著者

岩田 彰一郎

出版者

ダイヤモンド・フリードマン社 ; 2015-

雑誌

Diamond chain store = ダイヤモンド・チェーンストア

巻号頁・発行日

vol.48, no.22, pp.74-76, 2018-12-15

著者

岩田 徹也 長嶋 正實 浅野 晴好 田内 宣生

出版者

産労総合研究所

雑誌

病院羅針盤

巻号頁・発行日

vol.8, no.112, pp.34-39, 2017-10-15

著者

吉野 雄一郎 天野 正宏 尾本 陽一 川口 雅一 境 恵祐 土井 直孝 橋本 彰 林 昌浩 間所 直樹 浅井 純 浅野 善英 安部 正敏 池上 隆太 石井 貴之 爲政 大幾 磯貝 善蔵 伊藤 孝明 井上 雄二 入澤 亮吉 岩田 洋平 大塚 正樹 加藤 裕史 門野 岳史 金子 栄 加納 宏行 川上 民裕 久木野 竜一 幸野 健 古賀 文二 小寺 雅也 櫻井 英一 皿山 泰子 新谷 洋一 谷岡 未樹 谷崎 英昭 辻田 淳 中西 健史 長谷川 稔 廣崎 邦紀 藤田 英樹 藤本 学 藤原 浩 前川 武雄 松尾 光馬 茂木 精一郎 八代 浩 山崎 修 レパヴー アンドレ 立花 隆夫 尹 浩信

出版者

公益社団法人 日本皮膚科学会

雑誌

日本皮膚科学会雑誌 (ISSN:0021499X)

巻号頁・発行日

vol.127, no.10, pp.2261-2292, 2017

著者

有馬 優子 岩田 賢治 濱崎 洋一郎 片山 一朗

出版者

Western Division of Japanese Dermatological Association

雑誌

西日本皮膚科 (ISSN:03869784)

巻号頁・発行日

vol.63, no.1, pp.63-65, 2001

被引用文献数

4

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55歳の男性。カルバマゼピン(テグレトール^®)とハロペリドール(ハロステン^®,セレネース^®)の内服開始後に発赤,水疱が出現しておりその両方を原因薬剤と疑った。貼布試験で両者は陽性反応を示し,組織学的にも初診時と同様の皮疹を誘発できたため,この2剤を原因薬剤と考えた。2剤の間に化学構造的類似は認められなかった。

著者

深見 沙織 中村 崇仁 柳田 勝康 山田 慎悟 重村 隼人 伊藤 美香利 岩田 弘幸 朱宮 哲明 西村 直子 尾崎 隆男

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.60, no.2, pp.96-103, 2011-07-30

参考文献数

12

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近年わが国では,食生活の変化に伴い子どもにおける肥満や生活習慣病の増加が起こっている。その解決策として,食育が必要と考えられている。この度われわれは,入院中の子どもとその保護者を対象に,食事を提供する医療従事者の立場で次のような食育の取り組みを開始した。栄養バランスが良く,子どもたちが好き嫌いなく食べられるように工夫した「お子様ランチ」という新メニューを創った。古来の季節行事の日の「お子様ランチ」には,わが国の季節に応じた食文化の紹介文を添えた。保護者に対して,食育の意義,献立に使用した食品の栄養素の解説,レシピ等を記載したパンフレットを週1回定期的に配布した。<br> また,この取り組みを評価するため,保護者に対し毎週1回アンケート調査を行なった。開始後3か月間のアンケート結果 (n=215,回収率87%) では,「お子様ランチ」の献立内容,盛付け,子どもの反応,パンフレットの内容の4項目全てで,「よい」という回答が過半数を占めた。食育に興味があるとの回答は93%であり,保護者の食育に対する関心は高かった。一方,子どもが好む食材のみを使用する傾向,外食が多い傾向等,食育上の問題点が見出された。<br> 入院期間中という短期間の取り組みであるが,保護者に子どもの食育を考える機会を提供できたと考える。今後もこの取り組みを継続し,子どもたちの食育に生かしていきたい。

著者

山崎 優大 野里 博和 岩田 昌也 高橋 栄一 何森 亜由美 岩瀬 拓士 坂無 英徳

雑誌

情報処理学会論文誌数理モデル化と応用(TOM) (ISSN:18827780)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.28-37, 2015-03-30

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錐制約部分空間法は,非負の特徴ベクトルに対して錐形状の空間を形成することで学習パターンを精度良く表現し,錐との角度を基にパターン認識を行う.しかし,錐形状の空間内では表面付近と中心付近の特徴ベクトルの区別ができないため,錐形状の空間の広がりが大きい場合は,認識性能が低下するという問題がある.そこで本論文では,錐の表面付近の異常を検出するため,錐形状の空間における確率密度を基にした異常検出手法を提案する.提案手法では,錐形状の部分空間の広がり方向を表す空間上において学習パターンの確率密度関数を作成し,確率密度が低い位置に存在する特徴ベクトルを異常として検出する.実験では,乳腺超音波画像の実データを用いて病変検出精度の検証を行い,提案手法の有効性を確認した.

