著者

吉田 昌志

出版者

昭和女子大学近代文化研究所

雑誌

学苑 = Gakuen (ISSN:13480103)

巻号頁・発行日

no.927, pp.114-140, 2018-01-01

著者

中村 哲也 慶野 征〓 吉田 昌之

出版者

地域農林経済学会

雑誌

農林業問題研究 (ISSN:03888525)

巻号頁・発行日

vol.39, no.1, pp.184-189, 2003-06-25 (Released:2011-09-05)

参考文献数

4

著者

小林 重人 吉田 昌幸 橋本 敬

出版者

日本シミュレーション&ゲーミング学会

雑誌

シミュレーション&ゲーミング (ISSN:13451499)

巻号頁・発行日

vol.23, no.2, pp.1-11, 2013-12

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地域経済とコミュニティ活性化のための手段として地域通貨が再注目されているが,地域通貨が特定の箇所に滞留して広く流通せず,当初の目的を達せないまま終わる事例が多い.我々は,地域通貨が有する言語的機能から,地域を重視する価値観や地域通貨の使用習慣といった地域住民の内部ルールに着目してきた.本論文では,内部ルールの影響も含めた地域通貨の流通メカニズムを,ゲーミングとマルチエージェントシミュレーションの2つの手法を組み合わせることで明らかにする.ゲーミングの結果から,地域通貨導入によってゲーム参加者の売買行動および地域に対する愛着や助け合いの高まりといった価値観の変容が確認された.こうした変容を実装したマルチエージェントシミュレーションの実施により,地域重視の価値観,有償ボランティア,地域通貨残高の間にフィードバックループが形成され,地域内での購入割合が上昇するという地域通貨の流通メカニズムを示した.

著者

内海 能亜 吉田 昌史

出版者

公益社団法人 日本工学教育協会

雑誌

工学教育 (ISSN:13412167)

巻号頁・発行日

vol.60, no.4, pp.4_109-4_113, 2012 (Released:2012-08-04)

参考文献数

13

著者

大塚 二郎 吉田 昌史 野崎 考志 十朱 寧

出版者

公益社団法人 精密工学会

雑誌

精密工学会学術講演会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2013, pp.827-828, 2013

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昔から同種金属同士の摺動は避けるべきとして「ともがね」と言われた。しかし、この現象を知らずに、機械を設計・製作し、失敗する例が見受けられる。ここでは、ボールねじ、リニアガイド、締結用ねじなどのともがねについて述べ、その対策を示す。

著者

吉田 昌志

出版者

昭和女子大学

雑誌

學苑 (ISSN:13480103)

巻号頁・発行日

vol.903, pp.82-104, 2016-01-01

著者

吉田 昌義

出版者

信州短期大学

雑誌

信州短期大学研究紀要 (ISSN:09182780)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.23-33, 2000-12-25

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"Sengotaiseino Seisan" (literally meaning, Clearing up the Post-World-War System) is now widely spoken among Japanese people, and its focus is being brought to revision of the leagal systems founded upon the oreders and memoranda issued and enforced by GHQ during the occupation or those systems built, after Japan having regained her independence, on the Constitution of Japan adopted under the occupation. This is to revisit the process through which the constitution was drafted and adopted, and to put up a question, in the light of the histry of Japan afterWW n, to legitimacy of the constitution, although the legitimacy has long been recognized among almost all constitutionalists in Japan. The systems constructed immediately after the defeat of Japan are deemed to be based on "5 D's Occupation Policy" -Disarmament or Demilitarization,Denationalization, Disindustrialization, Decentralization and Democratization - which was fiercely enforced to Japan. The first and last D's were stipulated as the representative provision in the constitution. Almost all of Japanese people had welcomed with thanks the constitution as adopted "under the collective will of Japanese people obtaining sovereignty". No Japanese except a few did not recognize"there is no people's sovereignty where a state is not sovereign." And, half a century has passed since the adoption of the constitution without any question on it. Compared with the case in Germany, defeated as well, the situation was completely different from that of Japan. Not willing to adopt the constitution under occupation, they had adopted "just a law" termed as Basic Law, temporarily applied to whole Germans including east part of Germany. Now, the world situation changed, and Japan enjoys the second economic power after the USA. Now that The Constitution of Japan and other systems stemmed from it are not applicable to Japan, we Japanese have to see the constitutionin a new light so that it may meet such requirements as adopting a new constitution with will of Japanese, in view of history, tradition, individuality and nationality of Japan and in a way of adapting to the world needs.

