著者
上山 純 野村 洸司 斎藤 勲 近藤 高明 杉浦 友香 村田 勝敬 岩田 豊人 涌澤 伸哉 上島 通浩
出版者
日本毒性学会
雑誌
日本毒性学会学術年会 第40回日本毒性学会学術年会
巻号頁・発行日
pp.1002019, 2013 (Released:2013-08-14)

現在,殺虫剤の化学物質曝露が及ぼす健康への影響について国内外で関心を集めており,尿中バイオマーカーを用いた曝露レベル等を評価する試みがアメリカやドイツ等で多く実施されている。合成ピレスロイド系殺虫剤(PYR)は農業用あるいは家庭用殺虫剤として日本人にも馴染のある化学物質であるが,PYR曝露マーカーである尿中クリサンテマムジカルボン酸(CDCA)および3フェノキシ安息香酸(3PBA)排泄量に関する日本人のデータは少ない。本研究では日本人成人の尿中に排泄されるCDCAおよび3PBA量をモニタリングし,それらの季節変動,職域間差および曝露源について検討した。調査対象は食品配送小売業者(FD, n=92),リンゴ農家(AF, n=144)および殺虫剤撒布職域従事者(PCO, n=24)とし,それぞれ夏季および冬季に採尿とアンケート調査を行った。ガスクロマトグラフ質量分析計で定量された尿中3PBAとCDCAは非正規分布を示していたため,対数変換値(正規化)を用いて季節変動はpaired t-検定,職域間差は一元配置分散分析,その後の検定にはScheffeの方法を用いて有意差を検出した。全対象者における尿中3PBAとCDCAの検出率は92%以上であり,ほとんどの日本人が日常的にPYRに曝露していることが明らかとなった。夏と冬における3PBA濃度の幾何平均値(GM)はそれぞれ0.7および 0.5 (FD),0.9および0.4 (AF),2.6および1.8 (PCO) (μg/g creatinine)であった。また,CDCAのGMは0.33および0.13 (FD), 0.30および0.21 (AF), and 0.56および0.26 (PCO)であり,PCOの3PBAを除き,代謝物量は冬に比べて夏で有意に高い値を示した(p<0.05)。すなわち,冬に比べて夏におけるPYRの曝露レベルが高いことが示唆された。PCOの3PBA量は他群のそれに比べて高い値を示した。一方,CDCAにはその傾向が見られなかったことから,CDCAに代謝されるPYRの職業的曝露は多くないことが推察される。FDのみを対象とした予備的解析において,夏における蚊やハエ防除のための家庭用殺虫剤使用者(n=12)の尿中CDCA量は,殺虫剤非使用者(n=80)に比べて有意に高いことが明らかとなった(GM 0.70 v.s. 0.29 mg/g creatinine, p<0.05)。すなわち,室内で使用したPYR殺虫剤がPYR曝露源の一部であることが示唆された。
著者
後藤 昌弘 山根 千弘 橋本 和弘 岩田 惠美子 畑 欣宏 吉川 政敏 浅見 孝志
出版者
一般社団法人 日本家政学会
雑誌
一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.68, 2016