著者

馬場 駿吉 高坂 知節 馬場 廣太郎 斎藤 洋三 坂倉 康夫 岩田 重信 西村 忠郎 石川 哮 小川 暢也

出版者

日本炎症・再生医学会

雑誌

炎症 (ISSN:03894290)

巻号頁・発行日

vol.12, no.4, pp.379-397, 1992-07-10 (Released:2010-04-12)

参考文献数

11

被引用文献数

4 2

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The therapeutic effects of IPD-1151 T, a new anti-allergic agent, were compared with those of Tranilast in 356 patients with allergic rhinitis. The daily dosage was 300 mg (one capsule each, t.i.d.) for IPD-1151 T and 300 mg (one capsule each, t.i.d.) for Tranilast. Both test drugs were orally given for 6 weeks.The results of this study are summarized as follows :(1) IPD-1151 T showed significant superiority to Tranilast in “final global improvement rating”. Improvement rating was 55.0% for IPD-1151 T and 37.8% for Tranilast in terms of “moderate” plus “marked” improvement category.(2) The item evaluated, “overall safety rating” showed significant superiority of IPD-1151 T to Tranilast. The incidence of an adverse reaction or abnormal laboratory finding was noted as 3.7% fo IPD-1151 T and 11.0% of Tranilast.(3) The item evaluated, “global utility rating” showed significant superiority of IPD-1151 T to Tranilast. The utility rating was calculated as 53.2% of IPD-1151 T and 34.7% of Tranilast in terms of “moderately” plus “markedly” useful category.(4) Side effects were observed in 6 patients (3.7%) of IPD-1151 T and 18 patients (11.0%) Tranilast. All of these symptoms disappeared by symptomatic treatment or discontinued test drug.All the above results indicate that IPD-1151 T is safer and more effective than Tranilast. Therefore, IPD-1151 T is judged as a highly useful anti-allergic agent for the treatment of allergic rhinitis.

著者

岩田誠中 著

巻号頁・発行日

1838

著者

北村 利夫 岩田 隆 落合 利理 福島 忠昭

出版者

園藝學會

雑誌

園芸学会雑誌 (ISSN:00137626)

巻号頁・発行日

vol.49, no.2, pp.277-285, 1980

被引用文献数

2

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リンゴ3品種: 紅玉, 国光, 印度を用いて, 樹上での成熟期間中の呼吸量とエチレン生成量の変化と成熟現象との関係並びに品種間差異を明らかにするために, 成熟期に7日間隔で5~13回収穫し, 呼吸量, エチレン生成量及び組織内エチレン濃度の変化を調べ, これらと各種成熟現象の進展との関係を調べた. 成熟の指標として, 果実重, 可溶性固形物, 滴定酸度, デンプン含量, ペクチン含量及び果肉硬度を測定し, またアミラーゼ及びペクチンメチルエステラーゼ活性の変化も調査した.<br>1. 紅玉と印度は, 樹上での成熟期間中に典型的な呼吸の climacteric rise を示したが, 国光は慣行収穫期までには climacteric rise に至らなかった. 国光でも収穫後20°C貯蔵中には, 明らかな climacteric rise を示し, また慣行収穫期を過ぎて樹上に着生している果実では, 遅くに climacteric rise が認められた.<br>2. 組織内のエチレン濃度は, 紅玉では climacteric rise の開始より2週間前に明らかに増大し, climacteric minimum 時には4ppmに達した. 印度, 国光では climacteric rise 開始のほぼ1ヵ月前より0.3~0.5ppmの範囲で推移し, 印度は呼吸上昇とほぼ同時に増大したが, 国光は climacteric minimum 時こ急増して数ppmに達した.<br>3. エチレン生成は, 紅玉と印度では climacteric rise とほぼ同時に急増したが, 国光では呼吸及び組織内エチレン濃度の増大後も極めてわずかしか増大しなかった.<br>4. 種々の成熟現象の指標の変化と climacteric との関係をみると, 紅玉では成熟現象が急速に進み climacteric minimum 時には可食状態になった. 印度ではデンプンと全ペクチン物質の含量が多く, その分解の速度が遅いので, 呼吸が十分に増大した後に可食状態になった. 国光では成熟現象の進行は緩慢であったが, climacteric の始まるのが大変遅いので, 可食状態になってから約1ヵ月に至って climacteric peak に達した.<br>5. 国光の呼吸量とエチレン生成量は, climacteric の前後を通じ紅玉や印度のそれらと比較して大変少ない. このことと, 国光が他の品種に比べ非常に日持ちのよいことと関係があると思われる.