著者

藤井 義晴 木村 園子ドロテア 及川 洋征 岡崎 伸 新藤 充 吉田 昌裕 荒谷 博 和佐野 直也 マニナン ジョン・ソロモン サポン アピア・クワメ アドクウエイ アモアテイ・クリスティアナ アジジ マジード マルダニ ホサイン ミシナ マリア カザンツエバ エレナ オニプチェンコ ウラジミル パリサ タヘリ ホセイン アロウイ オシバンド アスマ 宝 龍 白 梅栄 阿 都沁夫 康 高娃 李 振豪 阿仁也 曾 任森 曾 英子 ルオ シンミン ウンダム ロレンス・モナ ミイ アフィ・アティアス イスミル ライハン ベイカー バキ 田村 尚幸 唐内 里緒 小林 賢太朗

出版者

東京農工大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2014-04-01

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ガーナ、ケニヤ、スーダン、カメルーン、カンボジア、マレーシア、ベトナム、トルコ、イラン、ロシア、中国の雲南省、内モンゴル自治区などに出張したり現地研究者と連絡研究を行い、アレロパシー活性の強い植物を検索した。選抜した植物を重力屈性阻害活性、蔓の巻き付き防止活性を検定する系で検定した。アメリカネナシカズラを用いるつるの巻き付きを防止する検定法を開発した。これらの系によりクズ、シラゲクサフジ、アメリカネナシカズラ等のつる植物のつるの巻き付きを阻害する物質を数種見出した。これらの物質が実際にクズのつるの巻き付きを阻害する検定試験を実施し、現地においても蔓の巻き付きを阻害する活性のある成分を得た。

著者

一戸 貞文 吉田 昌明 箱石 英恵 和泉 在 阿部 正隆 張簡 俊義 半田 詔一 菊池 達也

雑誌

関節鏡 (ISSN:0910223X)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.211-214, 1995-10-20

著者

吉田 昌志

出版者

日本近代文学会

雑誌

日本近代文学 (ISSN:05493749)

巻号頁・発行日

vol.78, pp.52-69, 2008-05

著者

糸井 裕子 福島 道子 郷間 悦子 鈴木 明美 金子 順子 小野崎 美幸 竹中 陽子 落合 佳子 吉田 昌 足羽 紀子 鈴木 美智江 原 毅

出版者

国際医療福祉大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2013-04-01

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本研究は、がん医療における多職種連携を基盤にがん患者の適応支援、症状緩和によりQOLの向上を目指すものである。特に早期に退院し社会復帰することが可能な腹腔鏡下胃切除術を受けたがん患者の社会復帰による問題を明確にし、対応策を多職種で開発した。この対応策や情報をホームページで公開し支援している。支援は、医師、看護師、栄養士、理学療法士、ソーシャルワーカー等で行っている。また、がん患者による相互支援を助けるためにWEB版サバイバーシップも運営している。そして、ホームページ利用者の活用頻度とQOLの関連を調査しアウトカムを評価した。

著者

吉田 昌之 大田 伊久雄 栗原 伸一 大江 靖雄

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2000

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本研究は,近年の深刻な景気低迷のなかにあっても,女性の社会進出や単身世帯の増加等を背景とした食の外部化を反映し,市場拡大を続けている弁当類や調理パン,惣菜等の,いわゆる「中食」について,主に消費行動の観点から国内外の現状を調査・分析したものである。3年計画の標題研究のうち初年度は,まず中食先進国の一つであるイタリア(ペルージア)の大学生に対してアンケート調査を行った。その結果,中食の選好要因として「便利さ」はそれほど高くなく,わが国においてそれが重要な購買要因になっているのとは大きな相違があることが分かった。その原因の一つには,親と同居している地元通学の学生が半数近くに達していることなどが考えられた。研究2年目は,わが国の外・中食産業に価格破壊の波を起こしたファーストフード,その中でも最大の売上高で業界の低価格戦略をリードし続けている「マクドナルド」と,それに対してハンバーガーチェーンとしては最大の店舗数を誇り食材へのこだわり路線で健闘している「モスバーガー」の消費者を対象に調査・分析を行った。その結果,マクドナルドでは中学・高校または男性サラリーマンといった外食依存度が高く低価格を指向している消費者が,モスバーガーではOLなど20歳前後の女性が消費の中心となっていることが分かった。そして研究最終年度は,前年度までに行ってきた調査研究を出版物として公開すると同時に,今後中食の有力な販売チャネルとなると考えられるオンライン直販についての調査や,農産物加工食品を農家民宿で販売した場合の経済波及効果などについても研究を行った。更に,家計調査データを用いて,内・中・外食需要の要因分析を行った結果,中食需要の増大要因は,都市化と消費支出であり,価格は大きな阻害要因とはなっていないことが明らかになった。以上のように,計画された3年間の標記研究により,中食のさらなる発展の可能性が裏付けられた。

