著者

日本広告主協会編 小林保彦 [ほか] 著

出版者

ダイヤモンド社

巻号頁・発行日

1997

著者

大西 正光 小林 潔司 中野 秀俊

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.67, no.5, pp.67_I_231-67_I_242, 2011 (Released:2012-12-28)

参考文献数

16

被引用文献数

2

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民間資金を活用して,インフラストラクチャーの建設及び維持管理運営を行うPPP (Public-Private Partnership)は世界的な潮流となっている.PPP事業における資金調達先も多様化する中,イスラーム金融が果たす役割が大きくなっている.本研究ではイスラーム金融の発展がPPP投資に与える影響を分析するため,イスラーム金融における金利決定メカニズムを明示的に表現したイスラーム金融市場モデルを定式化する.その結果,イスラーム金融の利益配分率(疑似利子率)は,預金,貸出の両市場において,通常金融の利子率よりも小さくなることが示された.さらに,預金者のイスラームに対する自覚が高まるほど,疑似貸出利子率が低下する一方,イスラーム金融に伴う取引費用が軽減されれば,疑似貸出利子率が増大することが示された.

著者

角甲 純 大園 康文 小林 成光 關本 翌子

出版者

日本緩和医療学会

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.115-120, 2018 (Released:2018-03-23)

参考文献数

15

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【目的】デスカンファレンスで話し合われた内容を明らかにする.【方法】2012年5月〜2014年11月までの期間に,国立がん研究センター東病院の緩和ケア病棟で行われたデスカンファレンス60件について,診療録およびデスカンファレンス実施時の記録用紙を後ろ向きに調査し,内容分析を行った.【結果】期間中に行われたデスカンファレンスから,170単位のデータを抽出した.最終的に5つのカテゴリーに分類し,[ケア対象としての家族を支える][患者の思いを汲み取り大切にする][症状を緩和し苦痛を取り除く][医療者間における連携の大切さを実感する][患者との関わりに苦慮する]とした.【結論】デスカンファレンスは,さまざまな視点と方向から支援を振り返る有用な機会であることが示唆された.

著者

藤崎 洋子 島瀬 初美 五十嵐 隆夫 山田 康子 小林 收 佐藤 尚

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.25, no.9, pp.668-677,692, 1976

被引用文献数

3

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マツ花粉飛散の多い新潟市に約20年間居住した後発症したマツ属花粉症の2症例を報告した.2症例はマツ属のほかイネ科, ヨモギ属の複合感作をうけているが, 毎年マツ飛散期に一致した4月より6(7)月まで眼, 鼻症状がおこり, クロマツ, アカマツが主要抗原であると診断し, 各花粉液による減感作両療法で著効をえたものである.症例1の皮内反応はクロマツ10^<-3>液でlateの反応を示し, 症例2の皮内反応陽性閾値はアカマツ10^<-5>であった.症例1のP-K反応は8時間後に最大となる皮膚反応を示し, 症例2のP-K反応は陽性であった.2症例ともマツによる鼻粘膜試験は陽性, 結膜試験は陰性であった.新潟市におけるマツ属花粉飛散期間は4月ないし6(7)月で, 5月初旬に最高飛散となる.新潟県内居住の小児気管支喘息患者について皮内反応を行い, クロマツ1.6%, アカマツ1.7%の陽性率をえた.また両者の共通抗原性は特に認められなかった.これらの結果から, マツ属花粉は抗原性が弱いとはいえわが国における花粉症抗原の1つとして検索をすすめるべきものと考えられる.

著者

平博順 藤田早苗 小林哲生

雑誌

平成24年度 情報処理学会関西支部 支部大会 講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2012, 2012-09-14

著者

藤森 俊二 高橋 陽子 江原 彰仁 小林 剛 瀬尾 継彦 三井 啓吾 米澤 真興 田中 周 辰口 篤志 坂本 長逸

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.100, no.1, pp.50-57, 2011 (Released:2013-04-10)

参考文献数

15

被引用文献数

3

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原因不明消化管出血(OGIB)は,原因検索追求の程度・再発性の有無により多種の消化管病変を含む.本邦では上下部消化管内視鏡を施行して原因が不明な消化管出血をここに含むことができるが,出血源が上下部内視鏡で検索が困難な小腸に存在するとは限らない.小腸内視鏡の進歩により50%近いOGIBの出血源を発見・診断・治療可能になった.同時に非ステロイド性抗炎症薬服用OGIB患者の出血源が高率に小腸潰瘍性病変であることが明らかとなり対策が求められている.

