著者
平田 雄一 宮本 直樹 清水 森人 吉田 光宏 平本 和夫 市川 芳明 金子 周史 篠川 毅 平岡 真寛 白土 博樹
出版者
国立研究開発法人 産業技術総合研究所
雑誌
Synthesiology (ISSN:18826229)
巻号頁・発行日
vol.7, no.4, pp.238-246, 2014 (Released:2015-03-14)
参考文献数
14

がんの放射線治療においては患者の呼吸等にともなって放射線の照射中に患部の位置が変化する可能性がある。放射線の患部への照射効果を向上させるとともに、周辺の正常部位へのダメージを最小化するために、患部の3次元的な位置の時間的な変化を考慮した4次元放射線治療が最近日本で開発され治療効果を上げている。この時間軸を付加した4次元放射線治療を実現するシステムの安全性に関する技術的要件を盛り込んだ規格を日本から国際電気標準会議(IEC)に提案した。理由は、IECの国際標準は、各国の規制当局によって引用されると、強制力を有するようになるため、IECにおける国際標準化活動は、4次元放射線治療システムの確固とした安全性担保のために非常に効果的であるためである。この論文は、今後さらに需要が増す4次元放射線治療システムに関する国際標準化の戦略について分析した内容をまとめたものである。戦略の要は、4次元放射線治療システムの安全性に関する技術的要件の国際標準化に焦点を絞り、臨床的視点を盛り込む形で、幅広い分野の専門家の意見を結集して国際的な合意形成を図ることである。今後4次元放射線治療を一層普及させるために、このような戦略にもとづいて、4次元放射線治療システムを構成する個別装置に関する既存規格の改訂に加えて、4次元放射線治療システム全体についてシステムとしての安全性評価を行ったうえで、新しい規格の作成を推進する。
著者
上岡 真紀子
出版者
帝京大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2016-04-01

本研究の目的は、教授・学習支援を担当する専門的図書館員のモデルを示し、その養成プログラムのあり方を検討することである。昨年度までに、文献調査に基づいて、全学的な教授・学習の質的改善の取り組みを実施して成果をあげ、かつ、その取り組みに図書館員が深く関与している事例を抽出し、事例としてトリニティ大学、パデュー大学等への訪問調査を実施し、データを収集している。 今年度はこれらケーススタディのデータを検討し、1) 全学的教授・学習の改善プログラムにおいて、 図書館員は、学習環境デザイン、および情報リテラシーの専門家としてプログラムの計画と実施に関与している、2) プログラムの実施の局面では、授業やカリキュラムの到達目標、アクティビティ、課題、評価の中に、情報リテラシー獲得のための要素をどのように組み込むかについて、教員に対する支援を提供し、授業改善やカリキュラム改革に貢献している、という結果を得た。また今年度は、上記プログラムに参加する図書館員への聞き取り、および文献調査に基づいて、教授・学習支援を担当する図書館員を養成するプログラムの事例調査を開始した。事例として、米国図書館協会によって提供されている、情報リテラシーの専門家養成プログラムについて情報を収集するとともに、開発に関わってきた図書館員数名を訪問し、背景などの聞き取り調査を実施した。今後、プログラムの詳細な内容を検討する予定である。
著者
神門 典子 吉岡 真治 山本 岳洋 酒井 哲也 相澤 彰子 大島 裕明
出版者
国立情報学研究所
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2016-04-01

