著者

嶋田 由美 小川 容子 安田 寛

出版者

和歌山大学

雑誌

和歌山大学教育学部紀要. 人文科学 (ISSN:1342582X)

巻号頁・発行日

vol.56, pp.17-23, 2006-02-28

著者

面谷 幸子 名徳 倫明 山城 美樹 長谷川 渚彩 大橋 甲三郎 長井 克仁 西井 諭司 初田 泰敏 小川 雅史

出版者

一般社団法人日本医療薬学会

雑誌

医療薬学 (ISSN:1346342X)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.31-39, 2016-01-10 (Released:2017-01-10)

参考文献数

10

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Workshops on the use of adrenaline auto-injection (EPIPEN), reconsideration of training programs on food allergies, and an approach to increase risk awareness of food allergies are required. We investigated the current state of education of school teachers and school pharmacists in Tondabayashi City.A total of 120 school teachers and 14 school pharmacists participated in our questionnaire. More than 90% of teachers had experience with children with allergies, and more than 95% of teachers were aware of anaphylaxis. Although most teachers were familiar with EPIPEN, they did not have detailed knowledge and were not confident in using it in an emergency. School teachers who attended EPIPEN workshops had a higher degree of confidence in using EPIPEN in an emergency than school teachers who do not attended the workshops. Attending workshops will increase the self-confidence of teachers in using EPIPEN in an emergency. The survey results indicate that it is important for school pharmacists to hold regular workshops on EPIPEN, including practical training, to develop the EPINEN skills of school teachers and enlighten them on the subject.

著者

小川 純生

出版者

東洋大学経営学部

雑誌

経営論集 (ISSN:02866439)

巻号頁・発行日

no.79, pp.1-24, 2012-03

著者

小川 純生

出版者

東洋大学経営学部

雑誌

経営論集 (ISSN:02866439)

巻号頁・発行日

no.78, pp.81-103, 2011-11

著者

小宮 治彦 米澤 雅之 龍田 英世 小川 和夫

出版者

公益社団法人 日本船舶海洋工学会

雑誌

Techno marine 日本造船学会誌 (ISSN:09168699)

巻号頁・発行日

vol.865, pp.56-61, 2002

著者

小川 功

出版者

跡見学園女子大学

雑誌

跡見学園女子大学マネジメント学部紀要 (ISSN:13481118)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.41-63, 2014-01-15

著者

野々山 宏 有元 真理子 稲川 俊太郎 内田 育恵 谷川 徹 小川 徹也 植田 広海

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.117, no.3, pp.191-195, 2014-03-20 (Released:2014-04-20)

参考文献数

18

被引用文献数

1 3

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急性喉頭蓋炎は高度な気道狭窄から致命的となる疾患であるため, ときに迅速かつ的確な処置が必要とされる. われわれは成人の急性喉頭蓋炎患者において性別, 年齢, 発症季節, 初診施設, 受診時期, 症状, 喉頭所見, 血液検査, 既往歴につき気道確保に関連する因子を中心に検討した. 気道確保を行ったのは216例中, 39例 (18.1%) であった. 急性喉頭蓋炎患者の男女比は1.9: 1, 平均年齢は53歳で発症の季節性は認められなかった. 受診時期の検討では, 気道確保群が有意差をもって早期に受診をしていた. 症状は咽頭痛を88%, 発熱を30%, 嚥下時痛・嚥下困難を28%, 呼吸苦を19%, 声の変化を10%に認め, 呼吸苦のみが気道確保との関連に有意差があった. 喉頭内視鏡検査所見では, 一側の仮声帯に炎症が波及し腫脹していた症例 (52.6%) は, 披裂喉頭蓋ヒダ, 披裂部までに留まったもの (12.9%) に比べ, 気道確保率は大きく上回った. 血液検査では, WBC, CRPともに, 気道確保群において有意に高値であった. 既往歴では糖尿病の有病者に気道確保との関連に有意差を認めた. 早期の受診, 呼吸苦, 喉頭内視鏡検査所見での仮声帯の腫脹, WBC, CRPの上昇, 糖尿病の既往がある症例では気道の確保を考慮する必要性があると考えられた.

