名(73%)において小柴胡湯・桂枝加芍薬湯が有効であった。 小柴胡湯合桂枝加芍薬湯は基礎実験と臨床の両面から抗けいれん作用が確かめられており, 三叉神経痛治療の標準薬である CBZ と薬理学的な共通点が多い。 小柴胡湯・桂枝加芍薬湯を単独で, あるいは CBZ と併用して用いることにより, 三叉神経痛の薬物療法がより有効で安全なものとなる可能性があると思われた。
著者
大野 健次 延原 弘明
出版者
The Japan Society for Oriental Medicine
雑誌
日本東洋医学雑誌 (ISSN:02874857)
巻号頁・発行日
vol.46, no.1, pp.55-61, 1995-07-20 (Released:2010-03-12)
参考文献数
21
被引用文献数
1 1

三叉神経痛の患者34名に, 小柴胡湯と桂枝加芍薬湯のエキス顆粒を同時に投与し, 2週間後における効果を検討した。漢方薬開始前から carbamazepine (CBZ) を服用していた19名のうち11名において, CBZ を減量または中止することができ, 症状の変化から14名において漢方処方が有効であると考えられた。漢方薬のみを投与した11名中8名に痛みの消失ないし軽減がみられた。効果判定不能の4名を除くと, 30名中22名 (73%) において小柴胡湯・桂枝加芍薬湯が有効であった。小柴胡湯合桂枝加芍薬湯は基礎実験と臨床の両面から抗けいれん作用が確かめられており, 三叉神経痛治療の標準薬であるCBZと薬理学的な共通点が多い。小柴胡湯・桂枝加芍薬湯を単独で, あるいはCBZと併用して用いることにより, 三叉神経痛の薬物療法がより有効で安全なものとなる可能性があると思われた。
著者
水島 郁子 山下 眞弘 原 弘明 地神 亮佑
出版者
大阪大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2017-04-01

本研究は、労働法と会社法の総合的理論的検討を行うことにより、両者の間隙を埋め、労働法と会社法の連携調和を図ることを目的とする。労働法も会社法も実務に近い学問であり、理論的検討の際には法実務と乖離しないことが必要である。大企業実務では法務、人事労務、経営管理を、それぞれ別のセクションが取り扱うのに対し、中小企業では経営者や幹部役員がそれらすべてを担うことが少なくない。労働法と会社法の連携調和を図り、法理論と法実務の連携を模索するには、中小企業法実務に着目することが有用である。本研究は学界の成果とするだけでなく、実務家や経営者に役立つ情報を提供し、ひいては中小企業労働者を守ることをねらいとする。「比較法を含めた理論的検討」は、主として文献調査の方法で行った。後述の研究会で、研究分担者が「労働保険における労働者の「従前業務」に対する法的評価-アメリカ法を参考に」の題目で報告を行った。「実務との対話」は、研究会を6回開催した(5月13日、8月5日、9月30日、11月11日、12月23日、2月3日)。研究分担者および研究代表者が報告したほか、研究者(教員)や実務家に報告を依頼し、それぞれの立場から検討を行い、多角的に意見交換をした。研究分担者および研究代表者の報告タイトルは、前述のほか、以下のとおり:「企業再編と労働者の処遇-会社法と労働法の交錯」「障害に対する配慮の合意と会社分割による承継」「障害者雇用-障害労働者に対する合理的配慮をめぐる最近の事例」。
著者
高橋 英雄 植田 啓一 宮原 弘和 渡辺 紗綾 内田 詮三 鎗田 響子 村田 佳輝 板野 栄子 高山 明子 西田 和紀 猪股 智夫 矢口 貴志 佐野 文子 亀井 克彦
出版者
日本医真菌学会
雑誌
日本医真菌学会総会プログラム・抄録集
巻号頁・発行日
vol.51, pp.34, 2007