平成28年度の研究実績の概要は下記の通りである。(1)ユーザの状況の捕捉と分析:探索的検索の例として、網羅的な情報探索タスク、探索中のユーザの時間認識、および、モバイル検索と音楽検索における複雑さの異なる検索タスクにおいて、ユーザ実験を行い、ログと、視線・インタビュー・アンケートなどのインタラクションデータを収集し、タスクと状況に応じた傾向を分析した。(2)ユーザの状況に応じて、ユーザを支援する技術: a) 網羅的情報探索のタスクにおいて探索を支援するクエリ推薦インターフェース、b) マルチファセット検索インタフェース、c)検索結果の多様化と多段階要約提示、d)ファセット検索の精緻化に必要な要素技術として 1) Wikipedia、DBPediaなどからのNamed Entityの属性抽出と組織化、2)文書中の非自然言語要素(数式など)へのアクセスについて、研究を進めた。上記a)は、あるクエリに対する未知の適合情報を含む度合いを、観点多様性と既知適合情報のディスカウントを考慮して定式化している。ユーザ実験の結果、既存方式よりも有効なことが示唆された。b)は、広く多様なタスクに適用可能な基盤技術の一つである。c)は、モバイル検索など、画面の小さいデバイスを用いて、探索的な検索において、特に有用である。(3)検索の基礎技術として、検索の多様化について研究を進めた。また、検索実験の規模(とくに、検索課題(topic)数)による実験結果の信頼性・妥当性を検証する方式を提案し、数学・統計学の理論に基づいて考究するとともに、多くの実例に適用して検証をすすめた。
著者
窪田 正彦 新井 清 頼光 彰子 島岡 真佐子 星野 響 林 一之 伊田 泰康 南 典昭 山本 博文 田中 恵一 高田 三千人 西原 正勝 藤谷 幸治 神田 博史
出版者
公益社団法人日本薬学会
雑誌
藥學雜誌 (ISSN:00316903)
巻号頁・発行日
vol.113, no.11, pp.810-817, 1993-11-25

The cultivation of Papaver bracteatum, having thebaine as a major alkaloid, needs permission by the law of the narcotic regulation in Japan. Therefore, the flowergrowing of P. bracteatum as garden plants is prohibited by law. Chemical, morphological and cytological analyses of gardening 18 plants of the section Oxytona of the genus Papaver collected in western Hiroshima prefecture were carried out as a preliminary study. On inquiry, thebaine was identified as an only alkaloid from one of the gardening plants. The amounts of thebaine contained in this sample was 0.68%. Petals of this plant are scarlet with black spots at their bases which are surrounded by bracts. These results indicated that one of the investigated plants was identified to be P. bracteatum.
著者
中田 衛樹 岡田 一馬 山崎 裕司 山崎 生希 山崎 倫 大森 貴允 冨岡 真光
出版者
高知リハビリテーション学院
雑誌
高知リハビリテーション学院紀要 (ISSN:13455648)
巻号頁・発行日
vol.16, pp.13-16, 2015-03-31

認知症を合併した重症片麻痺患者に対し,逆方向連鎖化の技法を用いた寝返り・起き上がり動作練習を実施した.寝返り動作は介入セッション,起き上がり動作は8セッション目に動作が自立した.介入中,身体機能および認知機能の改善は認められなかった.介入後,速やかに起居動作が自立したことから,認知症を合併した重症片麻痺患者に対する今回の動作練習は,有効に機能したものと考えられた
著者
峯村 佐和子 和田 弘太 須田 稔士 新井 千昭 長岡 真人 井田 裕太郎 枝松 秀雄
出版者
耳鼻咽喉科展望会
雑誌
耳鼻咽喉科展望 (ISSN:03869687)
巻号頁・発行日
vol.57, no.2, pp.82-86, 2014-04-15 (Released:2015-04-15)
参考文献数
7
被引用文献数
1

髄膜癌腫症は癌細胞が脳・脊髄軟膜にびまん性に転移し, 髄膜刺激症状や脳神経症状などが多発性に出現する頭蓋内転移の中でも比較的稀な病態である。 悪性腫瘍の既往のある患者に脳神経症状が発症した場合には本症を疑うが, 潜在性の悪性腫瘍の初発症状として出現した場合には診断が非常に難しい。 予後は非常に不良で神経症状などの発症後1~2ヵ月で死に至る場合も多い。 今回われわれは進行性の感音難聴を初発症状とした, 胃癌転移による髄膜癌腫症の1例を経験した。 進行性の感音難聴や難治性の顔面神経麻痺を認める場合, 髄膜癌腫症も鑑別に入れ, 精査を行う必要があると思われた。
著者
岡 真一郎 矢倉 千昭 緒方 彩 加来 剛 城市 綾子 濱地 望 木原 勇夫
出版者
JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION
雑誌
日本理学療法学術大会
巻号頁・発行日
vol.2009, pp.A3O1033-A3O1033, 2010