著者

小川政亮編著

出版者

一粒社

巻号頁・発行日

1978

著者

藤村 政樹 野村 将春 坂本 さゆり 上尾 友美恵 柴田 和彦 小川 晴彦 西 耕一 松田 保

出版者

The Japanese Respiratory Society

雑誌

日本胸部疾患学会雑誌 (ISSN:03011542)

巻号頁・発行日

vol.28, no.1, pp.105-112, 1990

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若年健康女性にみられる深吸気の Vmax 増加効果と basal bronchomotor tone の関係にっいて, partial and maximum expiratory flow-volume curve を用いて検討した. 深吸気の Vmax 増加効果は, ipratropium bromide によるPEF₂₅の増加率 (r=-0.81, p<0.0002) および salbutamol によるPEF₂₅の増加率 (r=-0.62, p<0.01) と有意の相関を示した. 深吸気の Vmax 増加効果の日差変動は, PEF₂₅の日差変動と有意 (r=0.68,p<0.005) に相関したが, MEF₂₅の日差変動とは相関しなかった. 以上より, 若年健康女性における深吸気の Vmax 増加効果は, 迷走神経緊張による basal bronchomotor tone が亢進しているためにみられる現象と考えた.

著者

小川一眞 著

出版者

小川一眞

巻号頁・発行日

1909

著者

小川 有閑

出版者

日本宗教学会

雑誌

宗教研究. 別冊 (ISSN:21883858)

巻号頁・発行日

vol.89, pp.332-333, 2016-03-30

著者

山本仁志 小川祐樹 宮田加久子 池田謙一

雑誌

研究報告知能システム(ICS)

巻号頁・発行日

vol.2013, no.5, pp.1-7, 2013-03-03

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ソーシャルメディアにおけるコミュニケーションは世論形成においてどのような影響を持ちうるであろうか。東日本大震災を契機に Twitter や Facebook の普及率が急増し、今後は政治的コミュニケーションメディアとしての利用が予想される。また震災と同時に発生した原子力発電所の事故によって原子力発電の政策に対して人々は選択を迫られている。本研究は、争点として原発の賛否問題を取り上げ、Twitter 上で得られる個人の発言とそこから得られる様々なネットワーク指標に加え、社会調査で得られる個人の意見、知識、価値観などの心理的態度のデータとを結びつけた分析によって Twitter による世論の形成過程を明らかにする。

著者

小川古吉 (仙果園主人) 著

出版者

小川古吉

巻号頁・発行日

1906

著者

小川稠吉, 宇野季次郎 編

出版者

古川小三郎

巻号頁・発行日

1900

著者

小川 功

出版者

滋賀大学

雑誌

滋賀大学経済学部研究年報 (ISSN:13411608)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.23-43, 1999

著者

進藤 厚子 猪飼 伸子 小川 めぐみ

出版者

へるす出版

雑誌

臨床看護 (ISSN:03867722)