著者

岩田 博夫

出版者

社団法人 繊維学会

雑誌

繊維学会誌 (ISSN:00379875)

巻号頁・発行日

vol.64, no.3, pp.P_87-P_87, 2008 (Released:2008-04-10)

著者

岩田 一正

出版者

一般社団法人 日本教育学会

雑誌

教育学研究 (ISSN:03873161)

巻号頁・発行日

vol.64, no.4, pp.417-426, 1997-12-30 (Released:2007-12-27)

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本論文は, 義務教育制度がその内実をほぼ完備し, 地域共同体が再編成されつつあった明治後期に, 少年たちが, 書字文化を媒介とした固有名の個人が集う公共圏をどのように構築していたのかを検討することを目的としている. 少年たちが雑誌への投稿者として共同性を構成する過程は, 自らを言葉を綴る主体として保つ近代に特有な方法を, 我々に開示してくれるだろう. 本論文が史料とするのは, 当時最も読まれていた少年雑誌であり, 明治後期の「出版王国」博文館によって発行されていた『少年世界』である. 『少年世界』に掲載された投稿文の分析を通して, 三つの観点が示されることになる. 第一に,1903年頃に『少年世界』の主筆である巌谷小波によって提示された言文一致体は, 天真爛漫な「少年」という概念を創出した. さらに, 『少年世界』編集部は投稿作文欄の規定を改正し, 少年たちは言文一致体で投稿するように要請された. その結果, 煩悶する「青年」と天真欄漫な「少年」が差異化され, 『少年世界』は後者のための雑誌となった. 第二に, 『少年世界』は, 少年に固有名をともなった他者とのコミュニケーションの場を提供した. しかし, その場は, 抽象的で均質な時空によって構成されていた. それゆえ, 少年たちは地域共同体からの切断に由来する, いまだかつて経験したことのない孤独を感じることになった. しかしながら, 投稿欄を利用することによって, その孤独を補償し, 他者との交歓=交感を享受するために, 少年たちは誰かに向かって何かを書こうとする欲望を生み出し, ある場合には, 同好のコミュニケーション・ネットワークを形成したのである. そして, この文脈において, 言文一致体は適合的な文体であった. なぜなら, 言文一致体は, 少年に見えざる他者の声を想像させることができるからである. また, 当時は, 国家的な郵便制度が確立したことによって, 文通によるコミュニケーションの制度的な基盤が整備された時期であった. 第三に, 少年たちは, 自らの手で雑誌を出版するようになった. ここで注目に値するのは, 活字で構成される一般の雑誌とは異なり, 少年が制作した雑誌は, 肉筆やこんにゃく版, 謄写版によって作られており, 手作りの感触を残していることである. 少年の雑誌制作は, 大正期以降の同人雑誌文化の基層を形成するものであり, この同人雑誌文化から, 数多くの文学作品が創出されることになる.

著者

岩田 俊徳

出版者

広島大学

雑誌

研究紀要 (ISSN:13454730)

巻号頁・発行日

vol.60, pp.35-41, 1986-03-25

著者

岩田 俊徳 檀上 健二 丸本 克己

出版者

広島大学附属東雲小学校

雑誌

研究紀要 /広島大学附属東雲小学校 (ISSN:13454730)

巻号頁・発行日

vol.60, pp.21-41, 1986-03-25

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1. 国語科における「めあて」2. 「めあて」をつかませるために3. 実践事例1 : くらしの中から 学図3下 / 丸本 克己4. 実践事例2 : 考えを深める 学図5年下 / 檀上 健二5. 実践事例3 : 天下一の鎌 学図6年下 / 岩田 俊徳

著者

岩田 栄彦

出版者

山形大学大学院教育実践研究科

雑誌

山形大学大学院教育実践研究科年報 = Bulletin of graduate school of teacher training Yamagata University