【目的】高齢者が自立した生活を送るためには,下肢筋群の筋力を維持,向上させることが重要である.高齢者における下肢筋群の筋力低下は,歩行能力やバランス能力の低下によって転倒リスクを増加させる.また,転倒は頭部外傷や骨折などの原因となるだけでなく,転倒への不安や恐怖感から行動制限を引き起こし,ADL,QOLの低下を招くことが示されている.これらのことから,高齢者の下肢筋力評価による筋力低下の早期発見は,介護予防における筋力の維持,向上のために重要である.高齢者に対する簡易的な下肢筋力評価には,椅子からの立ち上がり動作を一定回数行ったときの時間,一定時間行ったときの回数を測定値とする椅子立ち上がりテストがよく用いられている.一方,同じ高さの椅子からの立ち上がり動作は,対象者の体重,下肢長など体格の違いによって力学的な仕事量に差が生じることから,立ち上がり回数や時間よりも立ち上がり動作の仕事率(立ち上がりパワー)で評価する方が下肢筋力を反映する可能性がある.そこで,本研究は,糖尿病予防セミナーに参加した壮年女性を対象に10回椅子立ち上がりテスト(Sit-to-Standテスト,以下STS)の立ち上がり時間(STS-time;STS-T)および立ち上がりパワー(STS-Power;STS-P)と等尺性膝伸展力との関係について調査した.<BR>【方法】対象は,島根県出雲市に在住する住民で,糖尿病予防セミナーに参加した女性47名であった.対象者の基本特性は,平均年齢58.3±4.9歳,身長1.55±0.1m,体重54.2±6.7kg,BMI22.6±2.7kg/m2であった.測定は,STS,等尺性膝伸展力の順で行った.STSの測定は,対象者に両上肢を胸の前で組ませ,両下肢を肩幅程度に開き,膝関節を軽度屈曲させ,高さ42cmの安定した椅子から立ち上がって座る動作を10回行った時間(STS-T)を2回測定し,その平均値を代表値とした.STS-Pは,椅子の高さから立位での重心位置までの仕事率とし,立位での重心位置を身長の55%として推定し,STS-P=(身長×0.55-椅子の高さ)×体重×重力加速度×立ち上がり回数/立ち上がり時間,の計算式で算出した.等尺性膝伸展力は,徒手筋力計(μTas F-1,アニマ社)を用い,対象者を診察台に座らせ,徒手筋力計の歪みセンサーをつけたベルトを診察台の支柱に固定し,歪みセンサーを下腿遠位部にあて,股関節90°,膝関節90°屈曲位での等尺性膝伸展力を左右交互に2回ずつ測定した.等尺性膝伸展力の代表値は,左右の最大値の平均値とした.統計解析は,SPSS 11.0J for Windows(SPSS Inc.)を用いて,STS-TおよびSTS-Pと等尺性膝伸展筋力との関係はPearson積率相関分析を行い,危険率5%未満をもって有意とした.<BR>【説明と同意】セミナー開始前,参加希望者から事前に書面にて説明と同意を得てから実施した.なお,本研究は島根大学医学部・医の倫理委員会の承認を得て実施された.<BR>【結果】STS-Tは,等尺性膝伸展筋力と有意な相関はなかったが,STS-Pでは有意な相関があった(r=0.37,p<0.01).<BR>【考察】本研究の結果,STS-Tは等尺性膝伸展力と有意な相関がなかったが,STS-Pでは有意な相関があった.身長から推定した立位での重心位置と体重から算出した立ち上がりパワーは,従来の立ち上がり時間による指標よりも下肢筋力を反映できるのではないかと考える.しかし,STS-Pと等尺性膝伸展力との相関は,r=0.37(p<0.01)と低かった.STS-Pの計算式における重心位置は,身長からの推定値を用いていることから,STS-Pの値に影響を及ぼした可能性がある.また,フィールド調査における徒手筋力計を用いた等尺性膝伸展力の測定では,シートやベルトによる体幹および大腿部の固定が不十分であり,発揮された筋力が部分的に歪みセンサーへの応力として伝達されなかった可能性がある.今後は,地域高齢者やリハビリテーション対象者に対する椅子からの立ち上がりパワーと下肢筋力との関係について,さらなる調査が必要である.<BR><BR>【理学療法学研究としての意義】椅子からの立ち上がり回数や時間を指標とするより,体格を考慮した椅子からの立ち上がりパワーは,地域高齢者やリハビリテーション対象者における簡易下肢筋力評価として有用になる可能性がある.
著者
今岡 真和 樋口 由美 藤堂 恵美子 北川 智美 山口 淳
出版者
公益社団法人 日本リハビリテーション医学会
雑誌
The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine (ISSN:18813526)
巻号頁・発行日
vol.51, no.1, pp.47-51, 2014
被引用文献数
1

