著者

吉田 三郎太

出版者

愛知学院大学一般教育研究会

雑誌

愛知学院大学論叢 一般教育研究 (ISSN:02858924)

巻号頁・発行日

vol.28, no.1, pp.p263-268, 1980

著者

吉田 三郎太

出版者

愛知学院大学一般教育研究会

雑誌

愛知学院大学論叢 一般教育研究 (ISSN:02858924)

巻号頁・発行日

vol.28, no.4, pp.p721-745, 1981

著者

伊藤 伝 兼松 誠司 小金沢 碩城 土崎 常男 吉田 幸二

出版者

日本植物病理学会

雑誌

日本植物病理學會報 (ISSN:00319473)

巻号頁・発行日

vol.59, no.5, pp.520-527, 1993-10-25

被引用文献数

3

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リンゴゆず果病罹病樹(品種:紅玉)の樹皮より核酸をフェノール抽出し, 2-メトキシエタノール及び臭化セチルトリメチルアンモニウム処理後, CF-11セルロースカラムにかけ, 5%ポリアクリルアミドゲルによる二次元電気泳動(一次元目 : 未変性条件, ニ次元目 : 8M尿素による変性条件)を行ったところ, 罹病樹からは健全樹には認められないウイロイド様RNAが検出された。同様なウイロイド様RNAはゆず果病罹病と考えられたその他のリンゴ14樹中12樹からも検出され, 本ウイロイド様RNAとゆず果病との関連性が示唆された。本ウイロイド様RNAは8M尿素による変性条件下で, リンゴ樹で既報のリンゴさび果ウイロイド(ASSVd)より遅く泳動され, ノーザンブロット法によリASSVd-cDNAと反応しなかった。また本ウイロイド様RNAを電気泳動により純化し, リンゴ実生21樹に切りつけ接種したところ, 5樹から同様のウイロイド様RNAが検出され, 本ウイロイド様RNAが実生に感染し増殖したと推察された。以上の結果より, 本ウイロイド様RNAはASSVdと分子種が全く異なる, より分子量の大きなウイロイドと考えられた。本ウイロイドをapple fruit crinkle associated viroidと仮称した。

著者

尹 孝鎮 三村 浩史 東樋口 護 時岡 晴美 リム ボン 坂東 亜希子 竹田 陽介 武藤 隆 野久 敏数 橋本 清勇 吉田 友彦

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. F, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 建築歴史・意匠 (ISSN:09150161)

巻号頁・発行日

vol.1992, pp.171-172, 1992-08-01

著者

橋本 清勇 三村 浩史 竹田 陽介 東樋口 護 野久 敏数 リム ボン 御厨 淳 尹 孝鎮 吉田 友彦 井沢 はる

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. F, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 建築歴史・意匠 (ISSN:09150161)

巻号頁・発行日

vol.1992, pp.499-500, 1992-08-01

著者

吉田光佑 清水優 吉本潤一郎 土岐茂 高村真広 岡本泰昌 山脇成人 銅谷賢治

雑誌

研究報告バイオ情報学(BIO)

巻号頁・発行日

vol.2013-BIO-34, no.4, pp.1-2, 2013-06-20

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うつ病の診断及び治療等において従来の経験に頼った手法ではなく、機能的核磁気共鳴 (fMRI) 技術を用いる研究が盛んに行われている。本研究では、言語流暢性課題におけるうつ病患者の fMRI データを対象に、L1 正則化付きロジスティック回帰を用いることで、より精度の高い客観的診断および関わりのある脳領域の特定を行った。

著者

吉田 民人

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.46, no.3, pp.274-294, 1995-12-30 (Released:2009-10-19)

被引用文献数

1 1

著者

吉田 寛 古田 智昭 福永 健司

出版者

日本緑化工学会

雑誌

日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.28, no.4, pp.512-519, 2003-05-31

