著者

亀山 道弘 小島 隆志 今井 祥子 柴田 俊明 上田 浩一 桐谷 伸夫 菅澤 忍 Michihiro KAMEYAMA Ryuji KOJIMA Shoko IMAI Toshiaki SHIBATA Koichi UEDA Nobuo KIRIYA Shinobu SUGASAWA 独立行政法人海上技術安全研究所海洋環境評価系環境影響評価研究グループ 独立行政法人海上技術安全研究所海洋環境評価系環境影響評価研究グループ 独立行政法人海上技術安全研究所海洋環境評価系環境影響評価研究グループ 独立行政法人海上技術安全研究所海洋環境評価系環境影響評価研究グループ 独立行政法人海上技術安全研究所海洋環境評価系環境影響評価研究グループ 独立行政法人海上技術安全研究所運行・物流系計測技術研究グループ 独立行政法人海上技術安全研究所構造系構造解析・加工研究グループ

出版者

海上技術安全研究所

雑誌

海上技術安全研究所報告 (ISSN:13465066)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.1-16, 2012

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The authors conducted immersion tests on marine antifouling paint coatings at Tateyama (Chiba prefecture) and Ecchujima (Koto Ward, Tokyo) to investigate efficacy of antifouling coatings. Observation on bio fouling process of barnacles and measurement on leaching rate of antifouling agents from antifouling paint coatings were done throughout the tests. Leaching rate of antifouling agents was measured by apparatus that allows direct measurement from the flat panels. Chlorophyll-a (Chl.a) on immersed flat panels were also measured to estimate bio fouling of algae. And, the authors investigated 2 pure car carriers, container ship and training ship at regular dry dock to clarify actual ship's bio fouling of hull and niche places such as sea chests and rudder, etc. Leaching rate of antifouling agents from tested all marine antifouling paint coatings had been kept over abt.l0pg/cm^2/day for 1 year and barnacles had not stuck on paint coatings using antifouling agents of cuprous oxide(Cu_2O) . On the other hand, barnacles were observed on the coatings using antifouling agents of organic zinc in a minimum of about 100days and an average of about 250 days. The results of the immersion test clarified that efficacy of anti-fouling paint coatings could be estimate on leaching rate of antifouling agents and the rate over abt.10μg/cm^2/day of Cu_2O could prevent barnacles sticking on the anti-fouling paint coatings. Measurement on chlorophyll-a (Chl.a) could estimate quantity of algae stuck on tested panels in beginning of the immersion test. Barnacles and algae were observed on actual ship's hull and niche places of the investigated ships. Anti-fouling paint coatings using anti-fouling agent of Cu_2O were presume to be effective to prevent ship's bio fouling. The results of the investigation of actual ships clarified that ships have various surface conditions of antifouling paint coatings caused by ship's operation and structure that could be considered to cause bio fouling on ships.

著者

寺島 隆史

出版者

信濃史学会

雑誌

信濃 [第3次] (ISSN:02886987)

巻号頁・発行日

vol.66, no.8, pp.565-587, 2014-08

著者

門田 優佳 志田 幸香 児島 隆子 村上 義幸 川原 彩 小田 朋美 華山 美和子 甲斐 里美 日笠 陽子

出版者

中国四国地区国立病院機構・国立療養所看護研究学会運営委員会

雑誌

中国四国地区国立病院機構・国立療養所看護研究学会誌 (ISSN:18806619)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.163-166, 2017

著者

小島 隆寿

出版者

The Japanese Society of Applied Glycoscience

雑誌

澱粉科学 (ISSN:00215406)

巻号頁・発行日

vol.33, no.3, pp.177-182, 1986

被引用文献数

1

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食用油脂である菜種油およびラードを馬鈴薯澱粉およびコーンスターチに対し10-150%添加し, 15%澱粉濃度付近のゲルについて, 膨潤, 糊化の状態, ゲル強度さらに低温保存時の影響について調べ次のことがわかった.<br>1) 馬鈴薯澱粉では, 85℃, 30分の加熱処理で, 油脂添加により膨潤, 糊化が抑制された.<br>2) ゴーンスターチでは, 油脂添加量が10-30%の範囲で, ゲル強度の上昇効果が認められた. 油脂の添加により, 澱粉の膨潤糊化が進んだためと考えられる.<br>3) 油脂添加量が50%を超えると, 両澱粉ともゲル強度は低下した, 油脂の添加量が多くなると, ゲルの構築が阻害され, ゲル強度は弱くなるものと考えられる.<br>以上の知見は, 油脂含量の多い加工食品, たとえばハンバーグ, シュウマイ, ギョウザなどに応用できると考えられる.