<b>目的 </b>新たに開発されたセルロース複合麺を用いて,麺の性状や調理法が食味評価におよぼす影響と既存の低カロリー麺類とのちがいを官能検査や物性測定によって比較し,セルロース複合麺の特性や改善点を明らかにすることを目的とした。<br><b>方法 </b>配合割合が異なるセルロース複合麺(軟性麺,標準麺,硬性麺)を用い,かたさ,歯切れ,麺の食感,のどごし,総合評価の項目について官能検査(順位法,評点法)を行った。同時に破断強度をレオロメーター(山電RE2-3305B)により測定した。また,市販の糸こんにゃくやコンニャク粉,グルコマンナン,アルギン酸等を原料とする低カロリー麺類と同様の比較をした。<br><b>結果</b> 調理前の破断荷重は硬性麺が標準麺や軟性麺よりも大きかった。糸こんにゃくは標準麺と有意差がなかった。複合麺をゆでて調味したものを用いた官能検査では,総合評価やのどごしの項目で硬性麺よりも軟性麺,標準麺が好まれた。官能検査の評価の高かった標準麺と市販のコンニャク粉やアルギン酸を原料とする麺,糸コンニャクと比較すると硬さ,歯切れ,食感,のどごしの項目で市販品が好まれた。アルギン酸を原料とする麺との比較では,かたさ,麺の食感,のどごし,総合評価でセルロース麺が好まれた。しかし,いずれも総合評価では有意差は見られなかったことから,セルロース複合麺は,比較に用いた市販の低カロリー麺類と同様に受け入れられる可能性が高いと考えられた。
著者
岩田 健太郎 北村 聖 金澤 健司 丹生 健一 苅田 典生
出版者
日本医学教育学会
雑誌
医学教育 (ISSN:03869644)
巻号頁・発行日
vol.44, no.5, pp.358-363, 2013-10-25 (Released:2015-07-06)
参考文献数
7

背景 : 指導医講習会は「能動的,主体的」であるべきだが,神戸大学病院でのそれは受動的なものであった.方法 : 参加者がより能動的,主体的になるよう,内容をより現場にあい,自由なものに変更をしてきた.この変更内容をまとめ,変更前後(平成20年度と24年度)の受講者のアンケート結果を比較した.結果 : 講習会の内容はより自由な内容となり,KJ法などは用いられなくなった.参加者の評価をスコア化すると,以前に比べて概ね評価は高まったが,研修時間に関しては有意差がなかった.考察 : 指導医講習会の質的改善が試みられ,受講者の満足度は改善した.今後も質的改善を重ねていき,その質の評価も行うべきだと考える.
著者
片山 めぐみ 岩田 有佐
出版者
Japanese Society for the Science of Design
雑誌
日本デザイン学会研究発表大会概要集
巻号頁・発行日
pp.85, 2012 (Released:2012-06-11)

本研究は、筆者が飼育員と共に施設デザイン携わった、札幌市円山動物園「エゾヒグマ館」を事例とし、動物本来の行動を引き出し、効果的に伝える展示施設のデザインについて、観覧者の発話に注目して考察することを目的としている。当該施設に飼育されている、エゾヒグマ1頭の行動観察および観覧者の発話の聞き取りを実施し、ヒグマの行動時間配分および観覧者の発話を内容毎に分類した。本研究では、動物に対する畏怖や共感につながる表現として、【感嘆】および【親しみ】の発話に注目し、このような発話がされた際のヒグマの行動や両者の位置関係を含む周辺の物理的状況について分析し、ヒグマの自然な行動が効果的に伝わるデザイン手法についてパターン化した。結果、放養場の奥行きや高低差、観覧スペースと放養場の境界のつくり(床レベルの差、接近性を重視したガラス窓もしくは音や匂いを伝える格子窓)などが両者の関係をとりもつ効果的な効果的なデザイン手法と考えられた。
著者
佐藤 佳子 熊谷 英憲 岩田 尚能 伴 雅雄
出版者
一般社団法人日本地球化学会
雑誌
日本地球化学会年会要旨集 2017年度日本地球化学会第64回年会講演要旨集
巻号頁・発行日
pp.143, 2017 (Released:2017-11-09)

蔵王火山は東北地方の代表的な成層火山の1つで、約100万年前から活動を開始し、現在まで活動を維持している。2013年からの火山性微動や山頂部のわずかな隆起など、活発になっている火山活動の監視の観点からも、現状をモニタリングできる湖水、湧水などの希ガスデータが必要である。今回、蔵王周辺の湖水・温泉水について、希ガスの同位体比と元素存在度を測定し、He-Ne同位体比を用いて、温泉水などへのマグマからの寄与の判定を行った。測定の結果、He-Ne同位体比に関しては、同位体比は大気に近い値が得られたが、混合曲線を描いて検討した結果、大気中の希ガス同位体比に比較して、わずかにマントル起源のガスの混入が示唆された。
著者
吉田 明弘 西嶋 寛 角南 次郎 西嶋 克巳 岩田 雅裕 森島 秀一
出版者
公益社団法人 日本口腔インプラント学会
雑誌
日本口腔インプラント学会誌 (ISSN:09146695)
巻号頁・発行日
vol.9, no.1, pp.34-40, 1996-03-31 (Released:2017-11-05)
参考文献数
14

