著者
川尻 将守 渡邊 尚 井上 愛 岩谷 理恵子 平塚 明倫 保科 斉生 山本 泉 丸山 之雄 大城戸 一郎 横尾 隆
出版者
一般社団法人 日本透析医学会
雑誌
日本透析医学会雑誌 (ISSN:13403451)
巻号頁・発行日
vol.54, no.1, pp.31-35, 2021 (Released:2021-01-28)
参考文献数
14

新型コロナウイルス感染症(coronavirus disease 2019: COVID‒19)が世界中で拡大し,感染による急性腎障害(acute kidney injury: AKI)の発生に伴い透析を必要とする患者が増加している.血液浄化装置を介した感染拡大を防ぐ必要があるが,装置の汚染状況が不明確なため,現在は約10日間装置をウイルスから隔離した状態で静置した後,他の患者へ使用する運用を行っている.今回,COVID‒19患者の血液透析に使用した直後の血液浄化装置に新型コロナウイルス(severe acute respiratory syndrome coronavirus 2: SARS‒CoV‒2)が存在するか調査し,今後の装置の運用に役立てることを目的とした.血液浄化装置の9か所で採取した検体において逆転写ポリメラーゼ連鎖反応(reverse transcription polymerase chain reaction: RT‒PCR)検査はすべて陰性であった.COVID‒19患者に使用後の装置待機期間短縮は慎重に検討すべきであり,検体の採取箇所や環境等の条件を変更した追加調査が必要と考える.
著者
山本 信次 石場 圭太 土屋 俊幸
出版者
東北森林科学会
雑誌
東北森林科学会誌 (ISSN:13421336)
巻号頁・発行日
vol.14, no.2, pp.50-54, 2009-11-30 (Released:2017-07-27)

アクティブレンジャー(以下ARとする)は,行政側の国立公園における現場での人手不足の解消と,国立公園に関わっている多様な主体のコーディネーター役を目的として,2005年の6月に導入された制度である。2006年の段階で,ARは国立公園・野生鳥獣保護区など計52地区に,65名配属されている。国立公園には,全28国立公園中25国立公園にARが配属されており,現場での管理業務に従事している。本研究では,十和田八幡平国立公園十和田八甲田地区において,ARが実際どのような業務を行い,それらの業務が公園管理においてどのような位置づけにあるのかを調査した。その調査の結果,ARの業務が現場業務に大きく貢献している一方で,導入目的の1つであるコーディネーターとしての機能は果たせていないことが明らかになった。
著者
山本 悟 申 炳録
出版者
The Visualization Society of Japan
雑誌
可視化情報学会誌 (ISSN:09164731)
巻号頁・発行日
vol.22, no.1, pp.447-450, 2002

Condensation observed in a three-dimensional large-scale vortex is numerically investigated using a computational code developed by the authors. Fundamental equations contain conservation laws of mixed gas, water vapor, water liquid, and the number density of nucleus, momentum equations, and the energy equation. Classical condensation theory is used for modeling homogeneous nucleation and nonequilibrium condensation. Heterogeneous nucleation is approximately modeled by assuming a constant radius and the constant number density of nucleus. Three-dimensional flows over single- and double-delta wings in atmospheric flow conditions are calculated and how onset of condensation occurs in the streamwise vortex is parametrically predicted.
著者
山本 みなみ
出版者
Kyoto University
巻号頁・発行日
2020-05-25

新制・課程博士
著者
田村 暢章 菊池 建太郎 龍田 恒康 小林 真彦 園川 拓哉 松田 玲於奈 山本 信治 竹島 浩
出版者
一般社団法人 日本老年歯科医学会
雑誌
老年歯科医学 (ISSN:09143866)
巻号頁・発行日
vol.35, no.3, pp.226-229, 2020-12-31 (Released:2021-01-28)
参考文献数
17