著者

阿部 弘 川勝 恭子 大友 英嗣 西島 隆明

出版者

一般社団法人 園芸学会

雑誌

園芸学研究 (ISSN:13472658)

巻号頁・発行日

vol.15, no.3, pp.267-273, 2016 (Released:2016-09-30)

参考文献数

9

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エゾリンドウの4年生株における切り花収量の減少要因を明らかにするため,2年生株から4年生株において,塊茎の発達過程と花茎の発生について調査した.2年生株から3年生株にかけて主塊茎の生育は旺盛になり,副塊茎の多くがこの時期に形成された.3年生株から4年生株にかけては,主塊茎の木化が進んで生育が緩慢になる一方で,副塊茎の発達が旺盛になった.株齢による花茎の発生は主塊茎と副塊茎で異なる傾向を示した.3年生株では,主塊茎からの花茎の発生が旺盛であった.これに対して,4年生株では,旺盛に発達する副塊茎からの花茎の発生が盛んになったものの,主塊茎からの花茎の発生が減少することにより,株全体の花茎発生が減少した.主塊茎の頂芽は栄養芽として存続し,側生器官である花茎と副塊茎を分化し続けた.従って,4年生株における主塊茎の発達の停滞は,無限成長性を維持したまま起こると考えられた.

著者

石島 隆

出版者

日本生産管理学会

雑誌

生産管理 (ISSN:1341528X)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.117-122, 2004

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ビジネスのために企業内で生成・加工・利用されたり, 企業間で授受される情報 (これを「ビジネス情報」と定義) の証拠力を確保・向上するためには, 情報の原本性保証とその生成・加工・利用・伝達プロセスの信頼性保証とともに, その情報の目的適合性を保証する仕組みが必要である。<BR>情報の目的適合性保証のうち, 情報が持つ意味について, その出し手と受け手の共通認識を形成する仕組みとして, XML (eXtensible Markup Language) をベースとした情報の記述の標準化を挙げることができる。<BR>一方, 情報の原本性保証に関する組織内のマネジメントシステムの標準化としては, レコードマネジメント (ISO15489) を挙げることができる。<BR>本稿では, これらの標準化とそれを用いた制度化が, ビジネス情報の生成・加工・利用・伝達プロセスにおいて果たす役割と効果について考察した。

著者

石島 隆

出版者

Society for Standardization Studies

雑誌

標準化研究 (ISSN:13481320)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.21-35, 2004

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ビジネスのために生成・加工・利用・伝達される情報(これを「ビジネス情報」と呼ぶ。)の証拠力を確保・向上するためには,[1]情報の原本性保証,[2]情報の生成・加工・利用・伝達プロセスの信頼性保証とともに,[3]その情報がもつ意味について,作成者と利用者が共通認識を形成する仕組みが必要である。<BR>本稿では,まず,ビジネス情報の証拠力の概念について検討し,ビジネス情報の証拠力確保・向上策の全体像と具体例を概観する。その上で,情報の意味付けの観点からビジネス情報の標準化を取り上げる。<BR>ビジネス情報の標準化の仕組みとしては,最近,XML(eXtensible Markup Language)をベースとした情報の記述の標準化が注目されているが,その標準化と実務への適用が,情報の生成・加工・利用・伝達プロセスにおいて果たす役割と効果について考察した。

著者

大島 隆明

出版者

日本刑法学会 ; 1950-

雑誌

刑法雑誌 (ISSN:00220191)

巻号頁・発行日

vol.54, no.3, pp.374-394, 2015-07

著者

大島 隆明

出版者

日本刑法学会

雑誌

刑法雑誌 (ISSN:00220191)

巻号頁・発行日

vol.54, no.3, pp.374-394, 2015

著者

澤田 典宏 紅谷 光 大柿 徹 野島 隆志

雑誌

行動変容と社会システム vol.02

巻号頁・発行日

vol.2017, 2017-06-26

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情報通信機器の高度化,パーソナル化により,個人の行動履歴の取得が容易となった.これに伴い,ユーザのライフスタイルを改善する手法のひとつとして行動変容が挙げられている.行動変容には行動への介入前,介入中,介入後の観察が重要とみなされているが,特に介入前のデータについては関係者の間でも充分な知見の共有がなされてはいない.本稿ではスマートフォン向けアプリケーションから取得した行動履歴を使って都市部にある駅前商業施設を利用しないユーザのライフスタイルを分析,考察し,介入前データのひとつの形を提示する,

著者

小島 隆史 濱田 幸二 しの木 賢一 コジマ タカシ ハマダ コウジ シノキ ケンイチ Kojima Takashi Hamada Koji Shinoki Kenichi

出版者

鹿屋体育大学

雑誌

学術研究紀要 / 鹿屋体育大学

巻号頁・発行日

vol.35, pp.67-73, 2007-03

著者

山本 杏子 小島 隆矢

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会環境系論文集 (ISSN:13480685)