巻号頁・発行日

vol.37, no.8, pp.1018-1022, 2011-07

著者

外山 勝彦 小川 泰弘 松原 茂樹 角田 篤泰 BENNETT F・GEROGE Jr. 松浦 好治

出版者

名古屋大学

雑誌

萌芽研究

巻号頁・発行日

2005

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本研究は,計算機による法制執務支援システムの開発を目的とし,特に,膨大な数の法令文書の構造化により,法令改正に伴う法令統合作業の自動化,高度化,迅速化が可能であることを明らかにする.本年度は,法令自動統合システムの実現と検証に関して,次の研究を行った.1.法令文書用DTDの拡充前年度に引き続き,わが国の法令文書の構造化のための文書型定義(DTD)を拡充した.特に,表,改正規定など,法令文書中に出現する複雑な構造を定式化する手法を明らかにした.2.法令文書自動タグ付けツールの拡充前年度までに開発した法令文書自動タグ付けツールを拡充したDTDに対応させるとともに,スクリプト化により使い勝手を向上させた.3.法令自動統合システムの実現と検証法令自動統合システムのプロトタイプを開発した.また,同システムの動作検証のために,法律17本(改め節965,改正箇所4,355)の新規制定時バージョンから一部改正法令に従って自動統合を繰り返し,現行バージョンと比較する実験を実施したところ,原データの誤植に伴うエラー,文字列の置換において,置換箇所の前後の文脈に注意して実行しなければならない場合を除き,良好な結果を得た.4.構造化法令データの蓄積主要法令101本の日本語原文および英訳,および,昭和22〜23年に新規制定された法律約300本について,構造化法令データを作成,蓄積した.なお,前者の構造化には,上述のタグ付けツールを用いた.

著者

小川 和孝

出版者

東京大学大学院教育学研究科

雑誌

東京大学大学院教育学研究科紀要 (ISSN:13421050)

巻号頁・発行日

vol.52, pp.127-135, 2013-03-10

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This paper aims to describe new directions of sociology for the studies of the labor market in Japan. For related studies, I review the following three research areas – (1) long-term employment custom and seniority-based wage system, (2) social security system, (3) transition from school to work. The problems are that theories on which the past researches relied don't adequately explain observed characteristics in the Japanese labor market, and they view individuals as either “oversocialized” or “undersocialized.” Then, I seek several directions to overcome them. The emphasis is placed on to focus on multiple outcomes of labor markets, matching processes between workers and employers, and institutional mechaniams and their changes.

著者

石田 常博 小川 徹男 星野 和男 阿部 展祐輝 佐藤 浩司 中村 敬 細野 治 飯野 佑一 川井 忠和 泉雄 勝

出版者

Japan Surgical Association

雑誌

日本臨床外科医学会雑誌 (ISSN:03869776)

巻号頁・発行日

vol.47, no.10, pp.1191-1197, 1986-10-25 (Released:2009-02-10)

参考文献数

19

被引用文献数

2

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群馬県下における甲状腺癌集団検診を1980年から県対ガン協会と協力し,乳癌検診と同時に実施してきたので, 5年間の成績結果を報告する.受診者総数は91.787名(実人数54,625名)で,一次検診の異常者は4.6%,要精検者は2.4%であった.甲状腺癌は133例(乳頭癌117例,濾胞癌15例,髄様癌1例)発見され,発見率は0.14%,実人数に対して0.24%であった.初回受診者は繰り返し受診者よりも2倍発見率が高い.集検癌の82%が甲状腺腫に気付いていなかった.腫瘤径は2cm以下が65.5%を占め, 1cm以下の微小癌が22.6%にみられた.教室外来例に比して,リンパ節転移程度も少なく,甲状腺内に限局しているより早期の癌が多かった.転帰はリンパ節再発1例,残存甲状腺再発1例,交通事故死1例の他は健存であり,きわめて予後良好であった.甲状腺癌の集団検診は早期発見,早期治療上,有意義であり,今後さらに普及させるべきものと思われる.

著者

逸村 裕 小川 治之 緑川 信之 金子 昌嗣 斎藤 憲一郎

出版者

社団法人情報科学技術協会

雑誌

ドクメンテーション研究 (ISSN:00125180)

巻号頁・発行日

vol.33, no.6, pp.273-279, 1983-06-01

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理工学34分分野の雑誌を対象に,引用数,自誌引用率,被引用数,impact factor,decay index,immediacy indexの各引用尺度について調べ,分野ごとに平均を計算した。その結果,以下の点が明らかにされた。 (1)一般に,引用数の多い分野ほど,被引用数も多く,impactfactorの値も高い。応用・複合科学分分野は,被引用数,impact factorがともに低い。(2)decay indexの値は分野による差があまり大きくない。ただし,伝統的な分野よりも,最近発達してきた分野の方が,比較的値が大きい。(3)immediacy indexは,分野による差が大きい。応用・複合科学,および数学,力学などの伝統的な分野で値が低い。