著者

小林 真朝 麻原 きよみ 大森 純子 宮﨑 美砂子 宮﨑 紀枝 安齋 由貴子 小野 若菜子 三森 寧子

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.25-33, 2018 (Released:2018-02-10)

参考文献数

14

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目的 公衆衛生看護の倫理に関するモデルカリキュラム・教育方法・教材開発のために,全国の保健師養成機関における倫理教育に関する実態を把握することを目的とした。方法 全国の保健師養成機関(専修学校(1年課程の保健師養成所,4年課程の保健看護統合カリキュラム校),短大専攻科,大学)229校に質問紙を送付し,公衆衛生看護教育を担当する教員に回答を求めた。 質問紙の内容は,回答者および所属機関の属性や保健師資格教育の形態のほか,公衆衛生看護の倫理の独立・関連科目の有無と導入予定,公衆衛生看護以外の倫理科目,公衆衛生看護の倫理を学ぶことの重要性や望ましい対象など,担当できる教員の有無やその研修の必要性,教育にあたって必要な資源,公衆衛生看護の倫理として扱う内容などを尋ねた。回答は変数ごとの記述統計量を算出するとともに,自由記載の内容分析を行った。結果 全国の保健師養成機関に質問紙を送付し,89校(回収率38.9%)から回答を得た。保健師養成機関の内訳は大学78.7%,短大専攻科4.5%,専修学校9%であった。公衆衛生看護の倫理の独立科目はなく,9割近くは導入予定もなかった。42.7%が科目の一部で公衆衛生看護倫理を扱っていた。公衆衛生看護倫理を学ぶ重要性については「非常に重要・ある程度重要」を合わせて9割であった。58.4%が保健師教育において公衆衛生看護の倫理に関する授業を必須化する必要があると回答したが,倫理教育を担当する教員については4割以上が「いない」と回答した。教員の研修は8割以上が必要と答え,必要な研修形態は「専門職団体や学会などによる学外研修」が8割と最も多かった。必ず行う必要があると思われる公衆衛生看護の倫理教育の内容の上位は「公衆衛生看護実践者としての職業倫理」,「健康と基本的人権」,「個人情報とその保護」,「公衆衛生看護における倫理」,「公衆衛生看護における倫理的自己決定」であった。結論 公衆衛生看護倫理教育はその必要性は高く認識されているものの,実施率は低かった。モデルカリキュラム,教材,教授できる教員が不足していること,教授が必要とされる公衆衛生看護の倫理の教育内容が体系化されていない現状が明らかになった。公衆衛生看護倫理の定義の合意形成と,モデルカリキュラムと教育方法,教材の開発,教員の養成が急務であると考えられた。

著者

松田 光子 森鍵 祐子 細谷 たき子 小林 淳子

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.10-19, 2018 (Released:2018-02-10)

参考文献数

27

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目的 新任期保健師の集団・地域を対象とした実践能力の到達度を把握し,家庭訪問の実施状況,指導体制,家庭訪問に対する認識との関連を明らかにすることを目的とした。方法 山形県内の行政保健師で,新任期(1∼5年)保健師64人を対象とし,無記名自記式質問紙調査を行った。調査項目は,基本属性,家庭訪問の実施状況と指導体制,家庭訪問に対する認識,および新人看護職員研修ガイドライン∼保健師編∼の保健師到達目標項目のうち専門職としての能力Ⅱである集団・地域を対象とした実践能力の14項目とした。14項目の到達度について「ひとりでできる」を100,「ひとりでできない」を0とするVASで自己評価による回答を求め,独立変数との関連をt検定,Pearsonの相関係数により分析した。結果 有効回答数は52人であった。家庭訪問の指導体制との関連では同行訪問の経験がある者はない者より集団・地域を対象とした実践能力である「健康課題に気づく」,「人々の力を見出す」,「目標設定と方法の選択」,「活動の評価」の到達度が有意に高かった。訪問記録を提出している者は「健康危機管理体制の理解説明」,「健康危機対応の理解説明」の到達度が有意に高く,訪問記録提出時の上司のアドバイスがある者は「アセスメント」の到達度が有意に高かった。家庭訪問の認識との関連では「対象の生活に合わせて行う活動である」,「家族全員の健康を考えながらの活動である」,「多職種と協働しながらの活動である」と認識する者ほど「目標設定と方法の選択」の到達度が有意に高かった。結論 同行訪問や記録の提出,記録提出時のアドバイス,保健師の家庭訪問に対する認識が新任期保健師の集団・地域を対象とした実践能力に関連することが明らかとなった。

著者

小林 幸治 秋葉 祐子 瀬間 久美子 小林 法一 山田 孝

出版者

社団法人日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 = The Journal of Japanese Occupational Therapy Association (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.28, no.3, pp.266-276, 2009-06-15