目的:本研究の目的は介護老人保健施設における車椅子使用者の転倒リスク因子を明らかにすることである.対象:介護老人保健施設へ新規入所した者のうち,車椅子を日常生活の移動手段とする62 名(男性14 名,女性48 名,平均85.4±7.9 歳)であった.方法:入所時評価(ベースライン)は,年齢,過去1 年間の転倒歴,身体機能,精神機能,生理機能,医学的処置,経済状況の19 項目を評価した.転倒は入所から最長6 カ月間を前向きに追跡調査した.統計解析は,単変量解析で転倒と有意に関連した項目を独立変数,転倒発生の有無を従属変数としたロジスティック回帰分析を行った.結果:29 名(46.8 %)に転倒が発生した.転倒に関連した項目は,「背中が丸くなってきた」「FIM得点高値」「ベンゾジアゼピン系薬の内服」「平均投薬数が多い」であった.ロジスティック回帰分析の結果,入所期間中の転倒発生に対して,「背中が丸くなってきた」が独立関連因子であった(オッズ比4.11).
著者
蘆田 真吾 片岡 真一 山崎 一郎 山下 元幸 大橋 洋三 森岡 政明 執印 太郎
出版者
泌尿器科紀要刊行会
雑誌
泌尿器科紀要 (ISSN:00181994)
巻号頁・発行日
vol.43, no.8, pp.567-570, 1997-08

45歳女.全身倦怠感,口渇,視力低下を主訴として入院,糖尿病を指摘されており血圧194/100mmHg,腹部CTで右副腎は雪だるま型,左は球状に腫大,副腎シンチグラムで両側副腎に集積がみられ,両側副腎多発腺腫又は結節性過形成によるクッシング症候群と診断手術右副腎に黄褐色の腫瘤とblack adenomaの2種類と左副腎に黄褐色の腫瘤が認められた.high performance liquid chromatographyにて右のblack adenomaと左副腎腫瘍のコルチゾール,11デオキシコルチゾール含量はもう一つの腫瘍及び左腫瘍周囲組織に比べて高かった.術後ハイドロコーチゾンの補充療法を行い,術後ACTHは正常範囲となり,CRH負荷試験も正常範囲に回復したWe report a case of Cushing's syndrome due to bilateral adrenal adenomas. A 45-year-old woman was found to have Cushing's syndrome during the course of treatment for diabetes mellitus. The diagnosis of Cushing's syndrome was based on the absence of a diurnal rhythm in plasma cortisol and failure to suppress plasma cortisol by 1 or 4 mg of dexamethasone. The plasma level of adrenocorticotropic hormone (ACTH) was below the normal range, and plasma cortisol responded normally to rapid ACTH injection. Abdominal computed tomography revealed bilateral adrenal tumors. Bilateral uptake of radiocholesterol by the adrenal cortex was observed in adrenal scintigraphy. Bilateral adrenalectomy was performed. Microscopic examination and analysis of steroid contents by high performance liquid chromatography showed that the tumor was cortisol-producting adenoma.
著者
森岡 真史
出版者
経済理論学会
雑誌
季刊経済理論 (ISSN:18825184)
巻号頁・発行日
vol.47, no.2, pp.89-100, 2010-07-20

