著者

山本 達郎 野中 崇広 篠崎 友哉

出版者

熊本大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2014-04-01

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プレガバリン・ガバペンチンの作用部位であると考えられているα2δ-1の発現を、青斑核と中脳水道周辺灰白質で検討した。青斑核ではα2δ-1は発現せず、近傍にある三叉神経中脳核に発現していることが分かった。坐骨神経切断によりα2δ-1の発現に大きな変化はないことが示された。中脳水道周辺灰白質では、α2δ-1の発現はほとんど見られなかった。プレガバリン・ガバペンチンが青斑核を介して鎮痛効果を発揮していることが報告されてきたが、青斑核ではなく近傍の三叉神経中脳核に作用し、その結果として青斑核を活性化し鎮痛効果を発揮する可能性が示唆された。

著者

島田 延枝 寺沢 敏夫 内藤 統也 松井 洋 星野 真弘 向井 利典 山本 達人 斎藤 義文 國分 征 町田 忍 SHIMADA Nobue TERASAWA Toshio NAITO Tsuguya MATSUI Hiroshi HOSHINO Masahiro MUKAI Toshifumi YAMAMOTO Tatsundo SAITO Yoshifumi KOKUBUN Susumu MACHIDA Shinobu

出版者

宇宙科学研究所

雑誌

宇宙科学研究所報告 (ISSN:02852853)

巻号頁・発行日

vol.98, pp.1-23, 1997-11

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1994年2月20日01UTに発生した太陽フレアは, その伝播過程で強い惑星間空間衝撃波を生じた。太陽風中をモニターしていたGEOTAIL衛星は, 翌日2月21日09UTにこの衝撃波と遭遇し, 粒子分布や磁場等のプラズマ状態を詳細に観測することができた。その結果, このイベントに幾つかの特筆すべき現象がみられることが明らかになった。高周波まで及ぶ比較的強い磁場波動が観測された他, イオンのみならず, 電子に於いても衝撃波フェルミ加速の結果といえる分布とエネルギースペクトルが得られた。1AUに於いて電子の衝撃波統計的フェルミ加速のはっきりした証拠が得られることは, 大変希である。本稿では, 電子の衝撃波フェルミ加速現象の報告を中心に, それに関連する観測結果を述べていきたい。

著者

山本 達

出版者

東北哲学会

雑誌

東北哲学会年報 (ISSN:09139354)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.65-67, 1993-07-29 (Released:2018-02-28)

著者

前橋 健二 大戸 亜梨花 山本 達彦 浅利 妙峰 柏木 豊

出版者

日本食品科学工学会

巻号頁・発行日

vol.62, no.6, pp.290-296, 2015 (Released:2015-11-24)

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(1) 市販塩麹製品14点の成分の平均値は,水分50.2%,食塩11.0%,還元糖21.9%,ホルモール窒素0.07%であった。酵素活性は全く検出されないものも見られたが多くの製品にデンプン分解系酵素やタンパク質分解系酵素が検出された。(2) 塩麹の製造条件として,還元糖およびホルモール窒素量の消長の点では60℃で6時間以上の消化が必要であるが,残存酵素活性を考慮すると50℃~60℃で6時間程度の短時間消化による方が適当であると判断された。(3) 麹抽出液での試験では,10%食塩の存在でα-アミラーゼ活性の熱安定性は低下しプロテアーゼの熱安定性は若干向上する傾向が見られた。また,10%グルコースの存在ではプロテアーゼ活性の熱安定性がさらに向上する傾向が見られた。

著者

山本 達也

出版者

JAPAN ASSOCIATION OF INTERNATIONAL RELATIONS

雑誌

国際政治 (ISSN:04542215)

巻号頁・発行日

vol.2005, no.141, pp.115-131,L14, 2005-05-29 (Released:2010-09-01)

参考文献数

41

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The purpose of this paper is to examine how the external environments of Middle Eastern governments, which require a serious commitment to the promotion of Information and Communications Technology (ICT), affect policies to control Internet information flow, and how it leads to a change in their domestic politics.Currently, we cannot confirm any leading hypotheses about the impacts of the Internet on authoritarian regimes that are widely accepted by political scientists. The main reasons for this is lack of statistical data, difficulties in obtaining sufficient material to discuss this theme, and the low Internet penetration rates in such countries.Of course, these hypotheses must surely exist in the Middle East and undoubtedly the relationship between Internet development and the political impacts on authoritarian regimes is an attractive research topic. However, the reasons mentioned above have caused certain limitations in carrying out such research. Therefore, this paper focuses on the regimes' Internet controlling policies, which is designed to block the free flow of information, and tries to expose the implications of political influences on authoritarian regimes by Internet development.When we focus on Internet controlling policies in authoritarian regimes, we should carefully assess the degree of governmental interference to the flow of information on the Internet. As figure 1 in my paper indicates, conceptually there are two different types of models regarding Internet controlling in authoritarian regimes. One model is that the government mediates and tries to control the flow of information on the Internet (model C), and the other model is that the government renounces Internet control completely (model D).There are two effective concepts to classify authoritarian regimes into model C or model D. The first concept is “network architecture, ” which is defined as the structural character of a network based on a code (software). The second concept is “network infrastructure architecture, ” which is defined as the physical structure of infrastructure to ensure data communication.As a result of my examination, most of the Middle Eastern countries such as Syria, Tunisia, UAE, Bahrain, Qatar, Saudi Arabia, Lebanon, and Egypt are categorized as model C, with only Jordan categorized as model D. The difference between Jordan and the other countries is explained by the engagement of US governmental organization on ICT strategy-making and revising processes, and the leadership of King Abdullah II, the head of the regime, who favors the introduction of policies that create competition in the ICT sector.The Jordanian decision to adopt model D leads a change in policymaking processes in the ICT field in Jordan, with transparency and accountability indubitably improved in this country. My paper concludes that the Jordanian case implies authoritarian regimes could adopt model D while keeping their authoritarian characters, and the perception and leadership of these regimes' heads would grasp the key for this change.