巻号頁・発行日

no.4, pp.220-223, 2013-02-16

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本研究は,中学校数学の授業で現実的な問題を通して数学の有用性を効果的に実感させていく方法を明らかにするものである。具体的な方法として,現実的な問題を取り入れる際の問題点を解消するため,PowerPoint等を活用する。特に,アニメーション機能を効果的に取り入れる。その結果,現実的な問題を取り入れることで生徒の有用感を高められることがわかった。また,PowerPoint等の活用により生徒の思考に沿った提示ができ課題提示や課題解決の支援となることが明らかになった。 [キーワード] 現実的な問題,数学的モデリング,ICT活用,PowerPoint

著者

岩田 淳 下西 英之 小林 正好

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

電子情報通信学会論文誌 B (ISSN:13444697)

巻号頁・発行日

vol.J100-B, no.9, pp.626-637, 2017-09-01

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本論文では,ネットワーク業界に20年に1度と言われる革新をもたらしたSDN,NFVにおける研究開発・実証・商用化と本領域の将来の発展の方向性について述べる.現在のインターネットは自律分散制御方式を採用し,個々のネットワーク装置に機能が埋め込まれているため,機能追加・変更が困難な上,装置の機能肥大化を招いている.またデータセンタ等の仮想化が進む環境では,頻繁に生じるサーバやストレージの構成変更に迅速に追随するネットワーク構築・運用が求められるが,自律分散制御に起因する遅延や振る舞いの予測困難性により,迅速,確実なネットワーク変更ができないという課題がある.本課題に対し,筆者らは論理集中型のプログラマブルな制御方式によるネットワークの設計・構築・運用(SDN)と最小限の標準的枠組み(OpenFlow)とによる解決策を提唱し,更にネットワーク装置の仮想化(NFV)と組み合わせ,ネットワークサービスでの高機能化と柔軟性の実証・実用化に成功した.更に,IoTなど実世界のデータをセンシング・解析・最適化する際の広域分散データ解析プラットホームへの本技術の適用へ向け,将来を展望する.

著者

三嶋 秀行 木村 研吾 池永 雅一 安井 昌義 内野 大倫 岩田 力 大橋 紀文 伊藤 暢宏 鈴村 和義 佐野 力

出版者

日本大腸肛門病学会

雑誌

日本大腸肛門病学会雑誌 (ISSN:00471801)

巻号頁・発行日

vol.67, no.10, pp.897-905, 2014 (Released:2014-11-01)

参考文献数

5

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切除不能大腸癌に対する化学療法は進歩し,3種類の殺細胞薬だけでなく,3種類の分子標的薬が使用できるようになった.生存期間中央値は2年まで延長したものの,未だに治癒を望むことは難しいので,化学療法の目的は,治癒ではなく延命である.抗VEGF抗体は単剤では効果がなく,殺細胞薬との併用により延命効果が期待できる.抗EGFR抗体にはバイオマーカーが存在し,RAS変異があると効果が期待できない.殺細胞薬と併用でも,単剤でも使用できる.FOLFOXとFOLFIRI,抗VEGF抗体と抗EGFR抗体どちらを選んでも効果に大差はないので,有害事象や腫瘍の状態に応じて選択する.注射のFUは効果を下げずに経口FUに置き換えることができる.重篤な有害事象の発生を好まない患者に対しては,支持療法だけでなく,分子標的薬をベースにすることや,用量調節により,QOLを維持した延命が可能になる.経口の分子標的薬レゴラフェニブの用量調節が困難な場合,titration法などを用いた工夫が必要になる.

著者

岩田 英朗 芦田 昌也 竹内 昭浩

出版者

和歌山大学経済学会

雑誌

経済理論 (ISSN:04516222)

巻号頁・発行日

vol.343, pp.25-51, 2008-05-01

著者

日本環境感染症学会ワクチンに関するガイドライン改訂委員会 岡部 信彦 荒川 創一 岩田 敏 庵原 俊昭 白石 正 多屋 馨子 藤本 卓司 三鴨 廣繁 安岡 彰

出版者

Japanese Society for Infection Prevention and Control

雑誌

日本環境感染学会誌 (ISSN:1882532X)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.S1-S14, 2014