参考文献数

6

被引用文献数

3 3

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貝殻廃棄物を利用した酸性雨対策や強酸性土壌地における緑化手法「アルプラスエ法」の概要について紹介する。本緑化工法は,酸性矯正材(中和材)として臨海施設や養殖産業から排出される貝殻廃案物を調整加工したリサイクル資材「シェルレミディ」を用いることを特徴としている。この資材は,中和効果が長期間持続するほか,多くのミネラルを含んでいることから一般的な中和剤である炭酸カルシウムを使用した場合と比較して植物の成長を促進することができ、植生基材や酸性矯正層の材料として使用することにより,酸性雨や強酸性土壌が原因で植生の回復が困難な法面等における良好な緑化が期待できる。

著者

小池 はるか 吉田 俊和

出版者

高田短期大学

雑誌

高田短期大学紀要 (ISSN:09143769)

巻号頁・発行日

vol.30, pp.1-9, 2012-03

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目的は,共感性・社会考慮と公共の場における迷惑認知との関連を検討することである。その結果,社会考慮の高い者は,一部迷惑行為をより迷惑と認知していることが明らかになった。また,共感性の低い者は,行為を受けた場合には自己の視点から判断をするという結果が認められた。一方,共感性の高い者は自己の視点のみを取ることはしないものの,自分以外の被害者の視点を取得する場合と,行為者の視点を取得する場合があることが確認された。

著者

金 貞任 新開 省二 熊谷 修 藤原 佳典 吉田 祐子 天野 秀紀 鈴木 隆雄

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 = JAPANESE JOURNAL OF PUBLIC HEALTH (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.51, no.5, pp.322-334, 2004-05-15

参考文献数

17

被引用文献数

9

著者

吉田 栄一

出版者

地理科学学会

雑誌

地理科学 (ISSN:02864886)

巻号頁・発行日

vol.63, no.3, 2008-07-28

著者

畑 淳 小山 裕貴 吉田 孝博 増井 典明

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. EA, 応用音響 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.110, no.367, pp.83-88, 2011-01-13

参考文献数

4

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本研究では,人の知覚する微小な音質や音像の変化を表現できる測定および解析技術の開発を目標に,時間領域における音響信号測定波形の振幅,傾きに対する比較対象波形の振幅変化量を求める解析法を提案し,検討を行った.その結果,機器の時間経過による波形変化を検出した.また,3次元プロットにおける軌道の位置や形状の変化により,波形の特定の傾きと振幅におけるラインケーブル間の波形変化が可視化できた.また,機器に供給する電源に3次高調波を付加した場合,僅かではあるが局所的な波形変化が確認できた.

著者

吉田 真理子

出版者

一般社団法人日本発達心理学会

雑誌

発達心理学研究 (ISSN:09159029)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.44-54, 2011-03-20

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本研究は,実験とインタビューを通して,幼児における未来の自己の状態を予測する能力を調べた。特に,「起こるかもしれない」未来の自己の状態を予測しはじめる時期を特定するため,実験では,不確実に生起しうる未来で必要となるアイテムを前もって準備するか否か,インタビューでは,実際の未来の行事に対して自覚的に心配を抱いているか否かを検討した。対象児は幼児36名(3歳児11名,4歳児12名,5歳児13名)であった。その結果,(1)4歳頃から不確実に生起しうる未来に必要なアイテムを準備するようになること,(2)4歳頃から未来の行事に対して心配があると答えるようになること,(3)アイテムの準備と心配の有無には関連がみられること,(4)未来の複数の可能性を予測する際にはそれらの生起確率を考慮する必要があることが明らかとなった。以上の結果から,子どもは4歳頃から,未来の自己の状態を,複数の可能性があるものとして予測するようになることが示唆された。

著者

仲條 眞介 吉田 宏 大清水 保見

出版者

日本作物学会

雑誌

日本作物学会東北支部会報 (ISSN:09117067)

巻号頁・発行日

no.51, pp.57-58, 2008-12-20

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短稈アワ育成を目的としたγ線照射による突然変異育種の過程で、到穂日数が原品種の1/2程度しかない極早生変異系統が得られた。本系統を夏至の前後の2時期(5月25日、7月2日)に播種した場合の到穂日数は、それぞれ38日、35日と変化が少なかった。本研究では、この変異系統の極早生化の成立要因を明らかにするために、短日処理と長日処理を行い、その出穂反応を調査した。日長。条件。

