著者

鶴岡 真弓

出版者

美術出版社

雑誌

美術手帖 (ISSN:02872218)

巻号頁・発行日

no.758, pp.21-25, 1998-07

著者

原 聡子 片岡 真

出版者

日本図書館協会

雑誌

図書館雑誌 (ISSN:03854000)

巻号頁・発行日

vol.108, no.3, pp.185-187, 2014-03

著者

吉岡 真治

出版者

東京大学大学院工学系研究科精密機械工学専攻

巻号頁・発行日

1996-03-29

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報告番号: 甲11796 ; 学位授与年月日: 1996-03-29 ; 学位の種別: 課程博士 ; 学位の種類: 博士(工学) ; 学位記番号: 博工第3594号 ; 研究科・専攻: 工学系研究科精密機械工学専攻

著者

寺岡 真知子

出版者

國學院短期大学

雑誌

國學院短期大学紀要 (ISSN:09185275)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.A35-A64, 1992-03-20

著者

竹内 孔一 内山 清子 吉岡 真治 影浦峡 小山 照夫

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.43, no.5, pp.1446-1456, 2002-05-15

被引用文献数

8

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本研究では,主辞がサ変名詞である複合名詞の語構成において,構成する単語間の係り関係を支配する語彙的性質に着目し,それに基づく複合名詞解析モデルの作成を試みる.主辞がサ変名詞の複合名詞内の係り関係の解析は,並列関係の場合を除くと,主辞であるサ変名詞の項関係なのか修飾なのかを同定することが解析の第1歩である.項関係とは名詞が動詞の目的語や主語といった関係であることを意味している.本論文では,この関係をとらえる方法として,語彙概念構造を利用した動詞の分類と,その構造を利用した名詞の分類に基づく複合名詞解析手法を提案する.情報処理関連の専門用語と新聞記事中の一般的な複合名詞に対してテスト的な実験を行った.その結果,平均で1231語の複合名詞対して約99.4%の複合名詞を正しく解析する結果を得た.In this paper,we describe a principled approach for analyzing relations between constituent words of compound nouns,specifically those whose heads are deverbal nouns,based on the classification of deverbal nouns by their lexical conceptual structure (LCS) and the classification of nouns in modifier position vis-a-vis LCS of head deverbal nouns.There are two kinds of relations of compounds with head deverbal nouns.The one is that a modifier noun becomes an argument of deverbal head and the other is that a modifier becomes an adjunct.It is an important starting point for analyzing relations to disambiguate the two kinds of relations.Through the qualitative analysis of the data and the experimental evaluation of 1231 compound nouns, we show that the use of LCS as the theoretical basis is very promising for constructing compound analyzer.

著者

内山 清子 竹内 孔一 吉岡 真治 影浦 峡 小山 照夫

出版者

国立情報学研究所

雑誌

学術情報センター紀要 (ISSN:09135022)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.49-57, 1999-03

被引用文献数

1

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専門分野における複合名詞を分析する時に、複合名詞を構成している語構成要素の情報が必要となってくる。本研究では、語構成要素の文法情報だけでどこまで複合名詞の性質を分析することができるかどうかを見きわめるために、語構成要素を文法情報である品詞相当カテゴリーに分類するための検討を行った。語構成要素においては、従来の文/単語関係で定義された品詞カテゴリーをそのまま適用することは難しい。そこで本研究では、従来の品詞カテゴリーを参照しつつ、新たに語構成用の品詞相当カテゴリーとその定義を設定することを試みた。

著者

吉岡 真治 冨岡 克広 原 真二郎 福井 孝志

出版者

人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)

巻号頁・発行日

vol.24, 2010

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ナノ結晶デバイスの開発プロセスにおいては、製造プロセスがデバイスの性質に大きな影響を与えるため、試行錯誤的な実験の繰り返しが必要とされる。しかし、その試行錯誤に関する知識はあまり明示化されていないため、熟練者の「匠の技」である暗黙知に依存している。本研究では、デバイス生成のための実験を行った記録を情報源として、この暗黙知の明示化を支援する実験記録データの活用システムを提案する。

著者

立花 義裕 万田 敦昌 山本 勝 児玉 安正 茂木 耕作 吉岡 真由美 吉田 聡 坪木 和久 中村 知裕 小田巻 実

出版者

三重大学

雑誌

新学術領域研究(研究領域提案型)

巻号頁・発行日

2010-04-01

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四方を海に囲まれた日本.その鮮明な四季は極めて特徴的である.日本の気候に対しては,日本を囲む縁辺海の海洋の影響が強くあることを大気と海洋の変動を評価し明らかにした.例えば,梅雨末期に豪雨が集中する理由は東シナ海の水温の季節的上昇が,九州で梅雨期に起こる集中豪雨の発生時期の重要な決定要因であること,日本海の海面水温の高低によって,寒気の気団変質過程に影響を及ぼし,寒波を強化・緩和されることを示した.