われわれは高齢者の右側口蓋に発生した多形腺腫由来癌の1例を経験した。患者は70歳男性。既往歴はなく,約2年前に近在歯科で右側口蓋の腫脹を指摘されていたが,自覚症状がないため放置していたところ,約1カ月前より腫脹が増大するようになった。他の近在歯科を受診して精査加療目的で当科を紹介来院となった。画像検査では内部充実性の軟部腫瘤であり,核医学検査では集積を認めなかった。生検により多形腺腫の診断を得た後,全身麻酔下で同部の腫瘍切除術を行った。病理組織学的に多形腺腫由来癌の確定診断を得た。術後約5年経過するが再発は認めず良好である。腫瘍性病変を治療せずに長期間放置しておくことは悪性化の危険性が生じることを常に念頭に置き,高齢者の口腔管理に従事していかなければならないと考えられた。
著者
有賀 祥隆 浅井 和春 山本 勉 武笠 朗 長岡 龍作 津田 徹英 泉 武夫 瀬谷 貴之 井上 大樹
出版者
東北大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2006

三か年の期間中に、東北(岩手・宮城)、関東・甲信越(群馬・千葉・東京・神奈川・山梨)に加え、範囲を関西(京都・奈良)と中国地方(広島)にも一部広げ、都合、寺院・神社24ヶ所、34件46躯1箇1片、公共機関6ヶ所、8件20躯1双1柄、個人1ヶ所、1件1躯の物件を調査し、詳細な写真と基礎データを収集した。この成果は刊行準備中である。
著者
藤尾 和樹 山本 厚之 西川 進
出版者
一般社団法人 日本鉄鋼協会
雑誌
鉄と鋼 (ISSN:00211575)
巻号頁・発行日
vol.101, no.7, pp.372-377, 2015 (Released:2015-06-30)
参考文献数
11
被引用文献数
3 3

Seizure tests were carried out on Ni-Cr-Mo abrasion resistant cast irons containing different amounts of graphite and eutectic carbides. Specimens were prepared with changing Cr and Ni contents based on 2.3% C-1.5% Si- 0.6 Mn- 1.8 Mo iron. Surfaces of the test pieces were finished with mechanical grinding or electro-spark machining up to roughness of Ra:0.30 ~ 0.35. Seizure properties were evaluated with using a high peripheral speed wear tester. Higher load was applied for evaluating seizure property, while lower load was applied for friction coefficient. Weight loss was also measured after testing. Surfaces of the specimen after seizure test were observed with SEM. The specimens with higher amounts of graphite showed lower friction at the early stage of seizure tests. When the testing load was increased, seizure was significantly occurred on the specimen with graphite. The effect of graphite for lubrication was also diminished in the case of wear tests under lower load except the early stage of testing. The electro-spark machining for surface finishing lead to exfoliation of graphite from the surface resulting in increase in friction coefficient. The specimen with higher amount of carbides showed superior wear properties.
著者
江花 昭一 山本 晴義 秋庭 篤代 吉村 佳世子 境 洋二郎 津久井 はるみ 天保 英明 川原 健資 津久井 要
出版者
一般社団法人 日本心身医学会
雑誌
心身医学 (ISSN:03850307)
巻号頁・発行日
vol.40, no.2, pp.111-117, 2000
参考文献数
14
被引用文献数
1

心身医療は問題や疾患の同定から始めproblem talkを行うのが通例であり, 問題に焦点を当てずsolution talkを行う解決志向アプローチとは必ずしも整合的でない.また, 解決志向アプローチは多忙な臨床現場で十分な効果が発揮できる方法であろうか.今回われわれは, 2症例の検討を通して, これら2点の調査を行った.その結果, 多忙な日常臨床においても, 治療関係のタイプを吟味する, 問題を解決の資源として活用する, 可能性を引き出す対話を行う, 定型的質問を使用するなどの技法が実行可能かつ有効であった.解決志向アプローチは, 心身医療に組み込んでも, 解決を速やかにもたらし定着させる有用な方法であると考えられた.
著者
川本 雄大 田内 萌絵 山地 一代 中坪 良平 板野 泰之 山本 勝彦 和田 匡司 林 美鶴
出版者
公益社団法人 大気環境学会
雑誌
大気環境学会誌 (ISSN:13414178)
巻号頁・発行日
vol.56, no.2, pp.35-42, 2021-02-07 (Released:2021-02-05)
参考文献数
13