著者

久保田 雄也 荒木 実穂子 山本 達 宮脇 淳 藤澤 正美 原田 慈久 角田 匡清 和達 大樹 辛 埴 松田 巌 田口 宗孝 平田 靖透 保原 麗 山本 真吾 染谷 隆史 横山 優一 山本 航平 田久保 耕

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集

巻号頁・発行日

vol.71, pp.1273, 2016

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<p>SPring-8 BL07LSUにて分割型クロスアンジュレータと電磁石位相器を組み合わせ、唯一の軟X線高速連続偏光変調光源を実現した。さらにその光源を用いた軟X線領域における光学遅延変調法を世界で初めて開発した。この手法は磁性体の磁気円二色性(MCD)と旋光性を同時にかつ高精度に測定できる。本講演では新規光源と手法の詳細を述べると共に、それを用いた鉄系磁性体のMCD及び磁気光学カー効果(MOKE)測定の結果を報告する。</p>

著者

榊原 隆次 内山 智之 劉 志 山本 達也 伊藤 敬志 服部 孝道

雑誌

自律神経 = The Autonomic nervous system (ISSN:02889250)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.9-16, 2005-02-15

参考文献数

13

著者

山本 達司

出版者

同志社大学商学会

雑誌

同志社商学 = The Doshisha business review (ISSN:03872858)

巻号頁・発行日

vol.71, no.5, pp.1013-1026, 2020-03

著者

ジーモン・ヴィーゼンタール著 下村由一 山本達夫訳

出版者

時事通信社

巻号頁・発行日

1998

著者

山本 達也

出版者

一般社団法人 日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文報告集 (ISSN:09108017)

巻号頁・発行日

vol.445, pp.133-139, 1993-03-30 (Released:2017-12-25)

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This paper researches about development of dervish lodge that relates with popularization of Sufism. Various bektash dervish lodges in Turkiye were analysed in this research. Popularization of Sufism had two steps. First, Sufism joined men came to the stage, constructing tombs, meeting and pilgrimage rooms which had axis and Islamic proportion were built. Second step was patterned training (style of whirling dance). Beside to whirling dance room, library, Turkish bath and madrasa were constructed. In these buildings Islamic proportion and axis couldn't seem except the axis through Mecca.

著者

山本 達也

出版者

医学書院

雑誌

神経研究の進歩 (ISSN:00018724)

巻号頁・発行日

vol.12, no.4, pp.920-924, 1968-12-25

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I.脳炎後パーキンソニズム 脳炎後パーキンソニズムのなかには,二つの異なつた理解が含まれている。一つは,エコノモ脳炎後遺症ないしは慢性に進行するエコノモ脳炎の症状としてのパーキンソニズムという把え方,第二は不特定の脳炎,たとえばマラリア,梅毒その他の熱性疾患などを経過した後に現われたパーキンソニズムという見方である。一方病理学的な立場からいうと,脳炎後パーキンソニズムの名称ば,もつぱら第一の範疇すなわちエコノモ脳炎後パーキンソニズムと同義に用いられてきたのであつて,それは当然,一定の病変分布とその性質によつて規定されたものである。すなわち主要なcriteriaとして黒質と青斑核におけるメラニン色素含有神経細胞の脱落消失,ならびに神経細胞に広くみいだされるアルツハイマー原線維病変1)が挙げられる。 最初にエコノモ脳炎後と思われるパーキンソニズムの1例を述べて当面の問題に対する理解の助けとLたい。

著者

山本 ゆき 山本 達也 ALLEN Twink STANSFIELD Fiona 渡辺 元 永岡 謙太郎 田谷 一善

出版者

日本繁殖生物学会

雑誌

日本繁殖生物学会 講演要旨集 第104回日本繁殖生物学会大会

巻号頁・発行日

pp.223, 2011 (Released:2011-09-10)