In recent years, implants have been widely used in dental and oral fields. Many investigators have reported the indication of implants. Most of these cases progressed well, but the others did not. To investigate the patient's awareness of dental treatments for removal of dental implants, we mailed a questionnaire to 33 patients. 1. The rate of collected questionnaires was 81.8%. 2. 92.6% of the patients underwent treatments such as partial dentures after removal of the implants, but only 40% of the patients were satisfied with these treatments. 3. This investigation clarified that informed consent between the dentists and the patients was insufficient.
著者
西嶋 寛 吉田 明弘 角南 次郎 西嶋 克巳 岩田 雅裕 森島 秀一
出版者
公益社団法人 日本口腔インプラント学会
雑誌
日本口腔インプラント学会誌 (ISSN:09146695)
巻号頁・発行日
vol.9, no.1, pp.29-33, 1996-03-31 (Released:2017-11-05)
参考文献数
8

In recent years, implants have been widely used in dental and oral fields. Many cases have been reported, and the indication of implants has been investigated. Many cases progressed well, but a few cases did not. The unfavorable cases of dental implant were reexamined by clinical observation. The results were as follows 1. The number of unfavorable cases of dental implant increased until 1992 but decreased after 1993. 2. The patients were 20 males and 29 females, and 83.7% of them were 40-69 years of age. 3. Pain was the most common chief complaint of the patients, followed by swelling. 4. Systemic diseases, including hypertension and diabetes mellitus, were noted in 63.3% of the patients. 5. Only 24.5% of the patients who visited our department were referred to us by the dentists who performed the implantations. 6. Right after implantation, 26.5% of the patients showed symptoms. 7. Treatment at our department was removal of most of the implants.
著者
岩田 衛 米田 雅子 和田 章
出版者
日本建築学会
雑誌
日本建築学会構造系論文集 (ISSN:13404202)
巻号頁・発行日
vol.62, no.495, pp.135-142, 1997-05-30 (Released:2017-02-02)
参考文献数
6
被引用文献数
1

Building production has been studied so far mainly from the standpoints of building designers and constructors, not from the standpoint of the building material manufactures. However, the utilization ratio of industrialized building materials has drastically increased and thus the role of the building material manufactures in building production has become more significant, especially in steel structures. This study looks at building production from the standpoint of a steel manufacture. We present the hierarchy of a building and cases where steel structure supply systems correspond to the hierarchy. We studied the feasibility of each of these cases by conferring with professors, designers, constructors, steel fabricators and steel manufactures.
著者
細川 賀乃子 近藤 和泉 岩田 学
出版者
社団法人日本リハビリテーション医学会
雑誌
リハビリテーション医学 : 日本リハビリテーション医学会誌 (ISSN:0034351X)
巻号頁・発行日
vol.43, no.1, pp.51-62, 2006-01-18
参考文献数
35
被引用文献数
1

Lymphedema is defined as a swelling of the arms or legs induced by an obstruction in lymph fluid circulation or by an abnormality in lymph fluid production. In most patients, lymphedema can be diagnosed from the clinical history and physical examination. The lymphangiogram and lymphangioscintigraphy are also used as additional diagnostic tools. Lymphedema developed from an obstruction of the lymphatic system is called secondary lymphedema. Lymphedema is classified into two categories : primary and secondary, and primary lymphedema is rare and is caused by a defect at birth or a congenital lymph system abnormality. The most frequent complication with lymphedema is cellulites. The protein-rich lymph fluid can be a source of bacteria proliferation leading to cellulites, which is an infection in the subcutaneous layers. But if therapy is started from the onset, the risk of infection in edema patients can be lessened. The primary management of lymphedema consist of conservative treatment called complex decongestive physical therapy : CDP or decongestive lymphatic therapy : DLT. The treatment includes skin care, manual lymph drainage, compression therapy, and exercise with bandage or compression garment. If the conservative management does not produce a sufficient effect or the edema worsens, surgical interventions such as microsurgical lymphaticovenular anastomosis and other techniques may be indicated. In Japan, the health insurance system does not offer enough support for patients with lymphedema. The treatment of lymphedema from the early stage is usually effective, and it is therefore necessary for clinicians to have a working knowledge of lymphedema management.
著者
阿部 達也 松本 茂 岩田 和之
出版者
社団法人 環境科学会
雑誌
環境科学会誌 (ISSN:09150048)
巻号頁・発行日
vol.30, no.3, pp.203-214, 2017-05-31 (Released:2017-05-31)
参考文献数
47