瀬戸内海周辺地域は全国的に見て相対的に大気汚染物質濃度が高い状態にあり、この原因の一つが、船舶由来の排気ガスとの指摘がある。本研究では、瀬戸内海海上と周辺陸上局にてそれぞれ測定された大気中のSO2、NOx、PM2.5の時空間変動の特徴とその要因を考察した。垂水局と兵庫南部局にてConditional Bivariate Probability Function解析等を行った結果、SO2濃度は海風の進入とともに上昇し、高濃度時には船舶の往来が集中する明石海峡方向からの大気の流入が確認できた。これは、二山型の日内変動を示すNOxとは異なる傾向となった。PM2.5は、春から秋にかけて日中の濃度上昇が確認できたが、SO2やNOxと比較して日内変動幅は小さく、広域的な汚染であることが示唆された。海上のSO2濃度は、最大で陸上局濃度の約5倍となり、他方、NOxは陸上局と同程度あるいは低濃度、PM2.5は陸上局とほぼ同程度であった。大阪湾・播磨灘および周辺沿岸地域において、SO2とNOxの主要な発生源は、それぞれ海上と陸上に存在する可能性が示された。
著者
山本義隆 [著]
出版者
みすず書房
巻号頁・発行日
2007
著者
石塚 洋一 山本 邦夫 今村 祐佳子
出版者
耳鼻咽喉科展望会
雑誌
耳鼻咽喉科展望 (ISSN:03869687)
巻号頁・発行日
vol.39, no.Supplement2, pp.156-161, 1996-08-15 (Released:2011-08-10)
参考文献数
12

エアロゾル療法は, 局所や全身にあたえる影響は少ないが, ネビュライザー療法として用いた場合, 下気道にもエアロゾル粒子が沈着することを念頭においた使用が望まれる。これは, エアロゾル粒子が, 上気道よりも下気道に障害をあたえる可能性が高いからである。日常生活でも, 様々なスプレー製品を用いる機会がある。これらの製品の中には, エアロゾル粒子の下気道障害性が強いものもあり注意を要する。防水スプレーは死亡事故が出ており, これはフッ素樹脂の吸入毒性により, 間質性肺炎や肺水腫を起こしたものと考えられる。この他にも, ヘアスプレー, 静電気防止スプレー, 殺虫剤スプレーなどの中毒が報告されている。
著者
山本 博之
出版者
田園調布学園大学
雑誌
田園調布学園大学紀要 = Bulletin of Den-En Chofu University (ISSN:18828205)
巻号頁・発行日
no.11, pp.23-36, 2016

1987(昭和62)年に社会福祉士及び介護福祉士法が制定され、社会福祉士の国家資格化が実現した。その流れを受けて、精神保健福祉士法が1997(平成9)年に制定され、精神保健福祉士の資格化がなされた。社会福祉士及び介護福祉士法制定から30年の年月が経過し、社会福祉士の活躍する場も当時のそれと比較しても格段に増すようになった。社会福祉士及び介護福祉士法はその後2007(平成19)年12月に改正され、その改正とともにソーシャルワーカー養成カリキュラムもその質及び量ともに大幅な見直しがなされて現在にいたっている。「新たな時代に対応した福祉の提供ビジョン」(2015(平成27)年)や「ニッポン一億総活躍プラン」(2016(平成28)年)といった未来志向の福祉政策プランが提言されている。本稿において、わが国におけるソーシャルワーカー養成課程の歴史を踏まえつつ、北米のソーシャルワーカー養成課程を紹介しながらソーシャルワーカー養成の現状と今後の課題への提言を行う。