参考文献数

37

被引用文献数

1

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わが国のOTにおいて,脳血管障害者の心理社会面に対して行われている支援内容を明らかにすることを目的として文献的研究を行った.過去10年分の論文,日本作業療法学会演題から,OTRが行った支援内容が記述された箇所をラベルとして抽出し,KJ法によってグループ編成を行った.1. 障害とともに生きていくための支援を行う,2. 作業を介した治療的関わりを行う,3. クライエント-OARの協業的関係を築く,4. クライエント・家族の生活環境づくりを行う,の4つの大カテゴリーが見出された.1が本支援内容のコアカテゴリーであると考えられた.脳血管障害者の心理社会面について,本結果の内容を組み込んだOTを計画し実践する必要がある.The purpose of this study was to investigate the kinds of psychosocial supports occupational therapists provide for stroke clients. We examined Japanese journals of occupational therapy from 1995 to 2004 and formed categories by using the KJ method. As a result, we discovered four typical categories: (1) support to live with disability, (2) use of therapeutic activities effectively, (3) establishment of client-therapist collaborative relationships, (4) providing comfortable environments for clients and families. We regard category (1) as the core category. In conclusion, it is necessary for occupational therapists to understand the psychosocial supports necessary for stroke clients.

著者

田中 俊次 永島 俊夫 黒瀧 秀久 小林 道明 堀内 淳一 高井 寛 小川 昭一郎 小松 輝行

出版者

東京農業大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2004

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本研究プロジェクトは、「環オホーツク海圏交流」を促進するため、環境科学的学術交流に的を絞り、持続的可能な経済発展交流の研究を追求することを目的とした。研究計画及び研究成果については研究分担者が所属する5大学の、1995年以来の各種の地域とのコンソーシアム開催事業によって、その課題を絞り込んで環境科学研究のテーマを設定してきた。そこで具体的な対象地域を設定し、社会科学的アプローチ、人文科学的アプローチ、自然科学的アプローチといった多種多様の切り口から分析を行ってきた。主な研究実績は下記の通りである。1.分析視点を深めるとともに、調査研究方法の検討会議を開催した。具体的には、これまでに先駆的に海圏交流研究を行なっている研究者に講演して頂き、研究手法・論理展開を参考としつつ、国際的見地からの環境問題への視座や、伝統的地域圏交流の再確立、広域圏交流へむけた新たな研究の視座を盛り込む研究手法を検討した。2.環オホーツク海圏における環境科学研究に関する基礎資料及び比較のための環日本海圏域における基礎資料の収集及び国内調査を実施した。3.「環オホーツク海圏広域交流」形成の課題を明らかにするため、北東アジア(モンゴル、ロシア・サハリン、中国東北部)を対象に、環オホーツク海圏における農畜産業の展開や環境汚染の状況、国際交流に向けての取り組みなどについて、各国の関係機関を中心に聞き取り調査を実施し、また関係機関からの提供資料や広域交流関連の文献などを用いながら、研究を深化させてきた。本研究の主な研究実績としては、「越境広域経営」や「環境ガバナンス論」を土台に、環オホーツク海圏の持続的な資源の利用と管理のための環境ガバナンスの構築を目指して、学術的なグランドデザイン「(仮称)OSERIEG(The Okhotsk Sea Rim for Environmental Governance)ビジョン」のモデルを検討し、「環オホーツク海圏」の位置づけを明らかにしたことがあげられる。

著者

永田 晃也 小林 俊哉 西釜 義勝 長谷川 光一 諸賀 加奈

出版者

研究・イノベーション学会

雑誌

年次学術大会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.32, pp.765-769, 2017-10-28

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一般講演要旨

著者

小林 剛 佐藤 賢 山崎 勇一 大山 達也 堀口 昇男 柿崎 暁 草野 元康 山田 正信 横濱 章彦 岡本 宏明

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.105, no.11, pp.2215-2220, 2016-11-10 (Released:2017-11-10)

参考文献数

19

被引用文献数

2

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52歳,女性.多発性骨髄腫に対して自家末梢血幹細胞移植後,複数回輸血を行った.定期受診の際に肝機能障害が認められ,精査目的で入院.HEV(hepatitis E virus)-IgA抗体陽性からE型急性肝炎と診断し,肝庇護療法にて軽快,退院とした.喫食歴からは感染源は特定できず,輸血による感染を疑った.輸血に使用したロットの保存血清からHEV-RNAが検出され,患者検体とHEVの塩基配列が一致したため,輸血によるE型肝炎と診断した.