近年,ハイブリッド自動車等のエコカーへの需要が高まり,政府も補助金や減税等でエコカーへの買い替えを後押ししている。これらの買い替え促進政策は主に自動車の性能に応じて設定され,その適用は全国一律となっている。一方で,燃費改善に伴い走行距離が増加してしまうというリバウンド効果の存在は国内でも確認されているものの,地域間でリバウンド効果に差があるかどうかは今のところ検証されていない。もし,地域間でリバウンド効果に差があるならば,全国一律のエコカー普及制度は非効率的なものとなる。そこで,本研究では地域間,特に大都市圏と地方部との間でリバウンド効果に差が見られるかどうかを,790世帯の家計調査の結果を用いて検証した。分析の結果,大都市圏ではリバウンド効果は確認されなかった一方で,地方部ではリバウンド効果が約34%もあることが明らかになった。このことは,大都市圏と地方部で一律のエコカー普及策を導入した場合,地方部での費用対効果が大都市圏よりも低くなってしまうことを意味する。より効率的に自動車からの温室効果ガスを削減させるためには,現状のような全国一律の普及施策ではなく,地域間で補助金等の価格差を設けると同時に,地方部では公共交通機関への代替を促すような制度設計も必要である。
著者
田中 佑典 倉島 健 藤原 靖宏 岩田 具治 澤田 宏
雑誌
情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)
巻号頁・発行日
vol.58, no.2, pp.580-593, 2017-02-15

本稿では,シングルソースデータを入力としてユーザの購買行動を引き起こした要因を推定する手法を提案する.シングルソースデータとは,各ユーザに対して収集された購買履歴およびメディア広告の閲覧履歴である.提案モデルでは,ユーザの購買行動が(a)個人の嗜好,(b)他ユーザからの社会的影響,(c)メディア広告の影響の3つの要因を考慮した確率過程に従って生成されると仮定する.ユーザ間および企業とユーザ間の潜在的な影響関係を推定し,それらをモデルに組み込むことによってユーザの購買要因を特定する.実データを用いた評価実験では,ユーザの購買予測精度を比較することにより提案モデルの妥当性を示した.さらに,実データを用いて人気商品や影響力のあるユーザおよび企業の抽出,購買を引き起こした要因の分析,および,推定された購買要因に基づくユーザセグメントを行った結果について述べる.This paper proposes a method for inferring the factors that trigger purchases from single-source data. Single-source data are the histories of item purchases and media advertisement views for each individual. We assume a sequence of purchase events to be a stochastic process incorporating the following three factors: (a) user preference, (b) social effects received from other users, and (c) media advertising effects. As our model incorporates the latent relationships between users and advertisers, it can identify the purchase triggers. Experiments using real-world single-source data sets show that our model can achieve high prediction accuracy for purchases. We also show that our model can discover the key information, i.e., popular items, influential users, and influential advertisers, and estimate the relative impact of the three factors on purchases. Furthermore, our model can find user segments based on the estimated purchase triggers.
著者
辻 成人 中司 等 山本 吉之 阿知波 一生 柴田 靖彦 春藤 英雄 竹内 憲彦 住本 吾一 岩田 宏道
出版者
公益社団法人 日本アイソトープ協会
雑誌
RADIOISOTOPES (ISSN:00338303)
巻号頁・発行日
vol.40, no.4, pp.153-156, 1991-04-15 (Released:2010-07-21)
参考文献数
3