被引用文献数

4

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第2版改訂にあたって<br>   日本環境感染学会では、医療機関における院内感染対策の一環として行う医療関係者への予防接種について「院内感染対策としてのワクチンガイドライン(以下、ガイドライン第1版)」を作成し2009年5月に公表した。<br>   その後医療機関内での感染症予防の手段としての予防接種の重要性に関する認識は高まり、医療関係者を対象としてワクチン接種を行う、あるいはワクチン接種を求める医療機関は増加しており、結果としてワクチンが実施されている疾患の医療機関におけるアウトブレイクは著しく減少している。それに伴いガイドライン第1版の利用度はかなり高まっており、大変ありがたいことだと考えている。一方、その内容については、必ずしも現場の実情にそぐわないというご意見、あるいは実施に当たって誤解が生じやすい部分があるなどのご意見も頂いている。そこで、ガイドライン発行から4年近くを経ていることもあり、また我が国では予防接種を取り巻く環境に大きな変化があり予防接種法も2013年4月に改正されるなどしているところから、日本環境感染学会ではガイドライン改訂委員会を再構成し、改訂作業に取り組んだ。<br>   医療関係者は自分自身が感染症から身を守るとともに、自分自身が院内感染の運び屋になってしまってはいけないので、一般の人々よりもさらに感染症予防に積極的である必要があり、また感染症による欠勤等による医療機関の機能低下も防ぐ必要がある。しかし予防接種の実際にあたっては現場での戸惑いは多いところから、医療機関において院内感染対策の一環として行う医療関係者への予防接種についてのガイドラインを日本環境感染学会として策定したものである。この大きな目的は今回の改訂にあたっても変化はないが、医療機関における予防接種のガイドラインは、個人個人への厳格な予防(individual protection)を目的として定めたものではなく、医療機関という集団での免疫度を高める(mass protection)ことが基本的な概念であることを、改訂にあたって再確認をした。すなわち、ごく少数に起こり得る個々の課題までもの解決を求めたものではなく、その場合は個別の対応になるという考え方である。また、ガイドラインとは唯一絶対の方法を示したものではなく、あくまで標準的な方法を提示するものであり、出来るだけ本ガイドラインに沿って実施されることが望まれるものであるが、それぞれの考え方による別の方法を排除するものでは当然ないことも再確認した。<br>   その他にも、基本的には以下のような考え方は重要であることが再確認された。<br> ・対象となる医療関係者とは、ガイドラインでは、事務職・医療職・学生・ボランティア・委託業者(清掃員その他)を含めて受診患者と接触する可能性のある常勤・非常勤・派遣・アルバイト・実習生・指導教官等のすべてを含む。<br> ・医療関係者への予防接種は、自らの感染予防と他者ことに受診者や入院者への感染源とならないためのものであり、積極的に行うべきものではあるが、強制力を伴うようなものであってはならない。あくまでそれぞれの医療関係者がその必要性と重要性を理解した上での任意の接種である。<br> ・有害事象に対して特に注意を払う必要がある。不測の事態を出来るだけ避けるためには、既往歴、現病歴、家族歴などを含む問診の充実および接種前の健康状態確認のための診察、そして接種後の健康状態への注意が必要である。また予防接種を行うところでは、最低限の救急医療物品をそなえておく必要がある。なお万が一の重症副反応が発生した際には、定期接種ではないため国による救済の対象にはならないが、予防接種後副反応報告の厚生労働省への提出と、一般の医薬品による副作用発生時と同様、独立行政法人医薬品医療機器総合機構における審査制度に基づいた健康被害救済が適応される。<br>   * 定期接種、任意接種にかかわらず、副反応と思われる重大な事象(ワクチンとの因果関係が必ずしも明確でない場合、いわゆる有害事象を含む)に遭遇した場合の届け出方法等:http://www.mhlw.go.jp/topics/bcg/tp250330-1.html<br> ・費用負担に関しては、このガイドラインに明記すべき性格のものではなく、個々の医療機関の判断に任されるものではある。<br> ・新規採用などにあたっては、すでに予防接種を済ませてから就業させるようにすべきである。学生・実習生等の受入に当たっては、予め免疫を獲得しておくよう勧奨すべきである。また業務委託の業者に対しては、ことにB型肝炎などについては業務に当たる従事者に対してワクチン接種をするよう契約書類の中で明記するなどして、接種の徹底をはかることが望まれる。<br>(以下略)<br>

著者

岩田 匡平

出版者

一般社団法人 軽金属学会

雑誌

軽金属 (ISSN:04515994)

巻号頁・発行日

vol.55, no.12, pp.624-628, 2005 (Released:2006-02-24)

被引用文献数

1

著者

岩田 一明

出版者

公益社団法人 精密工学会

雑誌

精密機械 (ISSN:03743543)

巻号頁・発行日

vol.49, no.10, pp.1448-1449, 1983 (Released:2009-07-23)

被引用文献数

1 1