Nobuo OKISHIO (1927-2003) is famous as one of pioneers in the introduction of mathematical model analysis into Marxian economics. However, there is no common understanding about what is the essence of Okishio's economics. The purpose of this paper is to explore theoretical and methodological features of Okishio's economics through investigation of his works concerning the principles of capitalism. Naturally this task involves a critical review of some aspects in its accomplishments. Okishio's theory of the general principles of capitalism consists of four parts: reproduction structure, wage-price relation, short-term equilibrium, and capital accumulation. These four parts are further divided into two groups. The first two parts analyze the objective structure of capitalist production by Leontief type input-output models. The latter two parts deal with the mechanism which keeps the fluctuation of real wage rate within a certain range through business cycle. Here Okishio adopts the framework of Keynes-Harrod type macro model which presupposes the independence of the demand for investment. These four parts are mutually connected and each presupposes others. As a whole, they constitute a theoretical system explaining the reproduction of capitalist economy. His description of the reproduction of capitalist relations is completed through the whole of these four parts. Starting from the relation between physical quantities and labor hour, he critically and rigorously reconstructed Marx's theory of value and exploitation. By clarifying the concept of surplus labor, he succeeded to show internal linkage between categories in the world of commodity exchange and objective structure of reproduction. At the same time it is also possible to regard Okishio as one of the most penetrating internal critics of Marx's value theory. On the problem of wage-price relation, he elucidated the law of the uniform profit rate caused by the change of technology and real wage. This analysis is based on the assumption that the choice of technique by capitalists follows the cost-minimizing principle. Beyond the analysis of objective structure of capitalist economy, Okishio tried to build a coherent theory of business cycle as the process of cumulative disequilibrium by clarifying the peculiarity of the decision-making of capitalists concerning production, employment and investment. Considering that many Marxian economists had been indifferent to the problem of how individual capitalist behaved, Okishio's attempt was certainly a great challenge. However, his theory on this matter is unsatisfactory on several counts. His characterization of capitalist's supply behavior does not correspond to his formal model. His analysis of business cycle lacks explanation of the mechanism preventing the perpetuation of cumulative disequilibrium. In spite of Okishio's exceptional talent and passion, his endeavors to incorporate the theory of individual choice and behavior into the explanation of reproduction of capitalism did not reach the goal. Thus Okishio's economics has left us a difficult problem to combine structural and behavioral analysis into single coherent theoretical framework.
著者
樋口 由美 北川 智美 岩田 晃 小栢 進也 今岡 真和 藤堂 恵美子 平島 賢一 石原 みさ子 淵岡 聡
出版者
JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION
雑誌
日本理学療法学術大会
巻号頁・発行日
vol.2012, pp.48101447-48101447, 2013