著者

吉田 昌志

出版者

昭和女子大学

雑誌

學苑 (ISSN:13480103)

巻号頁・発行日

vol.862, pp.1-17, 2012-08-01

著者

森田 寛子 谷口 圭吾 吉田 昌弘 大岩 正太郎 菅原 一博 片寄 正樹

出版者

日本体力医学会

雑誌

体力科學 (ISSN:0039906X)

巻号頁・発行日

vol.57, no.6, 2008-12-01

著者

横山 伊徳 中野 等 箱石 大 杉本 史子 高野 信治 吉田 昌彦 井上 敏幸 井上 敏幸 梶原 良則 小宮 木代良 杉本 史子 高野 信治 宮崎 修多 吉田 昌彦

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2006

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天領豊後日田の広瀬家に伝わる未整理の史料群(大分県日田市・広瀬資料館所蔵「広瀬先賢文庫」)について文書構造を検討して目録を作成し、研究・教育に活用可能な状況を創り出した。また、同史料に基づく共同研究を実施し、近世後期から幕末維新期にかけての広瀬家を中心とする地域ネットワークの実態を、政治情報・経済情報・思想言説という、三つの視角から究明し、報告書にまとめた。

著者

吉田 昌彦

出版者

九州大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2005

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(1)日米修好通商条約違勅調印問題が発生した安政五年段階では孝明天皇は、「勅問之人々」と結んで朝政の実権を掌握、幕藩制的朝政機構である「三職」の長である内覧の九条尚忠を失権させ、戊午の密勅を降下させたこと。その際、孝明天皇と「勅問之人々」は雄藩の軍事的支援を得られるように工作していたこと。(2)安政の大獄により朝廷は幕府のコントロール下に置かれたものの天皇を「君主」とするイデオロギー上の位置づけが不変であったため、和宮降嫁策などにおいて「勅命」を幕府は公式的には拒否できなかったこと。(3)島津久光率兵上京により孝明天皇は、初めて、その至高性を保障する暴力装置を得て勅諚を貫徹し得たのであるが、その際、国事御用書記という幕末朝廷における最初の国事関係ポストが設置されていること。(4)学習院は、その講義施設として藩主クラスに対する礼遇と公卿と大名との政治的会談や伝奏・議奏などとの面談を行え得るスペースと構造とを備えていたことによること。(5)朝廷は、国権の最高機関として、新たに「支配の対象」としなけらばならなかった諸藩の政治的要求や意見を聴取し朝廷の政策決定を伝え諸藩を指揮命令する為の伝達の場を新たに確保する必要があったが、その場として「小御所取合廊下」という天皇や国事御用掛が「政務」を行う空間とは距離を置いた学習院が定置されたこと。(6)儀礼レベルでは藩主との直接的儀礼(天杯拝受など)には宮中小御所という天皇固有の「空間」が設定されいたのに対し、朝廷役職者と藩主・世嗣が儀礼を行う「役向の儀礼」の場として学習院という「空間」が使用されていたこと。

著者

日本産業技術教育学会ロボコン委員会 田口 浩継 山本 利一 村松 浩幸 杵淵 信 渡壁 誠 水谷 好成 川原田 康文 川崎 直哉 吉田 昌春 松永 泰弘 紅林 秀治 松岡 守 関根 文太郎

出版者

日本産業技術教育学会

雑誌

日本産業技術教育学会誌 (ISSN:02865580)

巻号頁・発行日

vol.52, no.2, pp.149-152, 2010-06-30

著者

村松 浩幸 杵淵 信 渡壁 誠 水谷 好成 山本 利一 川崎 直哉 紅林 秀治 松岡 守 関根 文太郎 田口 浩継 川原田 康文 松永 泰弘 吉田 昌春 大橋 和正

出版者

信州大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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3年間の研究により,現実の技術開発を疑似体験させるロボット学習の教育システム(カリキュラム,関連教材)を開発した。技術観,職業観についても信頼性,妥当性のある尺度を開発できた。そして全国各地の中学校で複数の実践を行い,必修の授業での簡単なロボット学習であっても,現実の技術や技術開発と関連付けることで,生徒の技術観,職業観を向上させうる可能性を確認できた。

著者

吉田 昌弘 宮下 京子 石井 美紀 平山 次彦 大場 克人 今野 晶 早瀬川 優子 小林 武 宮野 佐年 米本 恭三

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, 1995-04-20