巻号頁・発行日

vol.80, no.710, pp.323-330, 2015 (Released:2015-05-12)

参考文献数

18

被引用文献数

2

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This study examines the model of evaluation structure by experience value in a comedy theater. First surveys researched the factor of strategic experiential modules in comedy theater was decided by factor analysis. Second surveys researched the factor and evaluation structure which affects ACT. Third surveys researched the evaluation-structure model by comparison with theater types and user type. The results are as followings: 1) The factor of FEEL“the upsurge of emotions” and THINK “attachment” affects the ACT “revisit” intention of a theater. 2) The "evaluation-structure model" differed, depending on ACT and the types of theaters

著者

遠藤 善之 中島 隆

出版者

社団法人日本動物学会

雑誌

動物学雑誌 (ISSN:00445118)

巻号頁・発行日

vol.62, no.3, 1953-04-15

著者

中島 隆太郎

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1543, pp.125-127, 2010-05-31

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この米は、三菱化学の子会社が開発した数少ない民間品種です。味は「コシヒカリ」や「あきたこまち」といった有名な品種に負けません。私は三菱から「夢ごこち」の栽培権や販売権を受けて、全国ブランドに育てようと必死で努力してきました。それは、肥料問屋だった当社を農産物の総合商社に成長させる道でもあったのです。

著者

遠藤 直生 福島 隆代 井村 光夫 鯨 幸夫 八木 俊明 田中 健一 山岸 真澄

出版者

北陸作物・育種学会 / 日本作物学会

雑誌

北陸作物学会報 (ISSN:03888061)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.42-44, 1999

著者

河野 一郎 禰占 哲郎 上島 隆秀 高杉 紳一郎 岩本 幸英 岡田 修司 根岸 玲子 鈴木 理司 河村 吉章 石井 櫻子

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2003, pp.E0271-E0271, 2004

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【目的】老人福祉施設では、利用者の増加に伴いそのニーズも多様化しており、独自のサービスを工夫し提供している。その一環としてゲームセンター用の業務用ゲーム機を導入している施設もある。ゲーム機には、楽しく夢中になることで自発的に身体を動かす効果が期待されているが、その身体機能改善効果の科学的検証はほとんどなされていない。今回、デイサービス利用者に対するゲーム機導入の有用性について検討した。<BR>【方法】対象は青森県八戸市のCデイサービス利用者のうち、痴呆を有する者を除き、ゲーム機導入時から1年間継続してデイサービスを利用した者27名であり、ゲーム機を継続的に使用した群(ゲーム機群)8名(男2名、女6名、年齢79.1±5.5歳)およびゲーム機を使用しなかった群(未使用群)19名(男1名、女18名、年齢79.4±6.6歳)に分類した。<BR> 両群とも各種体操や集団レクレーション等、一般的なデイサービスのプログラムを受けており、ゲーム機群ではこれに加え各人が自由選択したゲームを週1から3回行った。なおゲーム機群のすべての対象者は右手でゲームを操作していた。<BR> 使用したゲーム機は、namco社製 "ワニワニパニック"(ワニ叩き)、"ドドンガドン"(ボーリング)、"プロップサイクル"(自転車)、"ジャンケン倶楽部"(階段昇降)であった。<BR> 導入前および導入後2ヶ月毎に体力測定を行い、2群を比較検討した。体力測定の項目は、光刺激に対する反応時間(反応時間)、長座体前屈、Functional Reach(FR)、膝伸展筋力(両側)、握力(両側)、10m最大努力歩行(歩行速度)であった。<BR> 統計学的検討は、まずTwo-way ANOVAを行い、次に各群で、導入前と導入後の各月をそれぞれ対応のあるt検定にて比較検討した。<BR>【結果】ANOVAでは、すべての項目において両群間に有意差は認められなかった。しかし、t検定では、導入前に比べて複数の測定月で有意差を認めた。その項目は、ゲーム機群でFR、長座体前屈、左手握力、未使用群で反応時間、両手の握力であった。このうち両群とも握力は低下傾向で、他の項目は改善傾向であった。<BR>【考察】"ワニワニパニック"では出現するワニに対して前下方にハンマーを振り下ろす動作が、"ドドンガドン"では前方の目標物に対してボールを押し出す動作が要求されるため、前方への重心移動を反映するFRと前方への柔軟性を含む長座体前屈で改善傾向があったものと考えられる。また、握力についてゲーム機群の右手のみが有意な低下を示さなかったことは、ハンマーやボールを握ることで握力が維持されたものと考えられる。<BR> 楽しみながら行うアクティビティは内発的動機付けを促し、長期継続の効果が期待できる。今後は症例数を増やしゲーム機使用の効果をさらに明確にすると共に、心理面の評価も加味した研究を実施していく予定である。