【はじめに、目的】中等度以上の身体活動を継続することは、心血管病、大腸ガン等の発症率低下のみならず、生命予後の延伸にも寄与することが知られている。しかし一方で、デスクワーク、テレビ視聴等の座ってすごす時間(座業時間)が長いと、同程度の身体活動を習慣にしていても、座業時間が短い人々に比べて死亡率の上昇が報告されるようになった。ただし、中壮年以上のコホート研究で報告されており、座業が高齢者に与える影響については不明な部分が多い。 本研究は、中等度以上の身体活動を習慣にしている高齢者の座業時間と、運動機能および生活機能との関連を検討することを目的とした。【方法】大阪府南部に位置するH市で、介護予防事業の拠点施設を定期的に利用する者を対象に研究参加ボランティアを募集した。応募した60歳以上の男女127名に対し、平均的な1週間の身体活動量を質問票にて調査した。質問票は、国際標準化身体活動質問票IPAQ(短縮版)を用いた。調査の結果、中等度(4METs)以上の身体活動を習慣にしている者97名(女性71名、平均年齢73.9歳、61-90歳)を分析対象者とした。同じく質問票より1日当たりの座業時間を調査した。座業時間とは、座って行う作業、テレビ視聴、おしゃべり等の合計時間であり、睡眠時間は含まない。運動機能は、5m通常歩行時間とTimed up & go test(以下TUG)を測定した。5m通常歩行時間は、11m歩行路の中央5mの所要時間を計測した。TUGは原典と同じく通常歩行の速さで計測した。生活機能は、老研式活動能力指標(13点満点、高いほど良好)にて調査した。座業時間と運動機能および生活機能の関連を分析するため、1日の座位時間が6時間以上の群と6時間未満の群に2群化し、年齢を共変量とした共分散分析を用いて男女別に解析した。なお、基準とした6時間は先行研究を参考とした。統計学的有意水準は5%未満とした。【倫理的配慮、説明と同意】対象者には研究の趣旨を説明し書面にて同意を得た。なお、本研究科研究倫理委員会の承認済みである。【結果】分析対象者の1日の座業時間は平均4時間19分であり、男性の平均は4時間52分、女性は4時間7分と女性の方が座業時間の短い傾向を示した。座業時間による2群化は、男性では6時間未満(n = 19)、6時間以上(n = 7)、女性は6時間未満(n = 50)、6時間以上(n = 21)であった。なお、座業時間2群間でBMIに男女ともに有意差を認めなかった(男性:6時間未満22.0、6時間以上21.8 女性:21.5、21.3)。運動機能に対する共分散分析の結果、男性の座業時間6時間未満群は、5m歩行時間の平均値が3.8秒、6時間以上群が4.0秒であった。女性では6時間未満群3.4秒、6時間以上群3.8秒と座業時間の延長に伴い有意に歩行時間が遅延した。TUGでは、男性の6時間未満群が8.1秒、6時間以上群8.8秒、女性も各々7.0秒、7.5秒であったものの、年齢調整後の分析結果では有意差を認めなかった。生活機能に対する共分散分析では、男女ともに座位時間と老研式活動能力指標との間に統計学的関連を認めなかった(男性:6時間未満11.5点、6時間以上12.1点 女性:12.3点、12.0点)。【考察】中等度以上の身体活動を習慣とする高齢者において、1日の座業時間が6時間以上の女性は、年齢調整後も有意に歩行速度が低下していた。従来、中等度以上の身体活動を日常生活に取り入れることは、健康状態や生命予後に良好な影響を与えることが明らかであるが、座って過ごす時間の延長は、高齢期においても身体活動がもたらす好作用を阻害する可能性が示唆された。なお、男性でも同傾向を認めたが有意差に至らなかったことは、対象者数の少なさが要因の一つと考えられる。一方、生活機能が高い本研究対象者では、座業時間の影響は確認されなかった。【理学療法学研究としての意義】地域高齢者に対する予防的アプローチにおいて、中等度以上の身体活動を推奨すると同時に、座って過ごす生活時間(座業時間)にも留意することで介護予防さらに生命予後の改善が期待されること。
著者
片岡 真
出版者
九州大学附属図書館研究開発室
雑誌
九州大学附属図書館研究開発室年報 (ISSN:18813542)
巻号頁・発行日
vol.9, pp.20-24, 2004

2004年12月に上海において開催された第7回アジア電子図書館国際会議[7th International Conference on Asian Digital Libraries (ICADL 2004)]の概要について報告する。あわせて視察する機会を得た復旦大学及び上海交通大学の図書館の状況について報告する。
著者
片岡 真吾 川内 秀之
出版者
特定非営利活動法人 日本頭頸部外科学会
雑誌
頭頸部外科 (ISSN:1349581X)
巻号頁・発行日
vol.17, no.2, pp.113-117, 2007-10-31 (Released:2010-07-27)
参考文献数
18
被引用文献数
7

神経鞘腫は良性腫瘍であるが,稀に悪性化するとの理由で,神経とともに完全摘出される例が報告されている。しかし,われわれが検索しえた限りでは,神経鞘腫が悪性化した例についての報告例は現在まで29例であった。その中で頸部に発生した例は10例であり極めて稀であった。この結果,神経鞘腫の治療は,臨床経過を考慮したうえで,神経機能を温存し腫瘍を完全摘出する術式(被膜間摘出術)が妥当であると考えられた。