水族館飼育下イルカのnon-<I>albicans Candida</I> spp.保菌が健康管理および観客への安全上問題となっているので、飼育されているイルカ20頭の呼気と飼育プール水の病原性酵母叢を昨年8月および本年2月に調査した。さらに飼育関係者24名の口腔内と観客席空中浮遊菌の病原性酵母叢の調査を本年2月に行った。保菌イルカは14頭 (70%)、分離株は<I>C. albicans</I>、<I>C. tropicalis</I>、<I>C. glabrata</I>で、1頭を除き2回の調査とも保有菌種は同一で、大多数の株はアゾール薬に耐性傾向を示した。また、4個体は1呼気あたり数十から数百の病原性酵母を噴出していた。飼育プール水の検査では8箇所中5ヵ所から<I>C. albicans</I>および<I>Candida</I> spp. など、飼育関係者の口腔からは24名中5名から<I>C. albicans</I>および<I>Candida</I> spp. などが分離され、一部にアゾール薬に耐性傾向を示す株も含まれていた。観客席空中からは<I>Candida</I> spp.など数株の酵母が分離された。しかし、病原性酵母を噴出しているイルカの呼気が観客に直接かかるような状況はなく、実際に観客席空中からイルカとの共通菌種が分離されなかったため、イルカショーで発生するエアロゾルによる観客への影響は少ないと思われる。一方、イルカ、飼育環境、飼育関係者との間では<I>C. albicans</I>が共通して分離されていたので、現在,遺伝子パターンの解析を進めている。また、イルカの真菌保有の有無は健康状態の指標となりうると思われた。
著者
松原 弘典
巻号頁・発行日
2011-09-07

報告番号: 乙17547 ; 学位授与年月日: 2011-09-07 ; 学位の種別: 論文博士 ; 学位の種類: 博士(環境学) ; 学位記番号: 第17547号 ; 研究科・専攻: 新領域創成科学研究科
著者
脇屋 裕一郎 大曲 秀明 立石 千恵 河原 弘文 宮崎 秀雄 永渕 成樹 井上 寛暁 松本 光史 山崎 信
出版者
日本養豚学会
雑誌
日本養豚学会誌 (ISSN:0913882X)
巻号頁・発行日
vol.51, no.4, pp.207-212, 2014

二酸化炭素等温室効果ガス濃度の上昇に起因して地球温暖化が進行しており,夏季における我が国の養豚は影響を受ける可能性が指摘されている(高田ら,2008)。それによると,2060年の夏季には北海道を除いたほとんどの地域で日増体量が低下し,特に関東以西では日増体量の15~30%の低下が予測されている。また,平成22年度の夏季は,我が国の多くの地点で平均気温が統計開始以来最も高い記録的猛暑となり,家畜の生産に影響が出たことは記憶に新しい(農林水産省,2012)。これらのことから,豚肉生産における暑熱対策技術の確立は全国的にも重要な課題と考えられる。暑熱環境下で飼養成績を改善する手段として,飼料中のエネルギー含量を調整する取組が行われており,COFFEYら(1982)やKATSUMATAら(1996)は,飼料に油脂を添加することで,暑熱環境下の肥育豚の飼養成績が改善されるとしている。しかし,KATSUMATAら(1996)は,油脂を配合することで背脂肪厚が増加することを報告しており,油脂添加と併せて背脂肪厚を抑制できる技術の確立を検討する必要がある。著者ら(脇屋ら,2009; 2010)は,佐賀県の特産農産物である茶の製茶工程で発生する加工残さの機能性に注目し,その給与試験を行っている。それによると,慣行飼料に対して重量比で肥育前期2%,肥育後期1%添加することで,抗酸化成分であるカテキン等による肥育豚の背脂肪厚低減効果を確認しており,油脂添加のような脂肪蓄積が促進される条件下でも背脂肪厚の抑制が期待できる。
著者
村上 ひとみ 榊原 弘之 瀧本 浩一
出版者
山口大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2009

本研究では地震後非常参集における交通手段アンケート調査から自転車活用条件を明らかにした。東日本大震災では名取市における津波避難アンケート調査をもとに、渋滞は厳しいが、身の危険は徒歩・自転車より自動車の方が低いこと、自転車は避難開始が早く機動性に優れることを示した。山口市の住民アンケート調査から自家用車依存が地理知識獲得に負の影響を及ぼし、地域活動参加が公共施設や商店等の正規化得点を高める傾向を示した。また災害早期の被害情報共有に役立つモバイル情報システムを開発した。以上を併せて、日常の自転車利用を促進し、自家用車依存を軽減することで、非常参集や津波避難に役立つ等、地震防災への効用が示された。