133Xe Gas concentration during the examinations of the lung ventilating scintigraphy using 133Xe for three cases, was measured continuously by the flow type ionization chamber to estimate effective dose equivalent to the operator. The air flow distribution of the examination room was also measured for reference to examining the behavior of 133Xe gas. The air around the patient lingers for few minutes or more. Based on the derived air concentration (DAC) in ICRP Publication 30, effective dose equivalent to the operator per examination was estimated to be 0.1-1.0μSv, which was lower than expected.
著者
内藤 健晴 岩田 重信 妹尾 淑郎 井畑 克朗 横山 尚樹 馬場 錬 宮田 昌
出版者
耳鼻咽喉科臨床学会
雑誌
耳鼻咽喉科臨床 (ISSN:00326313)
巻号頁・発行日
vol.90, no.7, pp.835-841, 1997-07-01 (Released:2011-11-04)
参考文献数
56

Otolaryngologists or allergologists, have only recently become familiar with the term laryngeal allergy or allergic laryngitis. However, laryngeal allergies have become increasingly noteworthy with increases in allergic diseases, such as nasal allergies, asthma and atopic dermatitis. Pollinosis patients allergic to Japanese cedar often complain of itching or the sensation of a foreign body in the larynx, in addition persistent coughing or soreness of the throat. The existence of laryngeal allergy was proven on the basis of study in rats sensitized with Japanese cedar pollen, in previous studies. In the present paper were view the nature, mechanisms, manifestations, differential diagnosis and treatment of laryngeal allergy, both fundamentally and clinically.
著者
岩田 隆浩 南野 浩之 佐々木 健 小川 美奈 並木 則行 花田 英夫 野田 寛大 松本 晃治 今村 剛 石原 吉明 鶴田 誠逸 浅利 一善 劉 慶会 菊池 冬彦 Goossens Sander 石川 利昭 河野 宣之 高野 忠
出版者
日本測地学会
雑誌
測地学会誌 (ISSN:00380830)
巻号頁・発行日
vol.55, no.2, pp.135-150, 2009 (Released:2012-03-28)
参考文献数
16

SELENE Main Orbiter (KAGUYA) has separated two small sub-satellites; (1) the Relay Satellite “OKINA (Rstar)”, and (2) the VLBI Radio Satellite “OUNA (Vstar)”. These sub-satellites started to perform 4-way Doppler measurements using Relay Satellite Transponder (RSAT) and multi-frequency phase-delay differential VLBI using VLBI Radio Sources (VRAD) for lunar gravity mapping. We have developed the frequency conversion system, multi frequency S/X-band vertical dipole antenna, and light weighted S-band patch antenna to perform these missions. Simple structured release mechanism has also been developed and confirmed its performance by ground test and orbital demonstration using micro-Lab Sat. Initial check out were executed and properties of satellite bus equipments, onboard mission instruments, and observation systems including ground stations were evaluated. Electric power and thermal control subsystems have shown that they conduct as designed and inspected in the ground tests. The release mechanisms have given the spin which can maintain the stability of the satellite attitudes. Communication functions of mission instruments conform to the link budgets. These results suggest that OKINA and OUNA have enough performances to produce efficient data by RSAT/VRAD gravity observations.
著者
小伊藤 亜希子 岩田 智子
出版者
一般社団法人 日本家政学会
雑誌
日本家政学会誌 (ISSN:09135227)
巻号頁・発行日
vol.62, no.1, pp.47-58, 2011-01-15 (Released:2013-07-16)
参考文献数
6

This paper first identifies the different security measures and parental restrictions on children's playing activity in a number of elementary school districts. It then clarifies the cause of the difference by analyzing the environmental factors of each district. In districts which are crowded with high-rise condominiums and highways, and in which the alternative places for children to play are few, control is found to be stricter. It is also found that the increasing level of crime and the excessive information about it often makes the parents control the children's activities very carefully and their playing area very small and within a five-minutes walk from their homes.