著者

福本 陽平 岸本 幸広 前田 直人 西向 栄治 金藤 英二 岡田 克夫 内田 靖 河野 通盛 是永 匡紹 池田 弘 藤岡 真一 西野 謙 河野 友彦 辻 恵二 平松 憲 柴田 憲邦 児玉 隆浩 周防 武昭

出版者

The Japan Society of Hepatology

雑誌

肝臓 = ACTA HEPATOLOGICA JAPONICA (ISSN:04514203)

巻号頁・発行日

vol.48, no.10, pp.484-489, 2007-10-25

参考文献数

19

被引用文献数

1 2

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2006年開催の第85回日本消化器病学会中国支部例会では,シンポジウム「急性肝炎の疫学的変遷」が行われ,最近の中国地方における急性肝炎の発生動向が報告された.その結果,最近5∼25年間の総計1,815症例の報告では,ウイルス性急性肝炎が約52%で,薬物性肝炎14%,自己免疫性1%,原因不明33%であった.また,山陰地域ではA型急性肝炎が,山陽地域ではC型急性肝炎や薬物性肝炎がより多く発生した.一方,最近の10年間では,急性肝炎は発生総数として約15%減少し,その要因はA型急性肝炎の減少であった.また,原因不明の急性肝炎が増え,薬物性肝炎も増加する傾向にあった.この間のウイルス性肝炎は,成因別にA型急性肝炎に代わりB型急性肝炎の割合が一位となり,C型急性肝炎の割合は変化なかった.すなわち,最近5年間に発生したウイルス性急性肝炎の割合は,HBVが約45%,HAV 25%,HCV 15%,HEV 1%,EBVとCMVとは併せて15%であった.<br>

著者

松岡 真里

出版者

診断と治療社

雑誌

小児科診療 (ISSN:03869806)

巻号頁・発行日

vol.75, no.7, pp.1195-1200, 2012-07

著者

福井 聡 河村 正 片岡 正明 藤井 崇 山本 浩司 吉岡 真二 池添 潤平 フクイ アキラ カワムラ マサシ カタオカ マサアキ フジイ タカシ ヤマモト コウジ ヨシオカ シンジ イケゾエ ジュンペイ Fukui Akira Kawamura Masashi Kataoka Masaaki Fujii Takashi Yamamoto Koji Yoshioka Shinji Ikezoe Junpei

出版者

日本医学放射線学会

雑誌

日本医学放射線学会雑誌 (ISSN:00480428)

巻号頁・発行日

vol.58, no.1, pp.25-33, 1998-01-25

著者

片岡 真二 田中 昌宏 小林 英一 小島 洋 Marinus Bokhorst

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

海岸工学論文集 (ISSN:09167897)

巻号頁・発行日

vol.45, pp.1006-1010, 1998-10-20 (Released:2010-06-15)

参考文献数

12

著者

吉岡 真治 劉 亦奇 神門 典子

出版者

情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌データベース(TOD) (ISSN:18827799)

巻号頁・発行日

vol.5, no.3, pp.141-148, 2012-09-28

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近年,地理情報を扱う情報システムの増加にともない,地理情報に関するデータベースへのニーズが高まっている. GeoNames は, Open Data としては,最大規模の地理情報データベースである.本データベースを Linked Open Data として Wikipedia の情報を媒介として関連づけることにより, Web Ontology の開発などに役立てられている.ただし, GeoNames と Wikipedia の間のリンクについては,自動的なリンク発見の試みがいくつか行われているものの,十分な数のリンクが付与されている状態ではない.本論文では, Wikipedia のカテゴリ情報を使うことで,精度良く Wikipedia のページに対応する GeoNames のエントリを発見する方法を提案する.また,本手法は,既存のリンク中の不適切なリンクを発見する際にも利用可能であることを示す.本手法の成果については,すでに, GeoNames の管理者に報告しており,その成果の一部は, GeoNames 中のリンク情報として公開・修正が行われている.Recently, due to the higher demand for geographic information system, it is necessary to have a good geographical database for such systems. GeoNames is one of the largest geographical database as Open Data. This database is also used for constructing web ontology by adding links to the Wikipedia page as a part of Linked Open Data. Even though, here are several attempts to find links automatically, the number of links between GeoNames and Wikipedia is not sufficient. In this paper, we propose an automatic link discovery method to use Wikipedia categories to identify the correspondence between Wikipedia page and GeoNames entry. We also propose to use this method for inappropriate link detection. Link data obtained in this paper is already sent to the manager of GeoNames and a part of the result is used for updating the site.