著者

吉田 明夫 伊藤 秀美 細野 耕司

出版者

公益社団法人 東京地学協会

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.105, no.1, pp.77-87, 1996-02-25 (Released:2009-11-12)

参考文献数

22

被引用文献数

2 2

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Several examples are presented which seismic quiescence appeared in a wide area around the foci of intraplate earthquakes before their occurrence. A noteworthy feature is that the quiescence area extends along tectonic zones over more than several times of the focal region of the main shock. This phenomenon suggests that stress in a wide area along tectonic zones changes before the occurrence of major intraplate earthquake. We consider that the stress change is a manifestation of a significant physical process leading to earthquake occurrence. An apparently puzzling fact which earthquake precursors are sometimes observed at distant places from the focal region in the specific direction may be explained by such stress change. Further, it is expected that the precursory seismic quiescence provides us with a promising clue to the short-term prediction of intraplate earthquake.

著者

丸山 浩明 宮岡 邦任 仁平 尊明 吉田 圭一郎

出版者

立教大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2007

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ブラジルの南パンタナールを研究対象に,住民が世代を越えて継承してきた湿地管理のワイズユース(wise use,賢明な利用)を発掘し,その有効性を検証した。パンタナールでは,雨季にアロンバード(自然堤防の破堤部)から内陸部へと水を引き込み,水位が低下する乾季にはアロンバードを閉鎖して浸水域を消失させることで,木本種の侵入による草地の森林化に向かう植物遷移を抑制し,良質な天然草地の維持・形成を実現してきたことが明らかになった。

著者

吉田 俊雄

出版者

日本育種学会

雑誌

育種学研究 = Breeding research (ISSN:13447629)

巻号頁・発行日

vol.5, no.3, pp.103-107, 2003-09 (Released:2011-03-05)

著者

吉田 知行

出版者

京都大学数理解析研究所

雑誌

数理解析研究所講究録 (ISSN:18802818)

巻号頁・発行日

no.1476, pp.120-126, 2006-03

著者

吉田 知行

出版者

京都大学

雑誌

数理解析研究所講究録 (ISSN:18802818)

巻号頁・発行日

vol.1394, pp.61-76, 2004-09

著者

吉田 昌之 大田 伊久雄 栗原 伸一 大江 靖雄

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2000

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本研究は,近年の深刻な景気低迷のなかにあっても,女性の社会進出や単身世帯の増加等を背景とした食の外部化を反映し,市場拡大を続けている弁当類や調理パン,惣菜等の,いわゆる「中食」について,主に消費行動の観点から国内外の現状を調査・分析したものである。3年計画の標題研究のうち初年度は,まず中食先進国の一つであるイタリア(ペルージア)の大学生に対してアンケート調査を行った。その結果,中食の選好要因として「便利さ」はそれほど高くなく,わが国においてそれが重要な購買要因になっているのとは大きな相違があることが分かった。その原因の一つには,親と同居している地元通学の学生が半数近くに達していることなどが考えられた。研究2年目は,わが国の外・中食産業に価格破壊の波を起こしたファーストフード,その中でも最大の売上高で業界の低価格戦略をリードし続けている「マクドナルド」と,それに対してハンバーガーチェーンとしては最大の店舗数を誇り食材へのこだわり路線で健闘している「モスバーガー」の消費者を対象に調査・分析を行った。その結果,マクドナルドでは中学・高校または男性サラリーマンといった外食依存度が高く低価格を指向している消費者が,モスバーガーではOLなど20歳前後の女性が消費の中心となっていることが分かった。そして研究最終年度は,前年度までに行ってきた調査研究を出版物として公開すると同時に,今後中食の有力な販売チャネルとなると考えられるオンライン直販についての調査や,農産物加工食品を農家民宿で販売した場合の経済波及効果などについても研究を行った。更に,家計調査データを用いて,内・中・外食需要の要因分析を行った結果,中食需要の増大要因は,都市化と消費支出であり,価格は大きな阻害要因とはなっていないことが明らかになった。以上のように,計画された3年間の標記研究により,中食のさらなる発展の可能性が裏付けられた。