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【背景と目的】ゾウの生殖メカニズムには未解明な点が多く,妊娠維持機構もその一つである。ゾウの妊娠期間は,約22ヶ月間と,陸上哺乳類で最も長く,卵巣には,妊娠期を通して複数の大きな黄体が存在している。アフリカゾウの胎盤では,ステロイドホルモンの合成が行われていないと考えられており,妊娠全期間を通して,プロジェステロン(P)は黄体から分泌されていると推察される。しかし,妊娠期中の黄体を刺激する因子は未だ発見されていない。私共は,ゾウの妊娠後半期に、血中プロラクチン(PRL)濃度が高値を示し、胎盤中にはPRL様物質が含有されていることを明らかにしてきた。本研究では,ゾウの妊娠維持機構の解明を目的として,アフリカゾウの全妊娠期間を通した胎盤中PRL様物質の局在を解析し,P分泌との関連性を検討した。 【材料と方法】南アフリカ共和国およびジンバブエで淘汰された妊娠アフリカゾウ38頭から,妊娠初期から末期にかけての胎盤および子宮内膜を採取し,抗ヒトPRL抗体を用いて免疫組織化学染色を行った。 【結果】着床前の,子宮内膜に接着している栄養膜細胞において,明瞭なPRL様物質の陽性反応が認められ、子宮内膜腺にもわずかに陽性反応が認められた。着床以降の胎盤組織においても,全妊娠期間を通し胎盤の栄養膜細胞に明瞭な陽性反応が認められた。 【考察】これらの結果から,アフリカゾウの妊娠期において,着床前の段階から栄養膜細胞がPRL様物質を分泌していると推察された。今回局在が認められたのが栄養膜細胞であることから,胎盤性ラクトージェン(PL)である可能性が示唆された。ゾウでは,排卵後、血中P濃度は上昇するがその後一時的に低下,着床の起こる妊娠約7週に再度上昇し,分娩まで高値を維持する。これらの結果を総合すると,ゾウでは着床以降,栄養膜細胞のPRL様物質がパラクリン的に黄体に作用し,P分泌を刺激して22ヶ月間の妊娠を維持しているものと推察された。 本研究は,乾太助記念動物科学研究助成基金によって支援された。

著者

山本 達治

出版者

公益社団法人 日本磁気学会

雑誌

日本応用磁気学会誌 (ISSN:02850192)

巻号頁・発行日

vol.3, no.3, pp.71-74, 1979-08-31 (Released:2010-05-18)

著者

林詳悟 山本達哉 全邦釘 林和彦

出版者

公益社団法人 日本コンクリート工学会

雑誌

コンクリート工学年次大会2018(神戸)

巻号頁・発行日

2018-06-20

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筆者らはトンネル覆工コンクリートの点検効率化の取り組みとして,可視画像から得られるひび割れの長さや幅などの情報と,覆工表面の三次元形状からはく落の危険性を推定する手法の確立に取り組んでいる。本文は,ひび割れには発生原因によって,表面のひび割れ形状と,内部のひび割れ面の形状には密接な関係性があると考え,ひび割れ表面形状とひび割れ面に発生するせん断強度の関係を明示することで,ひび割れの形状から,はく落危険性を評価する手法を提案するものである。

著者

秋久保 一馬 山本 達 湯川 龍 ダンジェロ マリー 松田 巌

出版者

公益社団法人 日本表面科学会

雑誌

表面科学学術講演会要旨集

巻号頁・発行日

vol.34, 2014

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SrTiO3(STO)は3.2eVの大きさのバンドギャップを持つ遷移金属酸化物半導体である。2次元電子ガスや超伝導など様々な物性が現れ、また金属/STO界面は光触媒などの実用的な観点からも詳細な研究が進められている。本研究では、X線光電子分光を用いて金属/STO界面の電子状態を調べた。金属吸着前後でバンド曲がりの様子が変化した。バンド構造の変化のメカニズムについて述べる。

著者

山本 達也 大野 貴司 棟田 雅也

出版者

岐阜経済大学地域経済研究所

雑誌

地域経済 (ISSN:03866122)

巻号頁・発行日

vol.33, pp.25-40, 2014-03

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大垣市の経済・産業と地域づくりEconomy, industry and regional development in Ogaki City共同研究報告IICollaborative Research Report II

著者

山本 達人

出版者

東京大学大学院教育学研究科

雑誌

東京大学大学院教育学研究科紀要 (ISSN:13421050)

巻号頁・発行日

vol.55, pp.139-148, 2015

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The purpose of this article is to review of the empirical studies of parents' attitudes toward school education in Japan and to lead problems about the study of the opinions and requests from parents to school in Japan. For this purpose, I try to review the empirical studies of parents' attitudes toward Japanese school education in time series.

著者

山本 達生 鬼塚 正孝 石川 成美 佐藤 幸夫 榊原 謙 南 優子 鈴木 久史 酒井 光昭 小澤 雄一郎 塚田 啓二 宮下 豪

出版者

日本肺癌学会

雑誌

肺癌 (ISSN:03869628)

巻号頁・発行日

vol.41, no.5, 2001-09-30

著者

山本達郎

雑誌

東洋学報 / The Toyo Gakuho

巻号頁・発行日

vol.27, no.2, pp.289-296, 1940-02

著者

山本 達夫

出版者

東亜大学

雑誌

総合人間科学 : 東亜大学総合人間・文化学部紀要 (ISSN:13461850)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, 2002-03