著者

吉岡 真治 原口 誠 大久保 好章

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告データベースシステム(DBS) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2002, no.41, pp.151-158, 2002-05-21

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情報検索システムを利用する検索者にとって、適切なキーワードを選択することは必ずしも容易なことではない。この問題に対し、検索者の検索意図を推定し、検索者の補完を行う検索システムが提案されている。しかし、補完した結果は複雑であることが多く、検索者が補完結果自体を評価することが困難である。本研究では、検索者にも理解しやすい概念階層の汎化という考え方を利用して、ユーザの検索意図を明示化すると共に、精度落ちを抑えた情報検索システムを提案する。本報では、概念階層の汎化のレベルを決定するために、検索者により入力された検索語が持つ適合性判定への寄与度を考える。また、本システムの性能を向上させるためには、概念階層自体が目的に応じて再構成されることが必要であることについて述べ、目的指向の概念階層の修正の方法を提案する。It is not easy for a user of Information Retrieval (IR) system to select appropriate keywords. Therefore, many IR systems have capability to modify keywords by estimating user's intent. However, since modified keywords are usually represented as complicated form, it is difficult to judge the appropriateness of them. In this research, we proposed a new IR system that uses adaptive generalization of keywords. When the system can selects appropriate generalization by estimating user's intent, the system can generate good keywords that have high readability and good retrieval performance. In this report, we proposed to use the contribution value of each keyword for relevance judgement to select appropriate generalization. In addition, we confirm general concept structure stored in a thesaurus is not sufficient for representing particular user's intent. Therefore, we proposed a purpose oriented method to modify concept structure.

著者

松岡 真里 丸 光惠 武田 淳子 中村 伸枝 兼松 百合子 松本 暁子 内田 雅代 竹内 幸江 佐藤 奈保 栗林 浩子 篠原 玲子 西牟田 敏之

出版者

千葉大学

雑誌

千葉大学看護学部紀要 (ISSN:03877272)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.59-68, 1998-03

被引用文献数

2

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気管支喘息患児をもつ母親の,1)ライフスタイルの実態を明らかにする,2)ライフスタイルの要素間の関連を明らかにする,3)母親の特性,喘息児の特性とライフスタイル間の関連を明らかにする,ことを目的に研究を行った.対象は,喘息児をもつ75名の母親であった.質問紙による調査の結果,以下のことが明らかとなった.気管支喘息患児をもつ母親は,家族の健康に関心が高く,楽観的な考えの母親ほど,日常の中でストレスを管理している様子が明らかとなった.また,こどもの自立を望み,子育てへの関心も高かった.しかし,発作に関するストレスや薬の不安などを抱く母親も多く,発作が母親のストレスとなり,発作をコントロールするためにこどもへの統制的な関わりが増していた.以上より,疾患管理についてのみでなく,子育てについてをともに考え,母親自身の生活が充実したものになるように援助することが,喘息児の発作のコントロール,ひいては児の自立にもつながると考えられた.

著者

片岡 真

巻号頁・発行日

2009-01-29

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多くの大学と同様、九州大学でも雑誌の電子ジャーナル化が進み、冊子体に取って代わってきている。また、図書館の利用統計は、入館、貸出、レファレンス、ILLといった来館サービスと同様に、またはそれ以上に、電子ジャーナル、所蔵検索、文献検索、リンクリゾルバといったeリソースが利用されていることを示しており、ウェブ上での学習・教育・研究支援は重要性を益している。 この発表では、本学で導入した「きゅうとLinQ」(リンクリゾルバ)、「RefWorks」(文献管理)、「どこでもきゅうと」(自宅・出張先からのeリソースアクセス)の事例、および図書館ウェブサイトのリニューアルを紹介する。また、こうした利用環境整備や図書館員による適切なインストラクションが、ユーザーとの繋がりや新たなサービスへのニーズを生み、更なる環境整備の土台となることを説明する。最後に、多様化するeリソースの契約・アクセス・利用を管理するためのERM(eリソース管理)システムの実験について、また図書館が提供する「検索」を整理し、探しやすくするための次世代OPACの検討について、紹介する。 平成20年度国立大学図書館協会地区協会助成事業ワークショップ「大学における研究・教育活動と電子リソース利用の現在」発表資料 平成21年1月29日 広島大学中央図書館ライブラリーホール