著者

間島 隆博 山口 勝治 山之内 博 蒲生 昌志

出版者

公益社団法人 日本航海学会

雑誌

日本航海学会論文集 (ISSN:03887405)

巻号頁・発行日

vol.108, pp.39-46, 2003

被引用文献数

2

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IMO (International Maritime Organization) recognized that chronic exposure to benzene vapor in air may cause leukemia even if the concentration is very low, such as a few parts per million. Chemical tankers in Japan, however, transport various kinds of chemicals over 15 (MT/year). Not only benzene but also another chemical transported by marine vessels have adverse effects to the human health condition. In this paper, firstly the exposure concentration levels of tanker crews engaged in benzene (human carcinogen) and acrylonitrile (probable human carcinogen) transport operations are clarified by results of field measurements. Using these exposure levels, the health conditions of tanker crews are evaluated by a method with LLE (Loss of Life Expectancy). Chemicals transported by tanker in Japan contain both carcinogen and non-carcinogen. The advantage using LLE is that we can compare the degree of the adverse effects induced from exposure to carcinogens and non-carcinogens. Furthermore, taking into account of the dependency of cancer risk on the start age and the duration of the exposure, we represent a simple equation for carcinogens to yield the LLE.

著者

上崎 堀越 菜穂子 岡田 幸男 竹下 和子 鮫島 隆 有原 圭三

出版者

日本食品科学工学会

雑誌

日本食品科学工学会誌 : Nippon shokuhin kagaku kogaku kaishi = Journal of the Japanese Society for Food Science and Technology (ISSN:1341027X)

巻号頁・発行日

vol.59, no.4, pp.186-191, 2012-04-15

被引用文献数

1 1

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食肉加工品における<I>L. monocytogenes</I>の増殖挙動と,非加熱食肉製品である生ハムにおけるpHおよびa<SUB>W</SUB>の<I>L. monocytogenes</I>の増殖挙動に及ぼす影響について検討した.<BR>(1) 食肉加工品における<I>L. monocytogenes</I>の増殖は,チキンナゲット,無塩漬ウインナーソーセージで速く,ロースハム,ローストビーフではやや抑えられた.これはロースハムでは亜硝酸ナトリウムが,ローストビーフでは製品pHが影響したためと考えられた.<BR>(2) ウインナーソーセージでは10°C保管で60日間<I>L. monocytogenes</I>は増殖しなかった.これは亜硝酸ナトリウム,製品pHに加え,ソルビン酸が相乗的に影響したためと考えられた.<BR>(3) 生ハムでは,現在の食品衛生法の製造基準である,「a<SUB>W</SUB>0.95未満」を「a<SUB>W</SUB>0.93以下」にすることで<I>L. monocytogenes</I>が10°C保管で60日間増殖しないことが示唆された.

著者

岸人 正夫 藤元 宏 木島 隆男

出版者

公益社団法人 日本コンクリート工学会

雑誌

コンクリート工学 (ISSN:03871061)

巻号頁・発行日

vol.14, no.11, pp.28-37, 1976

被引用文献数

1

著者

佐々木 克友 間 竜太郎 仁木 智哉 山口 博康 鳴海 貴子 西島 隆明 林 依子 龍頭 啓充 福西 暢尚 阿部 知子 大坪 憲弘

出版者

日本植物生理学会

雑誌

日本植物生理学会年会およびシンポジウム 講演要旨集 第49回日本植物生理学会年会講演要旨集

巻号頁・発行日

pp.0614, 2008 (Released:2008-12-18)

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我々は「新形質花き」の作出を目指し、トレニアを用いて重イオンビーム照射による変異導入を行っている。その中に、第2ウォールが萼化した表現型を示すトレニアmutantが2系統見出された。花器官形成のABCモデルから、これらmutantの表現型はクラスB遺伝子機能の欠損に原因があると予想された。本研究は、変異が導入された遺伝子の特定と、トレニアの花器官形成に関わる情報の収集を目的とする。トレニアのクラスB遺伝子であるTfGLOおよびTfDEFの発現を、野生型および上記mutantを用いRT-PCRにて解析した結果、2種のmutantではTfDEFは発現していたがTfGLOの発現が全く認められなかった。野生型および2種のmutantについてTfGLOゲノム領域を単離し配列を決定した結果、TfGLO遺伝子発現の欠失に直接の要因と推測される変異は見られなかった。このことから、2種のmutantにおけるTfGLO遺伝子の欠損は、上流の発現調節因子の変異に起因すると推察された。すでにシロイヌナズナ等でクラスB遺伝子の発現調節因子として報告されているAPETALA1、LEAFYおよびUFOの発現をRT-PCRで解析した結果、UFO特異的にmRNA量の減少が認められたので報告する。なお、本研究は、「農林水産研究高度化事業」によるものである。