著者

小林 実央子

雑誌

日本文學 (ISSN:03863336)

巻号頁・発行日

vol.111, pp.105-132, 0000

著者

小林 直人 柏木 将宏 鎌田 光宣 坂田 哲人 宮田 大輔

雑誌

千葉商大紀要

巻号頁・発行日

vol.55, no.1, pp.77-90, 2017-09-30

著者

小林 登茂子

出版者

杏林書院

雑誌

保健の科学 (ISSN:00183342)

巻号頁・発行日

vol.58, no.9, pp.613-618, 2016-09

著者

鷲見 昭典 奥山 孝三 小林 薫 大谷 渡 大村 孝男

出版者

一般社団法人日本PDA製薬学会

雑誌

日本PDA学術誌 GMPとバリデーション (ISSN:13444891)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.28-33, 2000 (Released:2006-08-01)

参考文献数

7

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Two major problems are expected to arise in the future in connection with plasma proteins. The first problem is the lack of source materials. The second problem is the risk of transmission of viral disease such as hepatitis, HIV or other yet-to-be identified viruses. Genetic engineering is the best approach to solve these problems. Plasma derived human serum albumin (pHSA) is one of the most useful plasma proteins. However, producing recombinant human serum albumin (rHSA) commercially via genetic engineering is not entirely straightforward. Two hurdles must be cleared in order to develop rHSA. One is cost and the other is quality. Albumin is typically administered in tens of gram quantities. At a purity level of 99.999% (a level considered sufficient for other recombinant protein preparations such as vaccine and cytokine), rHSA impurities on the order of one mg will still be injected into patients. So impurities from the host organism, in this case yeast, must be reduced to a minimum. Furthermore, purified rHSA must be identical to pHSA. Despite these stringent requirements, cost must be kept in check. One gram of pHSA costs a few dollars. Our goal is to produce rHSA at least as economically as pHSA. Thus to rein in rHSA costs, maximum quantities of albumin must be produced from minimum volumes of culture, and highly efficient, high-yield purification methods are required. Because of these special issues about rHSA development, purification methods were designed under conception described below. 1. Easy automatic control, 2. Easy scale up, 3. Use of no special materials, 4. Use of no complicated methods. The item No.1 is necessary for cost cutting and uniformity of quality. The item No. 2 is essential by the reason mentioned below. In the first stage of rHSA development, we examined purification methods based on 3 to 10 l fermentation scale. In the next stage of rHSA development, we confirmed and optimized purification methods established at the first stage using 1000 l fermentation scale. The final stage of rHSA development is commercial scale. We have the plan of fermentation scale being 50 m3. The purification methods of rHSA must be identical throughout these three stages. Easy scale up is a very important factor for process development. Column chromatography is the best approach to solve these problems. So we used a lot of column chromatography techniques in rHSA purification. The items No.3 and No.4 are necessary for the reason mentioned below. Affinity chromatography is usually a very efficient method. But in the case of rHSA, affinity chromatography is not efficient considering cost and capacity. Furthermore, gradient elution is a very efficient method for small size chromatography, but in rHSA purification, chromatography column is very large. Gel packing into large columns is much more difficult than in small ones, and also, chromatography patterns in large columns are often different from those of small ones. In other words, though impurities can be separated in small scale, separation efficiency becomes very low in large scale and thus the results of chromatography is different between large and small scales. Because of the reasons mentioned above, the media used in our process are very popular ones such as ion exchange, hydrophobic and gel filtration. The methods of chromatography we used are very simple, i.e., rHSA is adsorbed on the media, impurities are washed out, and then rHSA is eluted at a stretch. Or contrariwise, rHSA is flowed through the media while the impurities are adsorbed. In this way, scale up of chromatography is very simple. Same bed height and same linear flow give same results independent of gel volume.

著者

小林 正和 砂間 良二 原島 好

出版者

低温生物工学会

雑誌

凍結および乾燥研究会会誌 (ISSN:02888297)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.14-23, 1988-09-30 (Released:2017-08-01)

著者

小林 正和

出版者

低温生物工学会

雑誌

凍結および乾燥研究会会誌 (ISSN:02888297)

巻号頁・発行日

vol.30, pp.77-80, 1984-08-20 (Released:2017-08-01)

著者

宮ノ下 智史 吉岡(小林) 徹 金間 大介

出版者

研究・イノベーション学会

雑誌

年次学術大会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.32, pp.629-631, 2017-10-28

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一般講演要旨

著者

小林 敏男

出版者

渋沢栄一記念財団

雑誌

青淵 (ISSN:09123210)

巻号頁・発行日

no.827, pp.34-37, 2018-02