著者

鶴岡 真弓

出版者

丸善

雑誌

学鐙

巻号頁・発行日

vol.98, no.8, pp.14-17, 2001-08

著者

大塚 博紀 吉岡 真治

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

研究報告デジタルドキュメント(DD)

巻号頁・発行日

vol.2009, no.35, pp.9-14, 2009-03-18

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Web 文書の特徴はリンクによりお互いの文書の関係が示されている点にあり、この情報は PageRank に代表される Web 空間の解析手法に用いられている。しかし、これらの解析では、サイト内、サイト外といった分類は考慮されているものの、ページの中でのアンカーテキストの役割には、注目していない。本研究では、このアンカーテキストの役割の違いに注目し、適切に分類することで、リンク構造解析や Web ページ上でのユーザーの行動解析に役立てる事を目標としている。本稿では、人手による役割分析の結果に基づいたアンカーテキストの自動分類システムを提案する。また、その有効性を検証するために、実際に人手の分類とシステムの出力を比較した結果について報告する。A Link Structure among Web documents represents the relationship among these documents. Web structure analysis methods such as PageRank use this information. However, most of these methods pay little attention to the type of link (e.g., most of the methods use simple classification such as link to the same site or not). In this research, we proposed a method to classification criteria of anchor texts based on the role analysis of the text in Web documents for better link structure analysis and the users' behavior analysis on the Web page. In this paper, we propose an automatic classification method based on the result of manually classification experiment. In order to evaluate this method, we compare the result of automatic classification results with manually classified ones.

著者

坪木 和久 吉岡 真由美 篠田 太郎 加藤 雅也 金田 幸恵 鬼頭 昭雄

出版者

日本気象学会

雑誌

大会講演予講集

巻号頁・発行日

vol.96, 2009

著者

青木 幸昌 佐々木 康人 平岡 真寛 名川 弘一 斎藤 英昭 花岡 一雄 中川 恵一 青木 幸昌 澤田 俊夫 小林 寛伊

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

1995

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術中照射専用可動型電子線照射装置が完成した。電子線エネルギーは4,6,9,12MeVのいずれかを選択可能で、出力は最大10Gy/分、照射野は直径3-10cmが可能である。既存の手術場内に設置して、一人による装置の移動が可能である。米国、カルフォルニア大学において、臨床治験を開始した。同施設において、漏洩線量を測定した結果、1週間に12例、2400Gyを照射して、手術室周囲の最大検出線量は、室外のドア表面で72μシ-ベルトであった。従って、室内を放射線管理区域に設定することによって、追加遮蔽を要さないことが確認された。電子線エネルギーが大きくなるに従って、漏洩線量も増加することが示された。実際の運用は以下のようなものとなる。先ず、装置の保管室から手術場へ移送する。装置を規定の場所に設置し、ケーブル類をとりつけた後、QAに関するチェックを行う。この段階で放射線治療スタッフは一旦退出し、外科スタッフが装置にプラスティックキャップとドレープで装置を覆う。外科操作が完了すると、放射線治療スタッフとともに、使用アプリケータを選択する。手術台を照射装置まで移動させる。放射線スタッフがアプリケータを照射装置にドッキングさせ、照射線量と電子線エネルギーを決定する。スタッフは保管室に入り、モニタをテレビで観察しながら、約2分の照射を行う。この後、必要に応じて、手術操作を継続する。本装置を規制する法規として、科学技術庁関係の放射線障害防止法と厚生省関係の医療法について検討を行った結果、放射線障害防止法では装置の移動に関する問題はなく、放射線管理区域設定上の運用が問題となるのみと考えられるのに対して、医療法では、診断用高エネルギー放射線発生装置は決められた使用室で使用するとされており、今後の重大な検討項目となった。